UFOアガルタのシャンバラ 日本は津波による大きな被害をうけるだろう

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我が国は先の大戦における敗戦後、日本国憲法が施行されてから、世界でも類のない極めて不毛な安全保障議論を繰り返してきました。その象徴が「専守防衛」という世界の常識ではありえない政策です。(4)

 

 ■■■ 私が思うこと、聞いたこと、考えること ■■■

 

我が国の防衛政策については、多くの有識者自衛隊関係者から様々な提言がなされています。いつまでも憲法をめぐって議論をしているようでは、時代遅れになるといわれます。本当に優れた政治家や官僚が登用されなかったので、日本の衰退や劣化が進んだといわれます。遅れた政治では、国民が不安を覚え、国民が恥をかくといわれます。

近未来には、サイバー犯罪が激増するといわれます。東京オリンピックパラリンピックにも、「サイバー攻撃」が懸念されているようです。防衛政策の改革の遅れには、国民が不安を覚え、国民が恥をかくといわれます。核装備や核シェアリングについての議論はタブー化されているようです。私たち一般人は、専門家ではありませんので、国防問題は分かりません。

中国は「外国人から遅れた国に見られたくない」といわれます。実際に遅れた国では、世界をリードできないともいわれます。中国は大国ですから、詳細は私たち一般人には、理解不能なことが多いようです。

「中国人は国を捨てた人でないと信用ができない」という中国社会特有の国内事情があるそうです。中国が民主化すれば米国との(核)戦争はありえないといわれます。しかしながら「米中戦争」の懸念も語られており、急変する国際情勢です。

 

・当ブログがよく引用するマクモニーグルの未来透視に「23世紀と24世紀における2度の大戦で人類の人口が6分の1に大激減する」というのがあります。その時代までには、日本も核大国になっていることでしょうか。2百年後、3百年後は、普通の人では誰にも予測できません。

ましてや「21世紀には核戦争は絶対にない」という保証はありません。

 

・2百年後は、今より、核戦争の原因となる要素は増大しているようです。まず、2百年後には「石油」が枯渇するという予測があります。そして地球温暖化で異常気象が激化して、干ばつや飢饉が世界中に拡大しているかもしれません。氷が溶けて、水没する地域がでてくることでしょう。その時代では、核兵器が「安上がりの兵器」となり世界中に拡散しているかもしれません。中東情勢も紛争が激化して戦争が勃発するのかもしれません。水争いで戦争が起きるという予測もあります。国内政情不安で、内乱が起きている国も増えているのかもしれません。国内が乱れると、対外戦争に打って出る野蛮な国も増えるのでしょうか?しかしながら、ネガティブな事ばかりではなく、科学技術の発展で、夢のような新たな可能性が急拡大していることでしょう。とにかく、私たち一般人には、未来がどのようになっているのか、予測不能のようです。

 

・将来は、人口減少で、自衛隊に志願してくる若者が激減するかもしれません。現在の要員でも絶対的に不足しているといわれます。5兆円という限られた防衛予算で、抑止力のない高価な通常兵器を少数そろえるのでは、費用対効果の点からも問題にされるそうです。そして「5兆円という限られた防衛予算」は、将来は「GDP2%」まで増額できそうにもありません

 

・限られた予算、限られた財源、限られた処遇、増えない税収、十分でない福祉予算を削る財政赤字といわれます。財源の裏付けのない政策は実現できないといわれます。分け前の問題、利益や税金の分配、再分配の問題になり、赤字財政のもと財源をひねり出すためにも大胆なリストラが必要だといわれます。自衛隊は「ヒト」「カネ」の面で大きな壁にぶつかりそうです。また当ブログでは、「核シェルター」についてもよく言及しています。核シェルターは「イスラエル100%、ノルウェー98%、アメリカ82%、イギリス67%、シンガポール54%で、日本は0.02%」と語られています。「将来はスイス型の『民間防衛』を目標にすべきだ」といわれます。スイスのように100%の核シェルターと国民皆兵的な総務省管轄の郷土防衛隊で備える必要があると指摘されています。核兵器の時代、膨大な数のボランティアの「民兵」「市民兵」が有力な抑止力になるといわれます。

 

・要するに、自衛隊は、ヒト(要員不足)、カネ(予算不足)、モノ(装備、核兵器不足)の面から「亡国」の可能性があるといわれます。窮余の一策で、未来では、フランスのように「外人部隊(傭兵)」でも作れるのでしょうか?

