日本は津波による大きな被害をうけるだろう UFOアガルタのシャンバラ 

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実は、キリスト教とイスラム教を融合させて、新しい世界宗教を作るプロジェクトがあるのだ。(15)

 

シリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こるといわれます。また、人間の本脳に「殺こう(互いに殺し合う事)という遺伝子」を人類を創造した時に、はるかに進化した異星人に入れられたそうです。ですから人類の歴史は平和な時代よりも戦争の時代が長いそうです。

  「日本人特有の甘い国際感覚では大きく国益を損ねる」といわれます。ヨーロッパ人のような戦争感覚は陸地続きで国土が血で血を洗う戦場にならないとつかないようです。ガストン・ブートゥールは「古来、人間が戦争を起こす理由はただ一つしかない。その理由は若者が増えすぎることにある」と主張しましたが、いろいろと議論があるようです。「愛国青年を食わせられなくなるので戦争をする」、「愛国青年に貧乏を忘れさせるために戦争をする」ともいわれます。昔から「戦争」を当然の「人口削減」の手段にしている異星人の思想が背景にあるといわれます。

 

旧ソ連は、多額の軍事費が、その崩壊を早めたともいわれています。中国の軍事費の増大はソ連の二の舞を演じるかもしれません。外国や日本の有識者においても「日本は核兵器も持つべきだ」という見解が増えてきているようです。憲法を変えることなしに現在の自衛隊核兵器を持つべきだという見解が多数説になるのはいつのことでしょうか

  今話題の中国に関する本は、ネガティブなものとポジティブなものとの2種類に大きく分かれて、たくさん出版されています。 また「誰よりも中国を知る男」石平氏の本が良く読まれているといわれます。

  「チャイナ・リスクの大きさについては、中国進出している当事者がようやく気付き始めた程度で、勉強不足が指摘されている」といわれていました。今では、誰でもチャイナリスクを認識していると指摘されています。共産党伝統の「資産没収」が形を変えて行われていると指摘されています。

 

・「米中戦争」について懸念する軍事専門家は、台湾への武力統一という中国共産党人民解放軍の戦争指導方針の執拗さを懸念しているといわれます。「国内の大衆の不満を対外戦争で解消する」という古典的な政治手法を墨守する共産党の連中とは、奇妙な存在のようです。人民解放軍の台湾進攻という地獄絵図を誰も見たくないでしょう。

 「誰よりも中国を知る男」石平氏によると、「台湾統一のための戦争の可能性が高い」そうですが、それは米中戦争の可能性ともなり、多くの軍事専門家が注目しているそうです。

 「すでに中国では年間何万件という暴動が起きています」ということですが、暴動対策の効果の限界がいつになるのでしょうか。しかし、強力な治安部隊が抑えているようです。中国諜報機関のトップを買収して、亡命させたCIA(米中央情報局)は、現在の中国の状況を詳しく分析していることでしょう。そのような情報は、米国のメディアには、あまり流れていないようですが。

 

・核シェルターも整備せずに、防衛計画は欠陥ではないのでしょうか。また「核シェルター」の議論はあるのでしょうか。とにかく国家安全保障を考えると金のかかることばかりのようで、歯止めがきかないそうです。核兵器が安上りの兵器となり、「貧者の核兵器」と言われる細菌兵器や化学兵器が世界的に普及する前に「汚い兵器」「汚い戦争」に備える必要がありましょう。兵士同士が対峙する昔の戦争から、市民の住む都市を壊滅させる焦土戦争に戦争の形態は変わり、未来の戦場は皆殺しの焦土戦争に移行するといわれます。昔の「古い頭」では、対応できないといわれます。パラダイム・シフトが起こっているそうです。

  「次の戦争では必ず新兵器が使われる。将軍たちは前の戦争の兵器で軍事演習をしている」そうですので、通常兵器では抑止力にもならない時代になることでしょう。例えば、化学兵器を先に使用すれば、自軍は無傷で相手を壊滅できる戦況の状況になるといわれます。通常兵器ではどちらも膨大な死傷者が出ると語られています。

 

・年金基金GPIFが株式比率を高めたことについては、多くの有識者が懸念しているようです。現在でも議論があると述べられます。「ハイリスク・ハイリターン」が「ハイリスク・ロウリターンかマイナス・リターン」に変わるリスクが常にあるようです。米国の著名投資家ジョージ・ソロスも過去には投資には失敗しています。年金基金GPIFが「財テク」に走るリスクがメディアからも注目されているようです。失望した投資家が長期投資家になるそうですが。「失われた年金問題」は「言語道断」の事態でした。厚生官僚および公務員の信頼が大きく傷つけられたといわれます。国民に不安を与えている年金の株式投資は、米国の年金運用を参考にした方がいいのではないのかといわれています。アベノミクスで急騰した株式市場も、中国株暴落で急落が続きました。今の時代、国民の血税のタックス・イーターが増殖しているのかもしれません。

