日本は津波による大きな被害をうけるだろう UFOアガルタのシャンバラ 

コンタクティやチャネラーの情報を集めています。

普通の風邪の原因となるひとコロナウイルスは何百年もの間、重篤な症状を引き起こすことはなかった。それが、なぜ今になって突如として致死性の高い新型ウイルスが出現したのか。(5)

 

 

『面白いほどよくわかる自衛隊

志方俊之  日本文芸社   平成19年6月30日

 

 

 

もっとも身近で危険な国、北朝鮮

弾道ミサイルで日本は壊滅するか?

・しかし、すべてを撃ち落とすことは難しく、着弾地点にいる人々は避難する暇もなく被害を受けることだろう。これが核ミサイルであれば想像を絶する被害となる。

 

北朝鮮核兵器保有しているか?

・現在の北朝鮮は限りなく保有に近いが、実際には使用可能な核兵器はまだ持っていないと思われる。しかし、それでも弾道ミサイル保有とセットにすれば恫喝外交を続けることができる。

 

日本にとってもう一つの脅威、中国

・政治的分裂や内乱が起きれば、日本にも影響を及ぼす可能性も大きい。

 

核兵器を報復手段と位置づける中国

・国別の核弾頭保有数。

 

米国(4896)、ロシア(7360)、フランス(348)、中国(402)、英国(185)、イスラエル(200)、インド(40強)、パキスタン(40強)、北朝鮮(8強)

 

中国と台湾、全面戦争の危険性>

・中国と台湾の衝突は、わが国の生命線であるシーレーンの安全を脅かす。

 

・台湾が独立宣言をすれば、中国はためらうことなく何らかの形で台湾を攻撃するだろう。

 

今、一番恐れられている生物兵器テロ

もっとも恐ろしい生物テロ

・可能性の高さから考えれば、最も危険なのが生物・化学テロだ。特に生物テロの恐怖は群を抜いている。

 

ネズミ算式に被害拡大

テロに使われる可能性の高い生物剤。肺炭疽天然痘、肺ペスト、エボラ出血熱ブルセラ症、ボツリヌス症、Q熱。

 

テロに使われる可能性の高い化学剤。サリン、ソマン、タブン、VX、マスタードホスゲン、塩素、青酸。

 

 

 

兵頭二十八防衛白書

兵頭二十八    草思社   2014/7/19

 

 

 

F-22が4機あればシナ軍機200機を始末可能だという現実

・2014年2月に、太平洋コマンドの米空軍は、F-22戦闘機を4機ひとくみとして、千歳基地や嘉手納基地にローテーション派遣するだけで、中共軍が日本列島や台湾へ飛ばしてくる200機前後の戦闘攻撃機をぜんぶ撃退できるという自信のほどを示した。

 

敵がいなくて困っている米空軍

・空中では「数は力」ではない。いま、世界には。1万5000機もの軍用機が存在する。そのうち米軍機が占める割合は、数量の上では、19%に過ぎない。にもかかわらず、地球の空を支配しているのは米軍機である。たとえば、北朝鮮空軍は、カタログの上では世界の5番目の規模なのだが、誰も相手にはしていない。

 

第2次大戦前の兵数に縮小する米陸軍

・米陸軍は、52万人の現役兵を、2017年までに44万人にまで削減する。陸軍の州兵は33万5000人に減らし、陸軍の予備役登録者も19万5000人に減らす。すべてが完了すると、米陸軍の有事最大動員可能人数は97万人になる。概ね、本格規模の戦争を2方面で実行できる数だと言えるであろう。

朝鮮半島については、65万5000人の韓国陸軍と、450万人もの韓国人予備兵役がいるのだから、米軍は、海からの巡航ミサイルや、空からの爆撃で韓国軍の支援をしてやるだけでも、北朝鮮軍の南侵を撃退できるはずだと見積もっている。

 

兵站革命に直結する命中精度革命が進行中

・軍用GPSが実用化された1991年、軍事における新たな「命中精度革命」が始まった。

この最新の「命中精度革命」が、弾薬の消費量(したがって補給量)を長い間の標準量よりも劇的に節約してしまうという趨勢は、歩兵の擲弾発射器の世界にまで及んでいる。

 

