『中国経済崩壊の現場』 中国のメディアが語る
石平 海竜社 2009年1月19日
＜絶体絶命の地獄へと落ちていくような中国経済の凋落ぶり＞
＜経済繁栄の奇跡は、実は崩壊の一歩だった＞
・勿論、目の前の現実となったとしても、日本のマスコミは、その実態をあまり伝えていない。「中国の明るい未来」を熱っぽく論じてきたはずの経済学者や「中国問題専門家」の偉い先生方の大半も、今やただ黙り込んでいるだけである。
・経済問題に関する報道は基本的に、一党独裁体制の諸々の政治的タブーに触れる可能性が薄いから、それに対する統制もずいぶん緩い。しかも、経済問題に関するマイナス報道を行った場合、「それがわが党と我が国のためにと思ってのことだ」との弁解も成り立つのである。そしてもう一つの重要な理由は、状況はすでにそこまで深刻化しているから、中国のメディアとて、もはや隠しきれない、ということである。
＜絶体絶命の中国経済と「成長神話」の終焉＞
・中国の高度経済成長の内実は、実は脆弱なものだった。
＜内需拡大しかないが、それも難しい＞
・内需拡大策を講じると言って、それらの条件はすぐに改善できるわけがない。それに加えて、株価の暴落、企業の倒産、減産に伴う失業、リストラ、減給が広がっていくという現状では、国民大半の消費能力はむしろ低下していく傾向にあるのは自明のことだ。
＜中国社会全体の崩壊すら危惧される＞
・こうして見ると、今の中国経済はまさに絶体絶命の状況下に置かれていることは明らかだ。すべての道が塞がれてしまい、あらゆる救助手段も起死回生の決め手にはならない。中央政府ならびに地方政府という「藪医者」たちの処分した延命策も単なる愚策の中の愚策であることは明らかだ。
中国経済の救いは一体どこにあるのだろうか。
・実は今までの中国では、経済が10％以上の成長率を誇示して繁栄を呈している最中でも、農村部では1億5000万人の失業者が溢れていて、毎年の大学卒業者の3割程度が就職できない状況が続いている。それが原因で社会全体の不平不満が常に危険水域に滞留し、年間数万件の暴動や騒動が実際に起きていることは周知のとおりだ。
・今後は、経済の失速と不況の到来が確実な趨勢となってくると、失業はさらに拡大して勤労者の収入はさらに下落して、人々の不平不満はさらに高まっていくのは避けられないであろう。
＜中国という国はこれから、一体どのような地獄を見ることになるのか＞
・少なくとも、今まで十数年間にわたって世界を驚嘆させてきた中国経済の「成長神話」は、いよいよその終焉を迎えることだけは確実であるかのように見える。
＜「内需拡大」を阻む消費の低迷とその原因＞
＜崩壊したままの株市場と揺るぎ始めた金融システム＞
＜中国の株価暴落、投資家の損失＞
・2007年10月、中国の株価で見る主な指標の一つである上海指数は、6124ポイントの史上最高値に達した後に落ち始めた。
・わずか、1年足らずして、最高値から、約70％の下落が記録され、まさに歴史的暴落と称すべきであろう。
・その後、上海指数は多少上がってきているものの、2008年11月22日時点で依然として2000ポイント以下の低水準である。中国の株市場は、とっくに崩壊しているままである。
9月中旬時点での計算では、一連の暴落において、Ａ株（中国国内向けの株）の株価総額は34兆元（約484兆円）から14兆元に減り、22兆元（約330兆円）が「泡」の如く消えてしまったという。
その中で、多くの個人投資家が員大な損害を蒙ったことは言うまでもない。
・個人投資家の約半分はその株投資の大半を失ったということである。
＜5000万の個人投資家たちの財産喪失＞
・個人投資家に対するネットアンケート調査を実施したところ、93％の回答者が株投資で損をした、という衝撃的な結果が出た。
・平均賃金が日本の10分の1以下の中国で多くの一般人にとってこのような損失は財産の全部かその大半が失われたことを意味するはずだ。
