UFOアガルタのシャンバラ 日本は津波による大きな被害をうけるだろう

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成功方程式とは、「人生・仕事の結果=考え方×熱意×能力」というものである。(2)

 

<同じ歴史をくり返すな、新しい日本を築け>

日本という国は近代に入って以降、約40年の周期で大きな節目を迎えてきました。

  1. 1868年—―それまでの封建社会から脱し、明治維新によって近代国家を樹立。
  2. 1905年—―日露戦争に勝利。以後、とりわけ「強兵」の方向に傾斜して、軍事大国の道をまっしぐらに突き進む。
  3. 1945年—―第2次世界大戦に敗戦。
  4. 1985年—―日本の莫大な貿易黒字に歯止めをかけるべく、円高誘導、輸入促進を目的にプラザ合意が結ばれる。このころ、日本は経済大国としてのピークを迎え、バブル崩壊後は、現在まで低迷期が続く。

 

この40年ごとの盛衰サイクルを見てみると、私たちの国はこれまで一貫して、つねに物質的な豊かさを追い求め、他国との競争をくり返してきたことがわかります。

 

・しかし、そのような価値観だけでは、もはやたちゆかなくなっていることは明白です。これまでのような経済成長の中に国のアイデンティティを見いだしていくやり方では、再びこの40年ごとの盛衰サイクルをいたずらにくり返すばかりで、敗戦に匹敵するほどの“次の大きなどん底”に向けて下降線を描いていく、その速度に歯止めをかけることはむずかしくなるはずです。

 

つまりこのままでは、日本という国が破綻してしまうだけでなく、人間は自分たちの住処である地球そのものを自分たちの手で壊してしまうことになりかねないそれと知って、あるいはそれと気づかず、沈みゆく船の中で、なお奢侈を求め、飽食を楽しむ—―私たちはその行為のむなしさ、危うさに一刻も早く気づき、新しい哲学のもとに新しい海図を描く必要があるのです。

 

 

 

私の夢 日本の夢 21世紀の日本

松下幸之助  PHP研究所   昭和52/1/1

 

 

 

民主主義国においては、国民はその程度に応じた政府しか持つことができない

<進む食糧のダムづくり>

・迫り来る食糧危機を前にして、中村農林大臣は日本の長期にわたる食糧自給方策について語るのだった。

 

・日本の姿をみると世界の中でも極端に食糧の自給率が低かったのです。これは一面、みずから生産するよりも、大規模農法で、豊富に生産している国から輸入する方がはるかに安かったですし、また国によっても食糧の輸出を必要としているところもありましたから、日本が大量に輸入することは、生産国にとっても好ましいことだったわけですね。

 

・「ですから、自給という長期的な基本方針と中期および当面の短期方針をどうしていくかということが、考えられました」「その長期方針が例の国土創成ですね」

 

長期の方針が国土創成事業、中期の方針が外国への食糧増産のための援助協力、短期の方針が国内における諸対策ということになりますね。

 

・この国土創成事業は一口で言うと国土の70%を占める森林山岳地帯の比率を50%までにして、20%は有効可住国土になおし、あわせてほぼそれに等しい面積の海を活用しようというものです。

 

・将来的にはこれによって農地も倍以上に増え、しかもある程度の大農方式が可能になりますから、生産性も上がり、食糧は安全に自給できるようになります。もちろん、食糧以外にもこの国土創成から生まれる効果はきわめて大きいものがありますがね。

 

・そこで、短期および中期の方策として1970年代末に日本人が長期的な国土創成とあわせて考えたのは、いわゆる食糧についてのダム経営ともいうべきものです。

 

・一言でいえば、食糧そのものの備蓄と円滑な流通体制、それと国際的友好親善、さらには非常時対策としての予備農地というのが、食糧のダム経営の柱になります。

 

・ですから、そういう国からの要望があれば、日本の技術や資金を提供して開発に協力し、その国はもちろん、ひいては世界の食糧供給を増やしていこうということですね。そのことは結果として日本自身の食糧問題にもプラスになってくるわけですね。

 

・今後は、国土創成がだんだんにできあがってきますから、それを基盤とした日本的大農方式―つまり30年目前の日本の一戸あたりの農地の3、4倍程度の耕作面積を生かした、より生産性の高い農業と養殖漁業とによる食糧自給体制になっていくでしょう。

