＜Ｆ-22が４機あればシナ軍機２００機を始末可能だという現実＞
・2014年２月に、太平洋コマンドの米空軍は、Ｆ-22戦闘機を4機ひとくみとして、千歳基地や嘉手納基地にローテーション派遣するだけで、中共軍が日本列島や台湾へ飛ばしてくる200機前後の戦闘攻撃機をぜんぶ撃退できるという自信のほどを示した。
＜敵がいなくて困っている米空軍＞
・空中では「数は力」ではない。いま、世界には。1万5000機もの軍用機が存在する。そのうち米軍機が占める割合は、数量の上では、19％に過ぎない。にもかかわらず、地球の空を支配しているのは米軍機である。たとえば、北朝鮮空軍は、カタログの上では世界の5番目の規模なのだが、誰も相手にはしていない。
＜第２次大戦前の兵数に縮小する米陸軍＞
・米陸軍は、52万人の現役兵を、2017年までに44万人にまで削減する。陸軍の州兵は33万5000人に減らし、陸軍の予備役登録者も19万5000人に減らす。すべてが完了すると、米陸軍の有事最大動員可能人数は97万人になる。概ね、本格規模の戦争を2方面で実行できる数だと言えるであろう。
朝鮮半島については、65万5000人の韓国陸軍と、450万人もの韓国人予備兵役がいるのだから、米軍は、海からの巡航ミサイルや、空からの爆撃で韓国軍の支援をしてやるだけでも、北朝鮮軍の南侵を撃退できるはずだと見積もっている。
〈兵站革命に直結する命中精度革命が進行中〉
・軍用ＧＰＳが実用化された1991年、軍事における新たな「命中精度革命」が始まった。
この最新の「命中精度革命」が、弾薬の消費量（したがって補給量）を長い間の標準量よりも劇的に節約してしまうという趨勢は、歩兵の擲弾発射器の世界にまで及んでいる。
・「命中精度革命」は、狙撃銃の世界でも、まだまだ進行中だ。2014年1月時点で、どんな初心者でも、初弾からいきなり7割の確率で、距離900ｍ先の敵兵に命中させられるという狙撃銃システムが市販されていて、米陸軍がそれを6セット購入したという。
＜歩兵の射撃戦闘はあと3年で革命的に変貌する＞
＜中国「軍による国の支配」と「間接侵略」＞
＜デタラメ公表軍事支出額についてどう考えるべきか＞
・２014年の中共の軍事予算は、イギリス、フランス、ドイツの3ヵ国の軍事予算をあわせたよりも巨額である。もちろん、日本やロシアの軍事予算は、とうに凌いだ。
ＧＤＰにしろ軍事支出にしろ、およそ北京政府の発表数値はすべて「化粧」されたものだ。いやしくも専門家、分析者ならば、その「化粧」の解説をしてくれなくては、存在する甲斐はないだろう。
＜軍の腐敗＞
・シナ軍は、所帯が大きいうえに古い兵器がやたらに多いので、それを更新するだけでも、精一杯なところがある。最新式の兵器のカタログだけは公表されても、それを支給されているのは、何年経っても、ひとにぎりの看板部隊でしかなかったりする。背景には、兵器刷新や訓練強化のために使われるべき予算が、軍幹部に途中で抜き取られ、将軍たちの私的なビジネスの運転資金に化けている問題もある。中共中央の文官たちは、これを知っていても、どうすることもできない。なぜならそれは最高指導層の文官たちならばみんなやっていることだからだ。
＜「老人」という打倒できない敵＞
・シナ社会は、１人の退職者を、11人の労働者が養っている。これが2050年までには、１人の高齢者を２人の労働者で支えなければならなくなる。シナの全人口に占める退職者の割合は、いまは13％だが、2050年には30％になる。彼らがひたすら貯金に励み、消費を避けるのは、当然だろう。
中共指導層が怖れる事態は、やがて老人と若者が、互いに「階級の敵」というレッテルを貼って、マルクス主義的に敵対する未来社会の到来である。
＜Ｆ-22への対抗は絶望的なロシア空軍＞
・米空軍が何か新戦闘機や新爆撃機を採用すると、旧ソ連は必ず、その対抗品を開発して、少し遅れで装備化を果たしてきた。が、冷戦後は、その「鏡像的対抗」政策が、うまくいっていない。Ｆ-22ステルス戦闘機に対抗するはずの「Ｔ-50」ステルス戦闘機は、いつまでも仕上がらないであろう。
＜概括＞