・倒産とリストラで失業者が大量に増え、減給によって勤労者の収入も大きく減少する中で、国民全般の消費能力がさらに落ち込んでいくのは必至だろう。
『中国はもう終わっている』
＜地方政府の崩壊が秒読み＞
・地方政府の税収は、その大半を中央政府に吸い上げられるシステムになっています。そこで、2006年あたりから、地方政府は土地の使用権を転売することで自主財源を生み出すようになりました。
要するに、地方政府の土地を整備して、不動産開発会社にその使用権を売る。不動産会社はその土地にビルや住宅を建てて、金持ちや投資家に売りさばく、これが中国の不動産バブルを支えてきたのです。
・そこで地方政府が活用したのが、シャドーバンキングだったのです。中央政府の目をかいくぐり、大量の資金をここから集めることが可能になったのです。
一説によると、地方政府の債務は合計して20兆元（約320兆円）あると言われています。こうした債務は、公共投資や土地開発に使用した資金ですから、返済期間が長く設定されています。
ところが、実際には過剰な投資によって、ゴーストタウン化や過剰生産が起こってしまいました。
・はっきり言って、中小企業も地方政府も、債務を返済する能力も意思もありません。地方政府の返済が滞ったときには、借金したときの責任者がもういない、ということになる。中小企業もいざというときには夜逃げするつもりでいる。先ほど話に出たように、そもそも共産党幹部自体が、海外に資産を逃避させている状況です。
いずれ大破局が来たとき、誰も責任を取らないことは明白です。
・たとえば、上海株式市場に上場している企業にしても、上場によって集められた資金が、どこへどのように流れているか、よくわからない。企業決算の数字も本当かどうかわからないから、いざ倒産して会社を清算したときに、公表された財務状態とはまったく異なっていた、ということもありえます。
・中国では国家と人民との対立も万古不易の摂理で、「国富民貧」「剥民肥国」という四字熟語もあるほどです。
＜ますます信用できなくなっている中国の統計＞
・さらに、2009年末からインフレが始まったことで、中国の人件費が上がりました。本来、お札を刷ってインフレになれば、自国通貨の外貨に対する為替レートが下落しますから、そうした為替の調整作用によって、人件費上昇分をカバーすることができますが、現在の中国人民元は管理フロート制・通貨バスケットという為替システムになっており、変動相場制とは言いながら、政府によって管理されています。しかも前日比の変動幅を0.5％以内に制限しているので、値動きとしては非常に緩やかです。
そのため、インフレで人件費が上がっても、それを吸収できるほどの為替の調整作用が効かないのです。
・要するに、インフレになっても、中国は人民元切り下げもできず、そのため人件費の上昇で国際的な競争力を失ってしまったのです。
現在、日本もアベノミクスによってデフレ解消を目指して金融緩和を行い、お札を刷るということをやっていますが、それによって円安になっています。そうなると、中国の競争力はますます失われていきます。中国が安倍首相を批判しているのは、そういった背景もあるのです。
だいたい中国製は、安いから買うのであって、高いならわざわざ買うことはないでしょう。
・まず、実体経済はますますダメになる。それは、実体経済に回すお金がなくなるからです。銀行は自分たちの保身に走るから、担保能力のない中小企業に、ますますお金が回ってこなくなります。それで、中国経済が冷え込んでいくのです。
もう１つ、不動産バブルは確実に弾けます。もう銀行が融資を控えますから。そうなると、不動産開発業者の資金繰りがだんだん苦しくなる。
・しかも、不動産バブル崩壊で価格が暴落すると、不動産を財産として持っている人々が、財産を失います。そうなると、中国の内需、消費は減り続け、中国経済はますます転落していくしかなくなります。
そのようなことは、李克強たちにもわかっているのです。要するに、もうどっちみち生きる道がないということが。