 

250年計画

<初めに言葉ありき>

昭和7年には会社の使命、産業人としての使命を達成していくための250年計画というものを発表し、その実現に努めてまいりました。すなわち物質を水道の水のごとく豊かに生産し、安価に供給することによって、この社会から貧困をなくしていくことをもって会社として産業人としての真使命と考えるのです。使命の達成期間を250年と定め、これを25年ずつ10節にわけて、当時の従業員はその最初の一節をになうことを自分達の使命と考えて活動していこうと訴えたわけです。そのことによって、従業員の自覚も高まり会社もそれまでに比べて飛躍的な発展をとげることになりました。

 

 

 

『国家機能を立て直す』

若手政治家が目指す、新しい日本のかたち

衆議院議員 野田佳彦ほか  フォースプレス2009年4月30日   

 

 

 

政府はお金の使い方がわからない

・(公立高校授業料の無償化は)3000億円あれば、みんなが教育を受けられるのです。私立もその分を助成すれば均等ですよ。2兆円の定額給付金を出すのだったら、高校の無償化のほうが有効です。

 

<「スペシャル」が一番怪しい!>

働きアリみたいな方がまじめに税金を納めている一方で、シロアリみたいに使っているわけです。天下り先を養っている。これは政権が代われば分かってくると思いますよ。

 

・10年で300兆円の新しい借金をつくってきたはずですよ、とね。

 

・子供のポケットに手を入れてお金を取り、使っているのと同じですよね。300兆円という途方もない金額を。それで、なぜ経済が二流で、社会保障は五流なのでしょうか。やはり、お金の使い方が間違っているのですよ。お金の使い方を変えることが、日本の再スタートです。

 

・一番怪しいと思うのは「スペシャル」が付くところですよ。特別会計特殊法人、特殊勤務手当。そのスペシャルを洗い直すだけでも、もっといろいろと出てくるのではないでしょうか。

 

・私は「ニッポン丸洗い」と言っているのですが、とくに「財政関係丸洗い」ですよ。

 

国をマネジメントするのが政治

・政治家はガバメントするという意識を持ってはダメだと思います。マネジメントする意識が重要なのです。私は、松下電器産業(現パナソニック)の創業者である松下幸之助さんの弟子ですが、松下さんは「国家は国家経営だ」と言っていました。

 

<すべて守るのが政権の基本>

・私は大学を卒業したら新聞社の政治部の記者になって、いずれは立花隆さんのようなジャーナリストになりたいと思っていました。そのころに松下政経塾ができ、一転して政治の世界に飛び込んだのです。

 

政経塾は塾是があり、それを毎朝唱和します。「真に国家と国民を愛し、新しい人間観に基づく、政治・経営の理念を探求し、人類の繁栄幸福と世界の平和に貢献しよう」と。

 

ミッドフィルダー型リーダーに期待

・日本の国土面積は世界で60番目です。松下幸之助は、山を切り崩して、埋めて広げろという新国土創生論を説いていましたが、現在はもっと立体的に考えるべきですね。

 

・だとすると、視線は海へ向かいます。日本の排他的経済水域200海里の面積は世界で6番目ですからね。体積は4番目です。

 

・私は、親しい仲間と申し合わせていることがあります。国会議員を25年間勤務すると、永年勤続表彰を受けます。しかし、我々は、25年以上はやらないと決めています。「永きを以て尊しとせず」ですよ。

 

・現在は本当に国難な時代だと思います。100年に一度の危機だからこそ、100年の体系をしっかりつくり、展望を持った政治をやらなければいけないと強く自覚しています。

 

 

 

『2030年、日本が○○であるために』

フォーラム21・梅下村塾 25期生  丸善プラネット  2012/10

 

 

 

本書を執筆するにあたって、現在の日本はすでにあらゆる面において危機的な状況にあり、このままでは日本は消滅してしまうという認識のもと、あるべき日本の姿になるために、日本が今後歩むべき道を見定め、これから具体的になすべきことを考えました。

 

<5つの危機が間近に迫る>

経済の危機――今の生活水準を本当に維持できるのか

・現役世代が高齢者の暮らしを支えるための負担は2050年には現状の倍になるのです。それに耐えうるだけ日本人は稼げるのでしょうか。

 

