読者です 読者をやめる 読者になる 読者になる

UFOアガルタのシャンバラ 日本は津波による大きな被害をうけるだろう

コンタクティやチャネラーの情報を集めています。

TPPが不平等条約とわかってのことでしょうか(1)

 

 

 

『闇の世界金融の日本改造計画

日本人だけが知らない国際経済を動かす「たったひとつのルール」

菊川征司  イースト・プレス  2015/2/7

 

 

 

<彼らの目的は《世界経済の中央集権化と、その支配力を使っての直接の利益獲得である》>

・金融資本主義の権力者は、別の遠大な目標を持った。それはまさしく各国の政界と世界の経済をまとめて支配することが可能な、金融を支配する民間の手による世界的な制度をつくりだすこと以外の何物でもない。この制度は、頻繁な私的会合と協議で到達した内密の了解をもとにして、示し合わせて行動する複数の中央銀行によって、寡頭支配体制でコントロールされる。

 

・日本もこの計画のなかに組み込まれていて、現在最終的な交渉が行われている(TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)はその一環です。これはたんなる自由貿易交渉ではなく、彼らにとって大きな一歩となる革新的な内容が含まれています。

このあとにはサービス業務(いわゆるサービス業とはだいぶ異なります)に関する初めての多国間貿易協定のTiSA(新サービス貿易協定)が控えています。

 TiSAはアメリカの主導で始まったもので、2014年6月19日にウィキリークスによってその存在が明るみに出たとき、日本、EU、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドイスラエル、香港、台湾など23におよぶ国や地域が参加していました。

 

・TiSAの目的は一般向けサービス業務の自由化です。いよいよサービス業務にもグローバリゼーションの波が押し寄せることになるようです。

 本書では世界の出来事を参考にして、日本における国際銀行家たちの足跡を探り、21世紀の現在において、彼らの目的がどれほど進展しているかを検証してみたいと思います。

 

<「日本改造計画」の最後のピース、TPP参加に動く安倍晋三

・これらのことは日本政府や日本国民に選択の余地はありませんが、われわれの決断次第でどうにでもなるものがあります。そうです。TPPです。

 日本政府とマスコミは農業問題だけを前面に出して、TPPをたんなる自由貿易交渉のひとつのように国民に思わせていますが、とんでもないごまかしで、実態はまったくちがいます。

 討議されている全26章のうち貿易関連は2章にすぎません。残りのすべては企業に多大な特権を与えて各国政府の権限を奪うもので、国内のほうも規制も行政手続きもTPPに合わせなくてはいけないのです。実質は企業による世界統治です。

 

・TPPは一度参加すると抜けるのは難しいのですが、政府が話を決めても国会が批准しないと発効しません。日本政府は現在、交渉に参加しているので、これから阻止するには議会の否決しかありません。マスコミはあてになりませんから、国民一人ひとりがTPPのもたらす恐ろしい結果に目覚め、底辺からTPP反対を盛り上げていく必要があります。

 

・文書の情報を検討する必要のある者または情報を知らされる必要のある者というのは国民だと私は思うのですが、彼の意味したのは関係する企業です。

 しかも、協定発効後、その交渉文書は4年間秘匿されることになっているのです。もし成立しなかった場合でも、交渉の最後の会合から4年間秘匿されます。

 交渉文書を協定発効後4年間も隠そうというのですから、そのあたりに、すでに怪しさが漂っていると思いませんか。

 われわれはTPPによって日本が欧米企業に踏みにじられることを心配していますが、アメリカの市民団体の代表は「(TPPは)1%がわれわれの生存権を奪うツールだ」と反対の声を上げています。多国籍企業の600人の顧問はTPP草案にアクセスできるのに、貿易協定を監督する立場の上院貿易委員会議長がアクセスできないのですから、一般市民が心配するのも無理はありません。

 

ニュージーランドが保管するTPP関係の書類の一部がウィキリークスによって暴露され、この首席交渉官の日本に対する意地悪な発言が表面化しました。

《TPPが将来のアジア太平洋の通商統合に向けた基盤である。もし、当初のTPP交渉8ヵ国でゴールド・スタンダード(絶対標準)に合意できれば、日本、韓国その他の国を押しつぶすことができる。それは長期的な目標だ》