＜続々と撤退する外国資本と大量失業者の発生＞
・これまで日本は「中国に進出しないと未来はない」といった論調でしたが、それが間違いだったことがはっきりしました。
・しかし、中国の農民工たちには、もう農村に生存基盤はないんです。耕す土地もなければ職もない。彼らはほぼ永久に、あちこち流れていくしかない。
もし日本で2300万人の人々が、定職もなく、あちこち流れると想像したらどうですか。
・この2億3000万人の農民工の多くが20代、30代ですから、都市生活に慣れた彼らは、農村に戻っておとなしく生活することは絶対にありません。
つまり、中国歴史上に繰り返し出現してきた流民が発生するということです。その結果は、黄さんがよくご存じでしょう。
・中国では、食えなくなった農民が流民となり、それが一大勢力を形成して政権を崩壊させるような暴動や大乱を起こしてきました。黄巾の乱も太平天国の乱も、流民を結集させて大きな勢力となりました。
＜中国社会を崩壊させる２つのグループ＞
・中国では大学生は７月に卒業し、９月に就職します。2013年に卒業する大学生は699万人いますが、現在は「史上最悪の就職氷河期」と言われています。
中国の伝言情報サイト「趕集網」が発表した「2013年卒業生就業報告」では、５月末時点で、就職が決定していた学生は、わずか16.8％だったと報じています。
・ということは、大学生だけでも約500万人が就職できないことになる。そしてこの数字は、これから年々悪くなっていくことになります。
＜2014年 世界から見捨てられる中国＞
＜偽りの経済成長で深刻化する大気汚染と疫病蔓延＞
・経済崩壊がもはや避けられない中国ですが、2013年にも、それを象徴するかのような、さまざまな矛盾が噴出しました。
その１つがＰＭ2.5（微粒子状物質）です。これは、自動車の排気ガスなどに含まれる直径2.5マイクロメートル以下の微粒子のことで、人が吸い込むと喘息や肺がんを引き起こすとされています。中国の主要74都市では、このＰＭ2.5の平均値（2013年1月～6月）がＷＨＯ（世界保健機関）基準の7倍にも達していると報告されています。
・このように、中国はユーラシア大陸の伝染病の発生源であり、台湾も日本も、病原菌が中国からの船などによって運ばれ、歴史的に大きな被害を出してきました。最近では、ＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）の流行も記憶に新しいところです。
＜350年前の人口爆発から始まった環境汚染＞
・毛沢東の時代には、戦争をする必要から「産めよ増やせよ」と出産が奨励され、5～6年ごとに1億人増加するという、猛烈なペースで人口増加が進みました。毛沢東が死去したときには9億人に達しています。
＜環境悪化が経済成長を不可能にする＞
・役人も企業も民衆も、みんなが金儲けに奔走して、その結果、環境汚染が加速度的に進んでしまいました。
中国が現在直面している問題は、もはや経済成長といったレベルではなくて、人間としてどうやって生きていくのかという問題になっています。これは、世界全体にとっても大変な問題です。あの十数億の民をどうするのか。誰がどう養っていくのか。
・環境問題の悪化は、今後の中国の経済成長が不可能である１つの要因です。環境の悪化を防ぐには、経済成長のペースを下げざるをえない。しかし、そうなると食えなくなった民衆が暴動を起こす。かといって、経済成長のために現在の鉄鋼産業のように無理な生産を続ければ、環境汚染が進んでやはり民衆が暴動を起こす。どちらにしてもいい結果にはならない。だから、金持ちから貧困層までもが海外へ逃亡しているのです。
このように、経済成長を維持できる要因が1つもないのです。中国でいま、習近平こそ「ラスト・エンペラー」だという話が囁かれていますが、こうした状況を見るにつけ、それは正しいと思わざるをえません。
＜ウイグル問題の爆発が迫っている＞