 

・中国の統計は信用できないといわれます。「特に、中国経済悪化だけでマイナス要因は十分である。このままいけば、日本の景気が劇的に反転する可能性は残念ながら少ない」といわれます。「15年と16年ともに経済成長率はマイナスではないだろうか。そうであれば、これは、日本にとって明らかに「リーマンショックのような危機」が隣国で発生しているといってもいいだろう」といわれています。「6月になると、消費増税スキップ、埋蔵金バズーカ、追加金融緩和が打ち出される、というのが筆者の予想である」そうでしたが、事態は流動的です。

  「マイナス金利付き量的・質的緩和は、これまでの中央銀行の歴史の中で、おそらく最も強力な枠組み」であることは疑いない。これを更に拡大させていくつもりなら、究極的に株式市場を刺激しないわけがない」ということでマイナス金利もより一層の強化の政策が予想されていたようです。今のところ、あまりマイナス金利の効果がでていないといわれます。「悪材料もメガトン級、それに対応する政策対応もメガトン級という風に、極端な事象がぶつかり合っているため、一般人が想像する以上に激しく上下する相場展開が続くだろう」というシナリオが展開されるのでしょうか。円高傾向がではじめておりますが、継続すれば、企業業績が悪くなりましょう。「2016年は、2015年よりも経済が悪くなる」ともいわれました。しかし、「景気回復の期間“戦後3番目の長さ」”にという内閣府の研究会の報告もあるようです。実感はわかないといわれます。

 

・「政治、経済、外交、オリンピック、企業、雇用」の5年先を読むことは難しい作業のようです。「政界は一寸先が闇」といわれますが、今後、日本の政局はどのように展開するのでしょうか。昔は、さまざまな政治家のドラマがあったといわれます。「来年のことを言うと鬼が笑う」といいますが、未来を予測する「未来学」はまだ学問として確立されていないようです。5年後の日本を読むというと、中期計画の期間です。組織にしても国にしても、5年後の「中期計画」、10年後の「長期計画」を作る作業は当然ながら、大変難しいことです。しかし、各官庁は、当然のことながら、「中期計画」「長期計画」を作成していることでしょう。来年の「1年計画」ですら、作成することが大変に複雑化しつつあります。人口の統計が、ある程度、未来の姿を読む鍵を与えてくれるようです。

 

・オリンピックの準備や外国人観光客の受け入れ増加で、景気は大きく落ち込むことはないといわれます。特に外国人観光客は想定以上に増えています。しかし、オリンピックと同時に、首都直下大地震津波南海トラフ巨大地震津波の発生確率も非常に高く想定されていますので、「地震津波対策」も必須です。前回のオリンピックから大きく改善された国民生活ですが、今度の東京オリンピックパラリンピックに向けて、さまざまな国家戦略を早急に作らなければならないようです。東日本大震災により誰でもが認識している地震リスクとなりました。人口減少の問題もマイナス面ばかりでなく、「労働革命」を実現していく契機とできるといわれます。

 

 

・「中国の背中を焼く最大の業苦は14億5千万の大人口で、これを養い続けるには、世界の資源を先行確保する“資源覇権主義”が国是となる」ともいわれ、「誰も13億人を食わせることはできない」ともいわれます。「制御不可能な国という中国固有の歴史的条件がある」そうです。米国の学者も2016年に中国は昏睡状態に陥ると予測しているようです。「中国人は国を捨てた人でないと信用ができない」という中国社会特有の国内事情があるといわれます。「来世はブタでも良いから中国人には生まれたくない」と回答する者もいると指摘されています。

 

・「すでにアメリ保有原子力潜水艦の大半が太平洋に投入され、常時2隻が発射2段階前の態勢で、中国の各サイロにミサイルを照準している。中国側は、瞬時に核兵力を粉砕されまいと、サイロを地下数百mまで埋め込んだ」そうで、事態はネガティブな方向にすすむのかもしれません。瀬戸際政策や恫喝外交もいつまでも続けることはできないようです。深刻な人口問題と社会問題を持つ中国は、国内が乱れると、さまざまな面で国際間のトラブルを起こし自滅していくという「中国崩壊論」も具体化しつつあります。社会問題に起因する国民の不満の爆発を対外戦争で抑え込もうとする遅れた国の古典的な手法をいまだに中国共産党は採用するのでしょうか。

 

