『未来を透視する』
(ソフトバンク・クリエイティブ)2006/12/21
<気象変動>
・来るべき気象変動により、2008年からこの台風の発生回数は増えていくと私は、予想している。とくに2011年は過去に例を見ない台風ラッシュとなり、大規模な暴風雨が吹き荒れる深刻な年になるとの透視結果が出ている。この台風ラッシュは、2012年にずれこむかもしれないが、可能性は低い。嵐の増加を促す地球の温暖化は、現在も急速に進行中だからである。
・2010年から2014年にかけて、また、2026年から2035年にかけて、平均降雨量は年々560~710ミリメートルずつ増加する。現在から2010年にかけて、また、2015年から2025年にかけては、380~530ミリメートルずつ減少する。現在から2010年にかけて、また、2015年から2025年にかけて、平均降雪量は300~550ミリメートルずつ増加する。
ソフトバンク・クリエイティブ 2006年12月26日
<日本の自然災害>
<2010年、長野で大きな地震が起きる>
・透視結果を見てもうろたえず、注意程度にとらえてほしい。ただし、最悪の事態に備えておいて、何も起こらないことを願おう。こと天災に関しては、透視は間違っているほうがありがたい。
<今後、日本で発生する大地震>
2008年 伊勢崎市 震度6弱
2018年 東京都 震度6弱
・噴火や地震にともなって海底では地盤の隆起や沈降が起きる。そして、膨大な量の海水が突然動きだし、衝撃波となって陸地の海外線へと進行する。
・遠洋ではあまり目立つ動きではないが、浅瀬に入ると、衝撃波は巨大な津波となって陸地を襲い、都市部などを徹底的に破壊してしまう(波の高さはときには30メートル以上になることもある)。
・内陸へと押し寄せる力がピークに達すると、今度は海に戻り始め、残された街の残骸を一切合財引きずりこんでいく。警告もなしに、突然襲ってくれば被害はとりわけ甚大となる。
・幸い日本には、優良な早期警戒システムがあるのだが、海底地震が発生して警報が発令されてから、津波が押し寄せる時間は、残念ながらどんどん短くなっている。
<日本を襲う津波>
2008年夏 11メートル
2010年晩夏 13メートル
2018年秋 11メートル
2025年夏 17メートル
2038年初夏 15メートル
2067年夏 21メートル
・日本は津波による大きな被害を受けるだろう(なお、波の高さが10メートル以上に及ぶものだけに限定している)。北海道の北部沿岸の都市部は特に津波に弱い。徳島市、和歌山市、浜松市、鈴鹿市、新潟市、石巻市も同様である。このほかにも津波に無防備な小都市は数多くある。
<土地>
・気象変動とともに、日本の土地問題は悪化しはじめる。沿岸部での海面上昇と、暴風雨の際に発生する大波によって、低地の村落と小都市の生活が脅かされるようになる。堤防や防壁といった手段は効力を発揮しないため、2012年から2015年のあたりまでに多くの人が転居を余儀なくされるだろう。
『ドラッカーの遺言』
・情報化が進展する新時代の世界経済のもとで、最も苦労する国は日本である―――。
<時代の変わり目に入る自覚を>
・重要なのは、「時代の変わり目」にいま自分がいるということを明確に認識できることです。
<日本の“いま”>
<20世紀の歴史を作った国>
・かつて私は、「隆盛を極めた日本の歴史こそが、20世紀の世界史そのものであり、現在の世界経済を生み出したのは日本である」と主張しました。どんな側面を採り出しても、いかなる観点から分析しても、日本が他の国に比べ、少なくとも同等か、それ以上の成功を収めてきたからです。
<通用しなくなった武器>
・しかし、先に詳しく紹介した「時代の変化」が、あなたたちの国を苦しめています。前世期には万能の武器とも思えるほど威力を発揮し、日本をかつてない大成功に導いた旧来の手法が適用しなくなり、あまつさえ足かせになってしまう状況が訪れたからです。
<「日本の危機」の嘘>
