日本は津波による大きな被害をうけるだろう UFOアガルタのシャンバラ 

コンタクティやチャネラーの情報を集めています。

オーストラリアの山火事が大きく取り沙汰されたのが2019年末。その直後に武漢で疫病が発生、その翌日、今度はアフリカで大規模な飛蝗が発生する。まさに「黙示録」であろう。(1)

 

『人類最終戦争』

「闇の支配者」が仕掛けるオペレーション黙示録

意図的パンデミックは何を隠すためなのか?

ベンジャミン・フルフォード  秀和システム 2020/5/10

 

 

 

大規模森林火災、バッタの大群、そして疫病……刻々と取り揃う“黙示録”のための舞台装置

誰が、なぜ、何のために――

すべてを焼き尽くす炎の中で、自ら燃え上がり、崩落する旧来の世界システム

だが、見よ、その熾火(おきび)の中からいま不死鳥のように、新時代の世界秩序が蘇る!

 

仕組まれた「新型コロナ」狂騒曲

「新型コロナ」はA型インフルエンザよりずっと「安全」

・最初に断言しておく。

 この新型コロナウイルスは「生物兵器」であり、かつ、生物兵器とは思えないほど「安全」なウイルスである。ここを理解しなければ、すべての話は始まらない。

 まずSARSについて簡単に述べておこう。

 この新型コロナウイルスは、後でも述べるが「SARS第2世代」の名が付く。このSARSはハザールマフィアたちによる生物兵器であったことは、自著で何度も指摘してきた。

 ハザールマフィア、あるいは旧体制の支配者、「闇の支配者」でもいいが、彼らは人類の9割を殺し、ようするに増えすぎた人類を間引いて地球環境を保全し、ごく少数のエリートたちによる究極の支配体制を目指していたのだ。

 

・それ以外として計画されたのが「生物兵器」だった。ただの殺人ウイルスをばらまくだけではない。それが実に悪魔的だったのは、人種ごとに効果を持つウイルス兵器を開発しようとしてきた点なのだ。

 アフリカで増えすぎて、貴重な野生動物を絶滅に追いやっていた黒人種を間引き、ここを白人の楽園にするために開発されたのが「HIV」、エイズウイルスだった。麻疹(はしか)などのワクチンにエイズウイルスを混入させてワクチン接種で感染させる計画である。

 次にアジアで増えすぎて膨大なエネルギーと資源を食い尽くし出した中国人を狙い撃ちにしたのが、そう、2002年に発生したSARSなのである。さらに2012年には、イスラエルを敵視するアラブ人を間引くMERSも作った。このSARSとMERSはコロナウイルス由来のウイルス兵器だった。

 とはいえ、ウイルスは変異しやすく「特定の人種にのみ感染、発症する」という効果が極めて限定的だった。当たり前であろう。人類は長い歴史のなかで純粋種は存在しない。

 

東京オリンピック」延期が意味するもの

選抜高校野球がなくなった。

 ヨーロッパではサッカーリーグが中断となり、アメリカではNBAが止まった。この流れのなかで、「当然」のように東京オリンピックも延期となろう。ドナルド・トランプは、すでに「オリンピックは中断すべき」と公言している。そもそも空路の大半が止まっているのだ。開催しようにも開催できないのが実情となっている。延期は無理もなかろう。

 考えてみれば、この現代社会で各国の航路が止まっている異常性すら、誰も気にしなくなっている。みな、当たり前のように思い、おかしいとすら感じなくなっている。

 

演出された黙示録

・なぜ、ここまで新型コロナウイルスを恐れるのか。

 何度も指摘してきたように、冷静になればパニックを起こすことはない。たいしたウイルスではないと理解して、今まで通りの生活を続けるだけでいいのだから。

 

黙示録

新型コロナウイルスには、巧妙に隠されたメッセージがあった。それは、このウイルスが黙示録の暗号として受け止められるよう演出されていたという点なのだ。

 一神教の世界観には、終末論がある。ハルマゲドンと最後の審判、である。これはユダヤ教キリスト教イスラム教、すべてに共通する世界観だ。ハルマゲドンののち、神によって最後の審判が下され、メシアが復活する。一神教最大のイベントと言っていい。