・所得の低下、高齢者の扶養負担、雇用の不安定化、それに世界における資源の奪い合いのなか、日本人の生活水準は耐え難いくらいに低下していく可能性があります。

 

財政の危機――借金の水準はすでに終戦直後並みに

・このような経済が低迷する状況下で社会保障の中福祉・低負担化が進行した結果、政府の借金(長期債務残高)は2012年度末にはGDPの196%に達する見込みです。これは、債務危機に陥っているギリシャ(2011年165%)よりもはるかに悪い水準です。歴史的に見れば、太平洋戦争の終戦後の水準と同じくらいまでに悪化しています。

 

政治の危機――政権党が見当たらない二大政党制

バブル崩壊後、自民党の長期単独政権の弊害をなくすために、二大政党制に結びつく政治改革が行われました。その結果、自民党民主党という二大政党ができあがったわけですが、今やどちらの政党も政権党としては国民から否定されていると言っていいと思います。二大政党制を目指しながら結局、二大政党を否定してしまった日本国民は、次に何に希望を求め、そして否定することになるのでしょうか。

 

外交・安全保障の危機――内向き志向を反映する歯止めなき国際的地位低下

・今、ここで安全保障を確立し、外交を立て直さなければ、日本の国際的地位の低下に歯止めをかけることはできず、最悪の場合、国家の存率が危うくなるという事態すら覚悟しなければならないと思います。

 

文化・教育の危機――「こころ」を忘れた日本人の劣化が始まっている

・また、前述のとおり、かつては企業自身が人材育成機関でしたが、今はその機能が低下しつつあります。世界に目を向け、海外に留学する学生も減少しています。資源なき国・日本の唯一といってもいい資源である人材の質の低下は、国力の低下に直結します。良質な人材がいなくなれば、企業はますます海外に出ていくでしょう。外に目を向けない、日本人は世界規模の競争から取り残されていくに違いありません。

 

2030年、きらめく未来とするために――経済変革のカギはここにある

楽観的過ぎた経済シュミュレーション?

・しかし、仮にこのまま経済成長が果たせず、プライマリー・バランス(財政均衡)が赤字の状態が続くことは、早晩国家財政が破綻することを意味し、これは日本の危機のはじまりです。財政が破綻すれば、長期金利の上昇、国民の広範な窮乏(政府による給付の大幅削減、増税)、大幅な円安(資源輸入の困難)といった苦難が伴います。また、日本の国債のほとんどは、日本の金融機関が保有しており、金融機関によっては経営破綻を招来するかもしれません。ギリシャの苦難は他人事ではありません。

 

40兆円の増税か50%の歳出カットか

・もしこの状況が2030年まで継続すると、日本経済はいったいどうなるのでしょうか。そこで、現在の経済状況が継続するという前提(一人当たりの名目GDPが一定、税収が一定)の試算を行うと、その結果は名目GDPが450兆円程度です。他方、社会保障制度は現行制度のままとしても、人口減少・高齢化社会の進展によって歳出は大幅に増加します。ひいては国家破綻レベルの財政状況に至るシナリオができあがりました。仮にこのシナリオどおりだとすると、2030年にプライマリー・バランスを達成するためには、新たに40兆円以上の税収を増やす(消費税率に換算して25~40%の大幅な引き上げ)か、歳出を50%カットする必要があります。いずれにしても、大幅な消費税の税率の引き上げか、大幅な年金や医療費などの削減が不可避です。

 

700兆円の経済規模を目指す

・単純にいえば、GDP700兆円というのは、働く人一人ひとりが、現在の倍ぐらい稼がないと、達成できない高い水準なのです。社会全体で生産性を飛躍的に高めるとか、付加価値生産性を高めていくという社会になっていかなければなりません。

 高い水準ですが、私たちは到達可能だと考えています。

 

私たちが思い描く2030年の姿

・企業活動においては、先進国の水準にまで進んだ法人税の減税、TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)などへの参加による自由貿易圏の拡大、M&A促進の法整備等により、経済原理に則って企業の新陳代謝が健全に促進される仕組みが定着しています。そのような背景のもと、成長を続けるアジア諸国に比し、競争優位性を有する産業分野(環境・エネルギー、金融、ソフトウェアなど)で、産官学の連携や産業間あるいは企業間での融合により、そこに働く人々は、高度な技術やスキルを身につけています。

 

 

 

