UFOアガルタのシャンバラ 日本は津波による大きな被害をうけるだろう

コンタクティやチャネラーの情報を集めています。

それが必然的に必要だったからであり、それを行いながら、人間たちはミツバチが秋になると、おたがいに殺し合い、動物の雄たちがお互いに殺し合う、あの自然の、動物学的法則を実現していたからである。(4)

 

 

帰化日本人』   だから解る日本人の美点・弱点

黄文雄 + 呉善花 + 石平  李白社  2008年11月17日

 

 

 

日本のマスメディアを監督・指導している中国

・黄;中国には日本のマスメディアに対する管理・監督・現場指導の機構や人員があります。日本のマスメディアに対しては、24時間体制で、専門家がそれぞれのマスメディアを監督しているんです。気に食わない番組が出たらすぐに乗り込んで行って、こういう報道をしてはいけないと現場を指導し、公開謝罪をさせるか、裏のほうで、こういうことはしないと約束させるということをやっています。

 

・日本の政治家に対しても一人ずつチェックしていて、中国政府にとって好ましくない活動があれば、すぐに現場を仕切っていく。

 

韓国の親日言論、新北言論の現状

黄;歴史的なことでいいますと、どこの国のジャーナリストにも、自由な言論のために命をかけて闘った時代があるわけです。台湾のジャーナリストもそうでしたが、今は命をとまでいわないにしても、あらゆる権力を使っての訴訟が起こされるわけです。李登輝ですら、ちょっとひとこといっただけでも、訴訟を起こされて、何千万元だかの罰金をとられました。まだまだ大変なんですね。

 

<中・韓・台の密告制度>

石;中国共産党の場合は、共産党政権が始まった49年の翌年に、とくに保守派といいますか、古いタイプの知識人ですね、この人たちを70万人以上殺害したんです。また何百万人かの知識人を強制的に刑務所に収監しました。いわゆる粛清ですね。共産党の思想を人々に強制する以前に、まずエリートを一網打尽にしたわけです。

 

黄;毛沢東の時代に、絶大な役割を果たしたのが密告制度です。この制度のために本当のことを誰もいえなくなりました。密告されると命取りになりますから、家の中ですら発言にはよほど注意しなくてはなりません。息子に密告されて殺された人はたくさんいますしね。

 

黄;密告制度は私の小学生時代からありました。密告がすべての国民に義務づけられたんです。対象は、中国のスパイですが、それについての情報を知っていて報告しなければ、同罪になるんです。そのスパイ行為が死刑に相当するとしたら、報告しなかった人も死刑になります。

 

・この密告制度では、スパイの財産は没収され、没収した財産の40パーセントが密告者のものになります。ですからこれを商売にする密告業者が暗躍していました。

 

 

 

『日本の「心と心の絆」』

素晴らしき日本人へ

台湾総統 李登輝   宝島社 2012/6/11

 

 

 

尖閣諸島をめぐる問題について>

尖閣諸島は日本の領土であることを、ここではっきりさせよう

・中国という訳の分からない野心国、そして、台湾内部においても人民を欺こうとする政府要人が問題の中心にいると思います。

 

・私は、これまで数回にわたり、日本の方々や沖縄の要人、そして、台湾内部に向け、「尖閣列島は日本の領土であり、過去も現在も同じだ」と断言してきました。

 

・結論から言えば、アメリカ国務省も「尖閣列島は、日本に帰属する」と宣言したため、今後、この問題は、国際的に騒いでも、すぐさま信じられることではありません。

 

尖閣列島の帰属問題で最初に騒ぎ出したのは今の台湾の総統である馬英九で、1972(昭和47)年ボストンで「尖閣列島は我々が領有権を持つ」と言い出したのが、始まりでした。

 

・次に尖閣列島はかって台湾が日本の統治下にあった頃、台湾と深い関係があった事実も知る必要があると思います。

 

