＜四つ足を食ってはならん 共食いとなるぞ＞
・「身魂磨き」の「身」は肉体を意味します。肉体を清めることも大切な身魂磨きなのです。体の内も外もいつも清潔に保つことが必要です。外を清潔にすることはほとんどの人が心がけていると思いますが、内を清潔にすることに関しては、多くの人は西洋医学の間違った教えに惑わされていると思われます。
・特に問題なのは肉食です。「大本神論」も「日月神示」も「日本人は肉食をしてはならぬ」と厳しく戒めています。また、腹いっぱい食べるよりも少食のほうが健康にもよいし、また運もよくなるという神示もあるのです。終末の時代を迎えているいま、身魂を内から清めるために「食」に関する神示も真剣に受け止めたいと思います。
・「ツキモノ」というのは、この世の人間に憑依している低級霊という意味です。肉体を失ったあともこの世の食べ物に未練のある未成仏霊が、自分と同じような食欲旺盛な人間に憑依して、その人間を通じて食べ物を口にするのです。本人が食べているようにみえますが、実は低級霊の口に入っているということです。ですから、大食漢と言われる人、どうしても間食癖が抜けない人、甘い物に眼がない人、アルコール依存度の高い人などは注意が必要です。神示では、食べる量を減らすことによって憑かっている霊を改心させることができる、と述べられています。これも終末の時代には大変重要なことでしょう。
＜善いと思うことをすぐ行なうのが身魂磨きぞ＞
・神示も「利他」の大切さを教えています。まずは自分以外の身近な人に幸せを与えることから始めるのです。
・「利他」で最も大切なことは「見返りが期待できない相手」すなわち「全体」のために尽くすことです。たとえば社会のために善いことをしても、すぐに見返りはありませんが、その努力を積み重ねるうちに社会全体が幸せになれば、その一員として自分も恩恵を受けることになります。すぐ成果が表れなくても、自分が与えたものは必ず全体の利益となり、いつしかその実りが自分に返ってくるのです。
＜ダイパニック号はいつ沈むのか？＞
・1億2000万人の乗客を乗せて、いま「ダイパニック号」は目的地のない航海を続けています。というより、荒波の中を漂流しているという方が正しいでしょう。
＜乗客は船内の遊戯施設で無邪気に遊んでいる＞
・テレビでかくも低俗な番組が大量に放送されている国は、先進国のどこにもないといわれています。それはまさに日本国民の意識を低俗化させることを狙いとして、海賊の一味が民族浄化（家畜化）のために計画的に洗脳してきた結果なのです。
子供の頃からテレビによって洗脳され続ければ、目の前の餌（ゲームやスポーツ、お笑い、音楽、グルメ、旅行など）のことしか考えられなくなります。日本の国全体のことや、将来のことを考える知恵はなくなってしまうのです。
ですから、本当に怖いのは船が沈んでしまうことよりも、多くの国民がこの国の安全のことなど気にすることもなく、ただ自分の現在の幸せだけを追求する動物的な人間になりつつあるという現実こそが怖いのです。
・銃の引き金を握っているのはアメリカだと思う人が多いでしょうが、実はそのアメリカも同じ海賊一味に乗っ取られているのです。アメリカという国を裏で操作している強大な勢力があるのです。それを仮に「世界支配層」と呼んでおきましょう。黒幕の裏にいる彼らは決して舞台の上に姿を見せることはありません。表舞台に出ているのは常に「操り人形」だけです。
陰の世界支配層の前では、アメリカの大統領といえども、単なる操り人形でしかありません。アメリカという国は、すでに完全にその勢力の支配下に入っているからです。
＜『気象大異変―人類破滅へのカウントダウン』船瀬俊介・著/リヨン社/2005年刊＞
＜●―壊滅的被害で死者は2000万人に＞
・もはや、いつ起こってもおかしくないといわれる巨大地震。それが東海地震だ。