 黙示録とは、この「最後の審判」が、どのように起こるのかを記している。こういった事象が起これば、「最後の審判」が近づいていると考えるわけだ。

 最も有名なのが「ヨハネの黙示録」であろう。実は「コーラン」のなかにも似たような記述があり、ヤージュージュとマージュージュと呼ばれる悪魔が解き放たれるときが「終末」の始まり、天も地も崩れ落ちるような天変地異が起こり、世界は混沌へと戻る。天使のラッパの響きとともに、死者たちが復活し、アッラーのもとで最後の審判を受けるといった内容で「聖書」に類似した部分も多い。

 ヨハネの黙示録でよく知られる有名な「ラッパ吹き」は以下のようになる。

 

7人の天使がラッパ(士気を上げる音)を吹く。

第1のラッパは地上の3分の1、木々の3分の1、すべての青草が焼ける。

第2のラッパは海の3分の1が血になり、海の生物の3分の1が死ぬ。

第3のラッパは、にがよもぎという星が落ちて、川の3分の1が苦くなり、人が死ぬ。

第4のラッパは太陽、月、星の3分の1が暗くなる。

第5のラッパは、額に神の刻印がない人をいなごが5ヵ月苦しめる。

第6のラッパは4人の天使が人間の3分の1を殺す。生き残った人間は相変わらず悪霊、金、銀、銅、石の偶像を拝む。

第7のラッパは、この世の国がわれらの主、メシアのものとなる。天の神殿が開かれ、契約の箱が見える。

 

・ほかにも「4騎士」「7つの鉢」などがあり、そのなかでとくに強調されるのが大きな火事が燃えさかり、疫病が蔓延して人々が倒れ、バッタの被害(蝗害(こうがい))が起こって飢饉となり、大戦争によって多くの人が亡くなるといった点となろう。

 この「黙示録」を人々が気にしだしたのは、2019年9月より多発化し、2020年2月まで続いたオーストラリアの大規模森林火災だった。

 乾燥・高温・強風の条件が重なり全国的に猛威を振るい、とくに夏季のピークとなる1月以降、凄まじい火災を引き起こした。

 

そこにアフリカで発生したバッタが続く。『旧約聖書』の「出エジプト記」にも「十の災い」の一つとして「蝗を放つ」という記述が出てくる。

 そのアフリカで2020年2月2日、ソマリアサバクトビバッタが大量発生した。

 国際連合食糧農業機関(FAO)は、エチオピアソマリアケニアで繁殖が続き、ウガンダ北東部、南スーダン南東部、タンザニアでも小規模な飛蝗(ひこう)の発生を確認。アフリカ東部の穀倉地帯に甚大な被害での大規模な食糧危機を警告している。とくにケニアで発生した群れは過去70年で最悪の規模になり、2400平方キロメートルの広範囲に及ぶ群れもいた。どのレベルかといえば、1000億から2000億匹のバッタがおよそ2400平方キロ、東京23区の4倍の範囲で農作物を襲い、すべてを食い荒らしたのだ。8400万人分の食糧が失われることになる。そのバッタは、移動先で次々と産卵期を繰り返し、1年で500倍になる。

 

オーストラリアの山火事が大きく取り沙汰されたのが2019年末。その直後に武漢で疫病が発生、その翌日、今度はアフリカで大規模な飛蝗が発生する。まさに「黙示録」であろう。

 

・飛蝗についてもアフリカとインドに対する食糧危機を誘発する工作がベースとなっている。このサバクトビバッタが飛蝗化したのもまた、気象兵器によって意図的に発生させた可能性が高いと、メルマガで指摘してきた。

 まず砂漠地帯でサイクロンが発生して異例の大雨が降り、バッタが一気に増殖。その後、干ばつが起きてバッタの大群が隣接する地域に移動する。そのようなことが方々の砂漠地帯で繰り返されているのだ。また、アフリカとインドの共通点は「色の濃い有色人種であり、地域の人口が爆発的に増加している」ということ。それらの状況から、人口抑制を狙ってバッタの大量発生を演出したわけだ。

 アフリカの穀倉地帯を中心にバッタが農地や牧草地を荒らす被害が拡大しているのは事実であり、国連も「食糧危機に直面する」と警鐘を鳴らしている。アメリカの科学雑誌『サイエンティフィック・アメリカン』においては「今後バッタの群れは20倍にも増加し、6月までにインドに到達する可能性がある」との分析を公表している。

 