・現在、日本政府はかって台湾は日本領であり、沖縄と一様に国内問題として扱ってきたことを理解しておりません。そのため、台湾漁民が習慣的に尖閣列島の魚を獲ることは、国際法上の領土侵害と見なし、台湾漁船を駆逐することにしました。

 

・中国はこの状態を見て、台湾は中国の一部であると宣言し、尖閣列島も自国の領土であると唱え始めました。北京に「釣魚島別館」という招待所を造って、台湾の賓客を招待したりしています。

 

・この間における日本政府外務省のとってきた態度、そして、台湾漁民への漁場解放の遅れも重要な絡みを持っています。アメリカ国務省の宣言によって将来の尖閣列島事件の成り行きは新しい方向に動いていくと思われます。 ( 2010(平成22)年10月25日 )

 

<― 台湾企業の中国への過度の進出はどうお考えですか>

李登輝;今、中国に進出している台湾企業、台湾ではこれを「台商」と言いますが、実際はもう帰りたいと思っている企業が少なくないという現実があります。不安定な中国において経済活動していくのは容易ではなく、難しい問題が山積みです。

 

・しかし、台湾の現政権は中国における諸問題をよくつかんでいない。どのような困難に台湾企業が直面しているのかを理解していない。私もできるだけ情報を集め、現在の状況がいかなるものか、つかまなければならないと思っています。こういった状態が長く続くと危険です。

 

 

 

李登輝より日本へ贈る言葉

李登輝    ウェッジ   2014/6/12

 

    

 

<再生する日本>

<日本が明るくなった>

・日本が元気を取り戻してくれて、本当によかった。

安倍晋三氏が総理に復帰して第二次安倍政権が誕生し、大胆な金融政策を打ち出したとたん、日本全体が明るくなりました。2020年の東京オリンピック開催が決まり、日本中が喜びに沸きました。メディアの姿勢にも変化が見られます。正しい方向に舵を切りさえすれば、それだけで社会は変わるのです。これはほかの日本の政治家にも見習ってほしいところです。

 

・前年の追悼式では、世界最多の2百億円超という多額の義援金を送った台湾を、民主党政権は中国の批判を恐れて指名献花から外しました。この非礼に対して、日本国内でも多くの批判があったと聞いています。安倍総理はそれを正したのです。

 また安倍総理は、交流サイト「フェイスブック」上で台湾の支援に言及し、「大切な日本の友人」と表現した。多くの台湾人がこれに感動しました。

 安倍総理は、歴代の日本の政治指導者がみせた“媚中”外交を払拭し、激変する国際社会に適切に対応しています。

 

アベノミクスと「失われた20年」

・この20年間に、日本の国力はすっかり衰退してしまいました。かつての日本は全世界のGDPの16パーセントを占める経済大国でしたが、いまでは8パーセント以下となり、GDP世界第2位の座から第3位に衰退してしまった。そのきっかけとなったのが、1985年の「プラザ合意」でした。このプラザ合意が日本経済に致命的な打撃を与えたのです。

 

1ドル235円が150円もの円高になったら、カネ余り現象、つまりインフレーションが起こるのは目に見えています。なぜそれに気づかなかったのか。知っていたとしたら、なぜ放置したのか。そうして金融引き締めなどのインフレ対策をとらなかったのか。当時の日本政府をはじめとする日本の指導者たちは情けないとしか言いようがありません。

 

バブルがピークに達してから、日銀はようやく金融引き締め政策を取り始めました。あまりにも遅きに失した。たちまちのうちに地価は下がり、株が暴落して、倒産が相次ぎました。銀行は不良債権を抱え込み、一挙に経済が停滞してデフレとなり、日本は長期にわたる大不況に陥った。いわゆる「失われた20年」が始まったのです。

 

日銀改革に期待

・歴代の総理は、この経済の難問に取り組んできましたが、考え方が根本的に誤っていたため、その政策はまったく成功しませんでした。

 