米国は「銃社会」で危険だといわますが、核戦争を想定すれば、最も市民レベルで、準備が出来ているといわれます。大量の小火器の事前備蓄が必要だと指摘されています。良識の国会の「ノーシェルター政策」は、「敵の一番の弱点を攻撃する核攻撃を招き寄せる」といわれます。そして良識の国会の「ノーシェルター政策」は、一般国民が恥をかくといわれます。自衛隊の核シェルターは、全部隊がカバーされるべきだといわれます。

自然災害多発列島ですから、地震津波、水害の「シェルター」も当然のことながら、必要です。予算がいくらあって足りません。費用対効果で決めていくべきでしょう。それこそ税金の無駄遣いを禁止して、一つでも多くの核シェルターを作るべきだといわれます。が、100年間、使用されないかもしれませんが、「備えあれば憂いなし」といわれます。太平洋戦争末期、防空壕も小銃もほとんどなかった国民は、大きな犠牲を被りました。

 

・元警察官僚が「拉致事件は、警察がしっかり対応しておけば起こらなかった事件だ」と述べていますが、私たち一般人には、不思議な話ですし、理解不能なことが多いようです。まず第一に私たち一般人は、「拉致事件」については詳しく知りません。Amazonに「拉致事件」といれますと50件の書籍が分かりますが、とても読みこなす時間は私たち一般人には、ありません。北朝鮮の核実験やミサイルの実験で、防衛政策も大きく変わっていくことでしょう。日本の諜報機関もグローバルスタンダード化が必要だと指摘されています。真面目な官僚や政治家が諜報機関の設立におとなしいのは私たち一般人には、不思議です。「諜報機関のない国は拉致事件にも無力だった」と語られています。5兆円という限られた防衛予算で、抑止力のない高価な通常兵器を少数そろえるのでは、費用対効果の点からも問題にされるそうです。

 

・Jアラートでも「どこに逃げればいいのか」の国民は困惑していたそうです。石川五右衛門がいった「浜の真砂は尽きるとも世に盗人の種は尽きまじ」ということですが、「浜の真砂は尽きるとも世に『汚職』『裏金』『スキャンダル』の種は尽きまじ」と語られています。「それこそ税金の無駄遣いを止めて、国民の血税を費用対効果を考えて政策財源にあてるべきだ」そうです。国難のとき、子供や大人の難病や奇病も増えています。社会問題で困っている人も増えており、単に政治の貧困としては片づけられないそうです。「政務活動費の問題も氷山の一角」と指摘されています。政治経済の制度疲労が激しく、システムが劣化しているそうです。そのうえ官僚と政治家の劣化もひどいそうです。政府にはベスト&ブライテストが集結しているはずなのだが!?

 

将来はスイスのように100%の核シェルター、国民皆兵的な郷土防衛隊の創設等を目標に、超長期計画で「国家改造計画」を実現する必要があるそうです。「敵は一番の弱点(核シェルターのないこと)を攻撃してくる」といわれます。また核戦争直後には、歩兵の大部隊が、核シェルターのカバーで温存されている必要があるそうです。とりあえず、予備自衛官の「本来なら25万人ないし50万人ぐらいの規模のバックアップシステム」の整備が必要のようです。この方面に脳天気(ノー天気)ですと、日本も歴史から消えていくことになるでしょうか。「ノーシェルター政策は、敵の一番の弱点を攻撃する核攻撃を招き寄せる」といわれます。ガストン・ブートゥールは「古来、人間が戦争を起こす理由はただ一つしかない」と言って、その理由を「若者が増えすぎることにある」という説もあります

 現代中国の同世代の男性の方が4千万人多いという要因が、未来の「米中核戦争」、「中印戦争」の遠因になるという説もあります。「来世はブタでも良いから中国人には生まれたくない」と回答する者もいると指摘されています。

 

・米ソの冷戦時代には、スイス(人口790万人)は相当熱を入れて、核シェルターを作っていたようです。ヨーロッパの長い戦乱の時代が、スイスを永世中立国にしたようです。現代では、核戦争の世界大戦があってもサバイバルできるトップクラスの国といわれます。スイスの民間防衛が参考になるといわれます北朝鮮の核実験やミサイル実験に世界は緊張しました。その対応には、日本的な限界があると指摘されています。スイス型の核シェルターと小火器の備蓄で、抑止力は、高まると語られています。この方面に脳天気(ノー天気)ですと、日本もいつの日か誰も分かりませんが、歴史から消えていくことになるでしょうか。甘い国際感覚で国益を大きく損なうことは許せないといわれます。しかし、山国の人口790万人のスイスと違って、1億2600万人の海洋国家の日本は、独自の国防政策が必要と指摘されています。

 

<●●インターネット情報から●●>

 

・「東西冷戦の名残で、2006年までは、家を建てる際には防空壕(核シェルター)の設置が義務づけられていた。その数・収容率と強固な構造は、他国の防空壕より群を抜いている。古い防空壕は、地下倉庫や商店などとしても再利用されている」。

 

・スイスでは、使用目的を申告するだけで審査なしで銃を購入でき、登録の必要もない。

 

「スイスは国民が日頃から銃を持ち、ひとたび国に脅威が迫れば即座に武装して駆けつける仕組みで、独立と中立を守ってきた。これはスイスの伝統の一部だ」と言った声はなお多く、規制強化は足踏みしている。

 

・スイス人は20歳からだいたい40歳までの間に決められた期間、軍隊に行かなくてはなりません。そして兵役の義務が終わるまでの間は家に銃を保管します。

 