・日本の5兆円という限られた防衛予算は費用対効果においてどうなのでしょうか。「抑止力のない高価な通常兵器を少数揃える」よりも、巡航ミサイルバージニア級の攻撃型原子力潜水艦等の「抑止力のある高価な通常兵器を少数揃える」ほうが、費用対効果があるといわれます。公安調査庁の元部長によれば「日本は諜報機関のない世界的にも珍しい国だ」そうです諜報機関のない国は拉致事件にも無力だった」ともいわれます。国会によって爆撃装置と給油装置を外されてライセンス生産された高価な航空自衛隊のF4ファントム戦闘機は、拉致事件に抑止力にはなりませんでした。ライセンス生産された時期と拉致事件が過激になった時期が奇妙に一致するともいわれます。春秋の筆法によれば良識ある国会が拉致事件の原因を作ったと言えるそうですが、外国人から笑われることをしてはいけないといわれます。真面目な官僚や政治家が諜報機関の設立におとなしいのは私たち一般人には、不思議です。

 

周辺諸国では、核兵器や生物化学兵器の開発、核シェルターの建設を熱心に展開しているといわれます。核戦争を想定内にしているからでしょう「核には核を」という合理的な思考が求められているそうです。核シェルターも日本だけはほとんどありません。この方面に脳天気(ノー天気)ですと、最終戦争にでもなれば日本も歴史から消えていくことになるのでしょうか。世界は見えない「恐怖の均衡」からなりたっているのでしょうか。

 

・中国国内で大量の餓死者でも出て、みっともないことが急増すれば、人民解放軍もやりきれなくなるのでしょうか。「誰も13億人を食わせられないので戦争をする」ともいわれます。マクモニーグルの未来透視に「23世紀と24世紀における2度の大戦で人類の人口が6分の1に大激減する」というのがあります。生物化学兵器が使われるそうです。また「貧者の核兵器」といわれる生物化学兵器の生産に熱心な近隣諸国もあるようです。中国発の第3次世界大戦の懸念の書籍もでてきているようです。米中間のサイバー戦争が懸念されています。「戦争狂人と呼ばれる人民解放軍の将軍たちが執拗に米中戦争のシナリオを研究している」といわれます。実際のところ、米中間の政府高官はどのような話し合いをしているのでしょうか。

 

・「世界の歴史を見れば、戦争の時代はことごとくインフレであり、平和な時代はことごとくデフレである」という説もあります。なかなかデフレ脱却は難しいようです。TPPにしても牛肉などの輸入食品が安くなるという条約であり、農民に補助金を出したりして、政府は具体的な対応策を打つようでした。しかしながら、TPPには国際的な法律における大問題も潜んでいるといわれていました。大衆にとっては、物価が安くなることは歓迎することでしょうが、給料が上がらず、税金が増えるのであれば、メリットは相殺されることでしょう。TPPについては、米国の議会の批准が、トランプ・ショックでなくなりました。グローバリズムに、あまりにのりますと日本のメリットがなくなるともいわれます。過度なグローバリズムで日本の労働者は地獄を見るといわれます。

 

・「これまでの百年はインフレの時代、これからの百年はデフレの時代になる」ということで、日本も「失われた20年の経済、デフレ不況」の状況です。アベノミクスも限界を露呈してきています。安倍総理自身もアベノミクスの失敗を認めたといわれます。もちろん日本有数の経済学者や官僚が、さまざまな政策を打ってきたと思いますが、経済はデフレ不況から容易に抜け出せないようです。特に中国の経済社会の動きは要注意のようです。中国に関しては、ネガティブな方向に向かっているという有識者の認識がほとんどで、米中間の軋轢も生じることでしょうか。原油価格の低迷という想定外の事態が出てきました。

 

・「『インフレは戦争の産物、デフレは平和の産物』である。インフレやデフレは、金融政策を緩めるか、引き締めるかによって生じるものではない」と著者(長谷川慶太郎氏)が述べておりますが、デフレスパイラルから抜け出すことは容易ではないようです。戦争の特需で景気がよくなった時代もあったようですが、現代はTPPなどの貿易自由化などで物価が安くなっていく時代のようです。さてTPP実現なしの次はどのような展開になるのでしょうか。大筋合意ができ調印もされたようですが、今後、国内ではどのような法的な関連手続き・予算が中止されるのでしょうか。さまざまな動きがあるといわれます。

 

