日本は津波による大きな被害をうけるだろう UFOアガルタのシャンバラ 

コンタクティやチャネラーの情報を集めています。

あるいは、ロシアを夢見る巨人と見立ててもよいかもしれない。ユーラシアの巨大な陸塊の上で、ロシアは壮大な「勢力圏」の夢を見ている。(10)

 

日本が原子力潜水艦を持てば、中国・原子力空母の最高の抑止力になる

・(原子力潜水艦)は絶対に必要だと思います。ディーゼルエンジンを動力とする在来型の潜水艦は、どうしても息継ぎが必要なんです。潜水艦は浮上してディーゼルエンジンで発電機を回し、発生した電気を蓄電池に充電する。水中ではディーゼルエンジンが使えないので充電ができないからです。それと、艦内の換気のためにも、ときどき浮上しなくてはならない。そのような場合、海峡や東シナ海など、地形が入り組んだ海域なら隠れる場所もあるからいいのですが、太平洋のような広い外洋で海面に顔を出すことは潜水艦にとって自ら隠密性を放棄する非常に危険なことです。広い海域で、息の長い行動をするにはやはり原子力潜水艦でなくてはだめなんです。潜水艦がほかの水上艦船に同伴して行動するためにも原子力潜水艦が必要です。

 

将来、日本が航空母艦を持つとなったら、これを守るためにも、一緒のスピードで航海できる潜水艦が必要です。それは原子力潜水艦でないと無理ですね。

 

・日本がすぐに核武装はできないとしても、先ず原子力潜水艦を何隻か持って、南シナ海から沖縄近辺の海域に遊弋させれば、中国は嫌がりますよね。中国は原子力空母を建造すると言っていますが、たとえ造ったって、こっちが原子力潜水艦を持っていたら、怖くて動けませんよね。最高の抑止力になると思います。

 

・それに、予算をどれだけつぎ込んだとしても、中国の対潜水艦能力は西側に比べてまだ30年以上の遅れがあると見ています。したがって、当分は中国海軍が日本の潜水艦を捕まえることはほとんど不可能でしょう。ですから、日本が原子力潜水艦を持つことは、最高の抑止力になるはずです。これは断言できます。

 

・非常に有効な手段でしょう。もうひとつあります。日本が核武装をした場合にどういう兵器体系が必要かを改めて検討できる。もし原子力潜水艦を建造できたら、ミサイルを発射できる装置を置いておけばいい。潜没中の潜水艦は探知が困難で残存性も高いですからね。

 

・日本のような狭い国では、あちこちに核ミサイルの基地は造れません。潜水艦に積めば、そこが核基地になる。海洋国家としては非常に強いですね。

 

兵力の均衡を必要としない核兵器は、ひとつ持っているだけでいい

核兵器のバランスの問題もありますが、たとえ10発でも抑止力になります。威力が非常に大きいですから、常に1隻を配備して発射できるようにしておくためには潜水艦の隻数としては3隻は必要でしょう。それだけでも最小限の核抑止力は確保できると言えます。

 

アメリカはたくさん予算を持っていて、中国も持っている。そこで日本が核を5発や10発ぐらい持ったからって何になるんだと言う人もいます。しかし、5発や10発でも充分に意味があるんです。核兵器は、兵力の均衡を必要としない兵器ですから。

 

・通常の兵器ではあり得ない話ですが、核に関しては兵力比が1対10でも1対100でも抑止が成り立つんです。核兵器は二度と使われてはいけない兵器です。また、使われる可能性もゼロに近い兵器です。しかし、外交交渉で発言権を確保する上でも非常に必要かつ重要な兵器なんです。

 

・核に対してアンタッチャブルのままでいてはいけません。国会でもきちんと議論をしなければ。ところが非核三原則がまずあって、核抑止力はアメリカに依存するというところで話が終わってしまっている。

 

・それよりも、原子力潜水艦を持つのがいちばんいいでしょう。しかし、そのためには時間も金もかかります。

 

・いちばん手っ取り早いのは、アメリカのトマホークを買ってくることでしょう。

 

北朝鮮の体制が崩壊するとき、何が起こるか

・口封じと証拠隠滅のために、北朝鮮にいる拉致被害者、それから数百人いるといわれている特定失踪者が殺されてしまう可能性もあるわけですよね。アメリカだったら特殊部隊を突入させて救出しているところでしょうが、私はそれをぜひ自衛隊にやってほしい。