・政治家も官僚も経済学者も問題でしたが、いちばん責めを負うべきは日本銀行でしょう。私の見るところ、日本経済が「失われた20年」と呼ばれる大不況に見舞われた根本の原因は、金融政策を担う日本銀行が、1990年代以降、誤ったマネージメントを行なったことにあると思います。

 

安倍総理は現在、金融政策だけでなく、大胆な国内投資の実行も政策として掲げています。これまで日本は「国債の発行残高が多すぎる」「もうそんな金はない」などの理由で大型の公共事業に対して批判的な声が高かった。

 しかし、安倍総理は10年間に200兆円という「国土強靭化計画」を実施しようとしているそうです。一国の経済の舵取りには強いリーダーシップが不可欠です。安倍総理にはそれがある。私は安倍総理のリーダーシップに大きな期待を寄せています。

 

<「原発ゼロ」の非現実性>

・しかし、台湾と同様、日本も石油や天然ガスなどのエネルギー資源のない国ですから、やはり原子力に頼らざるを得ない。天然資源には限りがあり、すでに枯渇しかかっているのですから、「原発ゼロ」というのはあまりに非現実的です。エネルギーを輸入に頼れば経済も圧迫されます。

 

夢の「核融合」発電

トリウム小型原発の可能性

・日本や台湾のようなエネルギー資源のない国は、原発に賛成か反対かという二者択一ではなく、第三の道、すなわちいかにして安全な原発をつくるかという議論をしなくてはなりません。日本の技術をもってすれば、それは十分可能です。その第三の道こそ、日本再生の道です。

 

安倍政権の使命の重大さ

・日本の住宅の改革も必要だと思います。日本人一人当たりの居住面積は台湾より小さい。一人当たり5万ドル近い世界有数の国民所得がありながらそんな小さな家に住んでいるのです。だから、住宅の改造を思い切ってやっていく。地方自治体と連携して都市計画を行う、都市の住宅の面積を現在の2倍くらいにすれば、国内消費が格段に伸びる。テレビも冷蔵庫も必要だし、ソファもベッドも必要だから、家電や家具の消費も伸びて、景気が上昇する。インフラ整備よりも、直接的な効果があると思います。

 

TPPに参加することになれば、日本の農家の半数は大きな打撃を受けるでしょう。それを機に企業化、近代ビジネス化を進め、強い農業をつくる必要があります。

 

・そのために必要なのは、日本が米軍から独立した軍備を持つこと、そして、憲法を改正すること。いまの憲法はアメリカが敗戦国日本に押しつけたものだから、不平等な面がたくさんある。第九条をはじめ、いろいろと修正しなくてはならない点があります。それをアメリカに認めさせて、そのかわり、日本は自立した国家としての責任を持つ。これは現在の日本にとって究極の課題と言えるでしょう。しかし、それはまだ先の話です。

 

安倍総理へのエール>

・長年にわたる政治活動を通し、私は一国の最高指導者の条件として「明確な目標を立てる」「信仰は力である」「方法論を持つ」ことなどの重要性を学んできましたが、安倍総理には「謙虚と冷静さ」の大切さをメッセージとして伝えたいと思います。

 

 

 

李登輝より日本へ贈る言葉

李登輝    ウェッジ   2014/6/12

 

 

中国人には「現世」と「私」しかない

・役人は国民や人民のことなど眼中にない。ひたすら私腹を肥やし、家族のために蓄財する。この中国人の価値観が、現代も変わらぬ共産党幹部の汚職の問題につながっているのです。中国人に他者の権利や人権を理解させるにはまだまだ時間がかかる。「百年河清を俟つ」という古諺があるように、当分は無理でしょう。

 

<Gゼロの世界>

こうした国際秩序の多様化は、アメリカの代わりにグローバルなリーダーシップを引き受ける能力と経済力を持つ国、もしくは組織がなくなったということです。グローバルなリーダーの不在、つまり国際秩序が崩壊したとも言えるでしょう。それぞれの国内事情を抱え、利害を異にする20もの国が集まってあれこれ議論したところで、統一した方向性