松下幸之助はなぜ、松下政経塾をつくったのか』

江口克彦    WAVE出版   2010/6/20

 

 

 

個性・持ち味を生かす

・結論を申せば、松下幸之助職種を増やすことを考慮した政治をおこなうことであり、「お互いの欲望が適正に満たされる社会」が政治の目指す姿だと考えていたようだ。

 

赤字国債の発行に危機感

・それでなくとも国費が膨大に膨れあがっている。戦前と比べるとそれは一目瞭然であり、物価は約1000倍、賃金は1300倍であるのに対し、国費だけが13000倍になっており、一桁違っている。「おかしい」というのが松下幸之助の直感である。

 

なぜ政府に政治研究所がないのか

・今政治は何といっても一番大事です。しかし、それだけ大事なのに政府に政治を研究している機関がないのです。

 

・しかし、政府直轄の政治研究所はないのです。これが元々間違っています。自民党にしても与党として30年近く政権を担当し、あれだけの活動をしているのですから、専属の研究所があってもいいと思うのです。各議員の方々の体験からくるところの感覚で政治をやっておられるわけです。そういうところに一つの弱さがあると思います。

 

・このかってない非常時をかってない絶好のチャンスとするには、一にかかってお互いが「国難こそ絶好のチャンスだ」とはっきりと認識するかどうかである。

 

政治が日本の繁栄をつぶす

政治の要諦とは何か

・農業にたずさわる多くの人たちが食べることだけが精一杯の貧しい生活状態にあると仄聞している。農民自身も生産方法の改善に努めねばならないが、それ以上になぜ蓄積できないのか、また貧困に甘んじなければならないのかを追及し、その原因を糾していくのが、政治家の責任ではなかろうか。こうした政治の点に政治の貧困を感じていた。

 

政経塾設立への5つの理念

1、「百花繚乱の社会」を実現する政治をおこなうべきであるというものである。

2、「人間重視の社会」を実現する政治をすべきだということである。

3、「政治の生産性の高い社会」の実現を考え求めていた。

4、「道義道徳の高い社会」を実現する政治である。

5、最後に一つだけ加えれば「志の社会」の実現ということになるだろう。

 

採用基準は運と愛嬌

<研修の基本方針>

1、「自修自得」

2、「切磋琢磨」

3、「万差億別」

4、「徳知体の三位一体研修」

 

・政治がしっかりしなければ、国民は路頭に迷いかねない。国民の生活を支え、国民の幸不幸を左右する政治が今の姿ではとても安心しておれない。

 

<当面の実現10目標>

・新党の組織、党則を構築する一方、活動方針として「当面の実現10目標」を掲げた。

 

1、 所得税一律5割減税の実施

2、 建設国債の発行

3、 無税国家、収益分配国家の実現

4、 新国土創成事業

5、 政治の生産性の向上

6、 日本的民主主義の確立

7、 多様な人間教育の実施

8、 政治家及び官吏の優遇

9、 生きがいを高める社会の実現

10、 国際社会への真の寄与貢献

 

 

 

『反デフレ不況論』  それでも日本企業が勝つ理由

日下公人、長谷川慶太朗    PHP 2010/7/2

 

 

 

百年デフレは日本の時代>(長谷川慶太朗)

インフレは戦争の産物、デフレは平和の産物

・日本の政治と経済における問題は、政財界のトップが、デフレとはどんな性格のものであるか、デフレがなぜ起こり、どの程度続くかと言う見通しを持っていないことである。

 

・世界の歴史を見れば、戦争の時代はことごとくインフレであり、平和な時代はことごとくデフレである。世界の安定がたもたれるならば、デフレはこれからも続く。これは争うかたなき事実である。景気の変動や資本主義や社会主義といった体制の問題ではない。

 

百年デフレの時代

・人類は歴史上、何回かインフレを経験している。人々は戦乱と物価の高騰した昔は、その対応を模索した。インフレを抑制するための最終的な手段はデノミネーションであるが、かってのソ連や東ヨーロッパ諸国、中国などの社会主義国は、ほぼ例外なく第2次世界大戦の戦後にデノミを行っている。

 

旧ソ連は、1948年に100分の1のデノミを実施し、中国では中華人民共和国の建国間もない1950年に100分の1のデノミを行った。ハンガリーは第2次世界大戦の終戦を経て、ハイパーインフレに見舞われ、10京(京=1兆円の1万倍)分の1を超えるという、想像を絶する規模のデノミを実施している。