 

・日本政府のTPP参加の理由のひとつに貿易量増大がありますが、これはウソです。

 日本が貿易立国だったのは昔の話です。現在の貿易黒字はモノの輸出ではなく、海外投資によるものが大きな比重を占めています。

 

・貿易立国かどうかは貿易依存度をもとに判断できます。貿易依存度とはGDPに対する貿易総額(輸出額+輸入額)の比率です。2013年の世界の206の国や貿易依存度を見ると、1位は香港の419.83%です。日本は31.939%で192位ですから貿易立国とはとても言えません。また、輸出依存度がGDP比で30%を超えると輸出立国と言われますが、日本は14.5%の148位ですから輸出立国ではありません。現代の日本は貿易より内需で食べている国です。

 現在26の分野において交渉が進んでいますが、TPPがたんなる貿易交渉でないと私が言う主な理由は、非関税障壁が討議されているからです。

 

・《アメリカの企業メタルクラッド社は、メキシコで産業廃棄物を処理しようとした。環境の悪化を懸念する声が高まり、地元自治体は処理の許可を取り消した。するとメタルクラッド社は「収用だ!」としてメキシコ政府を訴えた。(中略)裁定では、メタルクラッド社の訴えが認められ、メキシコ政府は1670万ドルもの巨額の賠償金を支払わされた………》

 

<TPPの本当の狙いは農業ではない>

・日本には国民皆保険制度があります。会社員やその家族は社会保険に、自営業の人は国民健康保険に入っています。アメリカの保険会社が日本に進出し健康保険を売っても必要がないから誰も買いません。この会社にとって日本の国民皆保険制度は大きな障害です。したがって、TPPに加盟すると、アメリカの保険会社から国民皆保険制度廃止の要求が出るかもしれません。

 もし、それでも日本政府が国民皆保険制度を廃止しないと言い張った場合、アメリカの保険会社は日本政府を裁判で訴えることができます。その判定をするのは世界銀行のなかに事務局がある国際投資紛争解決裁判所です。

 これは世界銀行の下部組織で、世界銀行の総裁を務めるのは歴代ずっとアメリカ人ですから、アメリカ企業に都合のいい裁定を下しがちです。実際そういうことが指摘されています。

しかも、審理はいっさい公開されず、一審制なので、裁定に不服が

きません。

 

菅直人がTPPを「平成の開国」と誇らしげに言ったのには、TPPが

不平等条約とわかってのことでしょうか。日米修好通商条約不平等条約だったことを知っていて言ったとしたら、彼もまた売国奴の誹りを免れることはできません。

 非関税障壁の槍玉に挙げられることが100%確実なものがあります。遺伝子組み換え食品表示です。

 

遺伝子組み換え作物の「何」が恐ろしいのか>

<「TiSA」がこの世界を完全に破壊する>

・外務省のサイトにTiSAに関する説明ページが出たのは、それから9日後のことでした。おそらく慌てて立ち上げたものと思います。しかし、明らかになったのは存在と概要だけで、くわしい内容は不明なために、専門家たちはTPP以上に厳密に秘密が守られていると嘆いています。

 

 

 

『日本を疑うニュースの論点』

孫崎享 角川学芸出版   2013/8/24

 

 

 

自衛隊の「敵地攻撃能力」で守られるのは誰か>

・全国紙のなかでも、とりわけ対米従属的な論調が読売新聞だ。5月18日付の社説「敵基地攻撃能力 日米連携前提の保有に検討を」も、そんな読売の姿勢を象徴する内容だった。

 

・とはいえ、問題は北朝鮮の反応である。日本から先制攻撃があったのだから、報復を受けるのも日本となる。つまり、敵基地攻撃論とは、米国のために日本が大きなリスクを背負う愚かな戦略なのである。