・「命中精度革命」は、狙撃銃の世界でも、まだまだ進行中だ。2014年1月時点で、どんな初心者でも、初弾からいきなり7割の確率で、距離900m先の敵兵に命中させられるという狙撃銃システムが市販されていて、米陸軍がそれを6セット購入したという。

 

歩兵の射撃戦闘はあと3年で革命的に変貌する

中国「軍による国の支配」と「間接侵略」>

デタラメ公表軍事支出額についてどう考えるべきか

・2014年の中共の軍事予算は、イギリス、フランス、ドイツの3ヵ国の軍事予算をあわせたよりも巨額である。もちろん、日本やロシアの軍事予算は、とうに凌いだ。

 GDPにしろ軍事支出にしろ、およそ北京政府の発表数値はすべて「化粧」されたものだ。いやしくも専門家、分析者ならば、その「化粧」の解説をしてくれなくては、存在する甲斐はないだろう。

 

軍の腐敗

・シナ軍は、所帯が大きいうえに古い兵器がやたらに多いので、それを更新するだけでも、精一杯なところがある。最新式の兵器のカタログだけは公表されても、それを支給されているのは、何年経っても、ひとにぎりの看板部隊でしかなかったりする。背景には、兵器刷新や訓練強化のために使われるべき予算が、軍幹部に途中で抜き取られ、将軍たちの私的なビジネスの運転資金に化けている問題もある。中共中央の文官たちは、これを知っていても、どうすることもできない。なぜならそれは最高指導層の文官たちならばみんなやっていることだからだ。

 

「老人」という打倒できない敵

・シナ社会は、1人の退職者を、11人の労働者が養っている。これが2050年までには、1人の高齢者を2人の労働者で支えなければならなくなる。シナの全人口に占める退職者の割合は、いまは13%だが、2050年には30%になる。彼らがひたすら貯金に励み、消費を避けるのは、当然だろう。

 中共指導層が怖れる事態は、やがて老人と若者が、互いに「階級の敵」というレッテルを貼って、マルクス主義的に敵対する未来社会の到来である。

 

F-22への対抗は絶望的なロシア空軍

・米空軍が何か新戦闘機や新爆撃機を採用すると、旧ソ連は必ず、その対抗品を開発して、少し遅れで装備化を果たしてきた。が、冷戦後は、その「鏡像的対抗」政策が、うまくいっていない。F-22ステルス戦闘機に対抗するはずの「T-50」ステルス戦闘機は、いつまでも仕上がらないであろう。

 

<概括>

・2011年の東日本大震災で痛感されたことも、2014年のクリミア事変で確認されたことも、「いざというとき、ものすごく頼りになるのは、精強でしかも数が多い歩兵だ」との赤裸々の真実であった。一国の非常事態がやってくれば、歩兵は、仮に30万人とか50万人いたとしても、誰も「多すぎる」とは感じないものだ。むしろ「歩兵が足りぬ。困った」と思う人が多いであろう。歩兵ならば、間接侵略も粉砕できる。戦闘機やミサイルやロボットには、そんな仕事はできない。

 

核武装でもなくMD(ミサイル防衛)でもなく

核武装は自粛するのが「吉」

・岡目八目と言われるが、東アジアの外側から眺めたら、日本政府がいままで核武装しないでいるのが合理的な政策だと誰も考えない。なにしろレッキとした核武装国で、ならず者国家でもある中共が、中距離核ミサイルで東京に照準をつけている。そしてまた北朝鮮は、その熱望に反して核武装をまだなしとげてはいないものの、もしいつかその核資源を韓国が接収することがあれば、すぐにでもダーティボムぐらいは造って、東京に投射する手段を考え始めるであろう。

 

・核抑止は近代言語理性に基づく真剣勝負であるが、いまの日本人はその言語理性があるという芝居すらも不可能なレベルなので、自粛するのが「吉」だろう。平たく言うと、とうてい、その資格がない。

 

 

 

『100年予測』

世界最強のインテリジェンス企業が示す未来覇権地図

ジョージ・フリードマン  早川書房  2009/10/10

 

 

 

アメリカの基本戦略とイスラム戦争

1.アメリカ陸軍が北米を完全に支配すること

 

2.アメリカを脅かす強国を西半球に存在させないこと

 

3.侵略の可能性を排除するため、アメリカへの海上接近経路を海軍が完全に支配すること

 

