『現代アメリカのガン・ポリティクス』
鵜浦裕 東信堂 2016/12
＜規制の緩い州が規制の厳しい州に銃を供給＞
・犯罪で使われることになる銃を輸出する頻度のもっとも高いミシシッピー州では、人口10万人当たり50丁を他州へ供給している。これは全国平均の約3倍である。これが本当ならば、規制の緩い州が規制の厳しい州に銃を供給し、後者の規制を骨抜きにしていることになる。
＜対立の具体的な論点＞
・ガン・ライツ派と銃規制派が対立を繰り広げる前線は多様である。許可証に必要な資格や講習や待機時間、保管の方法、銃・マガジンの種類、隠匿やオープンな傾向の方法、学校やレストランなど携行が認められる場所、正当防衛の積極的解釈、精神病や薬物中毒の対策など多岐にわたる。
（1）許可証の発行
・犯罪歴などに問題がなければ許可証を発行しなければならない法をもつ州「シャル・イシュー・ステイト」（Shall-Issue-State）と、問題がなくとも、当局に裁量の権限を残す州「メイ・イシュー・ステイト」（May-Issue-State）に分かれる。
前者では銃の保有・携帯の免許証の取得が簡単であるため、州外の申請者も多い。たとえばユタ州では、1996年からの15年間で免許証を取得した24万人のうち、およそ半分が州外居住者である。
（2）銃器とマガジン（弾倉）の種類
・銃の種類については、とくに攻撃用ライフルなど高性能の銃器を認める州と、それを禁止し拳銃とショットガンだけを認める州に分かれる。
・しかし2016年、テネシー州が公認したものは、同州出身のロニー・バレットによる製造とはいえ、アメリカ軍スナイパーが公式に採用する「バレット50キャリバー」であり、旅客機を打ち落とせる。いうまでもなくアメリカ市民が入手できるもののうちでもっとも破壊力がある。連邦は禁止していないが、カリフォルニア州やワシントンＤＣは認めていない。
マガジンの弾数については、上限を設ける州と設けない州がある。カリフォルニア、メリーランドなど、都市部が支配するブルーステイトでは、マガジンの弾数を10発までに制限する州が多い。その上限はほとんどの州でリボルバーが装填できる6発より多い。ちなみに連邦法の定義では11発以上の弾を装填できる弾倉を高性能マガジンと呼ぶ。トゥーソン乱射事件の犯人が使った9口径のグロックのマガジンは31発装填できるものだった。乱射による犠牲者の数が多くなるため、高性能マガジンの規制は重要である。
（3）携行の方法
携行の方法は、オープン・キャリー（公共の場所で銃が見える状態で携帯すること）とコンシールド・キャリー（隠匿携行）の２つに分かれる。
オープン・キャリーは、ほとんどの州で認められている。2000年頃からバージニア州で始まった「オープン・キャリー・ムーブメント」は、2010年頃には、およそ40州に波及している。とくに「ミート・アップ」（meet-up、集合）と呼ばれるイベントを呼びかけ、公園など公共のスペース、ファースト・フード店やコーヒーショップなど、民間の飲食店を集合場所として、デモンストレーションをおこなう。ガン・マニアに加えて、現役、退役の軍人、予備軍人、州兵、警官、消防士などが参加する。
この種のデモンストレーションは、とくにカリフォルニア、ニューヨーク、イリノイなど、隠匿銃の携帯の許可をとるのが難しい州で多くみられる。その目的は、反対派との対決や銃にまつわる悪いイメージを払拭することにあるというよりは、銃の露出に不快感を覚える人を多くすることで、目立たない銃の携行、つまり隠匿銃の規制緩和を求めて、州議会に圧力をかけることにあるらしい。
「オープン・キャリー・ステイト」では、営業妨害を恐れるビジネスに、それを拒否し「禁止」の張り紙をすることが認められている。
・次に、隠匿銃を認める州は、1987年には10州だったが、2012年に認めたイリノイ州を最後に、現時点で、隠匿銃を認める法はすべての州にある。許可証の取得や講習の義務づけなど、厳しい条件をもつ。