・社会の遅れた面、非近代性、後進性、頭の古い面が予想以上に増えてきています。改革の速度も大変遅いようです。本当に優れた官僚や政治家が登用されてこなかったからだといわれます。議会も劣化がすすんでいるといわれます。なぜ改革が遅れているのでしょうか。「日本は先進国だろうか」という声も街中では増えてきているようです。子どもや大人の難病や奇病も増えてきており、介護も含めて困っている人が増えてきているようです。格差の問題も欧米と似てきているともいわれます。「女性の登用も先進国とはいえない」といわれます。女性の眼から見ると「政治や経済の後進性」を痛切に感じることでしょうか。いつまでも「政治が遅れている」ということでは複雑化する社会問題に対応できないでしょう。政府の「失政」が、残念ながら増えているそうです。国家経営の実務に精通したテクノクラートのドリームチームの「国家改造計画」が求められています。「失政」が増えている時代に、私たち一般人は、政治意識を高めていく必要があるそうです。「昔から政治が一番遅れている。票の請負業のようなもの」といわれます。一票の格差問題も大胆な改革は行われなかったといわれます。

 

・「民主主義国家においては国民はその程度に応じた政府しか持ちえない」、「国民が政治を嘲笑している間は嘲笑に価する政治しか行われない」ということのようです。政治家は選挙民の対応に追われて、勉強ができないといわれます。私たち一般人は、政治意識を高めていく必要があるようです。限られた予算、限られた処遇、増えない税収、十分でない福祉予算を削る財政赤字ということで、将来は、消費税が10%どころか20~30%に上げられる懸念もあるといわれます。

 

・日本を「普通の国」にしようとする勢力があるそうです。憲法の改正の議論も日本を「普通の国」にしようとする背景があるようです。「普通の国」になりますと、米国との同盟による動員や「国連軍」などに参加して世界の平和に大いに国際貢献できるということになるようです。その結果「歩兵の大量出血が強要される」ということになるといわれます。昔に戻ったようになるのかもしれません米国も「世界の警察官」を止めるような動きがあるといわれます。米国も「世界の警察官」として膨大な歩兵の死傷者数と莫大な戦費がかかりました。しかし米国が世界の紛争や戦争に介入しますと、反米勢力が増大しました。とにかく「“普通の国”になると多数の歩兵の出血が強要される」事態となるといわれます。「5兆円という限られた防衛予算では国連軍の海外派兵よりも原潜部隊や核兵器の装備が先だ」ともいわれます。「莫大な歩兵の死傷者と戦費では、国民は耐えられなくなる」といわれます。それでも時の政府は国際貢献をしたいようです。昔のように「歩兵の大量出血を強要される方向に向かう」のでしょうか。

 

amazonに「防衛」といれますと4672件の書籍が分かります。また「軍事」という言葉を入れますと28414件の本があります。近年の戦争は、兵器の衝突ばかりではなく、サイバー攻撃とか生物化学兵器の問題も含み、都市全体の市民が攻撃対象になりますので、従来の「戦争理論」ではカバーできないほど複雑になってきています。日本の防衛論議では、核兵器の問題とか、核シェルターの問題がタブー化されているのか、あまり表だって議論されていないようです。中国の人民解放軍も核戦力や生物化学兵器の開発に相当力を入れているといわれます。核弾頭の数も予想以上に多いといわれます。また「貧者の核兵器」といわれる生物化学兵器の生産に熱心な近隣諸国もあるようです。私たち一般人は、軍事の専門知識はありませんので、複雑化する核戦力や将来戦の様相、「情報戦」についても、把握できないようです。「スパイ天国」と言われて数十年も経ちます。「諜報機関のない国は既に国益を大きく損ねている」といわれます。今の時代にでも、中国ではハニートラップも盛んだといわれます。

 

amazonに「日中戦争」といれますと8025件、「米中戦争」といれますと139件の書籍が分かります。「日中戦争」の本が多いのは、第2次世界大戦のものが多いからでしょう。自衛隊人民解放軍の兵器を比較したカラー写真の雑誌や本も多く出版されたりしましたが、売れたのでしょうか。出版界は、売れるものに飛びつくといわれています。特に尖閣諸島の問題が起こってから、「日中戦争」ものの本が急増したといわれます。マクモニーグルの未来透視に「23世紀と24世紀における2度の大戦で人類の人口が6分の1に大激減する」というのがあります。その頃までには、スイスのように核シェルターの配備や小銃・小火器の備蓄も十分におこなわれていることでしょうか。「昔から政治が一番遅れている。票の請負業のようなもの」といわれます。「失政」が増えている時代に、私たち一般人は、政治意識を高めていく必要があるといわれます。政治家は選挙民の対応に追われて、勉強ができないそうです。いつまでも「政治が遅れている」ということでは複雑化する社会問題に対応できないでしょう。

 