4.アメリカの物理的安全と国際貿易体制の支配を確保するため全海洋を支配すること

 

5.いかなる国にもアメリカのグローバルな海軍力に挑ませないこと

 

・世界中の海洋を支配するという、前例のない偉業を達成したアメリカは、当然ながらその支配を維持したいと考えた。

 

・20年前のソ連崩壊により冷戦時代は動きを抑えられていたイスラム地域が急激に不安定になった。

 

アメリカの基本戦略を知れば、対テロ戦争がどのような結果に終わろうと、イスラム世界が混迷さえしなければ、アメリカは勝ったと言える。

 

アメリカの支配はまだ始まったばかりであり、21世紀にはアメリカの世紀になる。

 

現在のアメリカ合衆国は、文化的にも歴史的にも発展の初期段階にある。

 

 

 

アメリカが日本に「昭和憲法」を与えた真相』

日高義樹  PHP 2013/7/8

 

 

 

核兵器の国際管理と独自の核兵器を提唱する

アメリカは核戦略の三本柱としてICBM大陸間弾道ミサイル原子力ミサイル潜水艦、それに長距離戦力爆撃機保有し、ロシア、中国、北朝鮮、イラン、パキスタンといった敵性国家の拠点1000カ所に対して、常時、攻撃態勢を取り続けている。だが、オバマ大統領は、現在の国防費削減の強い要求の中で、この態勢を続けることはできないという悲観的な見方をしている。

 

アメリカ軍事戦略の中心である核戦略を支援するために、財政負担を申し出る事自体、非常識だと考える人も多いであろう。だが、非常識であろうがなかろうが、思い切った提案をしないかぎり、NATO型の安全保障の取り決めをアメリカに承知させることはできないと思われる。

 

・さらに日本がやらねばならないことが少なくとも二つある。一つは核兵器を運搬する手段の開発と整備を本格的に始めることである。もう一つは核爆弾をいつでも製造できるようにしておくことである。

 

核兵器というのは抑止力である。使ってしまえば本来の意味がなくなってしまう。報復を受けることもありうる。

 

・核のボタンに手を置くことをアメリカに要求するには、財政的な負担を申し出るとともに、「いつでも核兵器を製造する」という抑止力を使って交渉することが必要である。

 

・日本は自らの力で自らを守る国家として、アメリカ、中国、ロシアと交渉していかなければならない。アメリカの影響力と軍事力は急速に後退しつつある。日本が独立しようがしまいが、独自の力であらゆる国際情勢に対応しなければならないときがきている。

 

 

 

『2013年、米中戦争勃発す!』

テッド・G・カーペンター  河出書房新社   2007/1

 

 

 

米中衝突の危機

きしみつづける米中関係

アメリカの強硬路線派は、このように最近とみに態度を硬化させており、下院の「中華人民共和国に関するアメリカの国家安全保障・軍事・経済関係特別委員会」は1999年1月3日に提出した「トップシークレット」の報告書のなかで、中国は軍事力増強のためにスパイ活動を強化し、輸入戦略物質を利用していると非難して、テクノロジーの輸出を制限する措置を採るために保守派議員に立法化を呼びかけている。

 

・また2001年の国家防衛権限法にもとづいて設立された米中経済安全保障検討委員会は、両国の経済関係が安全保障に及ぼす影響について、2002年7月に議会に報告書を提出しているが、これはさらに中国の危険性を強調して、特に通商面で対策を講じるように訴えている。

 

 この二つの委員会は超党派の国会議員で構成されているが、それでも共和・民主を問わず、批判派が相当数存在していることは注目に値する。

 

・ホーキンズの警告によると中国の政策は、「アジアで最強の経済大国になり、国際的にはアメリカとの力関係を優位に逆転することにある」

 

・少数とはいえアメリカに、中華人民共和国に対する敵意が根強くあり、一触即発の危機に直面した場合に、この敵意が起爆剤になりうるからである。

 

・中国内部にも、アメリカの新保守主義ネオコン)と経済的国粋主義ナショナリズム)に対比できる一派が存在し、断固とした対米政策を求めて政府に圧力をかけている。これらの強硬派は、中国人民解放軍の上層部に根強い。

 

