『未来を透視する』
ジョー・マクモニーグル ソフトバンククリエイティブ 2006/12/26
＜自然災害＞
＜2014年～2023年、ハワイ諸島で大きな火山活動が発生する＞
・今後百年の間に以下に挙げる地域でほぼ間違いなく大きな地震が起こるだろう。いずれもリヒタースケールでいうと、少なくともマグニチュード8.5から8.8。まさに壊滅的な大地震だ。詳細は年表で示すが、年代は前後に5年位の誤差を見ておくのがいい。
2013コム（イラン）
2013～2015ロサンゼルス
2018カタニア付近（伊シチリア）
2022シワス付近（トルコ）
2022～2023サンフランシスコ
2028ムルタン付近（パキスタン中央部）
2031メキシコシティ（メキシコ）
2033蘭州付近（中国）
2038グアテマラ・シティの東方280ｋｍ
2041バルディビア（チリ南方）
2044トルヒーヨとチクラヨの間（ペルー）
2050ニューヨーク州の北部
2056ラパスから160ｋｍ南方（ボリビア）
2056アムラバティ（インド中央部）
2056ミンダナオ島（フィリピン）
2061サンディエゴ（カリフォルニア）
2071ビスクラ付近（アルジェリア）
2077アンカレジとキーナイの間（米アラスカ）
2078衡陽（中国南部）
＜2035年までに、米国では真水の確保が大きな問題となる＞
・また、2030年までには、北米の低地、それも中西部の大河沿いの地域で、洪水がいまよりもはるかに頻繁に起きるようになる。
・気象変動と継続的な水位上昇の結果、2041年までに、世界中の大都市で一部区域が放棄されるか、居住・事業以外の目的に転換されるだろう。
・2050年の終わりまでに、世界中の沿岸部全域で平均水位の大幅な上昇が始まる。同時期に飲料水の確保も問題になるだろう。これに先立ち、2038年までに、平均海面の上昇が始まる。上昇の度合いはだいたい75センチから120センチメートルくらい。北極と南極の氷冠が急激に解け出すのが原因だ。融解現象はすでに始まっているが、2038年ごろにはさらに加速している。2080年までに、極地の氷冠はほとんど消え去るだろう。
・2055年までには、飲料水を運ぶ数多くのパイプラインが、南北のアメリカ大陸をまたがるようにして張り巡らされているだろう。
・気象変動のもう一つの影響として、ハリケーンの頻度と破壊力がぐっと高まることも挙げられる。米国では2025年までに、年間平均25から30回発生するようになり、少なくとも2回は壊滅的な被害をもたらすだろう。
＜2041年、日本とハワイを結ぶ太平洋上に、新たに列島が隆起する＞
・日本とハワイを結ぶ太平洋上の真ん中に、新たな列島が形成される。まず、海底火山の大規模な噴火活動が9年間続いた後、2041年に最初の島が海上にあらわれる。
『2050年の世界地図』 迫りくるニュー・ノースの時代
ローレンス・C・スミス ＮＨＫ出版 2012/3/23
＜人類の未来にとって「北」の重要性が拡大することーを、まったく初めて見いだそうとしていた。＞
・私の専門は気候変動の地球物理学的影響だった。現地で河川などの流量を計測し、氷河の先端を調べ、土壌サンプルを採取するなどした。
・科学的研究から、北部地方（北半球北部）では気候変動が増大しはじめていることがわかったが、その結果、北部地方の住民と生態系はどうなるのだろうか。
・政治的および人口構造的な傾向、あるいは、海底の下に埋蔵されていると考えられている膨大な化石燃料については、どうだろう。世界各地で増大している、さらに大きな温暖化の圧力によって、地球の気候はどう変化しているのか。そして仮に、多くの気候モデルが示唆するように、地球が殺人的な熱波と、気まぐれな雨と、からからに乾いた農地の惑星になったら、現在は定住地として魅力に欠ける場所に新たな人間社会が出現する可能性があるだろうか。