・そして、中国が抱えるもう１つの大きな爆弾が民族問題です。2008年の北京オリンピック直前にチベットで大規模暴動が起き、これを力で抑えた中国に対して、世界中で批判が相次ぎましたが、新疆ウイグル自治区では最近、同様の住民暴動が頻発しています。
＜世界から締め出され始めた中国＞
・これまで議論してきたように、経済も悪化する一方、習近平の政治改革も不可能、環境問題も民族問題も解決できないとなると、中国は国際社会における大混乱要因と認識されるようになるでしょう。
そしていま、中国の世界に対する影響力が目に見えて低下しています。
・これまで日本のメディアは「中国のしたたかなアフリカ支援」などと持ち上げてきましたが、現在では、アフリカ諸国から公然と批判が起きるようになってきました。
中国との「子々孫々までの友好」がいかに難しいかということを、アフリカ諸国の人々もようやくわかってきたようです。
・アフリカにしても、中国から多額の援助があったところで、国民は豊かにならない。むしろ不当に安く中国人に使われるだけで、儲けは中国人に持って行かれてしまう。そういうことがわかってきた。
中国経済がもっとも躍進した時期でさえそうだったわけですから、これから経済が失速するなかで、他国に利益をもたらすような援助などできるはずがない。アフリカ諸国もそう考え始めたということだと思います。
これから中国にしがみつくのは韓国くらいでしょう。しかし、韓国人も実際は中国を嫌っている。しかし、彼らは中国に頼るしか道がない。
＜日本は中国崩壊に備えよ＞
・もう、中国の未来ははっきりしています。もはや経済的も社会的にも、ソフトランディングもハードランディングもできない。待っているのは着陸ではなく、墜落ですよ。中国では実体経済も産業も社会もすべて小細工と偽物の集まりだからです。
・中国のバブルが崩壊すると、その影響はリーマン・ショックやギリシャ危機、ドバイショックの比ではないという観測もあります。
・だから、日本としては高見の見物をしていればいい。
ただ、日本として気をつけなくてはならないのは、バブル崩壊によって中国が大混乱に陥ったとき、中国共産党は統制経済への道に走るだろうということです。そして、それと同時に、対外戦争を仕掛けてくる可能性がある。自分たちが地獄に落ちるならば、日本も道連れにする可能性もあるのです。
・中国経済の崩壊によって韓国は大きな影響を受けるでしょうが、競争関係にあるＢＲＩＣｓ（ブラジル、ロシア、インド、中国）諸国、あるいはＶＩＳＴＡ（ベトナム、インドネシア、南アフリカ共和国、トルコ、アルゼンチン）諸国は、かえって喜ぶでしょう。インドもアジア諸国も喜ぶ。
・みんな喜ぶ。ただし、もう1つのオプションとしては、中国国内の大混乱や、さらには政権崩壊などが起きれば、何千、何億という人民が雪崩を打って日本に逃げ込んでくる危険性もあります。
そうなると、日本も混乱の余波を受けて、大打撃を受ける。これは日本のみならず、周辺国がみなその脅威にさらされることになります。そもそも、数千万から億単位の人民を受け入れることなど、どの国でも不可能です。
残酷なようですが、その際には流入をシャットダウンするしかない。おそらく世界各国もそうせざるをえないでしょう。その日のためにも、日本は周辺各国と密接に連携しておく必要があると思います。
『週刊東洋経済 2015/6/27』
＜ミスターＷＨＯの少数異見＞
＜上海株急騰の裏の裏＞
・「1万ポイントまでいく」と言うのは、とある政府関係者。中国の代表的株価指数、上海総合指数の話だ。
・中国の証券市場は、個人投資家が主体であるうえ、10年に信用取引を導入したこともあり、一方向に振れやすい性質がある。それにしても、景気の減速が明白な中での急騰は普通ではない。
・国内での不満の高まりを懸念した政府は株価上昇を容認、御用学者が5000ポイントまでの上昇を予測、政府系新聞は株高をあおった。