・このような軍事的分析に加えて、『無制限の戦争』の根底にある思想は、中華人民共和国にとってアメリカは不倶戴天の敵であり、いずれはこの敵と軍事的に対決することになるという確信である。

 

・「中国はいかなる場合でもアメリカに敗北するとは考えておらず、さまざまの手段を駆使すれば、アメリカを屈服できるという信念をいだいている」「未来の戦争に関する人民解放軍の共通の見解では、アメリカは今後2、30年間は首位を維持できたにしても、やがては衰退していく運命にある」

 

・このように中国の分析の基調には、アメリカに対する敵意と軽蔑がいり混じっている。

 

・「中国の軍地戦略家から見れば、アメリカの楽観論は脅威論に変わってきた・・・・。台湾独立という重大な問題に関して、中国はアメリカとの軍事衝突をも辞さないのではないかという怯えの声すら聞こえるようになった」

 

・これらのエピソードは、中国エリート層や一般大衆の底流にある、強烈な反米意識を象徴している。米中の利害関係への思惑から、普段はこうした感情は表面化しないが、いったん危機に直面すると、心の抑制がきかなくなり爆発する。

 

ひとつの中国か、ふたつの中国か

・これらのどの事件をとっても、武力紛争の直接的なきっかけになるとは想像しにくいが、そのなかで唯一の例外は、台湾海峡である。全体的に壊れやすい米中関係を考慮すると、台湾こそ、きわめて険悪な対決の原因になりうる。

 

・今や台湾だけが、依然回復されていない大陸の一部として残っていることになる。この事実から台湾こそが、一触即発の危険をはらむ、重要な領土問題となっているのである。

 

 人民解放軍の内部には、台湾回復のためには武力の行使も辞さないという強硬派が存在する。

 

・さらには共産主義が中国の統率力を失い、共産主義に代わって中国ナショナリズム国粋主義)が国民を煽るような事態が生じた時には、台湾問題は感情的なナショナリズムの象徴として、噴き上げることになるだろう。

 

「尻尾を振る」アメリ

・さらには中国が台湾を攻撃した時に、アメリカが率先して武力介入するかどうかもあいまいなままで、中国も台湾もアメリカの真意を測りかねている。

 

・安全保障上の後援者みずからが、異常に強引な顧客によって本格的な戦争に引きずりこまれる危険性―。「犬の尻尾振り現象」である。まさに台湾問題はその危険の典型である。

 

・こうした台湾の影響力行使で、アメリカ当局者も自国の利益に反するような措置をとることになりかねず、これもまた「犬の尻尾振り現象」である。

 アメリカは台湾政策で危険な立場におかれている。「今後十年間は、圧力釜に蓋をしておかねばならない」とアメリカの政府高官は話していた。

 

・台湾と中国大陸の情勢から判断して、今後十年間に軍事衝突が起きる可能性は高まっており、その場合はアメリカが巻き込まれる危険性がある。事実、台北か北京か、あるいはワシントンで、重大な政策の変化が起きない限り、衝突へと突き進むのは間違いない。

 

 

 

・『私は宇宙人と出会った』 

 秋山眞人  ごま書房  1997年4月30日

 

 

 

<宇宙人の未来予測(世界編)>

「( 中国)  

 

中国はこれからの地球の変化の大きなポイントになっていく。とくに内乱が起こる可能性が強く、それが引き金となって第3次世界大戦へと進むかもしれない。香港の返還によって思想的・経済的な大きな遅れがあり、アメリカとの対立構図が更に強くなる。これは東洋文明対西洋文明の対立といってもいい。

また、2015年から2030年の間に4つの国に分割される可能性もある」。

 

 

 

『本当は怖い科学の話』

科学の謎検証委員会  彩図社  2012/1/25

 

 

 

ドッペルゲンガーという名の「分身」の正体

芥川龍之介の事例

・世の中には自分の「分身」が2人いて、2人目に遭遇すれば、死んでしまう――これは、ドイツ語で「二重身」という意味を持つ「ドッペルゲンガー」にまつわる言い伝えだ。

 歴史を彩る偉人の中には、ドッペルゲンガーを見た経験を持つという人が複数おり、『羅生門』などの作品で知られる小説家・芥川龍之介も、そのうちの1人だ。以下は、芥川がドッペルゲンガーを見た体験を話す様子である。