・21世紀、アメリカ南西部とヨーロッパの地中海沿岸部が衰退し、逆にアメリカ北部、カナダ、北欧、ロシアが台頭するのだろうか。調べれば調べるほど、この北の地域はすべての人類に大いに関連がありそうだった。
・長年の研究の末、私は「北」－および人類の未来にとって「北」の重要性が拡大することーを、まったく初めて見いだそうとしていた。
＜しのびよる異変＞
・「予測は非常にむずかしい。未来についてはなおさらだ」
・身近な野生生物を見るのが好きな人は、ひょっとしたら気づいているかもしれない。世界各地で、動物や魚や昆虫が緯度や高度のより高い地域に移動している。
＜思考実験＞
・これは私達の未来についての本だ。気候変動はその一要素に過ぎない。人口、経済統合、国際法などの面で、ほかの大きな潮流も探る。地理と歴史も調査し、既存の状況が将来まで痕跡を残す様子を示す。最先端のコンピュータモデルに目を向けて、将来の国内総生産（GDP）、温室効果ガス、天然資源の供給を予測する。これらの潮流を総合的に探り、合致する部分や類似点を突き止めれば、このままの状況が続いたら、今後40年間でこの世界がどんなふうになるのか、それなりの科学的信憑性を持って想像できるようになる。これは2050年の世界に関する思考実験だ。
・2050年の世界はどうなっているだろうか。人口と勢力の分布は？自然界の状況は？優勢になる国、苦境に陥る国は？2050年、あなたはどこにいるのだろう？
これらの問いに対する答えは、少なくとも本書では、中心となる議論から導き出されるー北半球北部が今世紀のあいだに大変な変化を経験して、現在よりも人間活動が増え、戦略的価値が上がり、経済的重要性が増す、という議論だ。
・この「ニュー・ノース（新たな北）」は、私の大まかな定義では、アメリカ合衆国、カナダ、アイスランド、グリーンランド、（デンマーク）、ノルウェー、スウェーデン。フィンランド、ロシアが現在領有する、北緯45度以北のすべての陸地と海だ。
・これら8カ国は、北は北極海まで広がる広大な領土と海を支配し、北極海をほぼ一周する新たな「環北極圏」を構成する。第2部と第3部では、こうした環北極圏の国々―本書では新たなNORC諸国またはNORCｓ（NorthernRim Countries）と呼ぶーにおける開発について探る。第1部では、人口、経済情勢、エネルギーと資源に対する需要、気候変動といった、世界の文明と生態系にとって極めて重要な要因における、世界規模の大きな流れを紹介する。第1部では、2050年にはほとんどの人類の生活がどうなっているかを想像するだけでなく、ニュー・ノースの誕生を促している重要な世界的圧力のいくつかを突き止める。
この2050年の世界をめぐる旅に出かける前に、いくつかルールを決めておこう。
＜守るべきルール＞
・しかし、どんな実験でも、結果を得るにはまず、前提と基本原則を決めなければならない。
１、「打ち出の小槌」はない。今後40年間の技術の進歩はゆるやかだと仮定する。
２、第三次世界大戦は起こらない。
３、隠れた魔物はいない。10年間に及ぶ世界的不況、死に至る病気のとどめようのない大流行、隕石の衝突など、可能性が低く、影響は大きいできごとは想定していない。
４、モデルが信用できる。本書の結論の一部は、気候や経済といった複雑な現象のコンピュータモデルを使った実験で得られたものだ。モデルはツールであって、神託ではない。欠点や限界はつきものだ。
＜なぜ40年後の未来を予測しようとするのか＞
＜四つのグローバルな力＞
・第一のグローバルな力は人口構造、いわば異なる人口グループの増減と動きのことだ。
・第二のグローバルな力―第一の力とは部分的にしか関連がないーは、人間の欲望が天然資源と生態系サービスと遺伝子プールに対する需要を増大させていることだ。
・第三のグローバルな力はグローバル化だ。多くのことに言及するわかりにくい言葉で、最も一般的にはますます国際化する貿易と資本の流れをさすが、政治的、文化的、理念的な面もある。実のところ、グローバル化にはそれを研究する専門家と同じくらい多くの定義がある。