・スイスでは、徴兵期間を終えた国民に小銃を貸与しており、家庭での管理も許されていた。現在は事故防止のため郵便局などが一括管理をしている。

 

amazonに「田母神俊雄」といれますと、93件の書籍が分かります。最近の本では『日本の敵』(2017/6/24)、『国家の本音』(2017/6/21)、『不徳を恥じる私心なし 冤罪獄中機』(2017/5/21)、『田母神俊雄の「戦争論」-日本が永久に戦争をしないための究極の選択』(2016/4/23)等があります。2014年の東京都知事選挙に出馬して落選したので、かなりの著名人のようです。2016年4月14日「公職選挙法違反容疑で逮捕された」と報道されておりました。2016/9/29、保釈金600万円で保釈されるとのこと。

 

守屋元防衛事務次官汚職事件も私たち一般人は、驚きました。官僚の人事全体がおかしいのではないかという疑念が持たれました。兵器のビジネスは大金が動きますので、世界中で汚職事件が頻発しているそうです。ワイロをもらうのが商業常識の国も多いそうですが。「浜の真砂は尽きるとも世に『汚職』とスキャンダルの種は尽きまじ」と語られています。「カネとセックスが人間の本能だからだ」そうです。

 

・日本の防衛政策や自衛隊のことを私たち一般人にも分かりやすく説明しているそうです。ニュークリア・シェアリングの問題は注目されました。核装備の世論もここ10年で大きく変化してきているようです。米国でも大統領候補の選挙中のトランプ氏が、韓国や日本の核装備に言及したことは注目されました。米軍の駐留経費が膨大なので、米軍基地を削減したりなくしたりする代わりに、韓国と日本にニュークリア・シェアリングのような核装備を与えるという構想であったのかもしれません。が、後にすべて否定されたようです。米軍基地で沖縄などが大きな問題を抱えていますが、もし「米軍の駐留なき安保条約」ということになれば、日本の自衛隊と防衛政策にとり大きな転機となることでしょうか。

 

・この本(『円高は日本の大チャンス』)は、東日本大震災が起きた前の出版で、深刻な復興予算を考慮しないでも良かった時期に書かれたものです。限られた予算、増えない税収、福祉予算を削る財政赤字の状態で、なお首都直下地震津波南海トラフ巨大地震津波に対する対策予算も考慮しなければならない厳しい状況です社会保障も年金も防衛費も必要予算は上昇する一方のようです。さまざまな経済施策が打たれておりますが、税収が大幅に伸びることがあるのでしょうか。財源の裏付けのない政策は実現できないという限界があるといわれます。アベノミクスで円安誘導政策を行いましたが、「強い円は国益である」と主張する学者もいます。安倍総理自身もアベノミクスの失敗を認めたといわれます。だからといって、円高誘導政策へ転換するわけではないようです。

 

・「貧者の核兵器」の「細菌兵器」や「化学兵器」の時代に「サムライの心」でもないでしょう。「貧者の核兵器」の前には、通常兵器は陳腐化して抑止力ゼロです。また憲法を改正して「普通の国」になれば、国連軍参加や米軍との共同作戦で、大量の国軍兵士の死傷者がでるということになります。憲法を改正して「普通の国」にする動きがあります。普通の国」になれば、米軍と共同作戦をして「歩兵の大量出血が強要される」事態も起こりましょうか。数百名も戦死者が出れば、自衛隊を志願する若者が激減するといわれます。

 

首都直下地震津波南海トラフ巨大地震津波が発生する確率は、東日本大震災を機会に、地震研究所や危機管理機関の警告も「発生確率が非常に高い」という深刻なものに変っております。ひとつでも大地震が起これば、200兆円の損害、2つで400兆円以上の損害となります。日本経済は完全に破綻することでしょうか。「熊本地震」も執拗に余震が続いたようですが、このような大きな地震が続き、不気味な南海トラフ巨大地震津波に繋がっていくという地震学者の話もありました。人口減少の問題もあり、本当に優れた政治家や官僚の叡智を結集して、国家戦略のシナリオを作らないと、「ひよわな花」の国になってしまいそうです。毎年の自殺者も多くて「ひよわな花」のようです。国家経営の実務に精通したベスト&ブライテストのテクノクラートのドリームチームの英知を結集した「国家改造計画」が求められているそうです。「敵は一番の弱点(核シェルターのないこと)を攻撃してくる」といわれます。「脳天気(ノー天気)な核シェルターもグローバルスタンダードを適用すべきだ」といわれます。

 

・今まさに大胆で斬新な「国家改造計画」が必要の時です。しかし、軍人達が「国家危機」「非常時」と叫び出し、「国家改造計画」に熱をあげだすと歴史が示す如く危険な兆候ということになります。各政党の現代の「国家改造計画綱領」はどのようになっているのでしょうか。多くのシンクタンクも研究をしているようです。「失われた日本の20年」ということで、日本社会の予想以上に遅れた面、頭の古い点、後進性、非近代性が浮かび上がっており、「日本は先進国だろうか」という声が街中で増えてきております。「肝心の政治が遅れている」とも言われ続けてきました。何十年もかかっても日本の政治の近代化が計れないのでしょうか。やはり国民の政治風土でしょうか。「昔から政治が一番遅れている。票の請負業のようなもの」といわれます。困っている人も増えており、単に政治の貧困としては片づけられないそうです。「失政」が増えている時代に、私たち一般人は、政治意識を高めていく必要があるそうです。「失政」を詳しく調べていくと恐るべきことが分かるのかもしれません。今の時代、国民の血税のタックス・イーターが増殖しているのかもしれません。「先進国で豊かな国だ」とは言えなくなってきています。