意図的に中国を貶めるフェイクニュース

・しかも、こうした「黙示録」的な事象は、オーストラリアの山火事は別にして、なぜか中国との関連を強調する傾向がある。

 実際、2019年半ば、欧米メディアは、中国南部の穀倉地帯に「洪水」と「干ばつ」が直撃したと一斉に報道した。以下、その内容となる。

 

「中国では珠江、湘江、長江流域は連日の暴雨による洪水の発生が危ぶまれる一方で、河南省山東省、江蘇省などは深刻な干ばつに見舞われている。農作物がほぼ全滅し、収穫の見込みがない状態だ。一方で、江西省では豪雨水害、91万人超が被災した」

「中国江西省の7月下旬から10月初旬までの平均降水量は96ミリで、多年平均値より約7割少なかった。雨の少ない日が続いたため、同省の主要な河川の水位は下がり、各地で干害が発生した。現地政府はさまざまな干ばつ対策を講じることで、住民の生活や工業生産および耕地のかんがいに必要な水を確保している」

「田畑は乾燥してひび割れが生じており、8つのダムのうち4つは貯水量がゼロ。ダムに隣接する水田も乾燥が進み、水田約28平方キロメートルの収穫が絶望的となった」

江蘇省に位置する中国第4位の面積を誇る淡水湖―洪沢(こうたく)湖も、干ばつにより干上がった。7月23日に洪沢湖で撮影された映像では、湖が完全に干上がり、湖で養殖されていた魚やエビが大量死して、いたるところに死んだ魚や貝の殻が散乱している様子が見られる」

 

・これだけを読めば、大規模な水害に日照りが「黙示録」の記述を彷彿とさせる。ところが中国政府は、その洪水と干ばつ状態になっている穀倉地帯での収穫について「2019年上半期は大豊作。昨年比で293万トン増加し、過去最高水準を維持している」と堂々と発表しているのだ。

 水害や干ばつはあったにせよ、とりわけて深刻な状態ではなかったのだ。局地的な映像を切り取り、「黙示録」を演出しようとしていたことが窺えよう。

 

サバクトビバッタの中国襲来」もフェイクニュース

・その典型的なフェイクニュースが「アフリカで発生した巨大飛蝗が、ウイグルに到着した」というものであろう。

 巨大バッタの飛蝗が発生して2週間後、その群れがウイグルに殺到したというデマゴーグがSNSを通じて拡散したのだ。

 

・もっと言えば中国に「サバクトビバッタ自体、生息していない。いるのは日本と同じ「トノサマバッタ」自体、生息していない。アフリカやインドで発生したサバクトビバッタの飛蝗が中国に到着できない何よりの証拠だろう。

 こんないい加減なフェイクニュースを、「中国のNHK」とも言うべきCCTVの子会社が垂れ流したのだ。いったい、何が目的だったのか。

 

再燃する「黄禍論」

・このフェイクニュースの目的ははっきりしている。

 先に述べたように「黙示録」を印象づけるためである。深刻な大気汚染、水害に日照り、干上がったダムと魚の大量死。そして武漢で発生した「謎の疫病」。そこに過去70年で最大の飛蝗が中国を襲うのだ。これだけ重なれば、一神教文化圏では、「中国で黙示録が始まっている」という印象を受ける。

 中国発の「食糧危機」だって警戒せざるをえない。

 実際、旧支配者たちによる攻撃で、中国は「アフリカ豚コレラ」をばらまかれている。昨年(2019年)2月に発生したアフリカ豚コレラのために中国では、2019年9月にかけ、中国養豚場の4割を殺処分している。中国人は世界一、豚肉を愛する民族だ。中国の養豚は世界シェアの半分を占め、4億5000万頭の豚を飼育していた。その4割が一瞬で失われたのだ。世界中の豚肉を中国企業が買いあさったこともあって、2020年度は世界的な豚肉の高騰が予想されている。

 そこに先の水害と干ばつと飛蝗の到来のフェイクニュースだ。実情を知らなければ「世界中の食糧を中国に買い占められる」と考えてしまう。

 

・飛蝗の被害を受けたアフリカ、中東、インド近辺は中国の友好国が多い。中国政府が14億人の人民の胃袋を満たそうと世界中の食糧を買いあされば、あっという間に自国民は飢えてしまう。これらの国に対して中国離れを促す工作が始まっているのだ。