 など見出すべくもありません。アメリカの政治学者イアン・ブレマーは、それを「Gゼロ」の世界と呼んでいます。

 

・しかし、2010年9月に、当時の首相だった温家宝が、「中国はいまも社会主義の初期段階にあり、発展途上国であることは変わりない」と国連総会で演説したように、中国にその気はありません。中国の指導者たちは、そのような重い役割を引き受ける態勢ができていないし、当分、そうはならないだろうと言っている。

 

・「だからこそ、Gゼロの世界において中国の発展が予測可能な経緯をたどる見込みは、主要国の中で一番低い。インド、ブラジル、トルコは、過去10年間の成長をもたらした基本公式をそのまま使えば、あと10年は成長し続けることができるだろう。アメリカ、ヨーロッパ、日本は、長い成功の歴史を持つ既存の経済システムに再び投資することだろう。中国は、中産階級が主流となる近代的大国をめざす努力を続けるために、きわめて複雑で野心的な改革を推進しなければならない。この国の台頭は、不安定、不均衡、不調和、持続不可能だ――中国共産党幹部は、次の発展段階を迎える中国の舵取りをする自分たちの能力が、確実とはほど遠いものであることを承知している

 

・ブレマーによれば、中国はいまだ「自分たちは貧しい」と言い、世界のリーダーとしての責任を果たすことを忌避している。IMFWTOをつくったのは西欧ではないか、というのが中国の言い分です。しかし一方で、中国にはそれらに代わる新たな体制を創りだす能力がない。そこで周辺国への内政や領土への干渉を繰り返すことによって、自分たちの力を誇示しているのです。

 

・いかにGDPがアメリカに次ぐといっても、中国の人口は13憶を越えますから、一人当たりのGDPは6千ドルにすぎず、イラクより少ない。日本の8分の1にしかなりません。中国は内需の拡大をめざしていますが、貧富の差が極端で、消費は低迷したままです。総人口の0.1パーセントにすぎない富裕層が個人資産の41パーセントを独占し、中産階級も約2千5百万人、2パーセントでしかありません。これでは国内需要は伸びない。

 

・貧富の差が激しく、不動産バブルも崩壊寸前です。賄賂で稼いだ資産を外国に移していた役人も中国から逃げ出しています。激しい反日デモや、信じられないほどの環境汚染のせいで、外国資本も撤退を始めました。中国には、とてもよそに目を向けている余裕はありません。国際秩序どころか、国内秩序が揺らぎ始めている。

 そもそも社会主義という政治システムや、中華思想的なやり方で世界をリードしていくのは不可能です。国際社会における利害、安全保障についての考え方がまったく違う。

 

・中国の本音は、新しい 世界秩序をつくることにはない。中国人の考えにあるのは、太平洋の半分はわれわれが握る、尖閣諸島や台湾まで自分たちのものだということです。

 

<平成維新のための「船中八策」>

・こうしたGゼロ後の時代に日本はどういう方向をめざすべきでしょうか。まず言えるのは、アメリカとの関係がますます重要になってくるということです。

 

(第一議 天下の政権を朝廷に奉還せしめ、政令宜しく朝廷より出づべき事)

・これは王権の所在を正さなければならないということを示しています。

 戦後の日本は自由主義国家として新たなスタートを切りました。しかし、その足跡を見る限り、政治家と官僚と一部の業界団体が癒着する既得権政治が横行し、真の意味で国民主義が確立しているとは言えないように思います。

 

・官僚主導の政治を許している原因は、総理大臣のリーダーシップの弱さにあるような気がします。日本の総理大臣は、アメリカ合衆国の大統領や台湾の総統のように、国民の直接投票によって選ばれていません。総理大臣の政策実行力が弱いのは、国民の直接的な支持を得ていないことによるのではないでしょうか。

