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UFOアガルタのシャンバラ 日本は津波による大きな被害をうけるだろう

コンタクティやチャネラーの情報を集めています。

日本は異常だ。これほど行政情報が表に出ない先進国はないのではないか。野党議員に資料をどんどん提出すると、官僚は評価が下がり出世に差し支えるらしい。(2)

 

 

『日本を磨く』   輝く「強い国」をつくる  

日本経済新聞社      日本経済新聞出版社  2007/2

 

 

 

<『日本のあるべき外交とは』 (中曽根康弘)>

 

・冷戦後、米同時テロが起きるなど、国際環境は激しく変化している。このような状況の中で、わが国はどのような原理・原則を持って他国と付き合えばよいだろうか。

 まず何よりも重要なことは、「独自性を持った国家」として、日本は世界に対峙していくべきであろう。その際国策として推進するのは、平和や福祉、環境などという分野が望ましい。

 

・国民が日本の自主性、主体性を確立しようという動きになっていること自体は、喜ぶべき現象である。

 

・日本は非核三原則を佐藤内閣以来、堅持している。我々の回りには北朝鮮や中国などの核保有国がある。そういう点から、核による防衛は米軍に依存するということで日米安保条約ができた。非核三原則を持っている限りは安保条約、日米同盟は維持されていかなければならない。安保条約の本質的な要素は日本が核兵器を持たず、米国によって防衛されるという点にある。このように日本は戦後、米陣営と軌を一にして行動することが国益にかなうと考えてきた。

 

・日米同盟を維持しつつも、やはり冒頭に挙げたように「独自性を持った国家」でありつづけること、つまり、主権国家としてふさわしい態度を取るということが、国益を守ることにおいてなにより重要だろう。その意味で、東シナ海日本海の主権、北方四島の返還は実現せねばならない。

 

・私は、外交についてはいつも四原則を言うことにしている。

第一に、国力以上のことをやってはいけない。

第二はギャンブルでやってはならない。

第三は内政と外交を混合させてはならない。

そして第四は世界の潮流に乗っていること。

これが、大東亜戦争を反省した上での日本の外交四原則である。

 

・多国間の課題に対処していく上で、現在の政治や官僚の統治機構を見直す必要ももちろんあるだろう。

 まず基本的な問題として提言しなければならないのは、日本の情報戦略体制は全く欠落しているということである。種々の情報は、みんな米国からもらっているようなもの。したがって日本外交は米国への順応外交だと言われている。特に、小泉前首相の場合はそれがあまりにも顕著だった。日本は安保条約は持っているが、世界戦略においては米国とは別の側面がいくつもある。官房長官の元に、日本独自の情報戦略体制を至急整えなければいけない。今、内閣情報官が置かれ色々とやっているが、これはまったく弱い。各省庁の情報をかき集めるだけの仕事にすぎない。

 

・たとえば英国やイスラエルのように、自ら情報を持って戦略や国策を打ち立てていくという体制が、日本には非常に欠落している。米国に順応していけば済むような印象だ。

 内閣の下に情報戦略局のような独立した局機構として確立し、そこにベテランを入れ、永続的のその仕事ができるようにする。彼らにはある程度の権限を与え、官房長官が上に立って各国の日本大使館ジェトロとの連携をとらせるようにするべきだ。

 

・このような議論をすると、「対米順応外交からの脱却と日米同盟の強化は両立するのか」という声がすぐにあがる。しかし、私はまったく矛盾しないと考えている。主権国家として主体性を持って外交にあたるということは、むしろ当然のことだろう。日本の政治にそういう主体性の自覚が、ほんとうに足りないのだ。米国順応というのが外交の80、90%であるかのように錯誤している。

 

・外務省、防衛省警察庁内閣府にそれぞれ情報部門はあるものの、横の連携が不十分との指摘もあるが、国をあげた情報戦略機関はどうしても上からつくっていかなければ駄目なのだ。下の情報をかき集めるという今までのやり方では、立ち行かない。その代わり、局長になる人材は相当長い間務めさせて、局員も相当な待遇を与えて継続して任務を遂行できるようにしないといけない、いずれは、米国の中央情報局(CIA)のような組織をつくらざるを得ないだろう。現状では内閣情報調査室があるが、もっと本格的な組織を用意していかないと駄目だ。