 それだけではない。

 黙示録的な視点で言えば、今の中国は「滅びを運ぶ国」と印象づけられている。黙示録通り、予兆の数々が展開されている場所に見えるのだ。

 これまで友好的だったヨーロッパ諸国にも、いま、「黄禍論」とも言うべき発言が増えている。すでに滅びに入った中国を潰してしまえ、その利益と金を奪い尽くせ、という空気が醸成されつつある。この黄禍論を補強するために水害や日照り、疫病とバッタをでっち上げているわけだ。

 これらの攻撃に対して中国の動きが鈍い。

 

新世界へ大きく動き出す欧米各国

P3ロッジの誕生

・2020年初頭、ヨーロッパで大きな歴史的転換が起こった。

P3ロッジの誕生である。

 名称は、「P3フリーメイソン」。悪名高きP2フリーメイソンから派生した新たな結社である。年明け早々に結成され、イタリアのメディアではその新結社の誕生がすでに報じられている。

 P2ロッジについては幾度も取り上げてきたが、改めて解説したい。

一般的な認識で分かりやすいのが映画「ゴッドファーザーPARTⅢ」(1990年公開)だろう。パート3では、1970年代後半から1980年代に明かになったバチカンにおける金融スキャンダルと、それに関連して起きた1978年のヨハネ・パウロ1世の「急死」や、1982年に発生し世界を揺るがす大スキャンダルとなったロベルト・カルヴィ暗殺事件といった実在の事件をほぼそのままに近い形で作品に織り込んでいる。いわばローマ教皇暗殺事件にマフィアが関与していたことを映画で暴露したのだ。そのマフィアを動かしていたのがイタリアフリーメイソンの「P2ロッジ」という構図がある。

 

・このPは、「プロパガンダ」の頭文字となるが、正式名称はPropaganda Dueとなる。Pをつけたフリーメイソンの下部組織がイタリア・ローマに誕生したのは、P3筋によれば、「P1フリーメイソン」は約200年前、「P2フリーメイソン」は約60年前に誕生したという。ようするにPの第3世代がP3というわけだ。

 表向きはイタリアに拠点を置くフリーメイソンのグランド・ロッジ「イタリア大東社」の秘密組織。メンバーの違法行為で1976年、フリーメイソンのロッジとしての承認を取り消され、1981年10月に「解散した」ことになっていた。ローマを本拠にしてバチカンに深く関与、これまで取材したP2関係者は、はっきりと「一神教は自分たちが作った」と語っている。自分たちはカエサル(皇帝)に連なる王族の一族であり、ヨーロッパ支配のために一神教であるローマ教を作り、イスラム教もまた、遊牧民にあわせてローカライズしたものだと断言していた。

 

・いずれにせよ、P2ロッジは、マフィアを実行部隊として操り、バチカンを実質仕切っていた裏組織という認識で間違いない。映画にもあるようにバチカンは、通称「バチカン銀行」(宗教事業協会)を持っている。世界中の信者たちから集まる浄財は想像を絶する額に達するが、一般の金融機関のように公表の義務もない。そのためバチカン銀行の口座があれば、世界中の教会でお金の出し入れができる。ある意味、スイス銀行より信頼度は高く王族や国家元首クラスの「亡命」に深く関わっていた。実際、P2ロッジは、権力者や有力者たちにバチカン口座を与えることで取り込んできた。ナチスの残党が南米へと渡ったのも南米諸国はカソリック教会が多いためなのだ。

 

・その裏資金がP2ロッジに還流、莫大な資金とマフィアを使ってバチカンやヨーロッパの工作を担当してきた。P2ロッジは旧支配者たちの謀略に加担してきたわけだ。

 

P3が仲介する東西陣営の「世界再編」へ向けた話し合い

・なぜ、P2は解体されたのか。

一つはフランシスコ教皇の登場でバチカンが「正常化」されたこと。なにより、旧体制の支配が続くと、世界経済のシステムが保たなくなってしまったからであろう。

 新しい金融システムに移行するには、東西、ヨーロッパの中心勢力である王族、後で述べるが騎士団を中心とした有力者たちと、中国を中心としたアジアの結社や王族たちが、今後の方針を話し合う必要がある。

 

・ヨーロッパをまとめるには、P2の「正常化」が不可欠。その正常化とは、マフィアの排除だ。これを行う必要があった。

 

・その出来たばかりのP3から接触があった。私はアジアの結社筋と中国本土の当局筋、つまり中国共産党にもコネクションがある。それでP3がヨーロッパ側とアジア側の話し合いの場を仲介してくれないか、と連絡してきたのだ。2月中に英連邦、ローマ教を傘下におくP3フリーメイソン、アジアの結社などの代表が集結して「新世界体制」に向けた話し合いが行われたことだろう。