 

(第二議 上下議政局を設け、議員を置きて万機を参賛せしめ、万機宜しく公表に決すべき事)

・龍馬は立法府について述べていますが、これは広い意味では「国のかたち」を論じたものと解釈できます。この点について、最大の問題と思われるのは、都道府県行政が、法的にも制度的にも、霞ヶ関官僚体制、言い換えれば、中央集権体制から脱皮し、「新しい国のかたち」を創り上げる必要があるでしょう。

 

(第三議 有材の公卿・諸侯及び天下の人材を顧問に備え、官爵を賜ひ、宜しく従来有名無実の官を除くべき事)

資源を持たない日本にとって、最も重要なのが人材であることは言うまでもありません。国家の未来を担う人材をどう育成していくかを、いま一度真剣に考えるべきでしょう。 

 

・第一次安倍政権時代に教育基本法の改正がなされました。私はこれに大賛成でした。今はさらに日本の伝統文化を受け継ぐ方向に教育を改正していくことが求められます。日本人の精神と美意識は世界に誇るべきものです。

 

(第四議 外国の交際広く公議を採り、新に至当の規約を立つべき事)

現在の日本の外交は、敗戦のショックとGHQによる徹底したプロパガンダ、そして日教組の教育による自虐的、かつ自己否定的な歴史観から抜け出せていないように思われます。反省は大事なことですしかし、反省が過ぎて自虐的、卑屈になるのは愚かしいことと言わざるを得ません。自虐や卑屈の精神では、健全な外交はできない。世界中から嘲笑されるだけです。中国や韓国はそこにつけ込んで日本を貶めています。

 

(第五議 古来の律令を折衷し、新たに無窮の大典を選定すべき事)

国家の基本たる憲法をどうするかは、今日の日本にとって大きな課題です。周知のように、現在の日本国憲法は英語で書かれ、日本語に翻訳させられたものです。つまり、戦勝国アメリカが日本を二度と軍事大国にさせないため、再びアメリカに刃向わないようにと押しつけたものが、現在の日本国憲法です。

 

安倍総理憲法改正を最終目標にしているはずですが、これについてはぜひ時間をかけて国民に説明し、タブーと批判を乗り越えて実現していただきたいものです。

 

(第六議 海軍宜しく拡張すべき事)

日米関係の重要さを前提としつつ、日米同盟のあり方をいまこそ根本的に考え直す必要があります。

 

(第七議 御親兵を置き、帝都を守衛せしむべき事)

・これは防衛の重要性を述べたものです。ここでは日本の防衛問題にも深いかかわりを持つ台湾の動向について述べることにしましょう。台湾の変化を見逃すと、日本にとっての思わぬ危険が生じるからです。

 

日本が台湾を軽視するようなことになれば、それはたちまち、日本という国家を危うくするでしょう。このことを常に認識しておく必要があります。地政学的にも台湾は日本の命運を握っていると言っても過言ではない。これについても、日本の指導者はより真剣に考える必要があります。「木を見て森を見ない」外交政策は、日本に重大な問題をもたらすことになるでしょう。

 

(第八議 金銀物貨宜しく外国と平均の法を設くべき事)

・いま、安倍総理は大胆な経済政策、「アベノミクス」を進めています。私はこれに大きな期待を寄せています。デフレから脱却し、「失われた20年」を取り戻すことによって、日本は大きく生まれ変わるはずです。

 

<若者に自信と誇りを>

・私は日本人に向けての講演で、坂本龍馬をしばしば取り上げます。それは日本の歴史と文化を誇りに思い、平成維新に立ち上がってもらいたいという願いを込めてのことです。いまこそ日本人は自信と誇りを取り戻さなくてはいけません。

 

・2013年秋でちょうど20回を数えた日本李登輝学校の卒業生も述べ800人近くとなりましたが、若者の参加も目立ちます。

 