 

アメリカやイギリスはデノミを行う必要がなかったがフランスとイタリアを始めとする第2次世界大戦の参加国のほとんどがデノミを実施している。

 

・逆に人類がデフレを経験したのは今回が2度目である。

 

・正確に言えば、ヨーロッパ大国間の戦争がなかった1873年から1896年までの24年間に世界初のデフレが起きている。こうした平和な時期にイギリスで産業革命が起こり、それが世界全体に広がり、工業生産および農業生産が飛躍的に拡大したからである。

 

・「これまでの百年はインフレの時代、これからの百年はデフレの時代になる」と述べた。繰り返すが、その理由は戦争の不在である。

 

・「インフレは戦争の産物、デフレは平和の産物」である。インフレやデフレは、金融政策を緩めるか、引き締めるかによって生じるものではない。金融をどんなに引き締めてもインフレは治まらず、同様に金融をどれほど緩めてもデフレを収束させることはない。

 

・なおかつ、現代では貿易自由化の時代である。いくら金融を緩めても国際取引が自由に行われることが保障されている限り、海外から安い商品がどんどん入ってくるから物価は必然的に下落する。

 

・こうした客観情勢の力はきわめて強く、一国がどんな政策を講じても、デフレを抑制したり転換することはできないだろう。

 

・ところが、この点を政府も日銀も勘違いしており、日本がただ一国だけ単独で存在しているかのごとく考え、インフレやデフレを判断している。だが、そうした誤った判断の下に行われる政策は、失敗に終わるだろう。

 

 

 

『新しい時代への啓示』   マシュー・ブック2

スザンヌ・ワード    ナチュラル・スピリット 2009/12/3

 

 

 

高次元の高等知性体の存在

<メンタ>

私たちは、十億ほどの集合魂(グループ・ソウル)からなる巨大でパワフルな力の場(エネルギー・フィールド)です。私達が、肉体化するときは、リラ星座を超えたある銀河系のレトルノという惑星に住んでいます。

 

<プロテロ>

私は、あなた達が天国と呼ぶ領域の住人だ。マシューがあなたに言ったように、その正しい名前はニルヴァーナだ。私は、前世のほとんどを地球で暮らしたが、全てではない。シリウスと呼ばれる宇宙領域での経験もある。そこでは人類の起源を持つ他の文化を知るようになった。

 

レプティリアン(爬虫類型ヒューマノイド

レプティリアンは宇宙人達や超人間とは違って、地位や身分などはどうでもよく、戦闘力を大事にする。彼らの考えでは軍隊や軍事技術に裏打ちされない権威はパワーがないとされる。

 

・彼らは、あなた達の想像を超えるほど知能が高い、彼らの脳は人類の脳よりもはるかに大きく、僕が見たところ、彼らはその能力をフルに使っている。

 

・僕が会ったのは、普通の成人の人間より背が低く細かった。けれど弱々しい感じはなかった。皮膚はグレーで、頭には髪の毛がないけれど体型は魅力的だ。目は黒で鋭い感じで、誰もその目を見て心を読むことはできない。女性の体格は男性よりもなめらかで丸みがあると言われる。

 

・それがここにいる彼らの姿だけれども、他の者たちもそうなのかは言えない。彼らの具現化能力は非常に高いので同様なレベルの能力がある他の文明人たちのように、どのような形の魂の住まいでも好きなように創造できる。もちろん、好きな時に姿を変えることができるんだ。

 

小さなグレイ人

・当初は、戦闘が目的ではなかったので、軍隊というのは正確ではありませんが、はい、数の上での大軍と言えます。地球の地底に広大な居住空間があることを、もし地球市民たちが知ったら信じられないでしょう。

同様に、もし地球人ではない存在がこの惑星にずっと住んでいることを知ったらびっくりするでしょう。

あなた達が“小さなグレイ人”と呼ぶこれらの存在たちは、地球人類よりも身長がかなり小さく、医学実験と複製の目的で拉致された人間達が描いたものにそっくりです。

 

地球に閉じ込められたわけですから、拉致者たちはもう“地球外生命体”ではありません。彼らの宇宙船は地底に沈んでしまい、宇宙には戻れません。