・隠匿銃の普及を示すエピソードとして、空港のセキュリティ・チェックで押収される銃の数が近年急増したことがある。隠匿を忘れて通過しようとしたケースがほとんどだという。また保護者が学校や保育園を訪れるさいに、金属探知機でひっかかるケースも増えている。この場合、保護者は携行の権利を主張するので、訴訟に発展することもある。
（4）携行できる場所
・「キャンパス」大学のキャンパスは、長年、ガン・フリー・ゾーンだった。1745年、イェール大学が持ち込みを厳罰に処して以来、ほとんどの大学は警備員や法取締官を除いて、銃の保有・携行を禁止してきた。しかし近年キャンパスで乱射事件が頻発するため、大学は方針を変えつつある。
・ガン・ライツ派は大量殺人を思いとどまらせ、学生に反撃のチャンスがある分、キャンパスは安全になると主張している。確かにアメリカの大きな大学はキャンパスも広く、フェンスやゲートもないので、ほとんど自由に出入りできる。ナイフや銃による恐喝事件やレイプも少なくない。女子学生をふくめて、銃による武装が必要だという主張には一理あり、リバティ大学のように学長自ら隠匿銃の携行を学生に薦める大学もある。隠匿銃の携行を認めたテキサス州では、テキサス大学のある学部長が抗議の意味で辞任した。
他方、銃規制派は銃犯罪による死亡者が増えると警告する。とくに学部の学生は未熟で、感情を抑えられず、口論が、銃撃戦にエスカレートしたり、落第した科目の担当教員を射殺したりする事件が増える危険を心配する向きも多い。終身雇用や昇進を拒まれて審査教授を射殺する、科目を不合格にされて担当教員を射殺するなどの事件も起きている。教員や学生や事務職員が銃を携行することで、その分、彼らと銃撃犯の区別が難しくなる。銃撃犯に応戦できる教員や学生もいるかもしれないが、銃に慣れない人も多いという。
「バー、レストラン」
・選挙のさいの対話集会に使われるなど、飲食店は政治化された場所である。
アルコールを飲ませるバーやレストランへ弾丸を装填した隠匿銃を持ち込むことを法的に許可した州は、テネシー、アリゾナ、ジョージア、バージニア州など、合わせて４つある。この問題について規定をもたないために、事実上、持ち込みが許されている州は、ニューヨーク、ニュージャージー、マサチューセッツなど、２０州ほどある。
「教会」
・教会もまた乱射による大量殺人を免れない。2015年、サウスカロライナ州の黒人教会で、白人青年が牧師をふくめ９人の黒人を射殺する事件をはじめとして、ヘイト・クライムが起きている。現在、その是非をめぐり、訴訟がすすむ州もある。
ジョージア州では、教会への銃の携行をめぐり、2011年1月、教会の一部やガン・ライツ派の団体が、許可証をもつ市民にチャーチ、シナゴーグ、モスクなど、礼拝所への銃の携帯を禁止する同州法は合衆国憲法で保障された信仰の自由の権利を侵害するという訴訟を、第11連邦控訴裁判所（アトランタ）に提起し、口頭弁論がおこなわれている。
・このように大学、教会、職場、駐車場、レストラン、バーなど、銃を持ち込めない場所を探すのが難しくなっている。
＜アメリカで銃規制がすすまない理由＞
・ガン・ライツ派と銃規制派の対立は「保守主義、共和党」と「リベラル、民主党」という対立に重なる。つまり銃イシューはアメリカ政治の基本的な対立構造に完全に組み込まれている。そして近年の二極化の流れのなかで、ガン・ライツ派と銃規制派もまた対立をさらに深め、歩み寄りの気配がまったくみられない。政治化された分、解決が遠のいている。
アメリカという広大な国は、イデオロギー、党派性、銃イシューの観点から色分けすると、「保守、共和党、ガン・ライツ」の支持者が多数派を占める「ミッドウェストとサウス」のレッドステイトと、「リベラル、民主党、銃規制」の支持者が多数派を占める「ノースイーストとウェスト」のブルーステイトとに分かれる。とくに「ミッドウェストとサウス」には、移民が持ち込んだ暴力を肯定する文化的伝統があり、それは正当防衛を拡大解釈する州法に反映されている。この色分けは州内の農村部と都市部のちがいにもあてはまる。