 

拉致被害者を奪還するのは、能力的にはゼロではないと私も思います。しかしながら、作戦の基本である情報を積極的に取集する情報機関が日本にはありません。これが最大の問題です。そのため被害者の方が北朝鮮のどこにいるのか、どこに救出に行けばいいのかという情報を得ることができない。大変難しい状況です。

 

・情報戦でもっとも大事なことを「 Humint」と言います。ヒューマン・インテリジェンスの意味です。情報というのは人間に接触し、そこから情報を引き出すのがいちばんいいわけです。日本はその面で諸外国に比べて極端に見劣りがします。

 

・やはりきちんとした情報機関がないということが異常なんですね。そこで調べて勝てるか勝てないかを判断して、だめならどうやれば勝てるかを検討して、勝てるとなって初めて戦争を始めるわけですからね。

 

<●●インターネット情報から●●>

 

清水幾太郎

その60年安保にかけての時期、安保条約反対の論陣を張った清水幾太郎社会学者)という人物がいる。安保改定後は急速に「右転回」して、1980年9月に『日本よ国家たれ――核の選択』(文藝春秋社)を出版。日本核武装を主張するまでなった。清水はいう。「最初の被爆国である日本が核兵器を所有しなければ、有事の際、世界中の国国が日本に遠慮してくれるという滑稽な幻想を抱いているのではないか」「核兵器が重要であり、また、私たちが最初の被爆国としての特権を有するのであれば、日本こそ真先に核兵器を製造し所有する特権を有しているのではないか」と。清水が提言する核政策変更への4つの選択肢はこうだ。(1)独自の核武装、(2) 核運搬手段を日本が持ち、核弾頭を米軍から提供してもらう、(3) 核兵器保有する米陸軍の新たな駐留、(4) 米軍の核持ち込みの許可を宣言する、である。清水は、核武装を含む軍事力強化の道を、「日本が一人前の国家になること」への第一歩と見ている。安保反対論者から核武装論者へ。実に振幅の大きい生きざまではあった(1988年8月10日、81歳で死去)。

 

 

 

巡航ミサイル1000億円で中国も北朝鮮も怖くない』

北村淳   講談社    2015/3/23

 

 

 

中国軍の対日戦略が瓦解した日

・現実には(2015年3月現在)日本には中華人民共和国に対してだけでなく、いかなる国に対しても海を越えて報復攻撃を実施する軍事力は存在しない(ゼロとはいえないものの、ほぼゼロに近い)。

 

・ただし、「日本には日米安全保障条約があるではないか」という人々が少なくない。これらの人々は、「たとえ日本自身が報復攻撃力を保持していなくとも、日本の防御力で敵の攻撃を防いでさえいれば、アメリカ軍が助けに来てくれて、彼らがやり返すことになっている」というふうに信じ込んでいるようである。

 その結果、日本は防衛のために必要な軍事力の片面にしか過ぎない「防御力」しか保持せず、「報復攻撃力」がゼロに近い状態でも、平然として国家をやっていられる、というのである。まさに「アメリカは矛、日本は盾」というレトリックに頼りきっている点、これこそが、日本社会が「平和ボケ」といわれている最大の理由ということができる。

 

・そもそも「防衛」のために莫大な税金を投入して軍事力を保持しなければならない究極の目的は、日本が外敵から軍事攻撃を仕掛けられたら「防御」するためではなく、「外敵が日本に対して軍事攻撃を実施するのを事前に思いとどまらせる」こと、すなわち「抑止」にある。

 自衛隊が「防御」する段階に立ち至った場合には、いくら自衛隊が頑強に「防御」したとしても、日本国民の生命財産が何らかの損害を被ることは避けられない。したがって「防衛」の理想は「防御」ではなく「抑止」なのである。

 

・そして、日米同盟のレトリックに頼りきった日本が「防御」のための軍事力しか持たないならば、いくら世界最強の防御力を持っていても、アメリカが助けに来てくれるまでは「やられっぱなし」の状態が続くことになってしまう。

 日本を軍事攻撃しようと考える外敵にとっては、「やられたらやり返す」という軍事能力を持たない日本を攻撃する場合、アメリカが登場するまでのあいだは「やり返される」ことを考えに入れる必要はないため、軍事的には日本攻撃にさしたる躊躇はいらないことになる。

 