・私たち一般人には、軍事専門家ではないので、軍事問題については理解不能なことが多いようです。しかし、私たち一般人は、軍事問題に無知・無関心であってもいけないようです。軍人官僚と政治家のために、無謀な太平洋戦争に巻き込まれました。徴兵で死に、庶民が無差別爆撃で命と財産を失ったように、「生命と財産」を守ってもらえなかった歴史的事実があります。だから一人一人が政治意識を高めていく必要があるといわれます。「民主主義国家においては国民はその程度に応じた政府しか持ちえない」、「国民が政治を嘲笑している間は嘲笑に価する政治しか行われない」ということで、現代でも100%政府(防衛官僚や政治家)に頼れないということだそうです。

 

・「徴兵は苦役である」という法律解釈から「国を守る義務は、崇高な義務である」という憲法のある外国人の国防意識まで、その差は「雲泥の差」といえるでしょう。「核には核を」という合理的な思考が求められているといわれます。すぐに核兵器を持つことは、今までの経緯から「平和ボケ」では無理なことだといわれます。時間がかかります。憲法のように外国人の信義と善意を信頼して頼っていても拉致事件は解決しませんでした。人間に闘争心がある以上、いつの時代でも武力制裁が必須となるといわれます。ヨーロッパの歴史も昔から国や民族の殺し合いの血で血を洗う歴史でした。「ネガティブなシリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、頻繁に戦争が起こった」ともいわれます。

 

・生物化学兵器は「貧者の核兵器」といわれています。周辺諸国が核シェルターや核兵器、生物化学兵器の開発に熱心なのに比べて、「日本は、お人好しを通り越した存在ということになる」といわれます。「戦争狂人」といわれている人民解放軍の将軍たちが熱心に真面目に「米中戦争のシナリオ」を研究していると語られています。今の米中間のサイバー戦争は、「すぐそこにある危機」のようです。マクモニーグルの未来透視に「23世紀と24世紀における2度の大戦で人類の人口が6分の1に大激減する」というのがあります。その時は生物化学兵器も大量に使われるようです。「イルミナティ・エージェントが第3次世界大戦を引き起こす」という不気味で奇妙な予言もあるようです。今世紀に第3次世界大戦が絶対に起こらない保証はないといわれます。核兵器も使える兵器に変わりつつあるといわれます。シリアの問題から「第3次世界大戦の前哨戦」が囁かれています。5兆円という限られた防衛予算は費用対効果においてどうなのでしょうか。「竜座人(ドラコ)が遥かに進化しており、このレプティリアン型生物の交雑種がイルミナティである。交配人種であるイルミナティが地球を支配している」そうです。

 

・「憲法を厳格に解釈実行して国が滅んだ。地図から消えた」ということではなく憲法を改正しなくても核兵器が持てるといわれます。太古から「滅んだ民族や消えた国」の数は非常に多いといわれます。また公安調査庁の元部長によれば「日本は諜報機関のない世界的に珍しい国だ」といわれます。「諜報機関のない国は始めから負けている」といわれます。「諜報機関のない国は拉致事件にも無力だった」といわれます。この方面に脳天気(ノー天気)ですと、「世界最終戦争の時代」には日本も歴史から消えていくことになるといわれます。日本の防衛政策は憲法にかかわる戦後の流れから、非常に特殊で、外国人の目から見れば大変、奇異に映るそうです。現在は憲法改正問題も議論されています。憲法改正で「普通の国」への方向に進みますと、米軍との共同作戦による歩兵の大量出血が強要されることになるといわれます。それでも国際貢献をしたいのでしょう。

 

・国家経営の実務に精通したベスト&ブライテストのテクノクラートのドリームチームの英知を結集した「国家改造計画」が求められていると語られています。「貧弱な国際感覚で大きく国益を損ねてきた」そうです。政治家は選挙民の対応に追われて、勉強ができないそうです。いつまでも「政治が遅れている」ということでは複雑化する社会問題に対応できないでしょう。女性の眼から見ると「政治や経済の後進性」を痛切に感じることでしょうか。「女性の登用も先進国とはいえない」といわれます。後進国の部類に入るものも少なくないと指摘されています。

  深刻な人口問題と社会問題を持つ中国は、国内が乱れると、さまざまな面で国際間のトラブルを起こし自滅していくという「中国崩壊論」がさかんでした。中国経済の減速が誰の目にも明らかになっています。チャイナ・ウオッチャーの発言に今後とも注目していきたいものです。

 