さまざまな被害予測が行われているが、アメリカ政府も重大な関心を寄せている。米国防総省がひそかに想定した驚愕予測シナリオが存在する。
それは、「マグニチュード9規模の超巨大地震が東海沖で発生した場合、最悪で死者は2000万人に達する……！」という目の眩む予測だ。
＜●―原発の爆発を想定か？＞
・それにしても、地震だけで2000万人が死ぬなどということは起こりえない。ペンタゴンは、巨大地震による衝撃と、巨大津波による太平洋岸の原発の爆発という悪夢のシナリオを想定しているに間違いない。
静岡県御前崎市の浜岡原発が爆発すると約800万人が死亡する……と原発専門家は予測している。アメリカは太平洋の2～3基の原発が爆発することを想定しているものと思われる。
＜日本潰しのために次はどんな手を打ってくるのか？＞
＜[時限爆弾①]首都直下地震と南海トラフ巨大地震・津波、富士山の噴火＞
・海賊一味は、彼らが支配下に置いている日本の主要なマスコミを使って、これから日本を襲う地震や津波、火山の噴火などが純粋な自然災害であると思わせるための布石を打っています。新聞、テレビから雑誌に至るまで、いまや首都直下地震や南海トラフ巨大地震、富士山の噴火は必ず起こるかのように大合唱をしているのです。
＜沈没していくのは日本だけか＞
・このように、日本が国を奪われてしまうような事態に陥ることは、明治時代に出口ナオという人物に降ろされた神示の中に警告として繰り返し述べられています。その神示集は「大本神論」というタイトルで出版されていますが、神示の元となる神様は、「艮（うしとら）の金神」ということで、最近話題になっている「日月神示（ひふみ神示）」と同じです。
・この神示の中に「外国に国を奪われる」という表現があります。まさに今日の日本の状況を言い当てているかのような内容ですが、「大本神論」の神様は、単に日本という国の崩壊を憂慮しておられるわけではなく、これから訪れる地球レベルの異変を前にして、世界のひな型としての日本の国民が正しい心の持ち方をしなければならないのに、外国の影響を受けてあまりにも堕落していることに警鐘を鳴らしておられるのです。
・そういうわけで、「日本沈没」の意味も、単に日本という国が沈没していくことを憂慮しているわけではありません。すでに「日本沈没」の兆候は社会の随所に現れていますが、それはやがて世界に波及して、現在の地球文明そのものの崩壊へと進んでいくと思われます。その結果、世界中の人々が大パニックに陥ることになり、現文明の破局が訪れるということです。その破局のことを神示では「大峠（世の終わり）」と呼んでいます。
ただし、「世の終わり」は人類の滅亡を意味しているわけではなく、今日の科学文明がいったんご破算にされるということです。ご破算の形がどういうものになるかは、本編でじっくり説明をしてまいりますが、「世の終わり」のあとには「新しい世界」が始まるということが、新約聖書や「日月神示」などに述べられています。
ただし、世界中のすべての人が「新しい世界」の住人になれるわけではないというところが問題なのです。そのことは「大本神論」や「日月神示」では「神と獣を分ける」と繰り返し述べられています。また新約聖書の中にも同様の記述があります。聖書的に言えば、世の終わりにおいて、人は選別されるということです。
・これから時間のスピードがますます速くなり、人の性質も大きく二極分化をしていくと思われますが、その過程で「全体利益を大切に考える人々（光の子）」と「自分さえ助かればよいと考える自己中心的な人々（獣的人間）」に分かれていくことになるでしょう。「善き人はますますその善さに磨きがかかり、悪しき人は更にその悪しき性質を強めていく」という時代を迎えるということです。