 安倍政権は、集団的自衛権の行使容認や国防軍の創設を目指している。そうした流れのなかで、敵基地攻撃論も出てきたのであろう。

 だが、日本の安全保障を考えれば、自衛隊が「敵基地攻撃能力」を持つことはあまりにも危険が大きい。日本の防衛を考えているようで、実は米国に利用されようとしているだけではないか。それを承知で、読売新聞は安倍政権に拍手を送っている。これはまるで、日本の安全を犠牲にして米国に奉仕せよと主張しているようなものだ。

 

<選挙のたびに踏みにじられる国民の権利>

・選挙というものには、守られるべき2つの権利があると思う。

 そのひとつは、有権者の権利である。「1票の格差」が問題となって久しいが、昨年の衆院選では、小選挙区の格差は最大2.43倍にも達した。有権者数の最も多い選挙区の1票は、最も少ない選挙区の1票の半分以下の価値しかないことになる。

 格差是正のため、自民党は選挙区の「0増5減」を主張してきたが、4月1日付の産経新聞によれば、改定後の格差が2倍以上に達する選挙区は、全国で少なくとも8つあるということだった。「0増5減」では、根本的な問題解決とはならないのだ。

 

・TPP交渉への参加も決まった。ISD条項によって日本の主権は侵害され、世界に誇る国民皆保険制度も実質的に崩壊していくだろう。貧富の差によって受けられる医療が違い、平均寿命までも所得水準に影響を受ける。そうした米国の社会を日本が後追いすることになってしまう。

 安倍政権は国民の高い支持を背景に、集団的自衛権の行使容認や国防軍の創設を目指している。それが実現すれば、自衛隊は米軍の下働きの部隊に成り下がる。イラク戦争のような戦場に、日本の若者が派遣される可能性はずっと高まってしまう。

 

・また、政府が個人に攻撃の矛先を向けることもある。私自身も最近、ある自民党の代議士から国会で名指しされた。第5章でも詳しく書いたが、私がTPPや尖閣問題で安倍政権に批判的な論陣を張っていることが問題だとして、NHKに出演させないよう圧力をかけてきたのだ。政府の政策に反対する者の意見は、公共放送では流すべきではないというわけである。たとえ日本であっても、こうした「言論統制」が起こり得る。

 

<TPPで「国民健康保険」が消滅する>

・日本がTPPに参加した場合、国民への広範な影響が懸念されるのが、

国民健康保険」の維持という問題だ。日本が世界に誇る国民皆保険制度が崩れていく可能性がある。

 もちろん、TPPへの参加で、すぐに国民健康保険がなくなってしまうというわけではない。米国の要求によって、実質的に機能しなくなってしまう恐れがある。

 

・政府は、TPP参加によって公的医療保険が揺らいでも、すべての

ば「国民皆保険」であると主張する可能性がある。

課題が守られなければ、世界に誇る「国民皆保険」とはいえないと考える。

▼公的な医療給付範囲を将来にわたって維持すること

▼混合医療(保健医療と被保健医療の併用)を全面解禁しないこと

営利企業(株式会社)を医療機関経営に参入させないこと

 

いずれもTPPによって維持が困難になってしまう問題ばかりだ。

 

<ISD条項が招く「巨額訴訟」の嵐>

・私がTPPに反対する大きな理由が、「ISD条項」の存在だ。すでに触れたように、この条項によって、企業は投資先の国の規制によって損害を被った場合、その国の政府を訴えることができる。

 

・ISD条項は企業に国家の主権を侵害する権利まで与えてしまう。主権が侵害され、さらには国民の生活や健康まで脅かされることになりかねない。

 ISD条項については、TPP参加国の間でも懸念する声が根強い。ISD条項でメリットを得られるのは、実際のところ米国だけだ。米国には、同条項を使って他国政府を「提訴」する側に回る多国籍企業が数多く存在している。

 

・4月3日付のハフィントン・ポストは、「オバマとEUとの貿易交渉は企業に新しい政治力を与える」との論評を掲載した。主要な論点は、以下のとおりである。

多国籍企業主権国家と同様の権利を与えることに対し、消費者、環境団体などから警戒感が強い。

 