・日本が「防御力」しか持っていない状態と、日本が「防御力」に加えて最小限度の「報復攻撃力」を保持している状況とでは、外敵に対する抑止効果という点では、雲泥の差が生ずることになる。

 極言してしまえば、暴力によって勝敗を決してしまう軍事の根底に流れるメカニズムは、実はこのように単純なのだ。そして、「外敵からの武力攻撃を受けないためには、適正な報復攻撃力を持たなければならない」ということは、国防の鉄則なのである。

 

・本書では、現在日本が直面している最大の軍事的脅威は何か、それを明らかにするとともに、その軍事的脅威が実際に発動されないように抑止するために、日本自身が可及的速やかに手にしなければならない「とりあえずの抑止力」を明確に提示したい。

 

「とりあえずの抑止力」の脆弱性

憲法第9条や「専守防衛」という奇妙な原則に拘泥してきた日本は、自衛隊という大規模な軍事組織を構築してきたにもかかわらず、中国や北朝鮮に限らずいかなる外敵に対しても、報復攻撃を実施するための軍事力を保有しないように努めてきた。その結果、現在の自衛隊は、様々な優秀かつ高価な兵器を手にしてはいるものの、中国に対しても北朝鮮に対しても、海を渡って攻撃する能力はほとんど保有していない。

 

中朝への報復攻撃力を持つと

・逆説的にいうと、「日本から攻撃される」という変数が存在するだけで、対日攻撃計画は複雑になってしまうわけだから、そのような変数を初めから捨ててかかっている日本は、お人好しを通り越した存在ということになる。

 

・このように、これまで通りの自由に攻撃作戦を立案させないようにするという効果があるだけでも、日本が「とりあえずの抑止力」を可及的速やかに手にする意義は大きいし、絶対に必要となる。

 

トマホークのピンポイント攻撃で

・そのようなピンポイント攻撃を敢行できる方法としては、現在のところ、長射程ミサイル(弾道ミサイル・長距離巡航ミサイル)による攻撃が唯一の選択肢である。

 日本は弾道ミサイルを製造する技術力は保有しているが、実際に中国や北朝鮮を報復攻撃する兵器としての弾道ミサイルを開発するには、ある程度の年月が必要である。しかし、「とりあえずの抑止力」を手にするためには、日本自身による弾道ミサイルの開発を気長に待っているわけにはいかない。かといって、弾道ミサイルを輸入することはまったく不可能である。

 一方、長距離巡航ミサイルは、弾道ミサイル同様に独自開発には時間がかかり過ぎるものの、アメリカからトマホーク長距離巡航ミサイル(トマホーク)を購入するというオプションが存在する。

 

中国が恐れるトマホークの配備

・逆に考えると、約9600億円では、トマホークが9600基も手に入ることになる(それほど多数のトマホークは存在しないが)。このように、破壊力と装備費だけを比較すると、いかにトマホークがコストパフォーマンスに優れているかが理解できる。

 

発射可能なトマホークの数は

・このように現在、海上自衛隊には、最大1024基の水上戦闘艦発射型トマホークと、最大108基の潜水艦発射型トマホーク、合わせて1132基を一度に装填する能力が備わっている。

 

・以上のように考えると、海上自衛隊の現有艦艇によって、約800基のトマホークを発射することが可能である。そして、水上戦闘艦発射型トマホークは1基およそ1億円であり、潜水艦発射型トマホークは1基およそ1億5000万円である。すると、海上自衛隊は、約900億円で上記のような駆逐艦と潜水艦から発射されるトマホーク約800基を手にすることができる計算になる(実際にはテスト用数十基を含めて約1000億円)。

この場合、自衛隊艦艇の稼働状況や展開状況を考えると、現実的には保有する800基全弾を一度に発射するのは困難であり、400~500基が報復攻撃として連射されることになる。

 

北朝鮮への「4倍返し」の値段

・このように、年間の防衛費の約2%、1000億円を投入してトマホークを海上自衛隊艦艇に配備するだけで、日本は北朝鮮に対し最大で「4倍返し」の報復攻撃力を手にすることになる。

 

対中報復攻撃は日本海から

・国際軍事常識をはるかに凌駕したスピ―ドで長射程ミサイル戦力の充実に邁進し、短期激烈戦争を周辺国に対する侵攻(可能性による脅迫)のドクトリンとしている中国に対しては、トマホーク400~500基による報復攻撃だけでは「とりあえずの抑止力」を超えた抑止効果は期待できそうにない。