・2011年の東日本大震災で痛感されたことも、2014年のクリミア事変で確認されたことも、「いざというとき、ものすごく頼りになるのは、精強でしかも数が多い歩兵だ」との赤裸々の真実であった。一国の非常事態がやってくれば、歩兵は、仮に30万人とか50万人いたとしても、誰も「多すぎる」とは感じないものだ。むしろ「歩兵が足りぬ。困った」と思う人が多いであろう。歩兵ならば、間接侵略も粉砕できる。戦闘機やミサイルやロボットには、そんな仕事はできない。
＜核武装は自粛するのが「吉」＞
・岡目八目と言われるが、東アジアの外側から眺めたら、日本政府がいままで核武装しないでいるのが合理的な政策だと誰も考えない。なにしろレッキとした核武装国で、ならず者国家でもある中共が、中距離核ミサイルで東京に照準をつけている。そしてまた北朝鮮は、その熱望に反して核武装をまだなしとげてはいないものの、もしいつかその核資源を韓国が接収することがあれば、すぐにでもダーティボムぐらいは造って、東京に投射する手段を考え始めるであろう。
・核抑止は近代言語理性に基づく真剣勝負であるが、いまの日本人はその言語理性があるという芝居すらも不可能なレベルなので、自粛するのが「吉」だろう。平たく言うと、とうてい、その資格がない。
『100年予測』
世界最強のインテリジェンス企業が示す未来覇権地図
＜アメリカの基本戦略とイスラム戦争＞
1.アメリカ陸軍が北米を完全に支配すること
2.アメリカを脅かす強国を西半球に存在させないこと
3.侵略の可能性を排除するため、アメリカへの海上接近経路を海軍が完全に支配すること
4.アメリカの物理的安全と国際貿易体制の支配を確保するため全海洋を支配すること
5.いかなる国にもアメリカのグローバルな海軍力に挑ませないこと
・世界中の海洋を支配するという、前例のない偉業を達成したアメリカは、当然ながらその支配を維持したいと考えた。
・20年前のソ連崩壊により冷戦時代は動きを抑えられていたイスラム地域が急激に不安定になった。
・アメリカの基本戦略を知れば、対テロ戦争がどのような結果に終わろうと、イスラム世界が混迷さえしなければ、アメリカは勝ったと言える。
・アメリカの支配はまだ始まったばかりであり、21世紀にはアメリカの世紀になる。
・現在のアメリカ合衆国は、文化的にも歴史的にも発展の初期段階にある。
『アメリカが日本に「昭和憲法」を与えた真相』
日高義樹 ＰＨＰ 2013/7/8
・アメリカは核戦略の三本柱としてＩＣＢＭ大陸間弾道ミサイル、原子力ミサイル潜水艦、それに長距離戦力爆撃機を保有し、ロシア、中国、北朝鮮、イラン、パキスタンといった敵性国家の拠点1000カ所に対して、常時、攻撃態勢を取り続けている。だが、オバマ大統領は、現在の国防費削減の強い要求の中で、この態勢を続けることはできないという悲観的な見方をしている。
・アメリカ軍事戦略の中心である核戦略を支援するために、財政負担を申し出る事自体、非常識だと考える人も多いであろう。だが、非常識であろうがなかろうが、思い切った提案をしないかぎり、ＮＡＴＯ型の安全保障の取り決めをアメリカに承知させることはできないと思われる。
・さらに日本がやらねばならないことが少なくとも二つある。一つは核兵器を運搬する手段の開発と整備を本格的に始めることである。もう一つは核爆弾をいつでも製造できるようにしておくことである。
・核兵器というのは抑止力である。使ってしまえば本来の意味がなくなってしまう。報復を受けることもありうる。
・核のボタンに手を置くことをアメリカに要求するには、財政的な負担を申し出るとともに、「いつでも核兵器を製造する」という抑止力を使って交渉することが必要である。
・日本は自らの力で自らを守る国家として、アメリカ、中国、ロシアと交渉していかなければならない。アメリカの影響力と軍事力は急速に後退しつつある。日本が独立しようがしまいが、独自の力であらゆる国際情勢に対応しなければならないときがきている。
『2013年、米中戦争勃発す！』
テッド・Ｇ・カーペンター 河出書房新社 2007/1
＜米中衝突の危機＞＜きしみつづける米中関係＞
・アメリカの強硬路線派は、このように最近とみに態度を硬化させており、下院の「中華人民共和国に関するアメリカの国家安全保障・軍事・経済関係特別委員会」は1999年1月3日に提出した「トップシークレット」の報告書のなかで、中国は軍事力増強のためにスパイ活動を強化し、輸入戦略物質を利用していると非難して、テクノロジーの輸出を制限する措置を採るために保守派議員に立法化を呼びかけている。