＜終末の時代に正しく強く生きる智恵とは？＞
・何も知らないままノー天気に暮らしていて、突然の大きな自然災害によって日本の国家機能が奪われるという事態が起これば、多くの人は周章狼狽することでしょう。それでは、日本中が阿鼻叫喚の巷と化してしまいます。人にたとえると「突然のガン宣告」のようなもので、茫然自失して何をすればよいのかわからない状態になるはずです。それを避けるには、日頃から最悪の事態を予測し、心の準備をしておく必要があります。見苦しく取り乱すのではなく、落ち着いて対処し、強く、正しく生きることが大切であるということです。
この本で最も書きたかったことは、「終末の時代を正しく生きていくためにはどうすればよいか」ということです。
『未来を透視する』
（ソフトバンク・クリエイティブ） 2006/12/21
＜気象変動＞
・来るべき気象変動により、2008年からこの台風の発生回数は増えていくと私は、予想している。とくに2011年は過去に例を見ない台風ラッシュとなり、大規模な暴風雨が吹き荒れる深刻な年になるとの透視結果が出ている。この台風ラッシュは、2012年にずれこむかもしれないが、可能性は低い。嵐の増加を促す地球の温暖化は、現在も急速に進行中だからである。
・2010年から2014年にかけて、また、2026年から2035年にかけて、平均降雨量は年々560～710ミリメートルずつ増加する。現在から2010年にかけて、また、2015年から2025年にかけては、380～530ミリメートルずつ減少する。現在から2010年にかけて、また、2015年から2025年にかけて、平均降雪量は300～550ミリメートルずつ増加する。
ソフトバンク・クリエイティブ 2006年12月26日
＜日本の自然災害＞
＜2010年、長野で大きな地震が起きる＞
・透視結果を見てもうろたえず、注意程度にとらえてほしい。ただし、最悪の事態に備えておいて、何も起こらないことを願おう。こと天災に関しては、透視は間違っているほうがありがたい。
＜今後、日本で発生する大地震＞
2008年 伊勢崎市 震度6弱
2018年 東京都 震度6弱
・噴火や地震にともなって海底では地盤の隆起や沈降が起きる。そして、膨大な量の海水が突然動きだし、衝撃波となって陸地の海外線へと進行する。
・遠洋ではあまり目立つ動きではないが、浅瀬に入ると、衝撃波は巨大な津波となって陸地を襲い、都市部などを徹底的に破壊してしまう（波の高さはときには30メートル以上になることもある）。
・内陸へと押し寄せる力がピークに達すると、今度は海に戻り始め、残された街の残骸を一切合財引きずりこんでいく。警告もなしに、突然襲ってくれば被害はとりわけ甚大となる。
・幸い日本には、優良な早期警戒システムがあるのだが、海底地震が発生して警報が発令されてから、津波が押し寄せる時間は、残念ながらどんどん短くなっている。
＜日本を襲う津波＞
2008年夏 11メートル
2010年晩夏 13メートル
2018年秋 11メートル
2025年夏 17メートル
2038年初夏 15メートル
2067年夏 21メートル
・日本は津波による大きな被害を受けるだろう（なお、波の高さが10メートル以上に及ぶものだけに限定している）。北海道の北部沿岸の都市部は特に津波に弱い。徳島市、和歌山市、浜松市、鈴鹿市、新潟市、石巻市も同様である。このほかにも津波に無防備な小都市は数多くある。
＜土地＞
・気象変動とともに、日本の土地問題は悪化しはじめる。沿岸部での海面上昇と、暴風雨の際に発生する大波によって、低地の村落と小都市の生活が脅かされるようになる。堤防や防壁といった手段は効力を発揮しないため、2012年から2015年のあたりまでに多くの人が転居を余儀なくされるだろう。
＜米国発衝撃の書が予測する近未来＞