 

中国でより深刻なトマホーク被害

・したがって、日本が1000億円で手にできるトマホーク戦力は、少なくとも「とりあえずの抑止力」であると、中国共産党指導部は考えるはずだ。

 

さらに強力な抑止力の構築には

・1000億円を投入して、自衛隊が800基のトマホークを装備することによって、本書での目的である「とりあえずの抑止力」は手に入れることができる。本書の目的はここにおいて達成されるが、日本の防衛は「とりあえずの抑止力」を手にすることによって、真の防衛のスタートラインに立ったことになる。

 

・いうまでもなく、抑止力を強化するためには、報復攻撃力だけを強力にしていくのは得策ではない。できるかぎり受動的抑止力と報復的抑止力をバランスよく増強していくとともに、場合によっては報復攻撃力を予防的抑止力に転用する途も工夫して、すべての形態の抑止戦力を手にしていかねばならない。

 

・そして、日本の技術力のすべてを投入すれば、最大射程距離2500キロで最高巡航速度マッハ2を超える巡航ミサイルの開発に成功する可能性は十分にある。

 

・何をおいても1000億円で「とりあえずの抑止力」を手に入れよ――。

 

「封じ込めうる抑止力」に近づけるための各種抑止力の増強策、そして国防戦略そのものの大修正を行うための大前提は、1000億円を投入して「とりあえずの抑止力」を手に入れることである。これなくしては強力な抑止力はいつまでたっても手に入らず、それほど遠くない将来に短期激烈戦争を突きつけられ、実際に戦闘を開始する前に中国の軍門に降らなければならなくなる。または、北朝鮮から大量の弾道ミサイル原発に降り注ぎ、福島第一原発事故の数十倍の放射能被害を受けるかもしれない。

 

<●●インターネット情報から●●>

 

 三峡ダム」の恐怖! 攻撃されたら万事休す・・・軍壊滅、民は「億単位で飲み込まれる」=中国メディア         (サーチナ

 

 中国の軍事情報サイト「捷訊網」は21日、米国や台湾と戦争の事態になった場合、三峡ダムがミサイル攻撃を受け破壊された場合には、戦争に必要な軍部隊も水に飲まれ、民間人の被害は数億人にのぼると紹介した。

 

  三峡ダムの危険性については早い時期から指摘があり、応用数学などを研究した著名学者の銭偉長氏(1912-2010年)は、三峡ダムが通常弾頭付き巡航ミサイルで攻撃されて崩壊すれば、上海市を含む下流の6省市が「泥沼」となり、数億人が被害を受けると試算した。

  記事によると、三峡ダム下流の長江沿岸には軍の駐屯地が多く、軍も戦争遂行が不能になるという。

 

  記事は、三峡ダム攻撃をまず研究したのは台湾と指摘。中国軍が台湾侵攻を試みた場合、台湾は同ダムを含む大陸部のインフラ施設攻撃を念頭に置いたという。

 

 記事は次に、尖閣諸島で対立する日本による攻撃も取り上げた。奇襲すれば「釣魚島(尖閣諸島の中国側通称)はポケットの中の物を取り出すのと同様に簡単に手に入る」と豪語するタカ派軍人もいると紹介する一方で、三峡ダムへの攻撃リスクを考えれば、「釣魚島奇襲は不可能」と指摘。それまでに、時間をかけて三峡ダムの水を抜いておかねばならないと主張した。

  記事はさらに「釣魚島を奪取しても利は小さい。三峡ダムの被害は甚大だ。しかも、(尖閣奇襲で)先に手を出した方(中国)が国際世論の非難を浴びる」と論じた。

  記事は、尖閣諸島が原因で戦争になった場合、米国による三峡ダム攻撃もありうると指摘。さらに、国境問題で対立するインドが攻撃する可能性にも触れた。(編集担当:如月隼人)

 

<●●インターネット情報から●●>

「産経ニュース」(2017/10/6)

 

北朝鮮が核攻撃なら死者210万人 米大推計、東京とソウル

 

ワシントン=黒瀬悦成】米ジョンズ・ホプキンズ大の北朝鮮分析サイト「38ノース」は4日、米国と北朝鮮の間で軍事衝突が起き、北朝鮮が東京とソウルを核攻撃した場合、両都市で合わせて約210万人が死亡し、約770万人が負傷するとの推計を発表した。