 

・「本当に優れた政治家や官僚が登用されなかったので、日本の衰退や劣化が進んだ」そうです。日本のネガティブな状況を変えていけないようです。「国民が政治を嘲笑している間は嘲笑に価する政治しか行われない」「民主主義国家においては、国民はその程度に応じた政府しか持ちえない」ということで、私たち一般人は、自らの政治意識を高めていかなければならないようです。昔は「経済一流、政治二流」といわれていましたが、二流では拉致事件は解決できないといわれます。「政治家が劣化している時代だ」ともいわれています。この閉塞した事態を「チェンジ」する妙案はあるのでしょうか。最大のシンクタンクといわれる官公庁のノウハウを生かしていないともいわれます。

 

・著者(田母神俊雄氏)は自衛隊の元航空幕僚長ということで、当然ながら核武装論者です。民主主義国ですから、日本が核武装するには、国民の多くが核武装を支持しなければ、政治は動きません。さまざまな条約、憲法・法律上の問題もありますが、できるだけスムーズに実現できるようなプロセスを選択すべきでしょう。「ニュークリア・シェアリング・システム」の導入も選択肢のひとつでしょうか。このような状況ですから国民も右傾化してきており、自民党が選挙に大勝する風が吹いているそうです。核武装に対する世論も変化してきているといわれます。「核には核を」という合理的な思考が求められているそうです。核装備のメリット、デメリットの議論もしなければなりません。小さな島国ではデメリットが多いと指摘されています。

 

・米国は日本の核武装に反対するでしょうから、「核兵器周りの兵器」、例えば、バージニア級の攻撃型原子力潜水艦国産化巡航ミサイル、核シェルターなどの兵器を長期計画などで計画すべきでしょうか。核兵器を持たなければ核ミサイルを撃ち込まれない。が、有事には必ず、横須賀などの米軍基地は核ミサイルが撃ち込まれる」という矛盾した議論では、らちがあきません。すでに何回も北朝鮮の核恫喝をうけたばかりです。「核には核を」が冷厳な国際政治のルールだそうです。

 

・しかし、5兆円と言う限られた防衛予算では、世界最強の米軍の核打撃力に頼ることが、米国の望む賢明な道ですから、どこかの国のように、国民福祉を犠牲にしてまで、国防費を増大することには、まだまだ国民的な議論が必要なようです。また法律を変えなくても米政府との交渉でかなり実質的なことができるそうです。5兆円という限られた防衛予算で、抑止力のない高価な通常兵器を少数そろえるのでは、費用対効果の点からも問題にされるそうです。「それこそ税金の無駄遣いを止めて、国民の血税を費用対効果を考えて政策財源にあてるべきだ」そうです。

 

航空自衛隊と言えば、かって国会で「外国に脅威を与えてはならない」「外国の基地を攻撃してはいけない」ということで、F4ファントム戦闘機の爆撃装置と空中給油装置を外してライセンス生産された時代がありました。このような軍事的な国際非常識のことでもまかり通る時代でした。ところが、ライセンス生産された時期と北朝鮮拉致事件が激化した時期が奇妙にも一致するといわれます。北朝鮮に国会の軍事知識の脳天気(ノー天気)ぶりが見透かされたのではないでしょうか。春秋の筆法によると「国会の軍事常識無視が北朝鮮拉致事件を招きよせた」といえるでしょうか。歴史に「もし」ということはないそうですが、F4ファントム戦闘機から爆撃装置と空中給油装置を外さなければ、北朝鮮拉致事件という面倒くさい、長期間にわたる事件は起こらなかったそうです。北朝鮮拉致被害者関係の書類はすでに焼却しているのかもしれません。

 

・軍事常識的に外国人や外国の軍人に笑われるようなことをしておれば、大きく国益が損なわれるという一例だそうです。「国会は良識の府だ」そうですが、国民としては軍事常識を競ってもらいたいものです。各国の政治家の軍事常識の差が、各国の核シェルターの数の差となっているのでしょうか。限られた予算ですので、税金の無駄使いをやめて、有効に使ってもらいたいものです。そうでないと、国そのものもなくなるような昨今の原子爆弾の破壊力だそうです。「想定外」の原発事故のために多くの国民の生活が破壊されましたが、「想定外」というのは、想定を超えたすぐそこにあるものですから。グローバル基準を採用して核シェルターはいかがでしょうか。日本人に特有な「甘い国際感覚、貧弱な語学力」では大きく国益を損ねるそうです。

 