・ビジネス界に概して「保守主義、共和党」支持の立場をとるが、銃イシューについては、飲食チェーンをはじめ、銃規制を支持する業界が多い。しかし銃産業や関連産業は堅調な展開をみせている。ペンタゴン、ＦＢＩ、ローカルの警察の需要など、防衛と治安のための需要が絶えることがない。余剰生産は文民仕様とされ、市民の需要に応え、その権利の実現に貢献している。銃撃事件や政府による銃規制の提案はむしろ売り上げ増加につながる。また技術革新により、銃器の殺傷能力を年々高めているだけではく、規制を迂回する技術力もある。加えて、製造者責任や販売責任の追及を免れているなど、連邦法にも守られている。
・銃イシューにおける両派は、有権者もビジネスも、市民団体や業界団体によって、それぞれ政治力に組織化され、啓蒙活動や選挙運動やロビー活動に動員される。ＮＲＡ（全米ライフル協会）をはじめガン・ライツ派の団体はその強力な動員力や資金力を使い、連邦議会、大統領、行政、そして最高裁裁判官の指名にまで、影響を及ぼす。啓蒙活動や選挙活動により、ガン・ライツ拡大の立法を公約する候補者を当選させ、銃規制を唱える候補者を落選させようとする。当選後もロビー活動を展開し、議員の議決や発言を監視する。公約に反した場合には、再選のさいに報復する。議会をコントロールするだけでなく、ＮＲＡは取締機関を抑え込むことにも成功している。他方銃規制派には、ＮＲＡに匹敵する団体がないため、政治力で遅れをとっている。
・連邦議会の構成は有権者や利益団体の意向が反映されているため、銃規制が多数を占めることは難しい。たとえ銃規制派の民主党が多数派を占めたとしても、レッドステイト選出や農村部選出や農村部選出の議員が造反したり、共和党議員がフィリバスター（議事進行妨害）を行使したりして、銃規制法案を葬ることが多く、たとえ成立したとしても必ず抜け道が用意されている。結果として、銃規制がすすむはずがない。逆に、ガン・ライツの名のもとに危険人物や悪徳業者にまで銃の権利を保障し、ＡＴＦ（アルコール・タバコ・火器及び爆発物取締局）や警察をはじめ、法執行機関の取締りや捜査を妨げる立法をしている。
・大統領は、立法権をもたないが、銃撃事件のたびに銃規制の立法を連邦議会に要請する。しかしことごとく否定され、遺族を慰問するにとどまる。また取締り機関の場合、捜査妨害に等しい連邦法により、予算や人員だけでなく、捜査力そのものを削がれている。そのため、十分な取締りができないだけでなく、リスクの高いおとり捜査に頼り、失策を重ねている。
連邦最高裁は、近年、修正第2条の解釈に決着をつけ、銃の保有・携行を、連邦政府も州政府も侵害できない、個人の権利として保証した。同時に「厳しすぎる」州法に違憲判決を下した。この判決によって、「やむを得ない事情」がない限り、銃の保有・携行を100％禁止する立法は不可能となった。それは銃撃の犠牲者やその遺族の願いよりも、憲法の「初志」を貫いたことになる。ただし最高裁がこの判決で認めたのは自宅における自由な保有・携行だけである。その他の条件については、目下、両派の間で活発な論争が展開され、そのいくつかは訴訟として最高裁にとどき、そのつど一つずつ、詳細が決められていく。その闘いは長く続く。
・論争が活発化した州レベルでは、許可証の発行、銃やマガジンのタイプ、携行の方法や場所、正当防衛の拡大解釈、精神疾患や薬物中毒の対策、連邦政府の犯罪歴チェックへの協力など、さまざまな分野で試行錯誤が繰り返されている。レッドステイトでは銃を持つことで自衛力を高めるための州法が成立し、一部のブルーステイトでは、精神病患者など不適切な人物に銃を入手させないための、規制強化の州法が成立している。しかし近隣のレッドステイトがすすめる規制緩和によって、その効果を削がれている。一部の州の規制強化では意味がない。