『2050年「日本は世界一の超大国になる」のか』
＜明治維新と戦後復興、そして日本は三度目の復活を果たす＞
・『2050年の日本』は活力ある新型超大国として栄えるという大胆な予測の書『JAPAN RESTORED（日本復興）』がアメリカで出版され、話題となっている。
著者のクライド・ブレストウィッツ氏は、レーガン政権時に商務長官顧問を務め、自動車や半導体貿易交渉の前面に立ち、ジャパン・バッシャー（日本を叩く者）として知られた人物だ。その同氏がいまなぜ日本を礼賛し始めたのか？2050年、日本のGDP成長率は4.5％と中国を凌駕し、世界一の米国に経済規模で肉薄すると指摘した。日本復興の大シナリオの根拠とは？
＜2050年、日本は奇跡の大復活を遂げている？＞
・平均寿命が90歳以上になる
・総人口1億5000万人突破
・経済成長率4.5％を維持
・米国一国から集団同盟へ（日本が核兵器を保有する）
・英語力向上で競争力アップ（公用語に英語が加わる）
・ロボットや医療ビジネスで世界トップ
・本書が、根拠の曖昧な空想だと感じる向きもあるだろう。実際にアメリカの大手外交雑誌「フォーリン・ポリシー」の書評は「空想」という表現を使っていた。
・ただし同氏の予測は「こうなる」というのではなく、「こうすればこうなる」という条件つきである。2050年の光り輝く理想の超大国に向かって、身を切るような改革や刷新を断行しなければ、その目標は実現しないわけだ。
・「強く豊かな日本」はアメリカの国益に合致するのだと彼は強調する。この「アメリカの国益」こそが前述の謎を解くカギだと言えよう。
本書の予測では2050年も日米同盟は健在とされる。アメリカの軍事態勢が縮小するとはいえ、日米の安保のきずなは強固なままだ。ただし、アメリカの日本依存がいまよりずっと強くなる。つまり「強く豊かな日本」は同盟相手のアメリカを逆に支えるようにとさえなるのだ。
・だがそんな複雑な読みはどうでもいいとも思う。とにかくわが日本が34年後にすばらしい大国になれるというのだ。だったらそのための処方箋を素直に指針として、バラ色の未来に向けてべストを尽くしてみてもよいではないか。
＜『日本復興』で描かれた「21世紀の超大国・日本」の可能性と課題を探る＞
・それでも目の前の現実を見ると、「経済成長率4.5％」「出生率2.3」など、実現にはほど遠いと思える数字が並ぶ。
＜経済 成長率4.5％には外国からの高度人材受け入れと大胆な投資が必要＞
・『日本復興』では2050年の日本は、「経済成長率は毎年4.5％を維持」「GDPは世界一のアメリカに迫り、中国の2倍近くになる」と描かれている。
・「OECD（経済協力開発機構）加盟諸国の過去40年のデータを見ると、人口増加率と経済成長率には何らの関係がない。私は日本の成長のためには移民の受け入れが必要と考えています。ただしそれは人口増加のためではなく、発展に多様性をもたらす高度人材の積極的な受け入れです」
・「多くの日本企業が過去最高益をあげる一方、その多くは内部留保に回され、日本企業全体で300兆円超まで膨らんでいる。仮に年間10兆円投資に回せばそれだけでGDPの2％分に相当する。波及効果を含めれば、投資の大幅増と抜本的な規制緩和で4％台の成長も不可能ではありません。経営者に求められるものは“貯め込むこと”ではなく積極投資する姿勢です」
＜医療・人口 出生率2.3にはスウェーデンをモデルにした少子化対策が必要＞
・日本の出生率は2.3に伸び、総人口は1億5000万人。『日本復興』に描かれた日本は少子高齢化から見事に脱却している。
・同じく成熟国であるスウェーデンも、専業主婦率2％と多くの女性が働く社会でありながら、「出産費用無料化」「給料の8割が支給される産休制度」などで出生率は2.0近くを推移している。日本も抜本的な少子化対策が必要だ。