・また2001年の国家防衛権限法にもとづいて設立された米中経済安全保障検討委員会は、両国の経済関係が安全保障に及ぼす影響について、2002年7月に議会に報告書を提出しているが、これはさらに中国の危険性を強調して、特に通商面で対策を講じるように訴えている。
この二つの委員会は超党派の国会議員で構成されているが、それでも共和・民主を問わず、批判派が相当数存在していることは注目に値する。
・ホーキンズの警告によると中国の政策は、「アジアで最強の経済大国になり、国際的にはアメリカとの力関係を優位に逆転することにある」
・少数とはいえアメリカに、中華人民共和国に対する敵意が根強くあり、一触即発の危機に直面した場合に、この敵意が起爆剤になりうるからである。
・中国内部にも、アメリカの新保守主義（ネオコン）と経済的国粋主義（ナショナリズム）に対比できる一派が存在し、断固とした対米政策を求めて政府に圧力をかけている。これらの強硬派は、中国人民解放軍の上層部に根強い。
・このような軍事的分析に加えて、『無制限の戦争』の根底にある思想は、中華人民共和国にとってアメリカは不倶戴天の敵であり、いずれはこの敵と軍事的に対決することになるという確信である。
・「中国はいかなる場合でもアメリカに敗北するとは考えておらず、さまざまの手段を駆使すれば、アメリカを屈服できるという信念をいだいている」「未来の戦争に関する人民解放軍の共通の見解では、アメリカは今後2、30年間は首位を維持できたにしても、やがては衰退していく運命にある」
・このように中国の分析の基調には、アメリカに対する敵意と軽蔑がいり混じっている。
・「中国の軍地戦略家から見れば、アメリカの楽観論は脅威論に変わってきた・・・・。台湾独立という重大な問題に関して、中国はアメリカとの軍事衝突をも辞さないのではないかという怯えの声すら聞こえるようになった」
・これらのエピソードは、中国エリート層や一般大衆の底流にある、強烈な反米意識を象徴している。米中の利害関係への思惑から、普段はこうした感情は表面化しないが、いったん危機に直面すると、心の抑制がきかなくなり爆発する。
＜ひとつの中国か、ふたつの中国か＞
・これらのどの事件をとっても、武力紛争の直接的なきっかけになるとは想像しにくいが、そのなかで唯一の例外は、台湾海峡である。全体的に壊れやすい米中関係を考慮すると、台湾こそ、きわめて険悪な対決の原因になりうる。
・今や台湾だけが、依然回復されていない大陸の一部として残っていることになる。この事実から台湾こそが、一触即発の危険をはらむ、重要な領土問題となっているのである。
人民解放軍の内部には、台湾回復のためには武力の行使も辞さないという強硬派が存在する。
・さらには共産主義が中国の統率力を失い、共産主義に代わって中国ナショナリズム（国粋主義）が国民を煽るような事態が生じた時には、台湾問題は感情的なナショナリズムの象徴として、噴き上げることになるだろう。
＜「尻尾を振る」アメリカ＞
・さらには中国が台湾を攻撃した時に、アメリカが率先して武力介入するかどうかもあいまいなままで、中国も台湾もアメリカの真意を測りかねている。
・安全保障上の後援者みずからが、異常に強引な顧客によって本格的な戦争に引きずりこまれる危険性―。「犬の尻尾振り現象」である。まさに台湾問題はその危険の典型である。
・こうした台湾の影響力行使で、アメリカ当局者も自国の利益に反するような措置をとることになりかねず、これもまた「犬の尻尾振り現象」である。
アメリカは台湾政策で危険な立場におかれている。「今後十年間は、圧力釜に蓋をしておかねばならない」とアメリカの政府高官は話していた。
・台湾と中国大陸の情勢から判断して、今後十年間に軍事衝突が起きる可能性は高まっており、その場合はアメリカが巻き込まれる危険性がある。事実、台北か北京か、あるいはワシントンで、重大な政策の変化が起きない限り、衝突へと突き進むのは間違いない。
■■■ 私が思うこと、聞いたこと、考えること ■■■
・グローバリズムは日本のマイノリティを助けなくて、世界のマイノリティを助けるという結果になるといわれます。日本という枠組みがなくなっていきます。あらゆる物事には両面があると言われます。しかし、時間軸で見てみますと、超長期的に考えると好むと好まざるとを問わずグローバリズムになるのでしょうか。