 

・中国との外交をやっていくには、情報を持たないとどうしようもない。これからの外交の勝負は対中外交にある。米中間で日本がどういう立場をとるかという問題である。日本は米国とは安保条約を持っているが、それだけでなく、アジア全体、欧州を含めた色々な情報を持たないといけない。

 

・日本がさらに国力を高め、「光る国」になるには何を磨くべきか。具体的にあげれば、以下のようなイメージが良い。

 日本という国は、発展途上国の面倒をよくみる国。

 環境問題について、強い主張を持っている国。

 そして、東アジアの共存協力関係について深い洞察と強い見識を持っている国――。

日本とはこのような国である、という印象を国際社会に与え、さらにそれらの施策を確実に実行していくということがとても大事である。

今の政治家や官僚たちには、日本をどう印象づけようかという意志がない。そこに私は非常に危機意識を持っている。

 

■■■ 私が思うこと、聞いたこと、考えること ■■■

 

・官僚制度も時代の流れに適応できずに制度疲労、劣化が目立つともいわれます。どんな時代、体制においてもテクノクラートの官僚は必要になります。そこで政治の改革がなかなかすすまないといわれます。「失政」が増えている時代に、私たち一般人は、政治意識を高めていく必要があるそうです。「改革が遅れているのは本当に優れた官僚や政治家が登用されていないからだ」といわれます。「政治が遅れている。私たち一般人は、政治意識を高めて政治の近代化を急がなければならない」そうです。

 

・「政治は税金なり」といわれますが、税制が劣化してきているともいわれます。また「政治家が劣化している時代だ」ともいわれています。「日本の政治家はアメリカのロビイストのような役割を果たしている」という説もあります。「昔から政治が一番遅れている。票の請負業のようなもの」といわれます。いつまでも「政治が遅れている」ということでは複雑化する社会問題に対応できないでしょう。「あまり知られていないことだが、日本の社会保障というのは、先進国とは言えないくらいお粗末なモノなのである」と指摘されています。その点については政治家と官僚の認識も自覚もないといわれます。困っている人も増えており、単に政治の貧困としては片づけられないそうです。政治家は選挙民の対応に追われて、勉強ができないそうです。

 

・政治家は、世論の反発や票離れを恐れるあまり、日本の将来に必要不可欠な社会保障制度改革や年金改革に着手できずにいると指摘されています。政治経済の制度疲労が激しく、システムが劣化しているそうです。そのうえ官僚と政治家の劣化もひどいと述べられます。日本に国立の「政治研究所」が必要だそうです。「国民が政治を嘲笑している間は嘲笑に価する政治しか行われない」と指摘されています。私たち一般人は、政治意識を高めていく必要があるようです。先進国ではアメリカ、カナダ、フランスが企業・団体献金を禁止していると語られています。「日本は先進国だろうか」という声も街中では増えてきているようです。「女性の登用も先進国とはいえない」そうです。女性の眼から見ると「政治や経済の後進性」を痛切に感じることでしょうか。女性が働く必要のない社会のベーシックインカムは、ユートピアで夢の話だそうです。

 

・「ヘルメスが日本を統治している」といいわれても、教科書にものっていない話で、メディアも取り上げないことで、私たち一般人には、訳の分からない話でしょう!?神々の世界が分かるチャネラーは非常に少ないようです。シリウスの大天使の代表であるというヘルメスは、ギリシア神話に登場する青年神です。

 

・ヘルメスといえば、「神の中の神」ゼウス・クラスは、地球の主神クラスの中心として活動しているそうです。皇祖といわれる天照大御神(あまてらすおおみかみ)は、太陽神でアポロ・クラスの神なのでしょうか。神様の中の王様であるゼウスは魔神の系列だといわれます。ベル(Bel)、クロム(Chrom)、「バアル神(Baal)」も「ゼウス」や「アポロ」も、すべてが「ニムロド」=「アンチ・キリスト」と語られています。

 

・不死で時空を超えているので「神」というのですから、大昔の神々は、現代でも活動していると解釈するのが「理論的」といえるそうです。どのような形で関与しているのでしょうか!?