・第四のグローバルな力は気候変動だ。ごく単純に、人間の産業活動が大気の化学組成を変化させているので、気温全体が平均すると必ず上昇することは事実として観測されている。
・以上の四つのグローバルな力（人口構成、資源の需要、グローバル化、気候変動）は私たちの未来を方向づけるだろう。本書でも繰り返し登場するテーマだ。
・四つの力のあいだを縫うように流れる第五の重要な力は、技術だ。とりわけ、第3章でくわしく取り上げるエネルギー関連の新技術が最も重要だ。バイオテクノロジー、ナノテクノロジー、材料科学の進歩は、単なる資源ストックの需要に影響する。スマートグリッド、太陽電池パネル、地球工学は気候変動と闘うだろう。
＜21世紀の大干ばつ？＞
・「おそらく、現在、北アメリカ西部は21世紀の大干ばつを迎えている」
＜自然災害リスク評価の崩壊＞
・モンタナ州のグレイシャー国立公園では2030年には氷河がすっかり消えているだろう、と大方の氷河学者はみている。
・季節的な雪塊氷原は夏を越さないので、氷河のように年々水をため込んでいくことはできないが、やはり極めて重要な保管庫だ。
＜湾岸都市の水没危機＞
・モデルによって、2050年に海面はおよそ0.2メートルから0.4メートル、つまり、ふくらはぎくらいの高さまで上昇するわけだ。
・今世紀の終わりには、世界の海面は0.8メートルから2メートル上昇する可能性がある。大変な水かさだー平均的な成人の頭くらいの高さになる。マイアミの大半は高い堤防の陰になるか、住民がいなくなるだろう。メキシコ湾岸からマサチューセッツ州まで沿岸部の住民は内陸に引っ越すだろう。バングラデシュのおよそ4分の1に相当する面積が水没するだろう。海面が上昇すれば、沿岸部の集落はどこも深刻な状況に直面する。
・人口増加、経済成長、地下水の汲み上げ、気候変動がこのまま続けば、2070年には、リスクにさらされる人口は3倍以上増えて1億5千万人になる見込みだ。リスクにさらされる資産の総額は10倍以上増えて35兆ドル、世界のGDPの9パーセントに達する。危険度上位20位までの都市では、2070年には、リスクにさらされる人口が1.2倍から13倍になり、リスクにさらされる経済資産は4倍から65倍になる。これらの主要都市の4分の3－そのほとんどがアジアにあるーがデルタの上に位置している。きっと、これまでにないタイプの防衛支出が大いに注目を集めることになる。それは、沿岸防衛と呼ばれるものだ。
＜2050年を想像する＞
・ここで紹介するのは、ウォーターGAPによる2050年の予測のうち、典型的な「中庸」のシナリオだ。ウォーターGAPのモデルパラメーターをどういじろうと、全体像ははっきりしている。人間集団が最も深刻な水不足にさらされる地域は現在と同じだが、状況はさらに深刻化する。これらのモデルからわかるように、21世紀半ばには、地中海、北アメリカ南西部、アフリカ北部および中東、中央アジアとインド、中国北部、オーストラリア、チリ、ブラジル東部が、現在よりも過酷な水不足に直面することになりそうだ。
『未来を透視する』
（ソフトバンク・クリエイティブ）2006/12/21
＜気象変動＞
・来るべき気象変動により、2008年からこの台風の発生回数は増えていくと私は、予想している。とくに2011年は過去に例を見ない台風ラッシュとなり、大規模な暴風雨が吹き荒れる深刻な年になるとの透視結果が出ている。この台風ラッシュは、2012年にずれこむかもしれないが、可能性は低い。嵐の増加を促す地球の温暖化は、現在も急速に進行中だからである。
・2010年から2014年にかけて、また、2026年から2035年にかけて、平均降雨量は年々560～710ミリメートルずつ増加する。現在から2010年にかけて、また、2015年から2025年にかけては、380～530ミリメートルずつ減少する。現在から2010年にかけて、また、2015年から2025年にかけて、平均降雪量は300～550ミリメートルずつ増加する。