・「アメリカもヨーロッパもロシアも、もはや力がない。つまり、これまで世界を支配してきた「白人」の指導力の衰えが明確になっているということだ」といわれます。はたしてマスターレイス（支配人種）の力が衰えてきているのでしょうか。金髪碧眼のマスター・レイス（支配人種）が火星より地球へとやって来て、古代伝説の神々（gods）となったといわれます。しかし、「エイリアン・テクノロジー・リバース・エンジニアリング（宇宙人科学技術工学）」によって、米国は最強国の地位を失わないといわれます。エリア51については、アメリカ政府は、その存在を一度も認めていないそうです。「その彼らは地球から68光年離れた惑星クイントニアに住む宇宙人で母星から「エリア51」まで45分で移動できる」と語られています。米国が秘密協定を結んだのはラージノーズグレイというオリオン星人といわれています。オリオン星人は人類に5万年進化しているといわれ、「人間の魂の交換」ができるようです。「奇妙なことに、オリオン人はかっては琴座からの移民である人間らしい存在だったが、その後レプティリアンに征服されてしまった」という奇説もあるといわれます。地球では白人種と定義されている「エリエン」のルーツはオリオン星雲にあるそうです。金星の神々は地球に到着するやいなや、イニシエーションのためのフリーメーソン本部を設けた、といわれます。「日本の知識人が欧米人を理解できないのはフリーメーソンを知らないからだ」そうです。それで、「アメリカにもヨーロッパにも、もう力がない」とは言えないようです。「エイリアン・テクノロジー・リバース・エンジニアリング（宇宙人科学技術工学）」の研究によってアメリカ合衆国は発展段階の初期段階にあるといわれます。
・日本の「失われた20年」といわれますが、今の世の中「クール・ジャパン」ばかりではないようです。社会のあらゆる事に「先進的である」ということは不可能なことでしょう。社会の遅れた面、非近代性、後進性、頭の古い面が予想以上に増えてきています。改革の速度も大変遅いようです。本当に優れた官僚や政治家が登用されてこなかった結果ともいわれます。
・「昔から政治が一番遅れている。票の請負業のようなもの」といわれます。政治経済の制度疲労が激しく、システムが劣化しているそうです。そのうえ官僚と政治家の劣化もひどいそうです。そのために日本に国立の「政治研究所」が必要だそうです。「失政」が増えている時代に、私たち一般人は、政治意識を高めていく必要があるそうです。政治家は選挙民の対応に追われて、勉強ができないそうです。
「日本の政治家はアメリカのロビイストのような役割を果たしている」という説もあります。いつまでも「政治が遅れている」ということでは複雑化する社会問題に対応できないでしょう。困っている人も増えており、単に政治の貧困としては片づけられないといわれます。
・核武装論者は、有識者のなかにも次第に増えているそうです。「日本は軍事大国化するのは歴史の必然で、またそれが常識なのだ」そうです。兵器の予算・資金効率や、現実に核の恫喝を受けている日本の現状を考えると「日本は『原子爆弾を持て』という結論になる」のだそうです。先進国は「人類が亡ぶので核兵器は使えない兵器だ」と考えますが、後進国は「核兵器で恫喝する。使える兵器だ」と考えるそうです。憲法改正で「普通の国」への方向に進みますと、米軍との共同作戦による「歩兵の大量出血が強要される」ことになるといわれます。
・「23世紀と24世紀には２度の大戦で人類の人口が激減する」というマクモニーグルの未来透視があるようです。そのときは、細菌兵器や化学兵器も使われることでしょう。細菌兵器や化学兵器もいろいろと残酷なものも多いそうで、当然ながら自衛隊や政府も、それらの兵器に精通していなければならないでしょう。核兵器も現代ではそれほど難しい技術ではなく、先進国のみが作れる兵器ではなくなりました。核兵器が安上りの効率の良い兵器になる時代が、そこまできているそうです。