・ただし、出生率が回復してもすぐに人口が増えるわけではない。「人口1億5000万人」は、『日本復興』にある通り移民を受け入れなければ難しいだろう。
・また、著者は日本の平均寿命が男性90歳、女性95歳に延びると予測。その主要因として、厚労省が25年には7000万人超と推計する認知症患者が減り、医療技術も日本が世界のトップに躍り出るとする。
＜科学技術 「自動運転」ほか世界一の技術先進国は十分実現可能な未来だ＞
・12種類の破壊的技術のうち、日本企業は「進化したロボット技術」「自動運転車」「次世代ゲノム」「エネルギー貯蔵」「3Ｄプリンティング」「ナノテクノロジーを含む新素材」「石油・ガスの探究・回復技術」「再生エネルギー」で世界を席巻すると著者は予測する。
＜安全保障 憲法9条改正の議論より前に「平時からの安保への備え」が必要＞
・同書では、日本の防衛費はＧＤＰの3％に達し、（現在約1％）、核兵器と弾道ミサイル、サイバー兵器などを保有すると予測されている。憲法9条を改正して米国に代わってアジア太平洋地域の安全保障に責任を負い、自国や同盟国の国益が脅かされたら戦争も辞さない「普通の国」になっているというのだ。
＜資源 エネルギー面での自立のカギは徹底的な「電力自由化」にあり＞
・2050年に日本は低コストのエネルギー自立を果たす、と『日本復興』では書かれている。その背景として「日本は30年までにすべての原発を閉鎖し、安全性の高い新たな15基の一体型高速炉（ＩＦＲ）に入れ替える」「現在地域ごとに分かれている送電網を統合し、さらにアジア域内で電力を融通するアジアスーパーグリッドを実現」「太陽光、風力、潮力、波力、地熱といった再生可能エネルギーのほか、日本近海に眠るメタンハイグレードの開発を進める」などを挙げている。
＜社会・教育 国民総バイリンガルは難しくとも日常会話力向上は期待大＞
・英語によるコミュニケーション能力を検定するＴＯＥＩＣの国別スコアでは、日本は44か国中35位（14年）。日本の英語力のお寒い状況はよく知られている。しかし、今世紀半ば、日本人はバイリンガル化していると『日本復興』は述べる。その予測通り、飛躍的に英語力がアップしているのだろうか。
・「ただし、将来は日常会話能力はかなり向上している可能性が高いが、バイリンガルとなるとハードルは非常に高い」
・著者が英語とともに大胆な予想を掲げているのは女性活躍社会の到来だ。医師の75％、企業ＣＥＯの35％、役員の50％を女性が占めるというのだ。
同書では日本の「特別国家活性化委員会」が、外国人女性を家政婦として受け入れ女性の就業を後押しし、04年に上場企業の役員4割を女性にすることを義務付けたノルウェーを手本に、30年までに女性役員50％を企業に課すなどの政策を取るとしている。
・現在、日本では、20年までに社会のあらゆる分野で指導的地位を占める女性の割合を30％に、という目標が掲げられていたが、昨年末に断念して下方修正された。今の女性比率は上場企業の役員2.8％、国家公務員課長級以上3.5％というのが現実だ。
・「保育園の待機児童解消、労働時間規制、政策意思決定に関わる女性国会議員の役割改善の3つの柱を複合的に取り組まねば無理です。政府は『女性活躍』を掲げているが、具体的な政策や財源が伴っていない。女性の登用は徐々に増えても50年の日本では良くても30％程度でしょう」「女性活躍」が看板倒れにならないような施策が求められる。
＜「0から1」の発想術を身につければ新しいビジネスのアイデアが次々生まれてくる＞
・「無から有」を生み出すという意味の「ゼロイチ」「ゼロワン」という言葉が、ビジネスマンの間で注目されている。
・私は最近、興奮が止まらない。今ほどビジネスチャンスがあふれている時代はないと考えているからだ。