 

・確かに米国的な資本主義も衰えを見せてきています。「日本が、新しい社会体制システムを確立して、近未来に世界の手本になる」というのが、多くの予言者のいうところですが、どのようなものになるのでしょうか。2012年のアセンションの時代に向けて、誰もが精神世界に関心を持たなければならない時代となるのでしょうか。

 

・「社会主義でも資本主義でもない平等な神の子の機会均等システム」とは、どのようなものでしょうか。商売の神ヘルメスの英語名はアーキュリー(水星)ですが、「マーキュリーからとてつもなく進化した透明な宇宙船で、美男美女の宇宙人がきていた」という米国のUFOコンタクト記録もあるといわれます。

 

・「人は皆、記憶喪失の異星人だ」そうですから「人は皆、記憶喪失の神々だ」ともいえるようです。宇宙人情報を公開すると主権が危うくなるともいわれます。「はるかに進化した宇宙人が人間の精神体に侵入してくる時代だ」そうです。そうなると人間自身が「変容」、「変性」してしまうそうです。

 

・ある知識人の話ですと「日本は小さな政府と大きな政府を併存している体制の国家だ」といわれます。政府会計だけを見ると小さな国家ですし、公益法人の予算を加えると大きな政府になるということです。だから小さな政府と大きな政府を比較検証している国だといわれます。私たち一般人は、詳しい世界比較の数字は覚えておりませんが、国家組織の仕組みを単純に比較できないようです。

 

・米国と比較する場合には、歴史的、制度的な違いが背景にあり、詳しくは専門家でないと分からないようです。たとえば、銃社会の危険性、犯罪率、社会保障医療保険など米国も多くの問題を抱えており、格差が大きくて世界一住みやすい国とはいえないといわれます。一般的に根本的にはセルフヘルプの資本主義精神を信仰し、社会主義者を嫌うと指摘されています。また、また人種差別問題も米国人の潜在意識に根付いているものだといわれます。表面化しなくても常に意識しているということでしょうか。

 

・が、様々なビジネスに関しても斬新なアイデアを実行する人々が多い国であるともいえましょう。NPOなどの社会機関に関してもいろいろと研究しているようです。営利企業も利益を出しにくい経済状態ですが、NPOの従業者の生活も考えて、税金の補助金や寄付金に頼るのだけではなく、利益構造をNPOに組み込んでいく必要があるといわれます。

 

労働組合や農協などもNPOであるということですので、今さら新しい概念ではないようです。寄付金も税制を変えていかないとファンドレイザーの職業も確立しないと指摘されています。

 

自民党の政治については、私たち一般人は、知らないのですが、派閥政治からの改革など、自民党も時代に応じて、自己改革をしてきたようです。民主党に政権をとられてから、野党になっていろいろと研究したのでしょう。やはり自民党内部では「選挙に強い人が選挙に強いという理由から尊敬される」といわれます。それほど選挙に苦労している人が多いのでしょう。当選回数でポジションが決まったこともある意味では合理的なことなのでしょう。選挙にまつわる汚職事件が自民党の党史を暗くしているようです。最近では汚職事件に巻き込まれないように、さまざまな手法が自民党にも導入されているようです。

 

・「自民党は一種のフリーメーソン組織のようである」と言う説もありますが、地方の組織には戦前からの政党政治の流れがあったとは意外です。政治家にとっては日常の政治活動の積み重ねが重要なのでしょう。

一般的に「地盤、看板、カバン」を親から譲り受けた世襲議員は比較的苦労をせずに当選街道を歩むそうですが、頼るものが少ない1世議員は、選挙にとても苦労をする人が多いと語られています。政治資金の相続の面で世襲は有利だといわれます。