 芥川はある座談会で、ドッペルゲンガーの経験があるかとの問いに対して、「あります。私は二重人格は一度は帝劇に、一度は銀座に現れました」と答え、錯覚か人違いではないかとの問いに対しては、「そういって了えば一番解決がつき易いですがね、なかなかそう言い切れない事があるのです」といっている。

 

・そして、芥川がドッペルゲンガーとの遭遇を書いたのではないか、と言われる作品が、「2つの手紙」という短編だ。

 この小説で、主人公は妻と行ったコンサート会場で小用に立ち、席に戻ろうとすると、妻の横には、すでに自分と同じ着物、同じ背格好の後姿がいた、という驚愕の現場を目にする。

 その後、主人公はこの恐怖体験を日記に書くが、なんと今度は、自分の

妻のドッペルゲンガーが顔を寄せ合い、その日記をこっそり読んでいるところを目撃するのである。

 これはあくまで小説の中の話だが、その光景を想像するだけで、ゾッとしてしまうような場面だと言えるだろう。

 ちなみに、芥川の遺稿となった「歯車」という小説でも、魂が抜けていくぼんやりとした不安や幻覚に加え、ドッペルゲンガー現象を思わせる記述があり、芥川の精神状態や体調などが不安定だったことをうかがい知ることができる。

 

「分身である」と確信

すでに述べた通り、芥川龍之介の他にも、ドッペルゲンガーを見たという記録が残っている偉人は意外と多い。

 ロシアの女帝・エカテリーナ2世は、自分の玉座に座る分身を見て間もなく死亡。また、アメリカ合衆国大統領リンカーンも暗殺される前日にドッペルゲンガーを見たという。

 その他にもフランスの文豪・モーパッサンやイギリスの詩人・シェリーも、ドッペルゲンガーに遭遇した直後、死を迎えたと伝えられている。

 では、このドッペルゲンガーという存在は、本当に「分身」なのか。

 芥川も「錯覚か人違いではないか」という質問を受けているが、ドッペルゲンガーを見た人は、「単に自分に似た人ではないか?」などと迷うことなく、「分身だ!」と強く確信するという。

 場合によっては、表情や年齢が、自分とはかなり違った姿であるにもかかわらず、ドッペルゲンガーに遭遇した人々は、絶対的に、「これは自分の分身だ」と信じて疑わないのだそうだ。

 

オートスコピー

・では、なぜこのような「死の使者」が見えてしまう人がいるのか。

 完全に解明されているわけではないが、現在のところ、ドッペルゲンガーを見る原因は、「脳の病気」だと考えられている。

 中でも、脳の側頭葉と前頭葉の境界にある「側頭頭頂接合部」に脳腫瘍ができた患者は、「オートスコピー(自己像幻視)」と呼ばれる、自分の分身を見る症状を発症しやすくなるという研究結果が出ている。

 実際、頻繁にドッペルゲンガーに遭遇し、悩んでいたあるスイスの陶芸家は、診察で脳腫瘍が見つかり、これを手術で切除した後、二度と見ることはなくなったという。

 この側頭頭頂接合部は、主に自分の体のイメージを司ると言われている。つまり、他人から見て「自分はこんな感じだろう」という「客観的な自分」を想像する場所なのだ。

 ここに何らかの異常が生じることで、そのイメージと本当の自分が分離し、次第に「分身を見たと思い込んでしまう」のである。

 

・脳腫瘍以外には、偏頭痛による血流の変動によっても、オートスコピーを発症する場合がある。

 実際、芥川もリンカーンも、かなりの偏頭痛の持ち主だったと言われ、彼らがドッペルゲンガーを見たのは、それが原因だと考えてもおかしくない。

 

コンプレックスが幻覚を見せる

・さて、脳の病気を患った人々ばかりではなく、重篤精神疾患者も、ドッペルゲンガーを見ることがある。

 ドッペルゲンガーを見たという患者の中には、「自分という存在は何か」「人とは何か」などといったことについて、延々と医師に訴える人が少なくないと言われる。

 このような、答が出ない根源的な疑問、ひいては、自分に対する「コンプレックス」が、ドッペルゲンガー現象に大きく影響していると指摘する心理学者も多い。

 特に、「1人の人間に独立した複数の人格が現れる」という「解離性同一性障害」の重篤な患者の中には、自分の心の中で分身を作り出してしまい、「幻覚」としてドッペルゲンガーを見る人もいるという。