北朝鮮拉致事件についても警察が何をしていたのか、不思議です。犯罪の検挙率も下がっています。現代の振り込め詐欺についても、被害が巨額ですし、被害者も高齢者で、なぜ全員検挙できないのか私たち一般人は、不思議です。防犯カメラやコンピュータを駆使して検挙率を上げることができるのではないのでしょうか。警察官の数が足らないそうですが、数万人でも増員することは予算的にも可能だと思いますが。元警察官僚で国会議員の人が、「警察がしっかりしておれば拉致事件は起こらなかった」と言っていますが、私たち一般人は、不思議な思いです。政府の「失政」も増えているそうで驚きます。失政を厳しく追及する国民の関心が欠けているのかもしれません。警察権力は、本来、強力なはずですが。

 

・現在の中国でも当然ながら、日本のマスコミの論調を監視する組織があり、マスコミ関係者を色分けしているそうです。「諜報機関には諜報機関を」「スパイにはスパイを」ということで、彼らに倍する能力の諜報機関を持たなければ国際社会の厳しい戦いには生き残れないそうです。隣国はハニートラップ大国だといわれます。反日教育をしている国は、日本国内の動向や世界の中における日本の動きを日本人が想像する以上に大規模に詳細に観察して分析しているそうです。もちろんその中心はスパイ教育を受けたネイティブ・スピーカー、コンプリート・バイリンガルの民間人たちです。反日国家に対する国会の甘い国際感覚では、大きく国益を損ねる懸念があるそうです。

 

・が、元公安部長によると「日本は本格的な諜報機関を持たない珍しい国だ」そうです。外国人にバカにされないような諜報機関を持っておれば、北朝鮮拉致事件のような暴挙をあえてしなかったことでしょう。日本の自衛権の武力制裁を北朝鮮は狙ったのでしょうか。経済制裁もすぐにせずに、ひたすら平和的解決ですと40年以上の歳月が流れました。詳しくは知りませんが拉致被害者の多くも亡くなっていることでしょう。被害者もその家族も高齢化しており、拉致事件は、大きな失政になったようです。この程度の問題に40年以上もかかっているようでは政治家の非力が窺われるといわれます。特に北朝鮮と常日頃コンタクトしていた政治家は何をしていたのでしょうか。

 

・本当に必要な本格的な諜報機関もできていませんので、無駄な時間が経過したようです。核兵器に関する政治家の発言はタブーとなっているといわれます。核兵器について大胆な発言をすることは、マスコミにもたたかれますし、極右の政治家として烙印をおされ、選挙民と気まずい思いをするそうです。おぞましいこと、過激におもわれることのタブーに上手に触れないことが政治家として大成するそうです。

 

・「航空自衛隊のF4ファントム戦闘機から国会が、爆撃装置と給油装置を外さなければ、北朝鮮拉致事件を起こさなかったかもしれないし、拡大しなかったかもしれない」という話もあるそうです。歴史には「もし」ということはありません。拉致事件も数十年も経ちますが、諜報機関も作ろうという動きもなく政治の非力さが窺われるそうです。「民主主義国家においては国民はその程度に応じた政府しか持ちえない」、「国民が政治を嘲笑している間は嘲笑に価する政治しか行われない」ということで、諜報機関のない国で国益を大きく損ねている結果となったといわれます。肝心の政治家の劣化、スキャンダルが、世界中に発信されています。

 

・私たち一般人は、軍事専門家ではないので、詳しくは知りませんが、「この狭い国で核兵器を持たなければ、絶対核兵器を撃ち込まれない。確率ゼロである」「だが、横須賀に核を撃ち込まれたらどうしよう」という平和信仰から「核兵器を持てば、核兵器で恫喝される確率は少なくなる。実際に打ち込まれる確率も少なくなる」という「確率」という合理的な思考に転換するのに、日本の平和愛好知識人は数十年かかるそうです。

 

・「素人が専門問題を扱うのは非常に危険だ」そうです。40年以上も経っても解決できない「拉致事件」の政治家の非力さを考えれば、誰も責任をとらないという不思議な状況だそうです。否、責任を取る必要もないという意見もあるそうで奇妙です。さまざまな懸念があり、事件の解決まで「タブー」になっていることもあるのかもしれません。

 

・「貧者の核兵器」という「生物化学兵器」を熱心に作っている国々の指導者に「合理的な思考」を求めるのは、無理な話だそうです。5兆円という限られた防衛予算で抑止力のない高価な通常兵器を少数揃えて、拉致事件程度の問題解決も40年以上かかっているのでは、現実に「抑止力」という概念があるとはいえないそうです。「抑止力のない高価な通常兵器を少数揃える」よりも、巡航ミサイルバージニア級の攻撃型原子力潜水艦等の「抑止力のある高価な通常兵器を少数揃える」必要があるようです。

 

平和主義者も現実に拉致事件や領土問題で平和を破られているのに、ひたすら「平和を世界に叫び続ける」のは、「憲法で保障されている自衛権の放棄をしている」ことと同じで「外国人の目からは奇異に映る」そうです。平和主義者にこそ、拉致事件を早急に平和的に解決してもらいたいものです拉致被害者はかなり多くて、その家族も高齢化で亡くなっている人々も多いという話もあるようです。国民の関心の的である拉致事件の平和的な解決は、ないのでしょうか。憲法学者自衛隊を否定して、拉致事件を解決してくれるのでしょうか。