 

 

『「丸」2009年8月号』

「神になった零戦搭乗員」 (鎮安堂・飛虎将軍廟)

台湾で祀られる杉浦少尉

 

 

 

鎮安堂・飛虎将軍廟

・台湾の台南市の郊外にある「鎮安堂・飛虎将軍廟」には、戦死した零戦パイロットが神として祀られている。そのパイロットは台南空所属の杉浦茂峰少尉。昭和19年10月12日、米機動部隊の台湾空襲で、激撃に上がった杉浦兵曹長(当時)搭乗の零戦(32型)は、被弾炎上した。彼は大集落に向かって墜ちる機体を立て直し、村はずれの畑に墜落した。戦後、彼の亡霊が夢枕に立ったという住民が多数現れるようになり、1971年、村を守った彼の霊を慰め、その恩徳を顕彰するため、墜落地点付近に小さな祠を建てたのである。

 

・現在の廟は1993年の決議により、敷地50坪、柱や床には大理石が使われるという立派なものに再建された。

 

・御本尊である杉浦少尉の「鎮安堂・飛虎将軍廟」の廟守は毎日朝夕2回、タバコを捧げ、朝は「君が代」、夕は「海ゆかば」を歌う。

 

戦後何年かたって、村のあちこちで、不思議な夢の噂が広まった。白い帽子に白い服を着た日本の若い海軍士官が枕元に立っているという夢だ。それを見た者がみなに話したら同じ夢を見たという者が何人も名乗り出た。

 

 

■■■ 私が思うこと、聞いたこと、考えること ■■■

 

李登輝氏のような知日派の台湾人の見解は貴重なものだといわれます。多くの人々が李登輝氏の言動を注目していたと語られています。中国との関係で政治的な話が圧倒的に多いのですが、それ以外の話に興味が持たれます。元日本人の外国人から見た「日本の姿」は、客観的な視点があるようです。日本人が気づかない点は、外国人から大いに学べるようです。台湾も島国でしたから、大陸諸国のように激しい戦乱に巻き込まれることはなかったことが、台湾の独自な文化を作ったようです。しかしながら、台湾のジャーナリズムは、日本人には分からない独特な性格を持っていると指摘されています。私たち一般人は、情報化時代の台湾を含めて周辺諸国のことはよく分かりません。「台湾は日本にとって、単なる製品の輸出先の、南に浮かぶ島の一つではない。台湾は、日本にとっても生命線なのである」と語られています。

 

日本のインテリジェンス力は海外では評価されていないようです。日本では本格的な諜報機関が機能しておりませんが、「諜報機関のない国は既に国益を大きく損ねている」と語られています。諜報機関は国家にとって最も重要な死活の国家組織だ」そうです。諜報機関のない国は拉致事件にも無力だった」といわれます。「諜報機関がないために外国人からバカにされ、物笑いの種にされている」ともいわれます。

 

・現代の経済成長には「イノベーション」の手段しかないといわれています。金融や財政的な従来の手法では、人口減少が進む時代では、大きな経済成長を望むのは無理のようです。イノベーションは「AI」ばかりでなく、原子力発電所やその他のインフラにおいてもイノベーションが望まれています。原発ゼロの声も大きいようですが、「トリウム原発」等のイノベーション技術が期待されているようです。ほとんどの有識者は、「アメリカの力が衰えてきている」ということで、世界の政治経済を指導できる国がなくなったという説が多いようです。しかしながら、CIA等のアメリカの諜報機関では「エイリアン・テクノロジー・リバース・エンジニアリング(宇宙人科学技術工学)の研究によってアメリカ合衆国は発展段階の初期段階にある」と予想しています。つまり、イノベーションにおける覇権がアメリカ合衆国にあるというのです。その彼ら(グレイタイプ)は地球から68光年離れた惑星クイントニアに住む宇宙人で母星から「エリア51」まで45分で移動できるといわれます。背が高く白人に似た、通称“トールホワイト”と呼ばれる種族にいたっては、アメリカ、ネバダ州にある空軍基地で働いているのだと指摘されています。さまざまなエイリアンのテクノロジーが兵器に応用されているといわれます。革命的なテクノロジーは、リバース・エンジニアリングが効率的だそうです。