・「失われた10年」という言葉に代表されるように、この十数年間、「日本が危機的状況に瀕している」という言われ方が幾度となく繰り返されてきました。――明らかな間違いです。日本が直面しているのは危機ではなく、時代の変わり目=移行期だからです。
<時代は変わった>
<変化を拒絶してはならない>
・日本がいますぐ取り組まねばならない課題――それは、時代が変わったことを認め、その変化に対応していくための意識改革です。それでは、日本が直面している変化とは何でしょうか。
<保護主義死す>
・一つめの変化は、日本を成功に導いてきた原動力である「保護主義」が適用しなくなったことです。情報がグローバル化し、トランスナショナルな経済の勃興で一国内での金融政策が無力化したことはすでにお話ししましたが、まさしくこの二つによって保護主義は息の根を止められました。
<情報革命に勝てない>
・かつては自国の農業を守るため、そして現在の先進国では製造業を守るために、保護主義的な政策が採られることがままあります。しかし、グローバル化した情報=すなわち情報革命と、保護主義とは、互いに相容れないものであることを十分に認識しなくてはなりません。
<自身の歴史を知らない日本>
・保護主義とはすなわち「変化への拒絶」ですから、新しい時代への入り口で足かせとなるのは自明の理であると言えるでしょう。保護主義と同様に前近代的な旧来の因習を引きずり、日本の変革を阻害しているのが官僚システムです。
<ローテーション制度を導入せよ>
<強固な防護壁>
・保護主義に絡めて一言申し添えるならば、最も効果的に日本を外部から保護しているのは「言語」であるということです。難解で、他の言語とは大きく異なった特徴を持つ日本語を母語にしていることは、関税など、他のいかなる保護政策よりも効果的に日本を守ってくれています。
<大いなる遺産>
・日本で外国人が務めることができるのは、経営トップとしての役目だけでしょう。現場の実務を担当するには言葉の壁が高すぎ、結果的に仕事は日本人が行うことになる。日本語の壁は、外部に対するかくも強力な盾の役割を果たしているのです。
<「言葉の壁」が作る影>
・しかし、言葉の壁に守られていることは、あなたたちの強みであると同時に、弱みであります。ただ、一つグローバル化された存在である情報の多くは、世界の主要言語たる英語で流通されています。先に紹介したインドの例とは対照的に、日本人は情報へのアクセスに苦労する可能性があります。
<”仕事“に起こった変化>
<進行しつつある二つの変化>
・日本が直面しているもう一つの大きな変化、すなわち労働市場で進行しつつある変化についてお話ししましょう。
労働市場の変化には二つの側面があり、「労働の質」と「労働を担う世代」の両面で進行しています。
<国際競争におけるただ一つの尺度>
・「質」の変化としては、ブルーカラーが担ってきた「労働集約」的な仕事が重みを失い、ホワイトカラーが中心を成す「頭脳集約」的な仕事、すなわち「知識労働」がますます重要性を増してきました。
私はかねて、現代の国際競争において意味を持つのは唯一、「知識労働における生産性」のみであると指摘してきましたが、その傾向がますます強まっています。
<企業に起こった変化>
・労働の質を劇的に変えた原因は、企業に生じた大きな変化にあります。バブル期の日本企業に代表されるように、かつての国際企業はさまざまな国にできるだけ多くの資産を「保有」することを重視し、いかに資産――土地であれ、企業であれ――を増やすかに狂奔しました。
しかし、21世紀の国際企業が最重視しているのは「戦略」です。いかに効率的に経営できるか戦略を練り、研究・開発をコントロールしていくかに知恵を絞る頭脳労働=知識労働が、その中心を成しているのです。
実際アメリカでは、すでに単純労働的な仕事はなくなっており、製造業関連の労働者数は10パーセント強に過ぎません。他方、日本ではいまだに就業人口の20パーセントほどを占めています。
<飛行機の中で過ごす人生はムダ>