・ロシア軍が巡航ミサイルを始めてシリアで実戦に使用したというニュースが流れました。政治的にもロシア軍は実戦に核兵器を使う体制にあるといわれています。「人類の歴史は、平和な時代よりも戦争の時代が長かった」といわれます。社会問題に起因する国民の不満の爆発を対外戦争で抑え込もうとする遅れた国の古典的な手法が中国共産党の手法だったようです。餓死者のように国内でみっともないことが激増すれば、人民解放軍としてもやりきれなくなるのでしょうか。近頃では「人民解放軍のクーデターが最も可能性が高い」という説もあるそうです。中国経済はハードランディングが必至という話だそうですが、どうなるのでしょうか。

  志方俊之氏は陸上自衛隊の元北部方面総監で、当時は大学教授でした。この本が書かれてから数年経っていますので、数字も大きく変化していることと思われます。自衛隊関係者の本も増えているようです。

  北朝鮮や中国が軍事力に頼ることは、その歴史的な背景があることは否定できません。北朝鮮についても甘い国際感覚で大きく国益を損ねてきました。拉致事件も数十年も経ち、関係者が亡くなったりして、政治家の無力ぶりが窺われます。拉致事件の担当者たちは、相当苦労しているようですが、相手が軍事優先の国では、「話せば分かる」と言う具合に行かないそうです。先進国のように情報組織が政治を引っ張らないと、大きく国益を損なうことでしょうか。「平和を祈るだけでは、平和を手にすることはできない」といわれます。

 

・読売新聞によると「北朝鮮による拉致被害者家族会と支援組織「救う会」などは、東京・日比谷公会堂拉致問題の解決を訴える「国民大集会」を開いたとの報道がありました。会場には安倍首相も駆けつけ、「すべての被害者家族や子どもや親族を自らの手で抱きしめる日が来るまで、(政権の)使命は終わらない」と、拉致問題解決への決意を語った」と報道されました。被害者もその家族も高齢化しており、拉致事件はどうなるのでしょうか。この程度の問題に数十年もかかっているようでは、国民も納得できないでしょう。本当に優れた官僚や政治家が登用されてこなかったからでしょうか。なぜ拉致事件の解決が遅れているのでしょうか。

  日本においてシビリアン・コントロールという政治システムもうまく機能していないのではないかという話もあるそうです。本来、役割の違う政治家と官僚の協力関係がうまくいかず、摩擦が多く、政治効率が悪いといわれます。拉致事件なども何十年たっても解決できず、大きく国益を損ねているそうです。本来の役割の違う官僚と政治家の機能の抜本的な見直しが必要でしょうか。また、現代のような複雑な国際化社会においては、国会議員の多数を国際派で占めるべきでしょうか。貧弱な外国の情報や知識では、拉致事件のように大きく国益を損ね、国民を泣かせることでしょう。日本人に特有な「甘い国際感覚、貧弱な語学力」では大きく国益を損ねるそうです。

 

北朝鮮や中国については現在非常に多くの書物が出版されていますが、私たち一般人は、当然ながらすべてを把握できません。軍事専門家や軍人(自衛官)の意見をあまり反映してこなかったことがわが国の防衛政策であったようです。防衛政策にはいろいろとタブーがあり、それを避けてきたところがありますが、これからはメディアでも大いに議論されていかねばならないといわれます。

  限られた予算、増えない税収、福祉予算を削る財政赤字では、これからの10年間、50兆円を使う防衛予算を「費用対効果」を考えていかねばならないといわれます。特に生物兵器化学兵器という「貧者の核兵器」を持つ国々に対して情報機関の対応を鋭くする必要がありましょう。「核の恫喝を受けないためにも核には核を」という合理的な思考が求められているといわれます。いまだに貧弱な情報組織なのでしょうか。国家経営の実務に精通したベスト&ブライテストのテクノクラートの英知を結集した「防衛計画」、「国家改造計画」が求められているそうです。

 

マクモニーグルという米国の未来透視者によると「23世紀と24世紀の2度に渡って世界大戦があり、人類の人口が6分の1に減る」といわれます。そして「核兵器化学兵器も使われるが、ペスト菌のような細菌兵器が使われる」そうです。20世紀には「第3次世界大戦の予言」が盛んに出版されましたが、21世紀になると「すべて誤りの予言」となり、本が店頭から消えていきました。amazonに「第3次世界大戦」といれますと、366件の本がわかります。『中東複合危機から第三次世界大戦へ』(PHP新書、2016/2/16)という本もあります。

  ペスト菌と言えば、14世紀に黒死病が大流行して、全世界でおよそ8500万人、当時のヨーロッパ人口の3分の1~3分の2、約2000万人から3000万人が死亡したと推定されています。

  奇説としては「当時のヨーロッパで、UFOが霧状のペスト菌をばらまいていた」という話があるようなのです。「ペスト菌は宇宙人の細菌兵器だった」といわれます。当時のヨーロッパは魔女狩りが行われ残虐な刑罰が行われていましたが、宇宙人の報復だったのかもしれません。メン・イン・ブラック(黒衣の男たち)で知られる邪悪なオリオン星人のUFOからペスト菌が放出されたのでしょうか。異星人がかなり人類の戦争や歴史に関与していたのかもしれません。