・なぜなら、スマホ・セントリック（スマートフォン中心）のエコシステム（生態系）が出現し、まさに「いつでも、どこでも、何でも、誰とでも、世界中で」つながるユビキタス社会が広がっているからだ。
・資金はクラウドファンディングで集めることができるし、人材はクラウドソーシングを利用すれば自社で抱える必要がない。大きなハードウェアを保有しなくても、使いたいだけコンピュータが使えるクラウドコンピューティングもある。つまり、発想ひとつで新しいビジネスを生み出せる時代が到来したのである。
・今の時代は「0から1」、すなわち「無から有」を生み出すチャンスが山ほどある。そういう時代に巡り合った若い人たちを、うらやましく思うくらいである。
・さらに、知識は蓄えるだけでは意味がない。「使ってナンボ」である。ビジネスにおいては具体的な商品やニーズを見ながら、自分が学んだ知識を駆使して自分の頭で考え、目の前の問題を解決していかねばならないのだ。
＜コンビニに○○を置くと………＞
・私ならこんなビジネスモデルを発想する。
まず、顧客一人一人のありとあらゆるニーズに無料、ないしは安い月額料金で対応する「バーチャル・コンシェルジュ」を雇い、商品の取り置き、保管、配達はもとより、航空券や電車の切符、コンサートや映画のチケットなどの手配を請け負う。あるいは、コンビニでは取り扱っていない商品（たとえば家電など）も、ネットで最も安い店を検索して取り寄せるサービスを展開する。寿司や蕎麦やラーメンなどの出前を取りたい時は、近所で一番旨いと評価されている店を探して注文してあげる。そういうバーチャル・コンシェルジュ・サービスを展開すれば、既存の顧客の支出の半分以上を握ることができるだろうし、新たな顧客も獲得できるはずだ、
・ＩＴ弱者、サイバー弱者、スマホ弱者と言われている高齢者も、近くのコンビニに親しいコンシェルジュがいれば、その人を介することで各種のネットサービスやネット通販などを安心・安全に利用することができるだろう。地域の人々に頼りにされる有能なバーチャル・コンシェルジュなら、時給3000円払っても十分ペイすると思う。これは顧客の会費で簡単に賄うことができるはずだ。
『稼ぐ力』
仕事がなくなる時代の新しい働き方
＜韓国やドイツに学ぶグローバル化の“起爆剤”＞
・まず韓国では、1997年のアジア通貨危機の際、ＩＭＦ（国際通貨基金）の管理下に置かれた屈辱から、国策でグローバル化を推進したのに合わせて、サムスンや現代などの大企業が英語力を昇進の条件にした。たとえばサムスンはＴＯＥＩＣで990点満点中900点を入社、920点を課長昇進のラインにした。これに大学側も呼応し、難関校のひとつの高麗大学では受験資格を800点、卒業条件に半年以上の海外留学経験を設け、英語の重要性をアピールした。
・憧れの企業・大学がつけた火に、わが子の将来の安定を願う保護者が機敏に反応し、英語学習熱が燃え広がった。英語試験の超難化で受験生の激減が懸念された高麗大学には、前年の倍の受験生が押しかけた。この保護者パワーに圧倒されるように、高校や中学も英語教育に力を入れ、国全体が英語力アップに突き進んだのである。
この間、わずか10年。現在、ソウル国立大学や私が教鞭を執る高麗大学、梨花女子大学では、英語で講義をし、学生との質疑応答もすべて英語である。
・日本でも今後、楽天やファストりの成果を待つまでもなく、トヨタ自動車やキャノン、パナソニックのような世界企業が英語を社内公用語に規定する決断を下せば、雪崩を打つような英語ブームが巻き起こるに違いない。
＜墓穴を掘った「トラスト・ミー」＞