・新しい時代の製造業は労働集約型ではなく、頭脳集約型のものになるからです。アウトソーシングには不向きで、プロジェクトに従事する人間が顔と顔を突き合わせて、直接やりとりすることで進捗が見込めるタイプの仕事になります。
<いま求められている経営構造>
・議論をすべきは「雇用の輸出」に対する不安についてではありません。事業計画を立案し、設計やデザインを考え、マーケティングや研究開発に知恵を絞ること、そして自ら手がける必要のないものを選別してアウトソーシングすること――すなわち、「戦略」を管理する経営構造の確立こそ、知識労働時代の最も重要な課題であるべきなのです。
<20年後の日本に期待する>
・この課題を乗り越え、知識労働の生産性向上に努めてゆけば、20年後の日本も、いまと変わらず世界の製造業のメインパワーであり続けるでしょう――計画、設計とマーケティングなど、高度な頭脳だけを国内に残す形で。
<新しい時代の企業像>
・新しい時代の国際企業は、従来の「すべてを自ら保有する形」から、「事業提携や合弁を基盤とした戦略型」にシフトします。従来の西洋の企業より、日本の得意とする経営手法に近いものと言えるでしょう。
日本の企業は、きわめて明確に、新しい企業像を模索する方向に向かっている――私はそう考えています。
<知識労働の生産性をいかに上げるか>
・それでは、知識労働者の生産性を上げるには、何をすればよいのでしょうか。過去30年間にわたってこの問題に取り組んできた経験から見出した、いくつかの事実についてご紹介しておきましょう。この問題の大前提として、現代の“知識”が、その定義上、高度に専門化・細分化していることを把握しておかねばなりません。
<昇進制度を整備せよ>
・知識労働者のための昇進制度を整備する必要があるでしょう。
・知識を生産的にすることが、競争を可能にするただ一つの方策である。
<日本が進むべき道>
<情報経済で立ち後れた国>
・しかしながら、日本が直面している問題は、経済の停滞ではありません。問題は、あなたたちの国が情報技術の分野、ひいてはグローバル化した情報に基礎を置く世界経済=情報経済の進展の中で、ひどく立ち後れてしまっている点にあります。
<最も苦労する国>
・国際的な金融機関や製造業においては強みを持つ日本ですが、革新技術や情報の分野でリーダーになり得ていません。情報経済が主軸となる今後の世界経済の中では、日本が最も苦労する国になるでしょう。
<「日本の台頭」の本質>
・第2次世界大戦後の日本が強大な力を発揮し、歴史上稀に見る発展をなし得たのは、自国内で事業を行い、独自の伝統的経営手法と労働力を保ちつつ、西洋の最新技術を導入することに成功してきたからです。日本の台頭とは、「和洋の統合に成功した企業の台頭」でした。
・情報経済が主軸となる新時代の世界経済のもとで、最も苦労する国は日本である。つねにイノベーションを追求し、新しい価値を生み出すことでしか、日本が生き残る道はない――。
<絶えざるイノベーションを>
・東洋に属しながら西洋の一部になり得たことが、日本を成功に導いた最大の要因ですが、その結果、日本は非常にハイコストな国になってしまいました。ハイコストな日本が生きていくためには、絶えざるイノベーションと、それによって生み出される新しい価値を輸出し続けていくことが要求されます。
<情報技術をリードする存在になれ>
・日本には情報技術に関する潜在能力はありますが、いまだ成果を挙げることができずにいます。情報技術の分野でイノベートする術を学び、進展する情報経済の中でリーダーとならなければ、日本が生き残る道はないでしょう。
<チャンスに目を凝らせ>
・あなたたちの多くが「問題重視型」の思考様式に囚われていて、「機会重視型」の発想を持っていないことを危惧しています。
<変化の陰に好機あり>
・繰り返しになりますが、私たちはいま、転換期に生きています。ところが、多くの人々は、そのことを理解していません。変化は予測できず、理解することも困難で、みなが考える常識に反する形で起こるからです。しかし、変化した現実に考え方をすり合わせていく過程にこそ、好機は訪れます。