このように憲法規定や多数説を背景にガン・ライツ派は参加型民主主義のプロセスを支配し、連邦でも州でも、あらゆる規制法の成立を阻止している。これが大きな問題の答えである。
『100年予測』
世界最強のインテリジェンス企業が示す未来覇権地図
＜アメリカの基本戦略とイスラム戦争＞
１、 アメリカ陸軍が北米を完全に支配すること
２、 アメリカを脅かす強国を西半球に存在させないこと
３、 侵略の可能性を排除するため、アメリカへの海上接近経路を海軍が完全に支配すること
４、 アメリカの物理的安全と国際貿易体制の支配を確保するため全海洋を支配すること
５、 いかなる国にもアメリカのグローバルな海軍力に挑ませないこと
・世界中の海洋を支配するという、前例のない偉業を達成したアメリカは、当然ながらその支配を維持したいと考えた。
・20年前のソ連崩壊により冷戦時代は動きを抑えられていたイスラム地域が急激に不安定になった。
・アメリカの基本戦略を知れば、対テロ戦争がどのような結果に終わろうと、イスラム世界が混迷さえしなければ、アメリカは勝ったと言える。
・アメリカの支配はまだ始まったばかりであり、21世紀にはアメリカの世紀になる。
・現在のアメリカ合衆国は、文化的にも歴史的にも発展の初期段階にある。
■■■ 私が思うこと、聞いたこと、考えること ■■■
・民主党のクリントン候補は、米大統領選挙のテレビ討論会では、「銃規制強化を」と主張していました。共和党のトランプ候補は、「銃規制反対」を表明していました。銃規制の問題は、歴史的にもアメリカ社会に根差す大きな問題のようです。銃乱射事件がおきるたびに、銃規制派とガン・ライツ派が激しく対立するようです。普通のアメリカ人の家には銃が置いてあるといわれます。外出時のリスク対策のために「隠匿携行」が増えていくことでしょうか。規制をいくら強化しても、犯罪者たちは法の抜け穴を考えて、強力な銃器を手に入れるといわれます。法律で規制されていますが不法移民の問題のように、不法な銃器が、広範に社会に普及していっているようです。一般人にでも銃の「隠匿携行」が増えているといわれます。ごく普通に社会の習慣になっていくのかもしれません。「銃規制」は州によって、大きく違い複雑になっているようです。しかし、「銃」はアメリカ人の生活の必需品といわれ、普通の生活用品になっていると語られています。
・ＰＣ「ポリティカル・コレクトネス」ということで、アメリカ人の建前は「人種差別反対」ということになっています。そこで、アメリカでは「逆差別の法律」もあったといわれます。現在はどうなのでしょうか。ところが、潜在意識では、アメリカ人は常に「人種問題」を気にしているといわれます。あらゆることを「人種問題」のフイルターを通して、見るというのです。ですから、アメリカ人の女性全員が「クリントン候補」を支持しなかったといわれます。それと同じように「銃規制」の問題は憲法の問題にも関わる、アメリカ人の「潜在意識を刺激している問題」といわれます。銃の乱射事件がおこるたびに「銃規制反対」の心理が潜在意識的にアメリカ人の心理に働くようです。トランプ大統領が勝利したのも、そのような背景があったのかもしれません。大衆は常に現実的に考えるといわれます。
・米海軍の空母打撃軍の戦力に匹敵するまでには、中国海軍は百年もかかるといわれます。それだけ、空母機動部隊の運営には莫大な予算とノウハウが必要だということでしょうか。原子力潜水艦の技術も米海軍の技術は相当進んでおり、性能的には容易に追いつけないそうです。