 

amazonに「核兵器」とうちこめば、871件の書籍が分かります。「兵頭二十八」と入れれば、87冊の書籍がでてきます。兵頭二十八防衛白書2016』、『「地政学」は殺傷力のある武器である』、『隣の大国をどう斬り伏せるか』等です。日本の核装備には専門家の数だけ見解があるようですが、多様です。5兆円という限られた防衛予算では、現状では核打撃力を米国に依存すべきだという考えが穏当な見解とされているといわれます。

 

・通常兵器の戦闘・戦争から、エスカレートして核戦争に至るというシナリオよりも「将来戦の様相」は変化するものと思われるそうです。いきなり核戦争に至る危機も「20世紀の米ソの核戦争の危機」と同じく、全くないとはいえないといわれます。私たち一般人は、軍事専門家ではないので、詳しくは分かりませんが、「日本は核武装すべきだ」というアメリカの有識者が増えているそうです。不思議な話ですが、合理的なアメリカ人らしい話でしょう。「次の戦争では必ず新兵器が使われる」といわれます。

 

・国会で爆撃装置と給油装置が外された航空自衛隊のF4ファントム戦闘機が北朝鮮の「拉致事件」に何らの「抑止力」がなかったのは残念です。歴史に「もし」ということはありませんが、日本が核兵器を持っておれば、北朝鮮も怖くて「拉致事件」を引き起こさなかったことでしょう。また日本が核兵器を作れば、拉致事件はすぐに全面解決するのかもしれません。それが「核の抑止力」というものだといわれます。またロシアのように、領海を犯した不審船や漁船、スパイ船には、容赦なく機銃弾を浴びせるという対応戦術が徹底しておれば、多くの拉致事件の被害者は出なかったといわれます。

  拉致事件の被害者の数字も多くの説があるそうです。この程度の問題解決に数十年もかかっているのは、政治家の非力が窺われ奇妙な話のようです。「犯罪事件」ですので、「外交交渉」するまでもないことでしょう。担当者は苦労しているようですが、早期に平和解決をしなければならない犯罪事件です。「核兵器による恫喝」は北朝鮮の常套手段と指摘されています。

  日本の核装備には多くの議論と障壁がありますし、タブーになっているので、政治的な議論にはならない日本的な状況のようです。通常兵器が陳腐化して「抑止力」がないので、時代遅れの中古兵器を多く抱えている国は、いきおい核兵器や「貧者の核兵器」といわれる「生物・化学兵器」の研究・開発生産に熱心になるといわれます。

 

・日本でも「核兵器のリース」等、軍事専門家からさまざまな提言がありますが、核兵器周りの兵器を装備・準備していく必要があるといわれます。たとえば、バージニア級の攻撃型原子力潜水艦とか巡航ミサイルとかを輸入かライセンス生産か国産にして徐々に兵器のレベルを上げていく必要があるといわれます。私たち一般人も脳天気(ノー天気)で、「すぐそこにある危機」を感じていないそうです。「ソ連は、莫大な軍事費で崩壊した。それと同様に中国も膨大な軍事費で崩壊する」という説もあると述べられています。中国経済の減速、ハードランディングが懸念されています。

  米海軍の空母打撃軍の戦力に匹敵するまでには、中国海軍は百年もかかるといわれます。それだけ、空母機動部隊の運営には莫大な予算とノウハウが必要だということでしょうか。原子力潜水艦の技術も米海軍の技術は相当進んでおり、性能的には容易に追いつけないそうです。

  「地政学」と言う学問については、私たち一般人は、詳しくはないですが、大陸ばかりでなく、海洋の支配に関しても関係しているようです。「アメリカの支配はまだ始まったばかりであり、21世紀にはアメリカの世紀になる」ということで、アメリカの自信が窺われます。ちなみにエイリアンの超テクノロジーアメリカが独占して「一人勝ち」になるのでしょう。レーザーのテクノロジーもエイリアンのものだったそうです。「エイリアン・エンジニアリング」により、想像を絶する新兵器が作られているといわれます。

 

・よく日本の軍事力、防衛力の増強と言うと海上自衛隊、海軍力の増強について世界的にも言及されます。自衛隊が、巡航ミサイルバージニア級の攻撃型原子力潜水艦を持つべきだと主張する軍事専門家や有識者は増えているといわれます。