 

・やはり選挙に当選するには、できる限り多くと人と個人的にコンタクトする必要があるそうです。後援会が命綱だそうで、落選すると悔しい思いをするようです。落選した場合に党からのさまざまな援助があればいいそうですが、自己資金が続く限り選挙に出れるようです。落選した場合に戻れる職や職場を持っている人は、長く続くようです。後援会の選挙マシンの強さが自民党の強さだったのですが、インターネットなどの普及で、従来からの選挙マシンが通用しなくなったようです。地方議員の近未来の姿は欧米のようにボランティア議員の流れだといわれます。

 

・選挙の投票のために投票所に出向く国民にとって、インターネットによる投票が認められれば便利だと思いますが、「直接民主制」の道を開くということで、抵抗勢力は多いそうです。選挙結果が大きく変化してくるともいわれます。「人々の意識に応じた、その程度の政治しか私たちは持てない」といわれます。私たち一般人も政治意識を高めて、とりあえずは必ず投票所に行くという癖をつけなければならないようです。

 

・政治家が政治活動をするためには、ある程度の資金が必要で、政治献金が多ければ、それなりの活動ができるようです。野党が攻撃をするのは、与党政治家の政治資金関係などでしょう。法律なども厳しくなっており、政治資金関係には、政治家も細心の注意を払わないと、つい「うっかり」ということが通用しないようです。政治家も厳しい職業になっているようです。政治家と言う職業も専門化、特殊化、地域化がすすむようです。

 

猪瀬直樹知事は徳洲会グループから5000万円を提供された問題で、「今後1年間の知事の給与を返上する」という考えを示していましたが、結局辞職しました。

 

・この本(『七人の政治家の七つの大罪』)は民主党が政権をとる前のものです。大きな政党や大きな組織をバックにしていないと落選議員は、再度、選挙に挑戦することは難しいようです。世襲が選挙に強いのは、後援会組織がしっかりしている場合が多いようです。「サルが木から落ちればサルだが、代議士が選挙に落ちるとタダの人」といわれ、落選した時のことも考えなければなりません。選挙に必要な「ジバン、カンバン、カバン」といわれますが、資金のない人には落選はつらいものだといわれます。

 

・顔を合わせて面談を通じて後援会員を増やしていく努力が小選挙区ですと大事になるそうです。選挙民とのコンタクトに多くの時間と労力が必要です。

 

・現役政治家は、モーレツ・サラリーマンのようにモーレツに働き、動き多くの人と接するそうです。著者も無理がたたって脳梗塞で倒れたそうです。こうした忙しい状況では、政策の勉強の時間があまりないようです。政治家は必死に働いているといわれます。

 

・政治家には落選がつきもので、議員の経歴を見ていくと多くの議員が落選の経験があります。落選議員の状況はひどいそうですが、それを乗り越えてはじめて中堅議員に成長していけるのでしょう。やはり松下政経塾のように若いうちから直接に選挙の世界に飛び込んでいくほうが良いのでしょうか。

 

・若いうちから直接に政界に飛び込むべきか否かということについて賛否両論があり、政治家になる前にほかの職業についておくべきだと言う人もいるようです。落選した時のことも考えなければならないのでしょう。

 

・政治家の仕事内容も時代の変化に応じて変わっていくものとおもわれます。組織的に動かないと仕事は増える一方のようです。日本経済の再生に力がありかって賞賛された経済官僚も近年の経済政策の失政の多くに責任があるそうです。その原因は政治的な統制力を欠いたことだそうです。反官僚の動きが勢いをましておりますが、「火のない所に煙は立たぬ」ということでしょうか。官僚制度も時代の流れに適応できずに制度疲労、劣化が目立つともいわれます。文部省の天下りあっせんも大きな問題となりました。 

 

・企業はリストラしないと現代の激しい経済環境を乗り切れないといわれます。世界のどの国もリストラをしないとギリシャのようになるのでしょうか。どこの国でも国のリストラや舵取りは難しいようです。日本は大丈夫だそうですが、近代化や改革が急がれています。増税をする前に、もともと国家予算の分配の問題になるようで、財源をひねり出すためにも、行政、立法、司法の大胆なリストラ、近代化が必要だといわれます。