 

それこそ「税金の無駄遣い」をやめて、バージニア級の攻撃型原子力潜水艦巡航ミサイルの装備で、通常兵器のレベルを上げて抑止力も上げていく必要があるそうです。「そこにある実際の被害と危険」から「拉致事件」の解決や「原子力潜水艦の装備」など数十年遅れていますが、「諜報機関のない国は既に国益を大きく損ねている」ようです。

 

amazonに「日中戦争」といれますと7920件、「米中戦争」といれますと134件の書籍が分かります。「日中戦争」の本が多いのは、第2次世界大戦のものが多いからでしょう。自衛隊人民解放軍の兵器を比較したカラー写真の雑誌も多く出版されたりしましたが、売れたのでしょうか。出版界は、売れるものに飛びつくといわれています。特に尖閣諸島の問題が起こってから、「日中戦争」ものの本が急増したそうです。

 

・私たち一般人には、軍事専門家ではないので、軍事問題については理解不能なことが多いようです。しかし、私たち一般人は、軍事問題に無知であってもいけないようです。軍人官僚と政治家のために、無謀な太平洋戦争に巻き込まれ、徴兵で死に、庶民が無差別爆撃で命と財産を失ったように、「生命と財産」を守ってもらえなかった歴史的事実があります。だから一人一人が政治意識を高めていく必要があるといわれます。「民主主義国家においては国民はその程度に応じた政府しか持ちえない」、「国民が政治を嘲笑している間は嘲笑に価する政治しか行われない」ということで、現代でも100%政府(防衛官僚や政治家)に頼れないということだそうです。太平洋戦争でもほとんどの将官や将校も「戦争に勝てるとは思わなかった」といわれます。そして、「戦争に負けることが、どういう意味を持つのか」という認識もなかったそうです。

 

・「徴兵は苦役である」という法律解釈から「国を守る義務は崇高な義務である」という憲法のある外国人の国防意識まで、その差は「雲泥の差」といえるでしょう。「核には核を」という合理的な思考が求められているそうです。すぐに核兵器を持つことは、今までの経緯から「平和ボケ」では無理なことです。時間がかかります。憲法のように外国人の信義と善意を信頼して頼っていても拉致事件は解決しませんでした。人間に闘争心がある以上、いつの時代でも武力制裁が必須となるそうです。ヨーロッパの歴史も昔から国や民族の殺し合いの血で血を洗う歴史でした。

 

生物化学兵器は「貧者の核兵器」といわれています。周辺諸国が核シェルターや核兵器、生物化学兵器の開発に熱心なのに比べて、「日本は、お人好しを通り越した存在ということになる」そうです。「戦争狂人」といわれている人民解放軍の将軍たちが熱心に真面目に「米中戦争のシナリオ」を研究しているそうです。今の米中間のサイバー戦争は、「すぐそこにある危機」のようです。マクモニーグルの未来透視に「23世紀と24世紀における2度の大戦で人類の人口が6分の1に大激減する」というのがあります。その時は生物化学兵器も大量に使われるようです。「イルミナティ・エージェントが第3次世界大戦を引き起こす」という不気味な予言もあるようです。今世紀にも第3次世界大戦が起こらないという保証はないそうです。

 

憲法を厳格に解釈実行して国が滅んだ、地図から消えた」ということではなく憲法を改正しなくても核兵器が持てるそうです。太古から「滅んだ民族や消えた国」の数は非常に多いようです。また公安調査庁の元部長によれば「日本は諜報機関のない世界的に珍しい国だ」そうです。「諜報機関のない国は拉致事件にも無力だった」そうです。この方面に脳天気(ノー天気)ですと、「最終戦争の未来の時代」には日本も歴史から消えていくことになるでしょうか。日本の防衛政策は憲法にかかわる戦後の流れから、非常に特殊で、外国人の目から見れば非常に奇異に映るといわれます。

 

国会によって爆撃装置と給油装置を外されてライセンス生産された高価な航空自衛隊のF4ファントム戦闘機は、拉致事件に何らの抑止力にはなりませんでした。被害者もその家族も高齢化しており、拉致事件は、進展がなくなるのかもしれません。拉致被害者、その家族や支援者たち、事件の担当者たちも大変苦労していることでしょう。この程度の問題に40年以上もかかっているようでは政治家の非力が窺われますが、その後のスパイやテロリスト警備の強化が図られているのでしょうか。抑止力のない高価な通常兵器を少数そろえるのでは、拉致事件にも抑止力がなかったそうです。5兆円という限られた防衛予算で巡航ミサイルバージニア級の攻撃型原子力潜水艦等の「抑止力のある高価な通常兵器を少数そろえる防衛政策」が必要だそうです周辺諸国では、核兵器や生物化学兵器、核シェルターの開発を熱心に展開しているそうです。核戦争を想定内にしているからでしょう。核シェルターも超長期計画で整備していくべきだそうです。スイスに見習えとよくいわれます。スイスの国防政策は、国民全部への核シェルターと徴兵制と小火器の備蓄だそうです。これで、スイスは核戦争が起きても、サバイバルできるようです。「日本はスイスのようになれ」といったのはマッカーサー将軍でした。