▼そのひとつの自然保護団体「シエラクラブ」(本部はカリフォルニア州

サンフランシスコ)の担当者は、ISD条項は「企業が将来の不利益を被るいかなる政策に対しても、政府を訴えることを可能にしてしまう。コミュニティ、環境、気候に対して危険だ」と指摘する。

 

▼一方、大企業を代表するロビー団体「米国商工会議所」は、企業保護の立場でISD条項を推進している。

 

世界貿易機関WTO)に加盟する米国やEU諸国には、FTAによって新たに排除すべき関税は多くない。

 

▼ISD条項は北米自由貿易協定(NAFTA)には存在するが、WTOは採用していない。

 

▼もともとISD条項は、法整備が未熟な国へ投資する際に必要とされたルールである。従って、先進国である米国やEU諸国に適用されれば、全く意味合いが変わってくる。

 

▼カナダ政府を提訴したイーライリリー社を始め、米国の多国籍企業が投資先の政府を相手に訴訟を起こすケースが増えつつある。

 

▼ISD条項の本質は「貿易」に関する取り決めではなく、消費者保護や健康、安全、環境、プライバシー保護など様々な分野に影響を及ぼす。加えて、国内の裁判所や法律の存在意義をなくしてしまうに等しい。

 

・ISD条項では、企業の利益確保がその他の考慮要件よりも優先されるのであり、米国内でも、米国の法律よりも企業の利益が追及されることになる。ただし、日本などの企業が米国政府を訴えることはないだろう。そんなことをしたらどんな報復を受けるかわからないからだ。

 

<国内報道が伝える「聖域」幻想>

安倍氏は、TPP交渉で日本の主張が通るかのような印象をつくり出してきた。そして新聞各紙も、安倍氏の主張に添った報道が目立った。だが、東京新聞の記事を読むと、そんなことが幻想であることがわかる。

 記事で指摘されている「レター」の存在の有無は、外交交渉の最中であることを考えれば確認しようがないが、以下の情勢は容易に想像できる。

しようがないが、以下の情勢は容易に想像できる。

 

  • TPP交渉への先発参加国は譲歩と妥協を重ねて議論を詰めつつある。
  • 日本を含めた後発国に対して「聖域」を認めれば、過去の交渉で合意された事項とのバランスに問題が生じる。
  • 年内の交渉妥結が前提となっている以上、これから改めて議論の根本を揺るがすような交渉はできない。

 

 

日本にとっては極めて厳しい状況であることは間違いない。そのことを記事で示唆した東京新聞は賞賛に値する。

 

 

<TPPに騙されるという“国民の選択”>

・従って、権力に近い政治家、官僚、財界人、ジャーナリストは皆、地位や立場が上がっていけばいくほど、騙された“ふり”をする。そうやって振る舞わなければ、手に入れたものを失う恐怖がある。

 いかなる不都合があろうと真実を求め、主張する。そんな「面倒な選択」を、われわれ日本人はまたも放棄してしまうのか――。

 

 

 

『国際銀行家たちの地球支配/管理のしくみ』  

安部芳裕  徳間書店  2010/2/10

 

 

 

民主党の政策が日本を滅ぼす>

―日本が中国共産党に呑み込まれる日は近い?!

民主党政権の政策は亡国への道>

<日本は人民元ブロックの一員になってしまう!?>

<「東アジア共同体」幻想に騙されるな>

・同じ仕事をしてくれるなら、企業は当然、安い賃金の方を選択します。そうなると、賃金は低い方で、固定化されてしまうのです。

これまでのように雇ってもらいたければ、日本人も20万円ではなく、15万円で我慢しなければならなくなるでしょう。そのうち中国や東南アジアの人々の失業率はゼロで、日本人の失業率は20%なんてことになりかねません。これは移民を受け入れている欧米では実際に起きていることです。

 

・東南アジア共同体と移民の大量受け入れは、産業界の意向を受け入れた政策ではありますが、その結果は日本人労働者を窮地に追い込みます。

 

・また、逆に日本の企業が移転する可能性も高まります。移転するだけで、人件費のコストは10分の1以下にできるのですから、経営者であれば、より安い労働力を求めての海外移転は当然の選択となるでしょう。そうしなければ、日本の製造業者は激減し、失業者は激増します。