『未来を透視する』 ジョー・マクモニーグル
ソフトバンク・クリエイティブ 2006年12月26日
＜日本の自然災害＞
＜2010年、長野で大きな地震が起きる＞
・透視結果を見てもうろたえず、注意程度にとらえてほしい。ただし、最悪の事態に備えておいて、何も起こらないことを願おう。こと天災に関しては、透視は間違っているほうがありがたい。
＜今後、日本で発生する大地震＞
2008年 伊勢崎市 震度6弱
2018年 東京都 震度6弱
・噴火や地震にともなって海底では地盤の隆起や沈降が起きる。そして、膨大な量の海水が突然動きだし、衝撃波となって陸地の海外線へと進行する。
・遠洋ではあまり目立つ動きではないが、浅瀬に入ると、衝撃波は巨大な津波となって陸地を襲い、都市部などを徹底的に破壊してしまう（波の高さはときには30メートル以上になることもある）。
・内陸へと押し寄せる力がピークに達すると、今度は海に戻り始め、残された街の残骸を一切合財引きずりこんでいく。警告もなしに、突然襲ってくれば被害はとりわけ甚大となる。
・幸い日本には、優良な早期警戒システムがあるのだが、海底地震が発生して警報が発令されてから、津波が押し寄せる時間は、残念ながらどんどん短くなっている。
＜日本を襲う津波＞
2008年夏 11メートル
2010年晩夏 13メートル
2018年秋 11メートル
2025年夏 17メートル
2038年初夏 15メートル
2067年夏 21メートル
・日本は津波による大きな被害を受けるだろう（なお、波の高さが10メートル以上に及ぶものだけに限定している）。北海道の北部沿岸の都市部は特に津波に弱い。徳島市、和歌山市、浜松市、鈴鹿市、新潟市、石巻市も同様である。このほかにも津波に無防備な小都市は数多くある。
＜土地＞
・気象変動とともに、日本の土地問題は悪化しはじめる。沿岸部での海面上昇と、暴風雨の際に発生する大波によって、低地の村落と小都市の生活が脅かされるようになる。堤防や防壁といった手段は効力を発揮しないため、2012年から2015年のあたりまでに多くの人が転居を余儀なくされるだろう。
『チャイナ・リスク爆発前夜』
黄文雄 海竜社 2011/8/16
＜中国のカタストロフィーがやってくる日＞
・中国は国が大きく、人口も多い。だからこそ政治経済的にも社会文化的にも矛盾がうずまく。20世紀に入ってから、ロシア帝国とオスマン・トルコ帝国、すべての植民地帝国、そして、ソ連社会主義帝国が崩壊したのはそのためである。
・人民共和国を見るかぎり、大躍進失敗後に数千万人が餓死、文革のように党、政府まで崩壊しても国家が生き残ったのは、民国や清帝国時代もそうだった。国家の破局や体制崩壊はきわめて多元的な原因によって起こる。戦乱や天災、疫病などの複合的中国型カタストロフィーが連鎖的に襲来するのが、よく見られる中国崩壊の歴史法則であった。
人民共和国が辿る歴史の宿命は崩壊である。その日は、複合的中国型カタストロフィーが襲来し、党人が民衆を管理する力が限界に達する日であろう。
＜アメリカに対する中国の戦争恫喝＞
・台湾に対する核や中性子爆弾や日本に対する核や水爆の恫喝発言は別として、核大国のアメリカに対しても核恫喝が今でも続いている。その中でも、軍長老の超震と朱成虎将軍の対米核恫喝が代表的だ。超将軍によれば、中国は7回もアメリカを消滅できる核を持っている。その半分ぐらい使用すればアメリカも目が覚める、と核による「訓戒」と「懲罰」の用意があると警告したのだ。
・「アメリカが台湾との紛争に軍事介入するなら、中国はアメリカに対する核攻撃の用意がある」。
・「アメリカは数百の都市が破壊されることを覚悟するべきだ」