 

  一部の専門家によると、北朝鮮は爆発規模15~25キロトン(TNT火薬換算)の核弾頭を搭載した弾道ミサイルを20~25発実戦配備しているとされる。

  データ解析を専門とするマイケル・ザグレク氏が38ノースに寄せた分析は、米軍による北朝鮮弾道ミサイル迎撃や、核・ミサイル関連施設の攻撃を受けて、北朝鮮が報復核攻撃に踏み切った事態を想定している。

  北朝鮮が25キロトン弾頭のミサイル計25発を東京とソウルに向けて発射し、うち20発が日韓の迎撃ミサイルをかいくぐって目標の上空で爆発した場合、東京で約94万人、ソウルで約116万人が死亡するとしている。

 

 一方、搭載された弾頭が、9月3日に北朝鮮が地下核実験で爆発させた「水爆」と同規模の250キロトンで、発射されたミサイル25発のうち20発が東京とソウルの上空で爆発した場合、東京での死者は約180万人、ソウルでの死者は約200万人、両都市の負傷者の合計は約1360万人に上るとしている。

  米国が広島に投下した原爆は16キロトン、長崎は21キロトンだった。

  

 

 

 

 ■■■ 私が思うこと、聞いたこと、考えること ■■■

 

・時節柄、新型コロナウイルス感染症の書籍も増えてきています。amazonに「新型コロナウイルス感染症」といれますと、118冊の書籍が分かります。マスクが、薬の大型量販店の店頭に豊富な量でまだ販売されていませんし、少しでも販売されるとすぐ売り切れになる状況のようです。

新型コロナウイルス対策 手作りマスクBOOK』(国際情勢研究会)2020/3/23も出版されていますが、ゴム輪とハンカチを折りたたんでも簡単に作れますので、手元にない人は、作ってみたらどうでしょうか。5月のゴールデンウィークをなんとか全国的に乗り切りたいものです。

 

・米国では、中国に対する新型コロナウイルス感染症の訴訟が起きているそうです。

JIJI.COM 時事ドットコムニュース(2020/4/22)によれば、

【ニューヨーク時事】米中西部ミズーリ州は21日、中国政府や中国共産党、関係当局を相手取り、中国による新型コロナウイルスへの誤った対応により、州で多くの命が失われ、深刻な経済的影響が出たとして、責任追及や損害賠償を求める訴訟を同州セントルイスの連邦地裁に起こした。シュミット州司法長官(共和)が発表した。中国政府の対応をめぐり、米国では個人や企業が相次ぎ同様の訴訟を起こしているが、米メディアによると、州による提訴は初めて。

シュミット氏は声明で「中国政府は新型コロナウイルスの危険性や感染の性質について世界にうそをつき、内部告発者を黙らせ、病気の拡散阻止へほとんど何もしなかった。彼らの行動の責任を追及しなければならない」と強調した。訴状は「州や州民が数十億ドル(数千億円)、もしかすると数百億ドルもの経済的損失を被った」と推定している。

 

・ヤフーニュースによると、

新型コロナ感染源、WHO「武漢の研究所の可能性ない」

4/21(火) 23:40配信  読売新聞オンライン

 「【ジュネーブ=杉野謙太郎】世界保健機関(WHO)のファデラ・シャイーブ報道官は21日、新型コロナウイルスが中国・武漢のウイルス研究所から流出したとの疑惑について、「科学に基づいて行動するWHOの立場として、武漢の研究所の可能性はないとみている」と記者団に述べた。

 シャイーブ氏は、「客観的な証拠はこのウイルスが動物に由来するもので、研究所で誰かに細工されたものではないことを示している」と語った。ウイルスが武漢の研究所から流出したとの疑惑は、米FOXニュースなどが報じているが、中国側は否定している」とのこと。

 

様々な情報がネットに膨大に流れています。フェイク(偽)・ニュースも多いといわれます。フェイクニュースの真贋を見抜く能力が必要といわれます

 

・昔からの人類の歴史を見てみますと「疫病」が社会に与えた影響は甚大だったようです。「疫病」や「飢饉」と昔の人々の命を脅かした要因は非常に多かったといわれます。その地方や小国が壊滅したこともあったといわれます。