 

清水幾太郎という代表的な知識人で社会学者も、急速に「右転回」して1980年に「日本の核武装」を主張して注目されたこともありました。このように戦後から、さまざまな有識者が「核武装」を主張してきた長い歴史があるようです。清水幾太郎は言いました。「最初の被爆国である日本が核兵器を所有しなければ、有事の際、世界中の国国が日本に遠慮してくれるという滑稽な幻想を抱いているのではないか」「核兵器が重要であり、また、私たちが最初の被爆国としての特権を有するのであれば、日本こそ真先に核兵器を製造し所有する特権を有しているのではないか」と。

時代は流れて変わり、依然として戦争経験者は「絶対に戦争をしてはいけない」と主張する人々も多いようです。しかし、核装備を当然のように語る人々も無視できない勢力というより、以前と比較すると想像を絶する水準・かなりの状況になりつつあるようです。

 

国家経営の実務に精通したベスト&ブライテストのテクノクラートの英知を結集した「国家改造計画」が求められていますが、国として当然ながら、現在でも長期・中期計画があるはずです。おそらく各官庁には優れた長期計画があることでしょうか。「官庁はわが国最大のシンクタンク」ですので、活発に機能しているのでしょう。「貧弱な国際感覚で大きく国益を損ねてきた」そうです。政治家は選挙民の対応に追われて、勉強ができないそうです。いつまでも「政治が遅れている」ということでは複雑化する社会問題に対応できないでしょう。女性の眼から見ると「政治や経済の後進性」を痛切に感じることでしょうか。「女性の登用も先進国とはいえない」そうです。「昔から政治が一番遅れている。票の請負業のようなもの」といわれます。さまざまな面での国際比較を見ると日本の地位が下がっています。日本の劣化がさまざまな面で目に付くそうです。

あまり知られていないことだが、日本の社会保障というのは、先進国とは言えないくらいお粗末なモノなのであると指摘されています。為政者の認識も自覚もないといわれます。「失われた20年」といわれますが、今の世の中「凄い日本」とか「クール・ジャパン」ばかりではないようです。

 

・深刻な人口問題と社会問題を持つ中国は、国内が乱れると、さまざまな面で国際間のトラブルを起こし自滅していくという「中国崩壊論」がさかんです。中国経済の減速が誰の目にも明らかになっています。「来世はブタでも良いから中国人には生まれたくない」と回答する者もいるといわれます。世界中のチャイナ・ウオッチャーの発言に今後とも注目していきたいものです。

 

ロシア軍が巡航ミサイルを始めてシリアで実戦に使用したというニュースが流れました。ロシアも常に戦争を意識している国の一つのようです。「人類の歴史は、平和な時代よりも戦争の時代が長かった」そうです。社会問題に起因する国民の不満の爆発を対外戦争で抑え込もうとする遅れた国の古典的な手法が中国共産党の手法だったようです。国内でみっともないことが激増すれば、人民解放軍としてもやりきれなくなるのでしょうか。人民解放軍のクーデターが、最も可能性が高い」という説もあったそうです。「誰も中国の13億人を食わせることはできない」ともいわれます。中国が民主化すれば米国との(核)戦争はありえないといわれます。中国経済の大減速の社会の結末が、メディアにも頻繁に載るようになりました。中国は人類の難題となっていくそうです。「制御不可能な国という中国固有の歴史的条件がある」といわれます。

 

・10月6日の読売新聞によると、『「中国軍侵入」国境地帯、インドが空軍基地計画』という記事が載っていました。それによると「インド空軍は、中国と領有権を争うカシミール地方などの国境地帯で、戦闘機や輸送機が離着陸できる空軍基地や飛行場を開設することを決めた」、「カシミール地方では今年4~5月、両国軍がインド側支配地域で3週間にらみ合った。政府高官級の協議や首相会談を経て、事態は沈静化したが、インド政府によると、中国軍部隊は6~7月にも複数回、インド側に侵入している」とのこと。世界は激しく動いているようです。

 

・またほかのインターネットの情報によると「中印戦争開戦か!中国軍大暴走でインドに進攻!インド軍施設を爆破する非常事態発生!」、「インドのPTI通信は9日、インド当局者の話として、カシミール地方のインドと中国の実行支配線付近で6月17日、中国人民解放軍がインド支配地域に進攻し、監視用のシェルターを破壊してカメラ線を切断したと報じた」、「現場は今年4~5月、中国軍がテントを設置して駐留したインド支配地域と同じ場所。当時、両軍がにらみ合う緊張状態が3週間続いた。両国はカシミール地方の領有権を巡り対立している」とのこと。

 