・「アメリカに対しては我が国が備蓄する核の10分の1で充分だ。台湾、日本、インド、東南アジアは人工密集の地域であり、人口削減のための核攻撃の主要目的となる。
・「我々の行く先を邪魔するアメリカを殲滅することが我が国の最大目標である」
・「我々は非常手段を使ってアメリカを殲滅し占領する。準備を着々と実行に移していく。もう一つの中国を建設することで中華民族は安泰だ。このアメリカを倒すには飛躍的に発展したバイオ技術を使って、化学兵器よりも生物兵器による大規模殺人が効果的だ」（元国防相 遅浩田）
・「改革開放の勝ち組として億万長者はほとんどが、「権貴」といわれる「特権貴族」で、ことに代表的なのは「太子党」といわれる党高級幹部の子女、家族、親戚である。ことに億万長者の8割以上が軍の高級幹部ともいわれる。ではなぜ中国人民解放軍の大幹部は、権貴資本主義中国の主役になったのだろうか。
・「解放軍と民間企業との決闘、乱闘が続出している」
■■■ 私が思うこと、聞いたこと、考えること ■■■
・２０２０年度から小学校でプログラミング教育が必修化されるといわれます。世界的にもプログラミング教育が、学校の低学年で必修化される傾向があるようです。近未来は、「誰でもプログラマー」という時代になり、負のリスクであるサイバー犯罪が激増するといわれています。被害金額も巨額になるのかもしれません。英語教育やプログラミング教育と、小学生も大変です。キャッシュレス化も便利な反面、サイバー犯罪につながる懸念が指摘されています。また中国は偽札が横行しているので、キャッシュレス化がすすんだと指摘されています。サイバーテロやサイバー犯罪については、私たち一般人には、理解不能なことが多いようです。米中間のサイバー戦争が懸念されています。サイバー戦争も米中の政府間でどのような話し合いがされているのかよく分かりません。
・また振り込め詐欺にしても被害者が高齢者で被害額も多額ですが、犯人グループを一網打尽にできない警察捜査の劣化が窺えるそうです。被害者に被害額が返還されているのでしょうか？本来、警察権力、捜査能力は強力なものですが？コンピュータや監視カメラを駆使すれば犯人グループも逮捕できると思えますが？サイバー犯罪も巨額で、ハッカーが世界的に分散しているともいわれます。旧共産圏のハッカーも非常に多いそうです。近未来のビジネス・リスクに企業が十分に対応できない懸念があるといわれます。サイバー犯罪の被害者にはなりたくないものです。ハッカーを捜査していったら、策源地がロシアの住所にあったという話もあったそうです。サイバーテロは、国内ばかりではなく地球のどこからでも攻撃できるので、恐ろしいといわれます。
ロシア、中国、北朝鮮等は、軍諜報組織も絡んで、サイバー犯罪、サイバー攻撃をしているといわれます。
・長期間にわたる特殊詐欺グループの犯罪も非常に国民が不安を感じていますが、世間から警察が非難・批判されている程度は、どの程度なのか私たち一般人は、当然知りません。特殊詐欺も警察が、犯罪グループを一網打尽に出来ないは不思議だといわれます。
昔は、「要員不足」を理由に主張していたそうですが、警察官を増員する予算はあるはずだといわれます。立法・司法・行政のコストパフォーマンスが低下し、費用対効果も予想外に劣化しているといわれます。
・「2020年のオリンピック・パラリンピック東京大会を控える日本は今後、ハクティビストやテロ集団による示威的なサイバー攻撃の標的にならざるを得ない」と指摘されています。関係者は最大限の警戒をしていることでしょうか。プログラミング学習が義務教育化されていきますと、悪質なサイバー犯罪が増えるといわれます。