 いずれにせよ、P3誕生から、突如、世界の動きが慌ただしくなった。新型コロナウイルスで世界中がパニックを引き起こし、世界中の「経済活動」が事実上、ストップするなど1月の時点で誰が想像できただろうか。東西両陣営が本格的に「世界再編」に向けて動いている証拠と言っていい。

 

・実際、P3から、いくつかの重要な指針、今後の方針を聞いている。

 まず、現在、ローマ教を管理しているイタリアのP3フリーメイソンや英連邦、アジアの結社筋などが中心となって、テロ国家アメリカを倒産させる決意で一致したという。「テロ国家アメリカ」とは、ワシントンD.

C.(株式会社アメリカ)のことを意味する。ドルの発行権を握り、旧体制を支配してきた連中を、これ以上野放しせず、ドル体制の延命資金を渡すつもりがないことで「合意」した。ワシントンD.C.をいったん倒産させてアメリカをもっと健全な国家に生まれ変わらせるプランの実行である。

 

マルタ騎士団の現在の役割

・現在のフランシスコ教皇は、400年ぶりに生前退位したベネディクトと比べ、積極的に政治的な発言をすることで知られる。世界再編においてキーマンの一人と言えるだろう。本人の意志はどうであれ、ローマ教皇としてメッセージを発する。そのくらい「ローマ教皇」の役割は大きく、フランシスコ教皇は、メッセンジャーとして有能とは言えるだろう。

 日本でも麻生太郎、その妹の寛仁親王妃がカソリック信者であるように、世界各国、あらゆる組織に信者が存在する。とくにカソリックには「告解」がある。一説には、それを収集する専門の裏組織がバチカン内に存在するともいうバチカンはCIAなど足下にも及ばない「情報機関」であり、その情報を駆使して政治活動を行う。どれほど影響力を持つかが理解できよう。そして意外なのは軍事面において極めて強い影響力を持っていることだ。

 それが騎士団文化である。

 バチカンマルタ騎士団を配下に持つ。マルタ騎士団は、戦地での医療ボランティアとして活動をする団体と思われているが、ローマに治外法権の「領土」を持ち、107ヵ国と国交を結び、パレスチナにも全権大使を送り込む、れっきとした「国家」である。

 さらに。もう一つの顔が「パーパ(教皇)の剣」。マルタ騎士団の入団には「教皇への忠誠」が義務づけられており、1万3000人に及ぶ騎士団たちは、教皇が自由に動かせる別動隊でもあるのだ。

 欧米の王族、政治家、とくに高級軍人たちは、騎士団に所属する文化を持っている。

 

・有名なのはイギリスのチューダー騎士団とハプスブルク系のゴールデン・フリース騎士団(金羊毛騎士団)だろう。各国の王族、大統領経験者がずらりと並び、世界のスーパーVIPのリストそのものと言っていい。

 実は金羊毛騎士団には明仁上皇も入団しており、イギリスと同盟関係にあったことからチューダー騎士団には、明治、大正、昭和の歴代3代の陛下が入団している。

 なぜ、歴代天皇が他国の騎士団に入団するのかと言えば、ヨーロッパの名門騎士団の最も大きな役割が戦争の事前回避と戦時における停戦、和平交渉の場となってきたからだ。

 

・ヨーロッパ内における調整役として機能するとはいえ、同じ騎士団内では交渉が難しい。そこで登場するのが、ローマ教皇直轄のマルタ騎士団となる。各国の王族や貴族、権力者、高級軍人たちが騎士団を介して戦争を回避し、停戦交渉を行うとき、それを仲介するのがマルタ騎士団という構図となる。これが欧米の騎士団文化であり、マルタ騎士団を通じて、ローマ教皇が動く。だからこそローマ教皇は軍事面においても絶大な影響力があるのだ。

 実際、冷戦終結時にも騎士団はフル稼働した。ヨハネ・パウロ2世は、マルタ騎士団を通じて各国の騎士団にいる権力者たちに武力行使をしないよう厳命、さらに旧ソ連ゴルバチョフにも働きかけたと言われている。

 