・また、アジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）の設立に絡んだ海外向けのアピールだと解説する中国人学者もいた。習政権が打ち出している「一帯一路」政策は中国の自信を表しており、これを実行に移すためにも、中国経済は引き続き堅調に推移している、というシグナルを発信したというのだ。見え見えの官製相場だとしても、結果が残れば、その意図は成功したといえる。
＜官製相場は制御可能か＞
・つまり、今回政府が株高を容認したのなら、政府保有株式の放出を検討しているとしてもおかしくはないのだ。
さすれば、政府にとって虎の子ともいえる保有株を売却する理由は何か。表向きは「民営化の促進」ということになるだろうが、今である必要はない。
考えられるのは、鉄鋼など業績悪化が伝えられる企業群に対するテコ入れの原資である。また、不動産開発で多額の債務を抱えた地方政府の救済もありうる。
・いずれにしろ懸念されるのは、膨大な売りによる需要悪化だ。放出の仕方を間違えれば暴落につながりかねない。
07年、株価は半年で倍になって最高値をつけた。このときは年金を受給している老人までが株式を求めて列を成した。が、その後は同じ期間でほとんど半値になっている。 （東えびす）
『2012年、中国の真実』
宮崎正弘 ＷＡＣ 2011/12/26
＜次は人民元大崩落だ＞
＜路地裏に真実の姿がある＞
・絶好調にみえた中国経済だが、大通りのぴかぴかの摩天楼から裏道の胡同へ足を踏み入れると、周囲一帯はゴミの山、むせかえる臭気、不衛生の家屋、ボロ小屋、気絶しそうになる公衆便所、廃墟の瓦礫がある。全ては外面を飾るだけの見せかけだったことが分かる。これは中国経済の本質を象徴している。
数カ月前まで専門家の見立てでも、中国の不動産価格は2012年までに30％ていど下落すると予測されていた。
・2011年10月に市場はブルからベアに変貌した。ブルは強気、ベアは弱気をあらわすウォール街の比喩。爾来、「不動産の暴落」は常識となり、3割どころか「4割暴落説」が定着する。
・筆者は個人的に70％の暴落を予測している。なぜなら昔から株価は「半値八掛け二割引」（つまり68％暴落）と相場師のあいだで言われたように、噴き上がったバブルの落ち着きどころとはそのあたりであろう。
・問題は不動産価格や販売傾向の話ではない。中国経済の最大のアキレス腱は「中国的社会主義市場経済」なるものの金融システムの脆弱性である。
・開発業者の金利払いが行われなくなり、銀行が貸しはがしに転じるとき（昨今の中国の金融当局の引き締め政策を見ていれば、金融破綻は時間の問題である）、何が起きるか？
推定される不良債権は少なく見積もっても邦貨換算で170兆円である。
・中国に当てはめれば、1万社ある開発公社の破綻はたちまちデベロッパーの破綻へ繋がり、銀行経営が極めて深刻な状況に陥ることになる。だから地方政府は地方債を突如として発行し始めたのだ。
・サブプライムローンの焦げ付きが表面化したとき、米国の空き家は1千万戸だった。中国はバブル破裂前の段階で空き家はすでに2千万戸（電力メーターが動いていない家屋は6千5百万戸という統計数字もある）。つまり胡錦濤・温家宝路線のかかげる「保八」（成長率8％死守）は早晩、実現不可能に陥る。
そのとき何が中国社会に起こるか？
いま程度の暴動で社会騒擾が収まるとは考えにくい。
＜中国経済が転倒すると、世界経済の牽引車が不在となる？＞
＜「超高層ビルの呪い」というジンクス＞
・上海で2014年に完成する「上海センター」はじつに632メートルの超高層ビルとなる。ジンクスはこちらのビルにかぶせられ、まもなく「上海不動産バブル崩壊の象徴」となる可能性がある。そしてドバイショックの1千倍、リーマンショックの2倍以上の衝撃がまもなく中国からやってくる。
「その次」にやってくるのは多くのエコノミストが想定外の人民元大暴落だろう。理由は簡単である。通貨供給がＧＤＰの2倍近い。インフレをこれで抑えることも高金利政策も取れないとなれば、残る選択肢はただひとつ、通貨人民元を引き下げることだ。たとえ、人為的に引き下げなくても、市場メカニズムが自動的に下落の道を開くことになる。