<成果を挙げる唯一の方法>
・絶えざるスキル・アップを達成するために最も重要となるのは、自分の強みを把握することです。自分が何を得意とするかを知り、磨きをかけていく――これこそ個人のイノベーションの要諦であり、成果を挙げ続けていくための唯一の方法です。
・ところが現在では、学校教育の修了時こそ、真の意味での学習の開始時期を指し示しているのです。
<「株主資本主義」の嘘>
・株主の利益を最大化することに努めるこの考え方は、事業における最優先順位に混乱を生じさせます。事業にとって、あるいは経営者にとって、最優先すべきは決して株主ではありません。経営者が自身や株主の利益を考え始めたら、決して事業がうまく回転していくことなどありえないのです。
・20世紀の著述家で、ピーター・ドラッカーほど、より多くの人に、より甚大な「良い影響」を与えた人物はいないでしょう。世界中のどこでも、経営者が労働者に存分の腕を振るわせているところには、ドラッカーが存在しています。経営者が「その人間性で人を導き」「結果を重視して経営する」ところには、ドラッカーの存在があるのです。従業員がコストではなく“パートナー”として扱われているところにはドラッカーの存在があるのです。
『ジュセリーノ 未来予知ノート』
(ジュセリーノ・ノーブレガ・ダ・ルース)
(ソフトバンククリエイティブ)2007/12/18
<ジュセリーノ・ノーブレガ・ダ・ルースの預言>
(・以下はブラジルの夢見のコンタクティが神のような者から授かった、ジュセリーノ・ノーブレガ・ダ・ルースの預言された内容です。)
<「予言されるイベント年表(日本)」>
2008年8月6日;東京でM6.5の地震が起きる
2008年8月27日;台風が日本と中国・韓国を直撃。多くの犠牲者と家屋を失う人が出て来る
2008年9月13日;日本の名古屋でM8.6の東海地震が発生し、死者は600人に及ぶ、3万人が家を失う(ただし中国の海南島付近で同日にM9.1の地震が起きれば、日本の地震はない)
2008年9月;日本で鳥インフルエンザが拡大し、死者が出る
2008年10月;地震が原因で、柏崎刈羽原子力発電所で放射性物質が漏れる
2009年1月25日;大阪・神戸でM8.2の地震があり、50万人の死者が出る
2009年11月;地震により数千人の死者が出る
2010年5月14日;東京でM7.7の地震があり、大きな被害が出る
2010年9月15日;関東でM8.4の大地震があり、新たな関東大地震となる
2011年;日本経済が破綻
2012年;大阪でM8.9の大地震が起き、多数の死者が出る
2015年;日本の夏期気温がセ氏58度に達する
2017年;日本と中国で資本主義経済に代わる新しい経済システムが稼働しはじめる
2018年;日本の東海地方でM10.6の巨大地震が起きる(6月21日)
2029年;日本の新幹線が事故を起こし、500人が死亡する(4月15日)
2030年;日本列島は火山噴火とM9.8の大地震によって崩壊する(9月28日)
2038年; 日本からハワイ、オーストラリアまでの島国は地震と火山噴火で海中に沈む。その後、人々は海底から隆起した新しい陸地に住むことになる。
2043年;世界人口の8割以上が消滅する。
『未来仏ミロクの指は何をさしているか』
あなたと日本を破滅の近未来から救う書
2012年・25年・39年の秘予言
五島勉 青萠堂 2010/3
<2012年、2025年、2039年、迫り来る危機に瀕して、われわれを救う道は……>
- 2012年マヤの呪いの予言は疫病の蔓延か、大災害か—―
- 2025年、「日本の大惨状が見える」と予測したアメリカ国家情報委員会—―
- 中国の予言書「推背図」に描かれた2039年の姿――
- 釈迦の「法滅」予言は5年・8年・15年後に襲う—―
- ノストラダムス予言はなぜ2年遅れて的中したか—―
- そしてアメリカ屈指の予測機関「ハドソン研究所」の指摘、シンギュラーポイント—―etc.