・「核兵器を持たなければ、核ミサイルは撃ち込まれない」という信念の人もいますが、横須賀などの米軍基地には有事になれば、必ず核ミサイルが撃ち込まれるということは周知の事実だそうです。核兵器については、一般社会のタブーのように議論されていますし、「核兵器を持て」と主張することはどの党の政治家でもタブーとなっているようです。それを声高に議論しないことが常識になっているようです。それは一応、条約で核兵器を作らないことになっているからです。
・私たち一般人は、国際政治学者でないので、実際の国際政治における複雑な歴史事実や冷厳な駆け引きを全く知りません。近代になっても世界中で、紛争や戦争が多発しました。「シリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こる」という奇説もいわれています。私たち一般人には訳の分からない話ですが「人類の歴史を見ると、平和の時代よりも戦争の時代が長かった」ということだそうです。「国内問題から国民の眼を逸らすために対外戦争をする」という常套手段が頻繁に外交政策に使われたようです。
・「友好至上主義」では冷酷な国際政治の世界にサバイバルできないといわれます。島国の日本は、「安全と水はタダだ」と考えると非難されましたが、民族間の「殺し合い」を繰り返してきた国際社会の厳しさに脳天気（ノー天気）であってはいけないようです。「国家１００年の計は、教育にあり」といわれますが、「国家１００年の計の国防計画（防衛力計画）」があってもいいのではないでしょうか。
・核シェルターは、ウィキペディア（フリー百科事典）によると、「日本における人口当たりの核シェルター普及率は0.02％という現状である。全人口に対し、何％の人を収容できるシェルターが存在するかを基準とするとスイス・イスラエル100％、アメリカ82％、イギリス67％で、日本は極端に低い」とのこと。限られた予算、増えない税金、福祉予算も減額される財政赤字ですが１００年計画や超長期計画で整備する必要があるのでしょう。外国の人々は人間同士・民族同士の長い歴史の殺し合いから核戦争もあり得ると考えているようです。日本の人々もそう考える人も多いのですが、核打撃力（核の傘）を世界最強の米軍に頼って、核シェルターを作るのを忘れたかのようです。この辺の脳天気（ノー天気）なところが外国から狙われるかもしれません。
・ウィキペディア（フリー百科事典）によると、「（日本におけるシェルターの現状）内閣官房・総務省では、「武力攻撃やテロなどから身を守るために」と題したマニュアルを作成して国民保護に努めている。その内容は、万人が直ちに実践できる民間防衛の要領である。例えば、大量破壊兵器が使用された際、もたらされる有毒ガスや放射性物質を含む外気が建物内に入り内部の人を殺傷してしまう事象に対処するため、できるだけ窓のない一室を選び、目張りなどで密封して簡易的なシェルターに改造する方法（屋内退避）などが示されている。このマニュアル『武力攻撃やテロなどから身を守るために』は、インターネットを通じて国民に広報されており、内閣官房が運営する国民保護ポータルサイトにおいて誰でも閲覧することができる」とのこと。貧弱なマニュアルよりも核シェルターを100年計画で作る必要があると思えますが、タブーなのか防衛議論も低調のようです。
・旧共産圏の核シェルターについては詳しい情報がネットには記載されていませんが、共産党独裁の軍事国家でしたので、かなりの国家資源を投入していたのではないでしょうか。インターネットからは「ＲＴによると、ロシアモスクワ市内で2012年を目処に5000基以上の核シェルターが建設されているという。昔のは旧式になりロシア国民のおよそ半分しか入ることができないこと。
また、中国の上海市にある市民防衛省は巨大な地下シェルターが完成したと発表した。最高20万人を一度に収容できる」とのこと。このように旧共産圏は、今にでも核戦争が起きるという臨戦態勢のシナリオを描いて、福祉予算を減額してでも核シェルターを建設しているといわれます。
・シリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こるといわれます。また、人間の本脳に殺こう（互いに殺し合う事）という遺伝子を人類を創造した時に、はるかに進化した異星人に入れられたそうです。ですから人類の歴史は平和な時代よりも戦争の時代が長いそうです。