・紙幣の増刷、増刷、増刷で、中国に7カ所ある造幣局は24時間フル回転。通貨安戦争の猛烈な戦場に参加した中国は米国のドル安、欧州のユーロ安にならぶ通貨安を実現させようとしたが、貿易黒字と不動産暴騰によって果たせなかった。しかし、不動産価格の大暴落によって舞台は暗転した。
これからそのツケが一気に回ってくることになるのである。
（ジュセリーノ・ノーブレガ・ダ・ルース）
（ソフトバンククリエイティブ） 2007/12/18
＜2014年から2016年に、300人もの日本人幼児が北朝鮮に拉致される＞
＜アジアの未来＞
・2011年から2013年に、エルス（Herus）というウィルスが出現する。発症すると、4時間で死にいたるという恐ろしいウィルスだ。
・2014年から2016年に、300人もの日本人幼児が北朝鮮に拉致される。
・2019年、大きな原発事故が北朝鮮で起きる。これによって数千人の死者が出る可能性がある。
・中国経済は2010年まで急速な発展を遂げるが、2011年からは大きく経済危機に見舞われる。多数の失業者が出て、国に経済システムが立ち行かなくなるだろう。そして、国民は経済制度の改革を求めるようになる。
＜予知能力の発見＞
・ジュセリーノ氏の生来の能力が表に出始めたのは、少年時代に体験したある出来事がきっかけだったと思われる。少年ジュセリーノが同年代の子供たちと遊んでいたとき、まぶしく輝く黄金の球体が裏庭に降りてきたという。空間に浮いた炎が放つ不思議な光は、太陽光よりも鮮やかで温かった。
・球体はいきなり燃え上がるかのように光を増し稲妻が落ちたかのように思われたので、ほかの子供はみな逃げてしまった。少年ジュセリーノも危険をかえりみず、球体をしっかりと手につかんだ。そして、その後1年くらいをかけて、予知能力は次第に開花していったのである。
『マクモニーグルが語るリモート・ヴューイングの世界』
（植田睦子） （ハート出版） 2007/5/30
＜これまでのところ、過去に行くのに、限界を見出したことはない＞
・以前、100万年以上前の過去にさかのぼったことがある。また、未来については、40万年先まで行ったことがある。距離は、一番遠い所で、天の川銀河の中心まで行った。いまのところ、まだ時間的にも空間的にも限界というものがあるかどうかはわからない。
＜ジョーの「ここだけの話」＞
＜宇宙人はこんな「人」だった！＞
・宇宙人にも種類がある。高度に発達した文明をもつ知的生命体や二度と見たくないような、醜い容姿を持った宇宙人と遭遇したことがある。どんなふうに醜いかって？あまりに醜いので、友達には絶対なりたくないようなヤツだった。
・リモート・ヴューイングで、宇宙人を見たことが数回あった。我々が、彼ら知的生命体のテリトリーに侵入しているのも、彼らは、もちろん承知しているようだった。
・しかし、目を合わせることを避け、それとなく無視するような態度だった。
彼らから我々に、直接コンタクトしてくることはない。彼らは、我々地球人のことを、まだ未成熟な存在であると考えているからだ。我々がもっと霊的に成長して思いやりの心をもち、宇宙の住人として参画するにふさわしい存在となったらコンタクトしてくる可能性はある。
＜2012年にマヤの暦が終わる・・・だが・・・＞
・2012年にマヤのカレンダーが終わっていることから、そのときに人類にカタストロフィ（大変災）が起きるか？という質問をよく受ける。2012年もリモート・ヴューイングで見ても、地球の壊滅とか、人類の滅亡などは見えない。
・もしマヤ人が2012年に生きていたら、それ以降の新しいカレンダーを作っただろう。しかし、十分に多くの人々が、ひとつの事柄について心配したら、実際にそれが現実化して起きてしまう。人の思念のパワーには、それだけの影響力がある。