・労働問題が大きな社会問題になっています。厚生労働省の劣化も国民は不安に思っています。政治家や官僚のスキャンダルや失政報道は、国民が不安を覚え、国民が恥をかくといわれます。いつまでも「政治が遅れている」ということでは複雑化する社会問題に対応できないでしょう。「失政」を詳しく調べていくと恐るべきことが分かるのかもしれません。労働生産性も先進国ではないといわれます。金のかかる外交よりも、失政続きの内政を立て直すべきだと指摘されています。「改革が遅れているのは本当に優れた官僚や政治家が登用されていないからだ」といわれます。「政務活動費の問題も氷山の一角」と指摘されていますが、現状の政界では「大胆な身を切る改革」は無理だといわれます。「これまでの人類の歴史を検証すれば、低賃金でも働いてくれる移民を国外から大量に迎えるのは、もっとも危険な政策」といわれます。
・労働生産性も先進国ではないといわれます。
デービッド・アトキンソン氏は、「日本の生産性が低い原因は、①従業員20人未満の小規模企業で働く労働人口の割合が高い、②女性活用ができていない、③最低賃金が低い、④最先端技術の普及率が低い、⑤輸出ができていない、⑥ルーチンワークが多い」と主張しています。
「昔と違い、日本は今、深刻な人手不足に陥っていますので、企業の経営陣が解雇規制の緩和を求めていることには違和感を禁じえません」と語っています。
・本書（『資源争奪戦』）は8年前の書籍ですが、その後は想定外の「原油安」という状態が、世界経済に影響をあたえました。日本でも原油安で、アベノミクスの想定インフレ率が大きく影響をうけました。それだけ、各国の「原油高騰」への懸念に対して、太陽光や風力発電、原子力発電への代替エネルギーの採用が、大きく進展したようです。米国のオイルシェールの開発がすすみ、需給関係にもインパクトをあたえました。日本では「東日本大震災の原発事故」があり「原発ゼロ」の声が高まりましたが、化石燃料には全面的に頼れませんし、風力・太陽光発電では代替ができないといわれます。柴田明夫氏の『図解 世界の資源地図』（中経出版）がありますが、最近の本は出版がないようです。柴田明夫氏は、元商社マンで「資源・食糧問題研究所」の代表です。資源や食糧問題の調査のベテランと語られています。商社は、世界中の資源や食糧を取り扱っていますので、商品市況の明確な調査リポートが必要のようです。原油問題や原油価格は、毎日のようにメディアに載る重要事項です。
・「原油は楽観的見方に立っても30年には、「液体で濃縮され、生産コストの安い」原油は埋蔵量の半分を掘り尽くされ、生産のピーク・オイルを迎える」といわれます。「原油安」から「原油高騰」へ想定外の動きがでてくるのはいつの頃でしょうか？また「200年から300年先の未来には原油が枯渇するという予測」もあり、予断を許さない状況です。それまでには「電気自動車」化が完了しているのでしょうか？
・世界中の「水問題」は、干ばつも含めて毎年、深刻な度合いが強まっているようです。「新興国の人口爆発と温暖化による異常気象で21世紀は水戦争が深刻化する」と懸念されています。そして「水争い」から戦争が勃発するという説もあり、不気味です。
日本では、台風や異常気象による豪雨による「洪水」被害が毎年あります。被害も毎年、巨大化、全国化してくるようです。南海トラフ大地震や首都直下大地震津波のための津波や地震のシェルターも必要ですので、予算がいくらあっても足らないといわれます。
南海トラフ大地震や首都直下大地震津波についても「30年以内にいつ来るのか分からないのだが、確率は非常に高い」というのでは、国民は心配です。想定被害コストも莫大です。
また水道や下水道の老朽化がひどく、改修にはかなりのコストがかかりますので、規制緩和の「民営化」にすすんでいるようです。「日本人は水と安全はタダだと考えている」と揶揄されていましたが、今後は、そのようにはいかないようです。
・食糧不足や水不足から紛争や戦争の懸念もあるといわれます。「100億人」に到達するのは、アフリカの人口増加が大きいといわれます。「100億人」になる前でも「人口増加」による、人々の生活への悪影響は、ひどくなるといわれます。人口増加は、誰も止めることが出来ませんし、それぞれの国でそれから生起する諸問題を解決せざるをえないようです。国連や国際社会の援助も限界があると指摘されています。二酸化炭素濃度が濃くなり、地球温暖化の影響で異常気象も頻繁に起こることが懸念されます。