・私たち一般人は、軍事専門家ではないので、詳しいことは知りませんが、1962年の中印戦争以来、緊張関係が続いていることが窺われます。ウィキペディア(フリー百科事典)によると「1962年の中印国境紛争後、パキスタンもそれに影響を受け、1965年8月には武装集団をインド支配地域へ送り込んだ。これにインド軍が反応し、1965年、第二次印パ戦争が勃発した」、「2010年9月にはインドは核弾頭の搭載が可能な中距離弾道ミサイルを、パキスタンと中国に照準を合わせて配備すると表明した」と載っています。

 

カシミール地方は、インド、中国、パキスタンにとって、核戦争になる可能性もある紛争地帯のようですイスラエルと中東諸国の戦争、カシミール地方を巡るインド、中国、パキスタン三国の戦争、台湾を巡る米中核戦争、第2次朝鮮戦争などは、第3次世界大戦になる可能性のある地帯の戦争のようです。また国境紛争からの中露核戦争の可能性も全くないわけではないそうです。アジアでは「水不足」から戦争が起こるという予測もあるようです。

 

著者は「専守防衛では抑止力にならない」と主張しています。費用対効果から専守防衛では現実的ではない時代が、そこまできているそうです。「核には核を」という軍事理論からは、当然の帰結だそうです。核については、非核三原則などが決められると、それ以後は政治的なタブー扱いになってしまいました。従来は有識者も議論そのものを避ける傾向がありましたが、現代では「日本は核兵器を持つべきだ」という核兵器保有論が、学者からも主張されるようになってきています。時代が急速に変わりつつあるようです。はたして少数説が多数説に変わるのはいつのことでしょうか。

 

・限られた予算、増えない税収、福祉予算を削る財政赤字から、小さい国土の国が核兵器を持つことについては、国民の多数が賛成することには時間がかかることでしょう。当然ながら財務省の拒絶を受けることでしょう。費用対効果からは日米同盟を強化することが必要となるでしょうか。

 

北朝鮮拉致事件も40年もたっても解決できていません。北朝鮮に拉致された横田めぐみさん(行方不明時13歳)が49歳の誕生日を迎えた2014年10月5日には川崎市で「拉致被害者家族を支援するかわさき市民のつどい」がありました拉致事件と抑止力のない我が国の専守防衛という政策を結びつけるのは無理な話なのでしょうか。

 

・深刻な人口問題と社会問題を持つ中国が、国内が乱れると暴動や内乱が起こる可能性もあります。が、国民を抑えるためには国境紛争を起こし、対外戦争に打って出る可能性が、軍事専門家や国防総省ペンタゴン)のアナリストから懸念されています。カシミール地方を巡る争いから第二次中印戦争がおこり、核戦争にでもなれば、右傾化してきている日本国民の考え方も急速に変化してくるものといわれます。「カシミール紛争は、カシミール地方をめぐって、インド共和国中華人民共和国、およびパキスタン・イスラム共和国の3カ国が領有権を主張する地域紛争である」とのこと。

 

 

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日本は津波による大きな被害をうけるだろう

・第2のブログ名称:UFOパラレル・ワールド 神の国か?」「人類の原郷か?」 「天上のエルサレムか?」・・・・・・・・・

「パラレル・ワールドに住む宇宙人、天国に出入りし転生と憑依を自由に操るシリウス星人の殖民星が、地球か?」、「ネガティブのシリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こるのだろうか?」

「金髪碧眼のノルディックが住んでいたアガルタのシャンバラ情報の集大成を目指す・・・・・・・・・・」「金星蛇人と火星霊人の戦争はその後どのように展開したのだろうか」 日本民族の神話の原郷『高天原(たかまがはら)』は、『都市型の超巨大宇宙船』なのか!?」「平家がプレアデス星人の末裔で、源氏がオリオン星人の末裔なのか」 「小人族のグレイの母船に同乗する金髪碧眼のノルディックは、”悪魔の王””ルシファー”なのか?!」

「円盤は神人や異人、悪魔の乗り物なのか!?」「天使は神の秘密諜報員なのか」「神は最初のフリーメーソンなのか」

「UFOは、人類の歴史が始まって以来、最も重要な現象なのか。UFO問題とは、人間にとっての死の問題を解くことなのだろうか。UFOはフリーメーソンの創作なのか」

「全宇宙を創ったという“虹の神々”も地球に来ているのだろうか」

イルミナティなどのフリーメーソン組織に入ると神に会えるのだろうか」「金星の神々は地球に到着するやいなや、イニシエーションのためのフリーメーソン本部を設けたのだろうか」「フリーメーソン結社はこの大地が創出されるよりずっと前から、さまざまな太陽系をめぐって、存在していたのだろうか」

国際連合の設立に動いたキリストの星、アプ星人とは」

「人は皆、記憶喪失の異星人だろうか」

「はるかに進化した天使のような宇宙人は、人間の守護霊や背後霊なのだろうか」「セドナ上空に見えないエーテルのシティが滞空するのだろうか」

 

グーグルのブロガーにも書いています→UFOパラレル・ワールド