「妖怪アマビエ」のお菓子が販売されていたり、ネットで話題になっているとメディアに載っています。アマビエというのは昔の妖怪で、疫病が流行ったりしたときに現れるといわれたようです。「<海中に現れた怪物 アマビエ>海に現れる謎の怪物。作物の出来について予言をし、自分の絵姿を人々に見せるように告げたという」と記録されているといわれます。

当時の人の作り話だったのかもしれません。あるいは人間とコンタクトした河童のように、知性のあるモンスター・タイプの生物が異次元からこの世に現れたのかもしれません。また信じるか信じないかはあなた次第という与太話なのかもしれません。昔から様々なモンスター・タイプの妖怪が記録されています。

 

朝日新聞デジタル(2020/4/12)

妖怪アマビエでコロナ封じ? 「写して人に見せなさい」

疫病がはやったら、「アマビエ」を写して人に見せなさい――。新型コロナウイルスが感染拡大するなか、江戸時代の妖怪にまつわる言い伝えがインターネットで話題になっている。

 ツイッター上で妖怪アマビエの絵などが増え始めたのは3月上旬ごろ。「写して人に見せなさい」という言い伝え通りにイラストレーターらが絵を描いたり、アマビエを工作でつくったりする投稿が増え、拡散されていった。「#アマビエチャレンジ」といったハッシュタグも生まれ、感染の終息を願って現在も投稿が増え続けている。

 信仰史に詳しい三重大・山田雄司教授によると、言い伝えが登場したのは、江戸後期(19世紀中ごろ)。肥後の国(熊本)の海に夜な夜な光る半人半魚のアマビエが現れ、「これから6年間は豊作だが、病気がはやる。しかし、私の姿を写して人に見せると病気から逃れることができるから、写して人に見せなさい」と言って消えた、という。京都大付属図書館には、アマビエが描かれた瓦版の原資料が残っている。こういった疫病封じの妖怪は、ほかにもアマビコや神社姫といったものがあるというが、今回はアマビエが広まった

 

・『「帝国」ロシアの地政学』という本は、ロシアの安全保障政策や軍事政策の専門家が書いたものです。ロシアや旧ソ連の専門家は少なくないようですが、外務省専門分析員でもあったようです。旧ソ連やロシアや周辺諸国の動向については、私たち一般人は、当然詳しくはありません。ソ連崩壊は、あまりにも短期間でショッキングな印象の歴史的事件でした。1991年12月の「ソ連崩壊」を予測した知識人やジャーナリストはほとんどいなかったようです。社会主義国ソ連に好意的だった日本の知識人も当時は多かったといわれます。ほとんど正確な情報が入ってこなかった時代だったらしいのですが、「社会主義」という斬新なアイデアが、知識人や組合関係者の関心を引いたといわれます。実際は、経済がうまくまわらず、「経済崩壊」という衝撃的な展開となりましたが、当時のソ連国民は、大変な思いをしたといわれます。

プーチン大統領はかつて、ソ連崩壊を「20世紀最大の地政学的悲劇」であると述べたことで知られるが、その後に続く言葉が注目されることは少ない。すなわち、「数千万人の我が国民と同胞が、ロシアの領域外に居ることになってしまった」という一言である」と指摘されています。やはり当時は、歴史的な大混乱状態であったようです。ソ連崩壊によって独立した国は15か国でしたが、各国とも非常に困難な時代だったといわれます。ソ連崩壊は大きな研究のテーマのようです。

2020年の春は想定外の状況で、ロシアも中国も世界中が、新型コロナウイルス感染症で揺れています。そして世界的に飲食店や雇用の問題が生じています。

新型コロナウイルス感染症がこれほどまでに短期間に世界中に広まったのも「グローバリズム」により海外旅行客が広めた結果といわれます。日本にも多くの外国人が住むような時代になっています。移民を認めなくても将来は1千万人程度の外国人労働者が日本に職を求めて住みつくといわれます。これからも「感染症のリスク」は存在するといわれます。

 

・「ソ連崩壊」をウィキペディアWikipedia(フリー百科事典)より引用。

(概要)

1917年11月7日のロシア革命十月革命)からロシア内戦を経て1922年12月30日に成立したソビエト連邦は、69年後の1991年12月25日に崩壊した。同日、ソビエト連邦に比して規模が小さいロシア連邦が成立した。かつてのソビエト連邦を構成した国々は、それぞれが独立国として別々の外交政策を採り始めた。