アメリカでも、昔と比較しても干ばつや洪水など「異常気象」現象が顕著になってきているようです。「異常気象」現象は、アメリカに限らず、世界中の現象のようですし、ますます激化することが予測されています。人口増加による「食料、水、エネルギー、病気、気温」のネガティブな予測は、人類の未来を暗くしていくのかもしれません。さまざまな未来予測があり、ヒューストンの大洪水のように現実的に、悲惨な状況に人類が直面していかざるをえないようです。いまさら「大量消費をやめよ」という情勢でもありません。
・著者（スティ－ブン・エモット）は「わたしは化石燃料が尽きてしまうことは心配していません」と述べていますが、「石油は200年で枯渇する」という説もあると指摘されています。世界の自動車業界も「電気自動車」に方向を変えているそうです。「エネルギー政策を間違えると日本経済の破たんに結び付く」といわれます。原発の問題も事故処理が長期化して、識者の意見も分かれているようです。頻繁に起こる豪雨等の異常気象の被害は、ますます深刻化していくことでしょう。「天災は忘れた頃にやってくる」といわれます。大地震や津波の対策も必須と指摘されています。
・核戦争を想定すると「原発ゼロが正解」と指摘されています。原発が核ミサイルの標的にされるからです。米朝交渉がうまくいかないと、北朝鮮は10年以内に、かなりの核戦力を持てるといわれます。良識の国会の「ノーシェルター政策」は、「敵の一番の弱点を攻撃する核攻撃を招き寄せる」といわれます。「東洋のスイスたれ」というマッカーサー元帥の言葉に由来するスローガンがあったそうです。スイス型の民間防衛政策で、超長期計画で100％の核シェルターと国民皆兵的な“郷土防衛隊”構想も実現すべきだと語られています。核兵器の時代、膨大な数のボランティアの「民兵」「市民兵」が有力な抑止力になるといわれます。米国は「銃社会」で危険だといわれますが「核戦争の準備」が市民レベルでできていると指摘されています。
また一方、「石油資源が200年で枯渇する」と予測すると、新型の原発研究開発やフリーエネルギーの装置開発など、革新的なエネルギー発電装置に国家資源と人材を投入すべきだともいわれます。私たち一般人は、当然、エネルギー政策に詳しくはありませんが、どちらにしても「悩ましい問題」と指摘されています。日本最大のシンクタンクである「官庁」には、しっかりと対策をとってもらいたいと語られています。
・米国ヒューストンの洪水は「1000年に一度」の規模だったそうです。インタ―ネット情報（2017/9/2）によると、「ヒューストン近郊では5日間で1,318ミリの雨が降りました。これはアメリカ本土に上陸したハリケーンの雨量としては観測史上最大です。同市の年間降水量は1,380ミリですから、1年間で降る量の雨が数日で降ってしまったことになります。
また水の量は27兆ガロン（1,000億立方メートル）とも言われます。想像もつかない量ですが、これはなんと「琵琶湖4個分」の水量に匹敵するのです」と報道されています。
「こうした歴史的大雨に加え、テキサスの地形も被害を拡大させた要因でしょう。というのは、ヒューストン一帯は「バイユー」と呼ばれる小川が数多く流れる沼地上の低地で、元から洪水が起こりやすい地形なのです。
さらに近年の急激な人口増加で、地盤の弱い場所にも住宅が建てられており、災害に対して、より脆弱になっているようです。実際ヒューストンでは、今年に限らず、2015年と2016年にも500年に一度と呼ばれるような大洪水が発生しています」とのこと。異常気象が恒久化していますので、ハリケーンも巨大化、大型化していると指摘されています。