・こうして有名な「コンドーム」事件が起こった。事の発端は、2016年、ミャンマー人道支援でコンドームを配布した騎士団に対し、フェステンング総長が「カソリックの教えに反する」と解任を指示した。それを知った教皇が待ったをかけ、激しい権力闘争へと発展、教皇マルタ騎士団の対立が激化する。教皇に忠誠を誓う騎士団である以上、教皇を激怒させた責任は重く、2017年1月末、こうして反フランシスコ派の頭目だったフェスティング総長は辞任。

 

 

  

週刊東洋経済  2020/5/30』

『コロナで深刻化する途上国の飢餓  トニー・ブレア/アグネス・カリバタ』

 

 

 

世界では毎年900万人が餓死、もしくは飢餓に関連した病気で死んでいる

・世界では毎年900万人が餓死、もしくは飢餓に関連した病気で死んでいる。オーストリアの人口に匹敵する人数だ。これだけでも十分に悲劇といえるのに、新型コロナウイルスによる食料供給の混乱で、その数は今年倍増するおそれがある。国際社会は直ちに行動を起こすべきだ。

 

国連世界食糧計画WFP)は、コロナ禍で飢餓が深刻化するおそれがある国として26ヵ国を挙げる。アフリカではエチオピア、ナイジェリア、モザンピークがとくに厳しい。WFPの推計によれば、慢性的な飢餓状態に置かれている人々は、この3ヵ国だけで5600万人(人口の約16%)に達する。

 

・コロナは食料確保の面で貧困国に大きく4つの問題をもたらした。

 まず各世帯の所得が下がり、食べ物にますます手が届かなくなったことだ。

 

・次に、食料輸送にかかる手間と費用が増大した。

 

・3つ目に、農作物の世界的な供給に支障が出始めている。

 

・4つ目は、農薬や化学肥料の通関などが滞り、作付けが遅れていることだ。

 

世界にできること

・これに対し、世界レベルでは4種類の対策が求められている。

 第1に、食料援助や社会的な支援策に対する資金提供の拡大だ。

 

・第2に、コロナによる農業生産の混乱を至急収拾すること。

 

・第3は、物流をテコ入れし、世界的な食料供給の停滞を和らげること。

 

・第4は、民間投資を引き出し、農産品加工や農業分野のIT企業を育てること。

 

現在のコロナ対策からは、こうした食料供給の視点が抜け落ちている。食料危機が途上国で大惨事となるのを防ぐためには、世界は今すぐ対策を講じなくてはならない。

 

 

 

<●●インターネット情報から●●>

ヤフーニュース(2020/5/18)から引用

アフリカから迫るバッタ巨大群の第二波――食糧危機は加速するか

六辻彰二 | 国際政治学

東アフリカで大発生したバッタの大群はアジア各地にも飛来し、各地で農作物への被害が出ている

6月にはインド洋一帯が雨季になると、バッタがさらに大繁殖する危険がある

バッタが飛来していない中国でも、コンテナなどに紛れたバッタの侵入への警戒が高まっている

 バッタの巨大な群がアフリカから波状攻撃のようにアジアに迫っており、6月にはさらに大繁殖することが警戒されている。

 

バッタ巨大群の第二波

 国連は4月、アフリカでのバッタ大発生が食糧危機をもたらしかねないと「最高度の警戒」を各国に促した。

 

 東アフリカでは2月初旬、サバクトビバッタの大群が発生。サバクトビバッタは定期的に大発生し、1平方キロメートルにおさまるサイズの群でも約4000万匹がおり、これだけでヒト3万5000人とほぼ同量の食糧を食べるといわれる。

 

【参考記事】コロナに続くもう一つの危機――アフリカからのバッタ巨大群襲来

 

 2月の大発生は25年に一度ともいわれる規模で、食糧危機への警戒からエチオピアソマリアケニアなどで緊急事態が宣言された。

 

今回、国連が警告したのは、この第二波だ。サバクトビバッタは大群で移動しながら繁殖を繰り返す。国連によると、今回の大発生は2月のものの約20 倍にものぼる規模という。

 

コロナへの追い打ち

 バッタ巨大群の第二波に見舞われた土地では、食糧危機が表面化している。例えば、東アフリカのエチオピアでは20 万ヘクタール以上の農地が損害を受け、100万人以上が食糧不足に直面している。周辺国を含めると、その数は2000万人にのぼるとみられる。

 

 ただし、その影響はバッタが現れた土地だけに限らない。

 