  核兵器保有については専守防衛を国是とする日本ではいわゆるタブーとなっており、サラリーマンや公務員、政治家も表立って言及する人は少ないといわれます。また、5兆円という限られた防衛予算、増えない税収、福祉予算を削る財政赤字では、資金的に無理だと考える人も多いものと思われます。スイス型の「核シェルターと国民皆兵的な自動小銃・小火器の整備」を提案する人もいるでしょう。ソ連の崩壊が軍事費の過大な負担が原因だったとする説もあり、莫大な軍事費は、財政の破綻の原因となることでしょう。

  「貧者の核兵器」と言われる化学兵器や細菌兵器を保有している国が北朝鮮など周辺諸国にありますので、「核には核を」という明快な論理が国民の多数説になるのは「ありえない未来の話だ」とはいえないようです。国民が右傾化、保守化しているともいわれております。また多額の予算を投入して通常兵器を装備しても、核兵器1発の前には抑止力となりません。また、「貧者の核兵器」といわれる細菌兵器や化学兵器の前には、通常兵器は抑止力となりません。そもそも専守防衛という概念もカネのかかる割には抑止力にならないといわれます。

 

・「国家百年の計」として防衛政策、国防政策を考えるべき時代と語られています。アメリカもイスラム戦争から手を引いていき、「世界の警察官」としての役割をやめるそうです。米兵の死傷者が増えると世論も海外派兵に反対するからのようです。核兵器が「安上りの兵器」となる時代になれば、多くの国が核兵器を持つようになるのでしょうか。

  核兵器保有することについては、法律上、条約上、政治上の多くの問題があるといわれます。が、「核兵器周りの兵器」を国家100年の計として準備しておく必要はあるといわれます。5兆円という限られた防衛予算は費用対効果においてどうなのでしょうか。バージニア級の攻撃型原子力潜水艦や長射程の巡航ミサイル、核シェルターなどを少しづつでも整備する必要があるようです。原潜は輸入でも国産でも長年の技術の蓄積が必要のようです。シーレーンの確保という事で海上自衛隊保有できるといわれます。

 

・日本の核シェルターはほとんどありませんが、周辺諸国核兵器や「貧者の核兵器」といわれる細菌兵器、化学兵器を対米決戦に向けて、開発整備に余念がないそうです。核シェルターも米ソの核戦争の危機、第3次世界大戦の危機以来、特に主要国では整備されており、殆どないのが主要国では日本のみだそうです。しかし、5兆円という限られた予算でも少しづつ、有事の際に指揮をとる任務に当たる政治家や政府高官のための核シェルターは完備しておいた方がよいと思います。「福祉予算を削るように、予算の余裕がない」ということが大きな理由でしょう。

  私たち一般人は、核兵器や核シェルターについて詳しくありませんが、防衛議論もなぜかこのあたりの問題については低調のようです。政治家たちはしっかりと防衛政策を考えているのでしょう。私たち一般人は、新聞を読んであれもこれも深く勉強する時間はないようです。

 

台湾海峡の危機に言及する有識者は世界中に多いそうです。アメリカの国防総省のアナリストも「台湾海峡の危機」を常に懸念しているそうです。国内が乱れ内乱一歩手前までになると対外戦争に打って出るという中国共産党の常套手段が懸念されているそうです。私たち一般人は、国際政治の専門家ではないので、詳しくはわかりませんが、「中国共産党の胡散臭さ」が窺われます。「中国を敵とみなす」米国議会の議員も増えているといわれます。著者(テッド・G・カーペンター氏)は東アジア外交の専門家です。

  アマゾンの本のカテゴリーに「米中戦争」と打てば、小説も含めて112件が検索されます。20世紀の「米ソ核戦争と第3次世界大戦」に代わる古くて新しい問題なのでしょう。また本の題名の「米中戦争」が赤字でしたので、ここでも赤字にしました。

  中国は昔から一言で言えば「無茶苦茶」の国で、大衆の唯一の希望が移民であって、大挙して海外に移民したといわれます。外国人から「遅れた国」として見られたくないそうですが、外国人の眼からは「滅茶苦茶の非近代国家」だといわれます。世界中のチャイナ・ウオッチャーは、中国の多くのネガティブ情報に懸念しており、バブルの崩壊による経済の混乱が最大の問題だと語られています。

  社会主義国ソ連邦の崩壊も急で意外でしたが、中国の経済の崩壊にしても膨大な人口と国土が広いため20年位はかかるという見解もあるといわれます。ソ連の崩壊は米国との軍拡競争による過大な軍事費が原因だったようです。とにかく専門家でも「群盲象を撫でる」ということで正確には分からないといわれます。当然のことながら、共産党も体制の維持のために、さまざまな政策を打っていると指摘されています。