<釈迦の「法滅・隠没」の予言>
・このBC386年説・383年説をとると、その2500年後は西暦2114年・同2117年になる。そうならば釈迦はそのころを、「法滅・隠没」 の時代、生きるにも死ぬにもつらい救いのない時期だと予知していたことになる。まだ100年以上先の話だが、やりきれない予知だ。
ただ、そこまで先を見なくても、右の小乗仏教からの説、「BC485年に亡くなった」をとると、その2500年後は西暦2015年になる。また右の欧米学者たちの科学的割りだしによる説、「BC478年か477年、または475年に亡くなった」をとると、その2500年後は西暦2022年か2023年、または2025年。
・だからここで、コケむした化石のように見えていた釈迦の「法滅・隠没」の予言は、2500年の時空を一瞬にこえて、私たちの2022年・2023年・あるいは2025年ごろの生活をおそい、だから最もリアルな近未来の衝撃予測と結びついてくるのだ。
<超CIA予測では2025年、日本は大惨状>
・その衝撃予測の第一は、ずばり「2025年、変質する世界」(Global Trends 2025:A Transformed World)と題されたアメリカ国家情報委員会(NIC)の最新の秘密レポートだ。
NICは有名なCIA(アメリカ中央情報局)の上にある特殊機関で、CIAのほか、いくつものスパイ組織を使い、各国から軍事や政経・社会の深い情報を集めている。それをもとに、世界と人類がこれからどう変わっていくか、その中でアメリカはどう進むべきか、どうすればトップであり続けられるか、の精密な予測と戦略を立てている。
その影響力は大きく、それに比べればアメリカ大統領や各省の長官などは、シナリオどおりにドラマを演じている演技者でしかない、ドラマを組み立てている影のシナリオライターはあくまでNICだ、という声が情報通の間にはあるほどだ。
・そんなNICが、2008年の暮れに、それまでの秘密データとその後の見通しをまとめて、右の2025年世界予測レポートを出した。ホワイトハウス内部などのごく限られたメンバーにだけ配った。それをニューヨーク在住の日本人ジャーナリスト原口健一氏がスクープ、森下香枝記者と協力して、一部分を2009年春の週刊朝日で発表したのだ。
それをベースに、ほかの国際ジャーナリストから聞いた話や私の補足的な取材もあわせ、このNIC予測を掘ってみる。すると、その大半を占めるシビアな予測群の中で、最もシビアな予測として浮かび上がってくるのが、アメリカの最大情報機関から見た「2025年の日本のさんたんたるありさま」である。
そこには、今はまだかろうじて声価を保っている大国日本の姿はもうどこにもない。かつて16世紀、世界に覇をとなえたスペインやポルトガルが、現役の大国としては今すっかり退場してしまったように、2025年の日本も、大国の列からは退場させられるか、やむなく自分から退場することにNICレポートではなっている。
・その原因は色々あるが、なんといっても底なしの少子化と高齢化が一番痛い。今の日本ではまだ1人の老人に対し、その生活を支える生産人口は2人かそれ以下しかいなくなる。
だから経済は思うように拡大できず、車も住宅も少なくとも国内では思うように売れず、日本の最大の武器だった国際競争力も「最悪」になるだろうとNICは見る。しかも内部からそうなるだけでなく、外部からも2025年、衰えた日本に対して、かつてない物すごい外圧がおそう。
<中国予言書「推背図」の予告する四行詩>
<古代中国の「己未(つちのと・ひつじ)」の年、2039年は米中ロボット大戦を暗示>
・だがその後の徹底した中央への富の集中で、中国パワーは今いくつもの点でアメリカを超えはじめた。前述の原潜艦隊や中性子ミサイル・衛星破壊テストの成功でもわかるように、いくつかの点では軍事的にもアメリカを追いこしそうになっている。
さらに、衛星破壊テストでわかってきたことだが、中国は少なくとも数年前から、軍事力の中枢の全オートメ化、軍隊や兵器のロボット化に乗り出している。それが完成した暁には、いざ世界戦争の開戦と言うような時、まず相手国の衛星全部を攻撃衛星で破壊、それから各種のロボットを主力とするオートメ軍団が、アジアや太平洋を短時間で制圧するシナリオを描いているようだ。
・しかも繰り返すが、それはそうなる前に「干戈未接禍連天」、つまりまだ地上で戦っていないうちに災厄が天に達する、というサブ予言ともなっている。
これは2039年ロボット大戦が起きるよりも早く、人々が知らないうちに、たとえば米中の秘密衛星どうしが超高空でひそかに自動的に開戦、といった危機を予言しているようにもとれる。