 世界ではコロナ蔓延により、生産や物流の停滞、所得の低下が広がっていて、すでに食糧危機が懸念されている。世界食糧計画(WFP)はコロナ蔓延以前に1億3500万人だった世界の飢餓人口が2億5000万人を上回ると試算。今後数カ月で3000万人以上が餓死する危険すらあると警鐘を鳴らす。

 

【参考記事】コロナの余波「食品値上がり」――世界的な買いだめと売り惜しみの悪循環

 

 このうえ数十年に一度の規模でバッタが大量に発生すれば、その襲撃を受けた地域はもちろんだが、市場での農産物の流通量が減少することで、世界全体に影響を及ぼしかねないのだ。

 

「6月に大繁殖」説

 サバクトビバッタは風に乗って海を渡り、2月の時点で南アジアにまで迫っていた。特にパキスタンでは農業被害が拡大しており、食糧農業機関(FAO)の推計によると、このままでは小麦などの15%が被害を受け、農業損失額は13億ドルにものぼるとみられる。

 

パキスタンが早くから被害にさらされていたのに対して、その南東のインドでは2月当初バッタがほとんど確認されなかった。

 

 しかし、インドでも4月半ば頃から北部ラジャスタン州などで被害が拡大。ドローンで殺虫剤を空中から散布するなど対策を強化しているが、バッタはそれを上回るペースで勢力を広げており、ラジャスタン州は4月25日、中央政府に8億4000万ルビー(約12 億円)の追加支援を求めた。

 

 その損失をさらに悪化させかねないのが、6月からインド洋一帯にやってくる雨季だ。サバクトビバッタは降雨量が多いときに大量発生することが知られている。2月の大発生は、昨年末に東アフリカで例年にない大雨が降ったことが原因だった

 

 その第二波がすでに大繁殖しているため、FAOは6月までに東アフリカだけでバッタの数が400倍に増える可能性があると試算しているが、6月に大繁殖すればさらに爆発的に増えることが懸念されているのである。

 

中国が熱心な理由

 このバッタ大発生は世界の食糧価格にも影響をもたらすとみられ、FAOは各国に1億1000万ドルの協力を求めている。しかし、コロナ蔓延にともなう経済停滞により、支援の動きは鈍い

 

そのなかで例外的に熱心な国の一つが中国で、とりわけパキスタン支援に積極的だ。中国は2月末にはパキスタンに専門家チームを派遣。3月には5万リットルの殺虫剤と15基の噴霧器を送っていたが、バッタの群の第二波がパキスタンに迫った4月半ばにはこれに30万リットルの殺虫剤と50基の噴霧器を追加した。

 

 これに加えて、中国有数のネットプロバイダーの一つチャイナ・エコノミック・ネットは、両国の専門家が遠隔会議と情報共有を行うためのプラットフォームを提供する計画を進めている。

 

 中国が熱心な理由の一つは、パキスタンがもつ地政学的重要性にある。パキスタンは中国からインド洋に抜けるルート上にあり、「一帯一路」の拠点国の一つだ。このタイミングでパキスタンを支援することは、パキスタンの安定が中国にとっても利益になるからだけでなく、パキスタンに恩を売り、中国の影響力を強める効果もある。

 

【参考記事】「一帯一路」に立ちふさがるバロチスタン解放軍とは―中国のジレンマ

 

「一帯一路」を駆けるバッタ

 その一方で、パキスタンでのバッタ対策には、中国自身を守る意味もあるとみてよい。パキスタンで大繁殖すれば、中国にもサバクトビバッタがやってきかねないからだ。

 

 サバクトビバッタは風に乗って1日に150キロ近く飛ぶが、標高の高いヒマラヤ山脈を超えることは難しく、パキスタンから中国に直接飛来することはこれまでも稀だった。

 

しかし、南米原産のヒアリが日本で繁殖しているように、ヒトやモノの移動が虫の移動を促すことは、これまでにもあったことだ。上海税関は4月24日、梱包用木箱からサバクトビバッタが初めて発見されたと発表した。

 

 この荷物の出発地は「西アジアの国」としか発表されておらず、パキスタンとは限らない。

 

 しかし、中国が猛烈にアプローチするパキスタンからは、中国に年間18億ドル以上の物資が輸出されているため、今後サバクトビバッタが人間によって中国に持ち込まれる可能性は否定できない。

 

 だとすると、中国がパキスタンでバッタ対策を強化することには、自衛の意味があるとみてよい。サバクトビバッタは「一帯一路」によって移動を促されているのである。