・「地政学」と言う学問については、私たち一般人は、詳しくはないですが、大陸ばかりでなく、海洋の支配に関しても関係しているようです。「アメリカの支配はまだ始まったばかりであり、21世紀にはアメリカの世紀になる」ということで、アメリカの自信が窺われます。ちなみにエイリアンの超テクノロジーはアメリカが独占して「一人勝ち」になるのでしょうか。レーザーのテクノロジーもエイリアンのものだったそうです。「エイリアン・テクノロジー・リバース・エンジニアリング（宇宙人科学技術工学）」は、ロシアも研究しているのでしょうか。
・よく日本の軍事力、防衛力の増強と言うと海上自衛隊、海軍力の増強について世界的にも言及されます。自衛隊が、巡航ミサイルやバージニア級の攻撃型原子力潜水艦を持つべきだと主張する軍事専門家や有識者は増えているといわれます。
・核兵器の保有については専守防衛を国是とする日本ではいわゆるタブーとなっており、サラリーマンや公務員、政治家も表立って言及する人は少ないようです。また、限られた予算、増えない税収、福祉予算を削る財政赤字では、資金的に無理だと考える人も多いものと思われます。スイス型の「核シェルターと国民皆兵的な自動小銃の整備」を提案する人もいるのでしょう。ソ連の崩壊が軍事費の過大な負担が原因だったとする説もあり、莫大な軍事費は、財政の破綻の原因となることでしょう。
・「貧者の核兵器」と言われる化学兵器や細菌兵器を保有している国が北朝鮮など周辺諸国にありますので、「核には核を」という明快な論理が国民の多数説になるのはありえない未来の話だとはいえないといわれます。国民が右傾化、保守化しているともいわれております。また多額の予算を投入して通常兵器を装備しても、核兵器１発の前には抑止力となりません。また、「貧者の核兵器」といわれる細菌兵器や化学兵器の前には、通常兵器は抑止力となりません。そもそも専守防衛という概念もカネのかかる割には抑止力にならないそうです。
・「国家百年の計」として防衛政策、国防政策を考えるべき時代のようです。アメリカもイスラム戦争から手を引いていき、「世界の警察官」としての役割をやめるそうです。米兵の死傷者が増えると世論も海外派兵に反対するからのようです。核兵器が「安上りの兵器」となる時代になれば、多くの国が核兵器を持つようになるのでしょうか。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ ・ブログ名称： UFOアガルタのシャンバラ
・第２のブログ名称：UFOパラレル・ワールド 「神の国か？」「人類の原郷か？」 「天上のエルサレムか？」･････････
「パラレル・ワールドに住む宇宙人、天国に出入りし転生と憑依を自由に操るシリウス星人の殖民星が、地球か？」、「ネガティブのシリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こるのだろうか？」
「金髪碧眼のノルディックが住んでいたアガルタのシャンバラ情報の集大成を目指す･･････････」「金星蛇人と火星霊人の戦争はその後どのように展開したのだろうか」 「日本民族の神話の原郷『高天原（たかまがはら）』は、『都市型の超巨大宇宙船』なのか！？」「平家がプレアデス星人の末裔で、源氏がオリオン星人の末裔なのか」 「小人族のグレイの母船に同乗する金髪碧眼のノルディックは、”悪魔の王””ルシファー”なのか？！」
「円盤は神人や異人、悪魔の乗り物なのか！？」「天使は神の秘密諜報員なのか」「神は最初のフリーメーソンなのか」
「UFOは、人類の歴史が始まって以来、最も重要な現象なのか。UFO問題とは、人間にとっての死の問題を解くことなのだろうか。UFOはフリーメーソンの創作なのか」
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「セドナ上空に見えないエーテルのシティが滞空するのだろうか」
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