あるいはそれによる上空からの災害(注・軍事衛星の多くは小型原子炉を積んでいる)が、突然降ってくるとか。それとは関係なく、もう戦争どころではないような地球大異変が、その時世界各地で起こるとか。そういう大異変と上空災害と戦争の複合とか。
・その予測のもと、それぞれ数百から数千の新型核をかかえて睨みあう米ロ中。その管理から外れて火を噴きそうなインド・パキスタン・イラン・イスラエルの数十発の核。北朝鮮の核がテロリストにも渡りだしている現実。加えて温暖化と氷河期と新ウィルスと一部の人の心の狂乱までが重なりだした現状。これらも現実であると同時にペンタゴンの予測に近く、仏教の法滅予言やイエスの終末予言にも近いのだ。
<ノストラダムスの予言は、なぜ2年遅れて的中したのか>
・そうした予言と現実が重なりあい、大戦や大災害や疫病も重なったあげく、人類は致命的な大破局を迎える。それは1999年に来る、とノストラダムスは考えた。彼は16世紀フランスの優れた医者で大予言者で、生涯に書いた予言詩はおよそ1000篇。その予言集のラストに近い一篇に、右の致命的な大破局のことを彼は次のように書いた。
1999年7の月
恐怖の大王が空から来るだろう
アンゴルモワの大王を蘇らせるため
その前後、マルスは幸福の名のもとに支配するだろう
簡単な4行詩だが意味は謎だった。特に2行目の「空から来る恐怖の大王」とは何か。この謎を彼の死後、各国の研究者たちは代々追求し、さまざまな解釈を出した。昔の解釈では、それは空から来る大自然の異変や大噴火、天の神の裁き、星の衝突、宇宙人の襲来、多くの爆撃機による空爆。
現代の解釈では、爆撃機からの核兵器の投下、原発事故の放射能、上空からの激烈な汚染、第3次世界大戦の核ミサイル、核戦争のあと厚い死の雲が世界をおおう“核の冬”。
私もこれらの解釈を参考に、「恐怖の大王は上空にたまる強毒性のスモッグか、数千の核ミサイルを射ちあう破滅的な大戦のことだ」と、自分の解釈書に書いた。
・そのため、「そら見たか、恐怖の大王なんてインチキだ、ノストラダムスはインチキだ、その解釈もインチキだ、破滅予言は全部インチキだ」と非難が集中した。
・しかし、実はその時、欧米の十数か所のアジトにこもったアルカイダのテロ軍団の主力は、複数の大型旅客機をアメリカ国内で乗っ取って、最も中心的な数ヵ所の目標へ突っこむ作戦の最後の詰めに、すでに入っていたのだ。
その計画はまさに1999年から始まり、中々実現までは進まなかったが、「もうこれ以上は待てん、今秋中に必ずやれ」と、2001年夏にビン・レディンが最終指令。
これを受けたアルカイダ自爆決死隊のAグループとBグループが、ついに2001年9月11日、アメリカ国内線の大型旅客機2機を乗っ取って、ニューヨークの世界貿易センター、2つの超高層ビルのど真ん中へ突っこんだ。
Cグループはペンタゴン(米国防総省)の一画に突っこんだ。DグループとEグループは、スリーマイル島原発と核物質の貯蔵庫と米軍コンピュータの中枢へ突っこむはずだったが、乗客の必死の反撃によって未遂に終わった。
・これがもし既遂だったら、核の被害はチェルノブイリの数倍になり、米本土の少なくとも半分、悪ければ世界の半分くらいに死の灰が降った。米軍の世界連絡網も分断されていた。そうなったらアルカイダは中東のテロ国家群と連携し、イスラエルと中東米軍に、あらゆる方法で総攻撃をかける密約ができていた。
アメリカ首脳部はこれを、世界貿易センター崩壊の直後に、秘密情報スタッフの緊急分析で知って緊迫。折悪しくブッシュ大統領はフロリダへ出張中だったので、留守をあずかる当時のチェイニー副大統領が決断し、極秘前略「デゥームズディ・プロジェクト」の発動に初めてふみきった。
・しかしわれわれノストラダムス予言の研究者は、どの国の研究者もほとんど全員、そのような9・11の突発を予想できなかった。まして、そのような空からの未曽有の自爆テロと、「1999年7の月、恐怖の大王が空から来る」のノストラダムス予言の間に、恐るべき関係が隠されていると気づいた研究者は、事前には一人もいなかった。
いや、正確にいえば、気づいた研究者が一人だけいた。それは英国の地味な主婦作家でオバさん研究者の、エリカ・チータムという人だった。
彼女は、なんと9・11が起こる28年も前、1973年に出した彼女のささやかなノストラダムス解説書の中で、「空から来る恐怖の大王」の正体を、すでに、ほぼ完全に解ききっていたのだ。
ノストラダムスの「恐怖の大王」の正体。それは「ニューヨークの“センター”の複数の超高層ビルか複数のタワーを、空から爆発の炎とともにおそってくる“テロの大王”のことだ」と。