 

・「3S(セックス(性風俗)、スクリーン(映画、大衆娯楽)、スポーツ)で大衆をして政治を忘れさせよ」というユダヤシオンの議定書という謎の文書があったそうです。が、ゲームに熱中している若者が政治に熱中するようになるのも何かの契機が必要でしょうか。インターネットの政治利用自由化が契機となるのかもしれません。

 

公安調査庁の元部長が「日本は諜報機関のない世界的にも珍しい国だ」と書いていますが、私たち一般人は、「日本に諜報機関」がない理由がよくわかりません。「諜報機関のない国は既に国益を大きく損ねている」そうです。真面目な政治家も官僚も戦後70年もたつのに、諜報機関の設立にはあまり熱心ではないようです。中曽根氏のような大物政治家にも無理だったようです。敗戦後、占領軍に禁止されてから、本格的な諜報機関が作れないようです。北朝鮮拉致事件についても「諜報機関のない国は拉致事件にも無力だった」といわれるように大きく国益を損ねています。「諜報機関のない国は始めから負けている」ともいわれます。

 

・私たち一般人は、北朝鮮拉致事件について詳しくはありません。しかし、拉致事件の被害者はかなり多いという説もあるそうです。この程度の問題に数十年もかかっているのは不思議です。よく家族連絡会の運動が報道されています。拉致事件は、多くの一般国民の関心の高い事件のようです。ちなみに、拉致被害者の家族連絡会の増元さんも「次世代の党公認候補」として衆議院宮城二区から出馬しましたが、結果がでなかったようです。

 

航空自衛隊のF4ファントム戦闘機は、国会によって「爆撃装置」と「給油装置」が外されてライセンス生産されました。高価な最新鋭戦闘機も北朝鮮拉致事件には抑止力にはなりませんでした。「爆撃装置」と「給油装置」を外さなければ、拉致事件も大きく拡大しなかったかもしれないという説もあるそうです。当時は北朝鮮スパイの逮捕事件や日本海などでのスパイ船事件があり、かなり警察も緊張していたようです。諜報機関がなかったことが、事件の発覚を遅らせたようです。

 

・「高価な抑止力のない通常兵器を少数そろえても核兵器を熱心に開発している周辺諸国には抑止力にはならない」といわれます。通常兵器のレベルを一段と上げていく必要があるそうです。自衛隊巡航ミサイル原子力潜水艦の装備をすすめ通常兵器の抑止力を高めるべきだという説もあるそうです。限られた予算、増えない税収、十分でない福祉予算を削る財政赤字ということで、5兆円の防衛予算を効率的に使用しなければいけないと語られています。「それこそ税金の無駄遣いを止めて、諜報機関の設立運営の財源にあてるべきだ」といわれます。

 

 

 

******************************** ・ブログ名称: UFOアガルタのシャンバラ

日本は津波による大きな被害をうけるだろう

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「パラレル・ワールドに住む宇宙人、天国に出入りし転生と憑依を自由に操るシリウス星人の殖民星が、地球か?」、「ネガティブのシリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こるのだろうか?」

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「UFOは、人類の歴史が始まって以来、最も重要な現象なのか。UFO問題とは、人間にとっての死の問題を解くことなのだろうか。UFOはフリーメーソンの創作なのか」

「全宇宙を創ったという“虹の神々”も地球に来ているのだろうか」

イルミナティなどのフリーメーソン組織に入ると神に会えるのだろうか」「金星の神々は地球に到着するやいなや、イニシエーションのためのフリーメーソン本部を設けたのだろうか」

国際連合の設立に動いたキリストの星、アプ星人とは」

「人は皆、記憶喪失の異星人だろうか」

「はるかに進化した天使のような宇宙人は、人間の守護霊や背後霊なのだろうか」

セドナ上空に見えないエーテルのシティが滞空するのだろうか」

 

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