 これは、強すぎるコンプレックスによって精神のバランスが崩れ、本来、前に出るはずの「自我」を抑え込み、「裏性格」が分離してしまうというパターンだ。

 このケースは脳の病気とは異なるが、腫瘍を取れば症状が治まるといったものではないため、治療の長期化を余儀なくされることもある。

 いずれにせよ、ドッペルゲンガーに遭遇するという状況は、心身のどちらかが病魔に侵されている状態である可能性が高い。

 そう考えれば、「見た者は死ぬ」というのは、あながち嘘でも大げさでもないと言えるのかもしれない。

 

国民の過半数が進化論を信じていないアメリ

進化論に否定的な教育

・1999年、アメリカ・カンザス州の教育委員会が、とある決定を下した。それは、公立学校において使用される教科書から「進化論」の記述を削除するというものだ。

 つまり、カンザス州では、旧約聖書に記された「天地創造」を真実とし、ダーウィンの進化論を否定する教育が行われようとしたのだ。

しかし、その後の教育委員の選挙で保守派の委員が落選し、結局、この決定は取り消されたものの、われわれ日本人にとっては信じられないような出来事だと言えよう。

この他にも、1925年にテネシー州で生物学の教師が「進化論を教えた」として訴えられたり、また、2002年のオハイオ州では、「教師は、進化に関して議論があることを教える必要がある」という法律が制定された。

 そして現在でも、アラバマ州ジョージア州では、「教師が進化論に疑問を呈することを許可する」という法律が提案されている。

 

<科学に対する創造論者の抵抗>

・そして、この『種の起源』の中でダーウィンが提唱したのが、「進化論」という説だ。

 だが、聖書の教えは絶対だとするキリスト教の信者たちが、この説に猛反発する。

 

・この冊子『ザ・ファンダメンタルズ』は、キリスト教信仰の基本である「処女受胎」「キリスト復活」そして創造論の根拠となる「天地創造」などを再確認させ、聖書の内容を防衛するために作られたものだった。

 そして、この本に影響されたキリスト教の信者たちは、聖書の教えに反する科学や理論を頑なに否定するようになった。

 なお、こうしたキリスト教原理主義者たちは、「ファンダメンタリストキリスト教右翼)」と呼ばれることもある。

 

キリスト教右翼の政治介入

キリスト教原理主義者の中には、「福音派」と呼ばれる穏健勢力も存在するが、彼らは、主に布教について熱心であり、教育や政治活動への関心はそれほど大きくはない。

 その一方で、キリスト教右翼たちは、教育だけでなく、政治の世界にも積極的に介入している。

 例えば、アメリカ2大政党の1つである共和党の支持層は、「キリスト教連合」をはじめとするキリスト教徒たちの団体であり、あのG・W・ブッシュ元大統領も、これらの団体の支援に助けられて大統領に就任した。

 そんなブッシュは、2006年に、「公立校でも生命の創造を子どもたちに教えるべき」と述べている。

 

創造博物館

・政治や教育現場だけでなく、キリスト教右翼たちは、もちろん一般層への創造論の普及も忘れていない。その最たる例が、「創造博物館」の存在である。

 

・つまり、キリスト教右翼は創造論に科学をあえて組み込むことでオカルト色を薄め、進化論に変わる真実の法則であるとして、世間にアピールすることに力を注いでいるのである。

 

アメリカの二面性

・このように、アメリカという国は、日本人が考えている以上にキリスト教の影響力が強い。

 ニュージャージー州の、プリンストン大学宗教調査研究所が毎年行っている宗教動向調査によれば、国民の9割近くが神への信仰心を持ち、また、2007年の調査では、国民の約3割が、聖書のすべてを受け入れることが信仰であるとお答えている。

 

・また、アメリカのある調査会社の、2010年の調査によれば、進化論を信じるアメリカ人は、過半数を割る40%という結果が出ている。

 さらに、過激な意見の中には、「核戦争こそ世界最終戦争の到来であり、核で全世界が滅びた後、最後の審判が下される」というものもあり、その日を待ちわびる人もいるという。

 そして、一部のキリスト教原理主義者たちは、今日もまた、科学や進化論の否定運動を続けていることだろう。