 

・当初は、米国政府は人間タイプの異星人に「エイリアン・テクノロジー・リバース・エンジニアリング(宇宙人科学技術工学)」を頼んだそうですが、提供を拒否されたというのです。そこでラージノーズグレイというオリオン星人が、米国と秘密協定を結んだともいわれます。ラージノーズグレイは中世の鉤鼻の魔法使いのお婆さんのイメージのようです

「人類を創造したのは、ラージノーズ・グレイであり、また長い間、宗教や秘密結社、さらに魔女や悪魔崇拝、魔術やオカルトなどを通じて人間を支配してきた」ともいわれます。1954年には、「ラージノーズ・グレイ」という種族が、ホロマン空軍基地に舞い降りた、と主張されています。いろいろと問題がでてきており、米国は提携する相手(エイリアン)を間違ったともいわれています。

 

・その後「米国政府がリゲル人に騙されたことに気付いた後、プレアデス人が招聘されたが、過去ヒトラーの人類浄化政策を画策し仏教を堕落させた」と指摘されています。米国政府とエイリアンとの提携は、一筋縄ではいかず、複雑な状況になっているといわれます。

 

・一方ロシアの情報はあまり流れてきませんが、「最近になって、ロシア人はタウ人との協定を破棄し、同じ協定をリュウ座人の前衛部隊と交わしてタウ人を追い払ったと考えられている」といわれます。「モスクワには多くの異星人が住んでいる」というリーク話もあるそうです。「エイリアン・テクノロジー・リバース・エンジニアリング(宇宙人科学技術工学)」は、ロシアも研究しているのでしょうか。

 

・またチャイナレイク海軍兵器研究所に秘密基地の中心が、エリア51から移転したと語られています。宇宙人情報を公開すると主権が危うくなるともいわれます。「いざ大統領に就任すると、この話題には関与せずという概要が出されるのだ。こうした態度は“大統領の黙秘症候群”と呼ばれている」といわれます。政府の中に政府があってアメリカ大統領といえどもコントロールできないといわれます。「きわめて近い将来、カイパーベルト・エイリアンと第4帝国、イルミナティがひとつになって、全地球規模の管理システムの構築が試される」という説もあります。スワードロウ氏は、こうした大規模かつ時間がかかるプロジェクトの裏側にあって、すべてを取り仕切っているのがイルミナティであると語っています。竜座人(ドラコ)が遥かに進化しており、このレプティリアン型生物の交雑種がイルミナティである。交配人種であるイルミナティが地球を支配しているといわれます。

 

・人類が太古から、殺し合いや戦争をしてきたのは、異星人が人類を創造したとき、お互いを殺しあう本能(さっこう)という遺伝子をプログラムしたからだという説もあります。李登輝氏は、なぜ人間は太古から殺しあってきたかと言う難問について「それが必然的に必要だったからであり、それを行いながら、人間たちはミツバチが秋になると、おたがいに殺し合い、動物の雄たちがお互いに殺し合う、あの自然の、動物学的法則を実現していたからである。それ以外の答えを、この恐ろしい問いに答えることはできない」とトルストイを引用しているようです。

 

・「台湾は、訪日台湾人が2016年の訪問数で417万人にと中国、韓国に続く3番目の旅客数となっている」そうです。その半数ぐらいの日本人が、毎年、台湾を旅行しているといわれます。外国旅行好きの人びとは、近いので毎年でも行っているともいわれます。台湾に関する書籍も多く、amazonでは、4000件以上もあります。台湾と関係する日本人も多いのでしょう。

 