1ソビエト連邦が解体され、CISという緩やかな国家同盟へと変容した

2、ロシアの歴史を見ても、現在まで続くロシア連邦は、ソビエト連邦成立以前のロシア帝国の後継国家として、自国の起源を定義しており、一党独裁については明確に否定した上で自由選挙を行う共和制多党制国家となった。正式な国旗や軍旗などもロシア帝国時代の物を採用している。

3アメリカ合衆国が名実共に唯一の超大国となり、アメリカ単独覇権の時代が始まった

4核兵器という究極兵器を持つ国家が、軍事的に衰弱しないまま崩壊した。これは国際政治学でのパワーポリティクス(現実主義)への批判を招いた。(ハード・パワーからソフト・パワーへの移行)

 

ソビエト連邦の崩壊は、これら4つの意味を持つ大事件である。社会主義の実現を信じていた西側諸国内のソ連社会主義政党政治学者はイデオロギー的に敗北し、冷戦時代にソビエト共産党から受けていた資金提供などの実態がロシア連邦政府による情報公開によって暴露された。また、ソ連社会主義とは一線を画するユーロコミュニズム政党だったイタリア共産党も解党し、日本共産党名誉議長だった野坂参三は1930年代のソ連滞在当時に同志の山本懸蔵を密告した事実が判明、満100歳を超えていながら党を除名された

 

・核ミサイルによって、「戦争と兵器のパラダイム・シフト」がおこりました。少数の核ミサイルによってでも、北朝鮮のような小国が、周辺国やアメリカのような大国を威嚇することができるようになりました。マッキンダー/スパイクマンの地政学も「核ミサイル」の登場の前の時代の地政学です。ランド・パワーの軍隊の大部隊や、シー・パワーの大艦隊を想定しており、空軍力も今日のものではありません。しかしながら、現代の学者の地政学がどのようなものなのかは、私たち一般人は、当然詳しくはありません戦争のパラダイム・シフトが起こり、短期間で国(都市住民)が滅亡する核兵器の時代に移行しているといわれます。「地政学、それはまず戦争をするのに役立つ」といわれます。良識の国会の「ノーシェルター政策」は、一般国民が不安を覚え、また恥をかくといわれます。警察や外務省等の官庁や議会、有名大会社等の巨大組織が、予想外に「劣化」しているといわれます。またそれにともなう事件も報道されております。私たち一般人は、その原因を理解できません。事務次官汚職があった防衛省の「劣化」は例外といわれます。「問題のない所はない」と語られています。

 

・ガストン・ブートゥールは「古来、人間が戦争を起こす理由はただ一つしかない」と言って、その理由を「若者が増えすぎることにある」と語られています。「ブートゥールは古代のアラブでは男の子を尊び、女の赤ん坊はしばしば殺されていたと書いている」といわれます。

女性の人口が減ればいきおい出産数が減る。人口調整としては最も効果的な方法である」と指摘されています。

「戦争の結果、人が死ぬ」のではなく、「若者がたくさん生まれ、人口が増えすぎると、戦争が起きて人口調整する」と答えたのであると語られています戦争を人間の社会的、生物学的な分析から解明する見解のようです。「戦争狂人と呼ばれる人民解放軍の将軍たちが執拗に米中戦争のシナリオを研究している」といわれます。「サイバー戦争をみても第3次世界大戦はもう始まっている」という説もあります。ロシアも民主化から「ソ連に逆戻り」しているといわれます。ロシアでは「シロヴィキ」といわれる治安・国防関係省庁の職員とその出身者が勢力を持ち直し恐怖政治が始まっていると語られています。

 

・「人類の歴史は、平和な時代よりも戦争の時代が長かった」そうです。

「世界の歴史は、秘密結社同士の戦争の歴史である」という説もあります。そうすると、戦争を異次元から仕掛けるのは「堕天使グループ」なのでしょうか⁉イルミナティ・エージェントが第3次世界大戦を引き起こす」と語られています。竜座人(ドラコ)が遥かに進化しており、このレプティリアン型生物の交雑種がイルミナティである。交配人種であるイルミナティが地球を支配しているそうです。「ナチスの中枢部はレプティリアンの関与する真の歴史を知っていたのだ」という説もあります。「第2次世界大戦は堕天使ルシファーと大天使ミカエルの代理戦争だった」という奇説もあったといわれます。「現代的な解釈ですと堕天使ルシファーとかリラ星人のサタン(悪魔)という言葉は、遺伝子科学者の研究集団の名前だ」と語られています。