・ところで日本人の大いなる勘違いとして根強くあるのだが、「英語がよくできる」＝「ネィティブのように喋れる」というイメージだ。この固定観念ゆえに欧米人に対して無用のコンプレックスを抱き、面と向かうと借りてきた猫のように萎縮してしまう。私に言わせれば“悲しき誤解”もいいところで、今や世界の標準語は英語ではなく、文法も発音も不正確なブロークン・イングリッシュだと思ったほうがよい。
・インドに行けばインド独特の、シンガポールにはシンガポール独特の（「シングリッシュ」と呼ばれる）ブロークン・イングリッシュがある。
＜身につけるべきは「成果を出す」ための英語＞
・こうした正しいニュアンスを含め、日本人とビジネスパーソンが身につけるべき英語とは、「プラクティカル・イングリッシュ」である。「プラクティカル（実践的）」とはすなわち、「成果を出す」ということだ。
＜慣れない英語で結果を出す「4つの秘訣」＞
・１つ目は、当然のことだが、相手の感情を不必要に害するような表現を使わないこと。
２つ目は、相手のやる気や自分に対する共感を引き出すこと。
３つ目は前任者との違いを行動で示すこと。これが最も大事である。
４つ目は、自分の“特技”を披露するなどして人間として親近感を持ってもらうこと。私の場合、けん玉の妙技を見せたところ、面識のない相手でも一気に距離が縮まった経験がある。芸は身を助く、は本当だ。
＜相手の国を知り、文化を理解する＞
・そしてニュアンスが皮膚感覚でわかれば、ブロークン・イングリッシュでも十分なのである。だから日本企業も、英語の社内公用語化は入り口にすぎず、これからは、海外勤務歴や現地での実績を昇進や査定の大きな評価基準にしていくことが求められるだろう。
＜リスニングは“ながら族”、スピ―キングは“実況中継”――一人でもできる3つの学習法＞
＜「和文英訳」は英語じゃない＞
・日本人は中学・高校で6年、大学も入れれば10年の長きにわたって英語を学ぶ。世界で最も長い学習時間を費やしているにもかかわらず、これほど英語を苦手とするのはなぜなのか？その原因は、日本の英語教育に浸透している3つの“勘違い”に起因する。誤った学習法として銘記されたい。
１つは、英語力は「和文英訳」「英文和訳」できる能力だという勘違いだ。だが極端な話、和文英訳（された英文）は、英語ではないと思ったほうがよい。和文を英訳してみたところで、「そんな英語表現はあり得ない」というものがゴマンとある。
＜「減点教育法」では英語は身につかない＞
・極めつきは“減点教育法”だ。英語教師はスペルやカンマ、大文字や小文字などのミスを理由に不正解とするが、この採点法が生徒から学ぶ意欲を奪うのである。
＜「1年間・500時間」が分岐点＞
・海外を相手にビジネスをする、あるいは社内で外国人と問題なく仕事を進めるためには、最低でも、ＴＯＥＩＣなら700点は欲しい。そのための学習法は、すでに600点台以上のスコアを有する場合とそうでない場合とで大きく分かれる。
まず、600点台に達していない場合、やるべきことは2つ。語彙や文法など、基本をしっかり覚えることと徹底的にリスニングをすることに尽きる。これに1年間で500時間を充てる。
＜「秋葉原でボランティア」が一番安上り＞
・では、600点以上のスコアに達した人は、次に何をすべきか？まずスコアを上げるという観点からのアドバイスは、市販のＴＯＥＩＣ攻略本で出題傾向や解答テクニックを獲得することである。
・もし社内や近所に英語を話す外国人がいれば、積極的にお茶や食事に誘って、英語を使う機会を増やすことだ。
＜「問題解決」を行う学習法を＞
・さらに、１人でもできる学習法として3つのことを勧めたい。1つ目は、とにかく英語に耳を鳴らすこと。赤ちゃんが3歳になる頃には自然と母国語を話せるようになるのは、意味がわからなくても親の話す言葉を毎日聞いているからだ。この万国共通の原則に倣い、自宅にいる時はテレビでＢＢＣやＣＮＮをつけっ放しにしておくのがよい。