 

・さらに、民主党は日本の自由貿易協定(FTA)の推進をマニフェストに掲げていますが、このFTAを締結した場合、日本の自給率は12%に低下すると農水省が試算しています。それに加えて東アジア共同体ができ、共同体内では関税ゼロとなった場合、安い食糧が大量に入ってきて、日本の農業は壊滅状態になるでしょう。

 

・自国の食糧の不足した時に、自国民を犠牲にしてまで、日本に食糧を輸出してくれる国があるのでしょうか?日本の農業が壊滅した後に禁輸措置を取られたらどうにもならないのです。

 

 

 

「闇の世界超政府の極秘戦略」 クラブ・オブ・アイルズ(島のクラブ)

日本の金融崩壊を謀る英国寡頭権力の正体

太田龍  日本文芸社   1996/3

 

 

 

・「アイルズ(島の複数)」とは「ブリティッシュ・アイルズ(英国諸島)」の略であろう。クラブ・オブ・ジ・アイルズとは英国王室を核とする秘密世界政府である、といわれる。しかし、これでは正直なところ何もわからない。

 

・「英国情報部の正体は、ベネツィア寡頭権力の諜報部」

 

・J・コールマン博士によれば「3百人委員会」の沿革は

1、英国東インド会社と、その「3百人評議会」に始まり、

2、同社が解散して、インド大陸全体が大英帝国の領土に組み込まれた後、1840年代に英国の寡頭権力を中核に全世界的な秘密結社として再編成され、

3、1897年に、今日のごとき組織も実体として設立された。

 

・コールマン博士は「3百人委員会」の武力装置の中枢にMI6(英国軍事諜報部第6課)があり、このMI6は英国女王エリザベス1世の時代に遡る、と述べている。

 

ベネツィアの金融寡頭権力によるヨーロッパ政治経済宗教への介入(干渉)という決定的に重大な要素が意図的にか、もしくは無意識的にか明治以降現在までの日本の西洋史の知識から隠蔽されている。

そのために、西洋史の意味が日本人に飲み込めていない。

・英国諜報部の正体は、実はベネツィア寡頭権力の諜報部であったらしいのだ。

 

・この秘密組織の実体について、これを「ベネツィア=オランダ=英国寡頭権力}と定義している。(アンタッチャブルな支配階級からの究極の秘密結社「3百人委員会」)

・米国ではベネツィアの「黒い貴族」をはじめとする数多くの重要な秘密結社の名前も知られていなかった。

・300年前に英国王室に取り憑いたベネツィアの寡頭権力とは?

ベネツィアの「黒い貴族」に乗っ取られた英国の闇の世界権力とは何か?

 

 

 

「インフルエンザをばら撒く人々」    金融寡頭権力の罠

菊川征司  徳間書店   2009/10/10

 

 

<インフルエンザをばら撒く人々>

・インフルエンザをばら撒く人々・・・・・そんな馬鹿なことがあるわけないよ。誰もがそう思うことでしょう。

しかし、戦前のスペイン風邪から、現代の豚インフルエンザまで、それらはウイルスに人工的な改良が加えられた生物兵器だったのです!

これは推理小説でも妄想でもありません。各国の研究者たちが、実際にそう発言しているのです。

 

<アメリカ軍のワクチンがスペイン風邪の原因?>

アイルランドの3大日刊新聞の1つの記事は題名からわかるように、1918年のスペイン風邪で多くの死者を出した原因はウイルスではなくて、アメリカ軍が実施したワクチンだと主張しています。

その記事の最初の部分に「この大流行の起源に関していえば、『ドイツが彼らの戦争の取り組みの一環として劇場や人が大勢集まる場所にバイ菌を撒き散らしたのかもしれない』と当時の米国陸軍の高級将校が述べた」ことが書かれています。

そして「でもドイツは自国民の間でも菌を撒き散らして、同胞40万人を死に追いやってしまったのだろうか」とドイツ軍犯人説に疑問を投げかけてからアメリカ軍によるワクチン説を展開しています。