・甘い国際感覚では大きく国益を損ねるといわれます。ヨーロッパ人のような戦争感覚は陸地続きで国土が血で血を洗う戦場にならないとつかないようです。ガストン・ブートゥールは「古来、人間が戦争を起こす理由はただ一つしかない。その理由は若者が増えすぎることにある」と主張しましたが、いろいろと議論があるようです。「愛国青年を食わせられなくなるので戦争をする」、「愛国青年に貧乏を忘れさせるために戦争をする」ともいわれます。
・ソ連は、多額の軍事費が、その崩壊を早めたともいわれています。中国の軍事費の増大はソ連の二の舞を演じるかもしれません。外国や日本の有識者においても「日本は核兵器も持つべきだ」という見解が増えてきているようです。憲法を変えることなしに現在の自衛隊が核兵器を持つべきだという見解が多数説になるのはいつのことでしょうか
・今話題の中国に関する本は、ネガティブなものとポジティブなものとの2種類に大きく分かれて、たくさん出版されています。 また「誰よりも中国を知る男」石平氏の本が良く読まれているといわれます。
・チャイナ・リスクの大きさについては、中国進出している当事者がようやく気付き始めた程度で、勉強不足が指摘されているそうです。
・「米中戦争」について懸念する軍事専門家は、台湾への武力統一という中国共産党・人民解放軍の戦争指導方針の執拗さを懸念しているといわれます。「国内の大衆の不満を対外戦争で解消する」という古典的な政治手法を墨守する共産党の連中とは、奇妙です人民解放軍の台湾進攻という地獄絵図を誰も見たくないでしょうが。
・「誰よりも中国を知る男」石平氏によると、「台湾統一のための戦争の可能性が高い」そうですが、それは米中戦争の可能性ともなり、多くの軍事専門家が注目しているそうです。
・「すでに中国では年間何万件という暴動が起きています」ということですが、暴動対策の効果の限界がいつになるのでしょうか。
・中国諜報機関のトップを買収して、亡命させたＣＩＡ（米中央情報局）は、現在の中国の状況を詳しく分析していることでしょう。
・核シェルターも整備せずに、防衛計画は欠陥ではないのでしょうか。また「核シェルター」の議論はあるのでしょうか。とにかく国家安全保障を考えると金のかかることばかりのようで、歯止めがきかないそうです。核兵器が安上りの兵器となり、「貧者の核兵器」と言われる細菌兵器や化学兵器が世界的に普及する前に「汚い兵器」「汚い戦争」に備える必要がありましょう。兵士同士が対峙する昔の戦争から、市民の住む都市を壊滅させる焦土戦争に戦争の形態は変わり、未来の戦場は皆殺しの焦土戦争に移行するといわれます。
・「次の戦争では必ず新兵器が使われる。将軍たちは前の戦争の兵器で軍事演習をしている」そうですので、通常兵器では抑止力にもならない時代になることでしょう。例えば、化学兵器を先に使用すれば、自軍は無傷で相手を壊滅できる戦況の状況になるといわれます。通常兵器ではどちらも膨大な死傷者が出ると語られています。
・年金基金ＧＰＩＦが株式比率を高めたことについては、多くの有識者が懸念しているようです。「ハイリスク・ハイリターン」が「ハイリスク・ロウリターンかマイナス・リターン」に変わるリスクが常にあるようです。著名投資家ジョージ・ソロスも過去には投資には失敗しています。年金基金ＧＰＩＦが「財テク」に走るリスクがメディアからも注目されているようです。失望した投資家が長期投資家になるそうですが。「失われた年金問題」は「言語道断」の事態でした。厚生官僚および公務員の信頼が大きく傷つけられたといわれます。国民に不安を与えている年金の株式投資は、米国の年金運用を参考にした方がいいのではないのかといわれています。アベノミクスで急騰した株式市場も、中国株暴落で年初から急落が続きました。今の時代、国民の血税のタックス・イーターが増殖しているのかもしれません。
・中国の統計は信用できないといわれます。「特に、中国経済悪化だけでマイナス要因は十分である。このままいけば、日本の景気が劇的に反転する可能性は残念ながら少ない」といわれます。「15年と16年ともに経済成長率はマイナスではないだろうか。そうであれば、これは、日本にとって明らかに「リーマンショックのような危機」が隣国で発生しているといってもいいだろう」といわれています。「６月になると、消費増税スキップ、埋蔵金バズーカ、追加金融緩和が打ち出される、というのが筆者の予想である」そうでしたが、事態は流動的です。