・台湾の経済も中国との貿易拡大で大きく影響を受けたといわれます。それと似ていますが、日本経済も「失われた20年」からのデフレ脱却は難しいようです。円高誘導政策」か「円安誘導政策」か、経済学者でも議論の多い分野のようです。百家争鳴の状態のようです。「円高誘導政策」でないと国民は豊かになれないという説もあります。人口大国の中国が「世界の工場」として機能しますと、世界中特に周辺諸国は、雇用や、勤労所得、国際競争力の面で、中国の影響を大きくうけるといわれます。台湾は「中国に技術も職も奪われて」という結果になりつつあると語られています。

 

・日本でもさまざまな事件や出来事が毎日のように起こっています。いじめの問題や不可解な殺人事件も起こっています。「事実は小説よりも奇なり」のようです。ましてや14億人の人口大国・中国では、日本人が想像できないようなことが、膨大な数で日々起こっているといわれます。またスパイ大国でもあり、ハニートラップ大国でもあると指摘されています。最近では、スパイに関わる外国人の勾留が増えているそうです。チャイナリスクも想像を絶するような種類もあるようです。外務省が対応しているのでしょう。私たち一般人には「ほかの外国と同じように中国も分からない」といわれます。また台湾や韓国についてもよく知りません。

 

・一般人の甘い国際感覚と貧弱な語学力では、海外旅行中に災難に遭遇することは容易だといわれます。語学の上手なはずの日本の外交官でさえも語学力が指摘されることがあるといわれます。日本人特有な甘い国際感覚と貧弱な語学力で国益を大きく損なうことはひどい問題だといわれます。海外交流ではなく海外勾留ですから皮肉なものです。民間外交が民間害交となり、海外投資が海外投死になったり、大変なことだといわれます。日本も訴訟社会になっていますが、外国で訴訟に巻き込まれたりすると、より一層、状況が複雑で困難になるといわれます。

 

・国際化時代で、どこの自治体も盛んに国際交流をしていますが、「いかがなものか」という見解もあるといわれます。海外援助も数十年の実績があり、さまざまな問題があるといわれます。「過ぎたるは、なお及ばざるが如し」なのかもしれません。隣国同士では、交流がすすみますと、当初は仲が良くても、だんだんと仲が悪くなると指摘されています。隣人同士のつきあいのようです反日分子なのか反中分子なのか色付けされて扱われると語られています。公務員が多い国ですから、統制色が強いと語られています。インタ―ネット情報によると「日本のネット界でも反韓・反中分子は「日 猿」「クソウヨ」等と呼ばれ侮蔑・嘲笑されてる」とのこと。こういったことを見ていくと、悪口の言い合いになり、私たち一般人は、嫌になってしまうといわれます。

 

・「スパイ教育を受けたネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガルでないと使いものにならない」という過酷な諜報機関の話もあるといわれます。ソ連製なのかどうか不明の「自殺企画の発狂薬」については数十年前の新聞に載っていたといわれます。現代では、どのような恐ろしい新薬・毒薬が開発されているのでしょうか。自供薬もあるそうです。日本人の感覚がまったく通用しないと考えたほうがよいといわれます。海外の日常習慣や常識が、テレビなどを通じて報道されることが増えてきているようです。しかし、海外のそれは、日本の常識・習慣とかけ離れたことも多いといわれます。中国に出かける観光客も増えていますが、個人観光客は、特にさまざまなトラブルに巻き込まれることが増えていると語られています。海外で巻き込まれる犯罪やトラブルを考えると、個人での海外旅行は勧められないといわれます。海外では窃盗やすりや強盗に遭遇する機会も多く大変なものだといわれます。以前にも日本人が襲われて死者もでたりしましたが、次に犠牲者が出る日が必ずくると懸念されています。旅慣れた人も増えていますが、交通事故も含めて海外旅行の楽しみが、吹っ飛ぶような事故に遭遇したくないものです。