 

・当時の陸軍長官ヘンリー・スチムソンによる報告書には、黄熱病のワクチン接種が直接の原因で、参戦して6ヶ月間で接種中にそのまま崩れ落ちて死亡した7人を含め63人が死亡、2万8585人が肝炎になった事実が書いてある。

 

・1918年から1919年にかけてのスペイン風邪は、当時の世界の人口の3分の1、数にして5億人が感染し、5000万人から疑問点もあるが1億人ともいわれる死者を出した。通常のインフル死亡率が0.1%以下なのが、この猛烈なインフルエンザは2.5%以上の死亡率を記録した。

 

・これは、新兵に実施されることになっていた14種類から25種類のワクチンのうちの、たった1つによる結果である。1911年に米国陸軍においてワクチン接種が強制になってから、腸チフスにかかるケースが急激に増加しただけでなく、ほかのワクチンに関連した病気が異常に高い率で増加したことを陸軍の記録は明らかにしている。1917年にアメリカが参戦してからは、腸チフスのワクチン接種による死亡率は米国陸軍史上最高点に達した。

 

・腸チフスの症状を抑えようとして陸軍の医者たちは、より強いワクチンを使ったので悪性のパラチフスの症状を引き起こしてしまった。しかし、彼らがそのパラチフスを抑えようとしてさらに強烈なワクチンと混合して使ったため、今度はもっと悪い病気のスペイン風邪を発生させてしまった。

戦争後、危険な病気に汚染されていた紛争地帯から帰還する兵士から、パニックに襲われた一般人を護るために使われたワクチンの1つに、この強烈なワクチンがあった。

 

・この説だと、強い腸チフスのワクチンがスペイン風邪を生み出したことになります。腸チフスも高熱が出たり、熱によるだるさといった風邪に似た症状を呈し、場合によっては肺炎を引き起こしますから、死者の大半が重症だったスペイン風邪との関連を説明できないこともありません。しかし、この説では短期間に3種類の違ったウイルスが蔓延した理由が説明できないと思います。謎は深まるばかりです。

 

 

 

「プレアデスとのコンタクト」(地球外知的生命)

(ビリー・E.A.マイヤー)(徳間書店)  2001/8

 

 

 

<地球以外の出自を持つ人間>

・ 地球上には、地球人、つまり地球に起源を有する人間だけでなく、地球以外にその出自を持つ人間もいる。それらの人間の故郷は限りないほど遠い宇宙にあり、彼らは、時空をことにするリラとヴェガ星からやって来た。

昔の宇宙飛行士の末裔で、プレアデス/プレヤール人もその直径の子孫である。またこのような早期における地球への移住者の中には、シリウス星から来た人間もいる。

 今日、地球上に住むシリウス人、マローナ人、リラ人、ヴェガ人など全てのプレアデス/プレヤール系民族の末裔は太古においてヘーノクが120億年ほど前に最初の創生を行い民族を形成したときに発生したものである。

古代のリラ、ヴェガ人は常に彼らの戦闘能力を維持し、自分たちの起源についての知識を保ちまた大事にしたがシリウス人やマローナ人たちは、それを失ってしまった。

 

・地球人類の間で神のように振舞ったのは、リラ人、ヴェガ人だけではなかった。その中には、プレアデス/プレヤール人もいた。これらの多くの神々たちは、粗暴で残忍な暴力をもって地球人類を服従させ、自分の勢力下に治めようとした。その最もなるものは、プレアデス/プレヤールの年代記に良心のかけらもない卑劣で陰謀的と記されているギゼー知生体である。

 

・それと並ぶのは宇宙人のアシュタール・シェランとその一味で、彼らは、地球人類に対し、権勢欲とイデオロギー上の惑わしで最悪の役割を演じた。

その後ギゼー知生体は1980年代にプレアデス/プレヤール人によって捕らえられ、悪事を働けない世界に追放され、また球状、三角形、および円盤状の彼らの宇宙船は全部破壊されてしまったので、宇宙旅行もできなくなった。また、アシュタール・シェランとその一味は、アスケットの民族を戦争による暴力で屈服させようと、数年前にダル宇宙に侵入したため、邪教や権勢欲による地球人への危険は去った。