・「「マイナス金利付き量的・質的緩和は、これまでの中央銀行の歴史の中で、おそらく最も強力な枠組み」であることは疑いない。これを更に拡大させていくつもりなら、究極的に株式市場を刺激しないわけがない」ということでマイナス金利もより一層の強化の政策が予想されているようです。今のところ、あまりマイナス金利の効果がでていないようです。「悪材料もメガトン級、それに対応する政策対応もメガトン級という風に、極端な事象がぶつかり合っているため、一般人が想像する以上に激しく上下する相場展開が続くだろう」というシナリオが展開されるのでしょうか。円高傾向がではじめておりますが、継続すれば、企業業績が悪くなりましょう。2016年は、2015年よりも経済が悪くなるともいわれます。
・政治、経済、外交、オリンピック、企業、雇用の5年先を読むことは難しい作業のようです。「政界は一寸先が闇」といわれますが、今後、日本の政局はどのように展開するのでしょうか。昔は、さまざまな政治家のドラマがあったといわれます。「来年のことを言うと鬼が笑う」といいますが、未来を予測する「未来学」はまだ学問として確立されていないようです。5年後の日本を読むというと、中期計画の期間です。組織にしても国にしても、5年後の「中期計画」、10年後の「長期計画」を作る作業は当然ながら、大変難しいことです。来年の「1年計画」ですら、作成することが大変に複雑化しつつあります。人口の統計が、ある程度、未来の姿を読む鍵を与えてくれるようです。
・オリンピックの準備や外国人観光客の受け入れ増加で、景気は大きく落ち込むことはないと思われます。特に外国人観光客は想定以上に増えています。しかし、オリンピックと同時に、首都直下大地震津波や南海トラフ巨大地震津波の発生確率も非常に高く想定されていますので、「地震津波対策」も必須です。前回のオリンピックから大きく改善された国民生活ですが、今度の東京オリンピック・パラリンピックに向けて、さまざまな国家戦略を早急に作らなければならないようです。東日本大震災により誰でもが認識しているリスクとなりました。人口減少の問題もマイナス面ばかりでなく、「労働革命」を実現していく契機とできるといわれます。
・「中国の背中を焼く最大の業苦は14億5千万の大人口で、これを養い続けるには、世界の資源を先行確保する“資源覇権主義”が国是となる」ともいわれ、「誰も１３億人を食わせることはできない」ともいわれます。「制御不可能な国という中国固有の歴史的条件がある」そうです。米国の学者も2016年に中国は昏睡状態に陥ると予測しているようです。「中国人は国を捨てた人でないと信用ができない」という中国社会特有の国内事情があるといわれます。
・「すでにアメリカ保有の原子力潜水艦の大半が太平洋に投入され、常時2隻が発射2段階前の態勢で、中国の各サイロにミサイルを照準している。中国側は、瞬時に核兵力を粉砕されまいと、サイロを地下数百ｍまで埋め込んだ」そうで、事態はネガティブな方向にすすむのかもしれません。瀬戸際政策や恫喝外交もいつまでも続けることはできないようです。深刻な人口問題と社会問題を持つ中国は、国内が乱れると、さまざまな面で国際間のトラブルを起こし自滅していくという「中国崩壊論」も具体化しつつあります。社会問題に起因する国民の不満の爆発を対外戦争で抑え込もうとする遅れた国の古典的な手法をいまだに中国共産党は採用するのでしょうか。
・日本の5兆円という限られた防衛予算は費用対効果においてどうなのでしょうか。「抑止力のない高価な通常兵器を少数揃える」よりも、巡航ミサイルやバージニア級の攻撃型原子力潜水艦等の「抑止力のある高価な通常兵器を少数揃える」ほうが、費用対効果があるといわれます。公安調査庁の元部長によれば「日本は諜報機関のない世界的にも珍しい国だ」そうです。「諜報機関のない国は拉致事件にも無力だった」ともいわれます。国会によって爆撃装置と給油装置を外されてライセンス生産された高価な航空自衛隊のＦ4ファントム戦闘機は、拉致事件に抑止力にはなりませんでした。ライセンス生産された時期と拉致事件が過激になった時期が奇妙に一致するともいわれます。真面目な官僚や政治家が諜報機関の設立におとなしいのは私たち一般人には、不思議です。