 

・だが、アシュタール・シュランの司令宇宙船と全ての艦隊は火を噴く戦闘のさなかに彼を乗せたまま炎上し、全滅した。そのため、彼とその一味はもう我々のデルン宇宙に戻ってくることもなくなった。もし、彼らが転生を通じて生まれ変わってくるとしたら、それはダル宇宙であり、前世についての記憶は残っていない。なぜなら、霊性が生まれ変わるたびに総体的意識ブロックの人格変化も行われるからです。

 

 

 

「宇宙連合からのファーストメッセージ」 

セレリーニー・清子  文芸社   2001/181

 

 

 

<宇宙連合の宇宙船>

・「最小のものでしたら10名程度の超小型から、最大のものでしたら10万人位のスーパージャンボ型までございます」

 

・「宇宙船の中は、貴方達が想像できない位、素晴らしい環境が用意されていますから、例えば、地球にあった草花や小川とか、小鳥や動物まで、まるで今まで通り地球上で生活しているのかしらと勘違いするくらい、そっくりな環境が用意されていますから、安心して下さい」

 

<宇宙の戦争は?>

・宇宙においても様々な考え方の違いによるところの戦争が無い訳ではありません。しかし、その戦争は宇宙連合に加入していない星と星との間で行われているものであって、私達宇宙連合に関わっている星々との間には、戦争はございません。

 

 

 

「宇宙連合から宇宙船への招待」

セレリーニー・清子 + タビト・トモキオ  たま出版  2002/4/15

 

 

 

<夢のようなリゾート気分の宇宙船へ>

 

・「はい、この宇宙船は縦が20キロメートル、横10キロメートル、高さ5キロメートルの楕円形の形をしています。そして大よそ3万人くらいの方達が乗っておりました。まだまだ小型の部類に入ると思います」

 

<宇宙連合は地球年で何年位前に創られたか?>

 

・「宇宙連合は地球年代で申しあげますと、およそ100億年以上も前に創られました。そして、その星の数ですが、それは30の星から始まりまして、現在に至りまして100万近くの星になっております」

 

・「なお、この宇宙体験は夢の中におけるフィクションですが、中に登場されている宇宙連合のフィウリー総司令官、ケリアリー様、リメッシリー様、リオラー様、スミットナー様、シュリナース様と称される方々からのお話は、チャネラーである私を通して、実際に宇宙からのチャネリングによるものであり、ノンフィクションです。

 

 

 

「宇宙連合からの宇宙旅行への招待」

セレリーニー・清子 + タビト・トモキオ  たま出版  2002/9/17

 

 

 

<宇宙船の全貌>

・宇宙母船には32の宇宙船があり、それぞれが1本ずつ、32本の腕が交互に高さを支えて段違いに生えたような姿に設計されています。その一つ一つの宇宙船は、みなそれぞれに独立した言わば国のようになっています。

 

・宇宙母船全体ですと直径1000キロほどありまして、母船本体だけでは直径800キロほどで、その一つ一つの宇宙船には更に小型宇宙船が大小約100機ほど用意されております。このように必要に応じていつでも利用されています。

 また、人口は、現在60万人くらいですが、最大限で100万人くらいは搭乗可能ですね。

 以前10万人乗りの大型宇宙船もあると申しましたが最初から皆様を驚かしてはいけないと思いまして、少し控え目にお伝えいたしましたが、実際にはこのようにその10倍以上の100万人乗りのものもあるんですよ。

 

スター・ウォーズの世界がそこにあった>

・「実は地球の皆様に、この宇宙母船の防衛システムをご覧いただきながら、普段どのようにしてこの宇宙船で生活している約60万人の生命をお守りしているのかを、実際にご覧いただきたいと思います」

 

・地球で起きている戦争は、この宇宙でも起こっているということです。

 

<過去にも未来にも自由自在にタイムスリップ>

・宇宙には過去・現在・未来がたたみこまれている。