日本は津波による大きな被害をうけるだろう UFOアガルタのシャンバラ 

コンタクティやチャネラーの情報を集めています。森羅万象も!UFOは、人類の歴史が始まって以来、最も重要な現象といわれます。

DARPA(国防高等研究設計局)は6000件という秘密特許(軍事パテント)を抱え込んでいるとされる。(2)

 

 

『日本を疑うニュースの論点』

孫崎享 角川学芸出版   2013/8/24

 

 

 

自衛隊の「敵地攻撃能力」で守られるのは誰か>

・全国紙のなかでも、とりわけ対米従属的な論調が読売新聞だ。5月18日付の社説「敵基地攻撃能力 日米連携前提の保有に検討を」も、そんな読売の姿勢を象徴する内容だった。

 

・とはいえ、問題は北朝鮮の反応である。日本から先制攻撃があったのだから、報復を受けるのも日本となる。つまり、敵基地攻撃論とは、米国のために日本が大きなリスクを背負う愚かな戦略なのである。

 安倍政権は、集団的自衛権の行使容認や国防軍の創設を目指している。そうした流れのなかで、敵基地攻撃論も出てきたのであろう。

 だが、日本の安全保障を考えれば、自衛隊が「敵基地攻撃能力」を持つことはあまりにも危険が大きい。日本の防衛を考えているようで、実は米国に利用されようとしているだけではないか。それを承知で、読売新聞は安倍政権に拍手を送っている。これはまるで、日本の安全を犠牲にして米国に奉仕せよと主張しているようなものだ。

 

<選挙のたびに踏みにじられる国民の権利>

・選挙というものには、守られるべき2つの権利があると思う。

 そのひとつは、有権者の権利である。「1票の格差」が問題となって久しいが、昨年の衆院選では、小選挙区の格差は最大2.43倍にも達した。有権者数の最も多い選挙区の1票は、最も少ない選挙区の1票の半分以下の価値しかないことになる。

 格差是正のため、自民党は選挙区の「0増5減」を主張してきたが、4月1日付の産経新聞によれば、改定後の格差が2倍以上に達する選挙区は、全国で少なくとも8つあるということだった。「0増5減」では、根本的な問題解決とはならないのだ。

 

・TPP交渉への参加も決まった。ISD条項によって日本の主権は侵害され、世界に誇る国民皆保険制度も実質的に崩壊していくだろう。貧富の差によって受けられる医療が違い、平均寿命までも所得水準に影響を受ける。そうした米国の社会を日本が後追いすることになってしまう。

 安倍政権は国民の高い支持を背景に、集団的自衛権の行使容認や国防軍の創設を目指している。それが実現すれば、自衛隊は米軍の下働きの部隊に成り下がる。イラク戦争のような戦場に、日本の若者が派遣される可能性はずっと高まってしまう。

 

・また、政府が個人に攻撃の矛先を向けることもある。私自身も最近、ある自民党の代議士から国会で名指しされた。第5章でも詳しく書いたが、私がTPPや尖閣問題で安倍政権に批判的な論陣を張っていることが問題だとして、NHKに出演させないよう圧力をかけてきたのだ。政府の政策に反対する者の意見は、公共放送では流すべきではないというわけである。たとえ日本であっても、こうした「言論統制」が起こり得る。

 

<TPPで「国民健康保険」が消滅する>

・日本がTPPに参加した場合、国民への広範な影響が懸念されるのが、

国民健康保険」の維持という問題だ。日本が世界に誇る国民皆保険制度が崩れていく可能性がある。

 もちろん、TPPへの参加で、すぐに国民健康保険がなくなってしまうというわけではない。米国の要求によって、実質的に機能しなくなってしまう恐れがある。

 

・政府は、TPP参加によって公的医療保険が揺らいでも、すべての

ば「国民皆保険」であると主張する可能性がある。

課題が守られなければ、世界に誇る「国民皆保険」とはいえないと考える。

▼公的な医療給付範囲を将来にわたって維持すること

▼混合医療(保健医療と被保健医療の併用)を全面解禁しないこと

営利企業(株式会社)を医療機関経営に参入させないこと

 

いずれもTPPによって維持が困難になってしまう問題ばかりだ。

 

<ISD条項が招く「巨額訴訟」の嵐>

・私がTPPに反対する大きな理由が、「ISD条項」の存在だ。すでに触れたように、この条項によって、企業は投資先の国の規制によって損害を被った場合、その国の政府を訴えることができる。

 

・ISD条項は企業に国家の主権を侵害する権利まで与えてしまう。主権が侵害され、さらには国民の生活や健康まで脅かされることになりかねない。

 ISD条項については、TPP参加国の間でも懸念する声が根強い。ISD条項でメリットを得られるのは、実際のところ米国だけだ。米国には、同条項を使って他国政府を「提訴」する側に回る多国籍企業が数多く存在している。

 

・4月3日付のハフィントン・ポストは、「オバマとEUとの貿易交渉は企業に新しい政治力を与える」との論評を掲載した。主要な論点は、以下のとおりである。

多国籍企業主権国家と同様の権利を与えることに対し、消費者、環境団体などから警戒感が強い。

 

▼そのひとつの自然保護団体「シエラクラブ」(本部はカリフォルニア州

サンフランシスコ)の担当者は、ISD条項は「企業が将来の不利益を被るいかなる政策に対しても、政府を訴えることを可能にしてしまう。コミュニティ、環境、気候に対して危険だ」と指摘する。

 

▼一方、大企業を代表するロビー団体「米国商工会議所」は、企業保護の立場でISD条項を推進している。

 

世界貿易機関WTO)に加盟する米国やEU諸国には、FTAによって新たに排除すべき関税は多くない。

 

▼ISD条項は北米自由貿易協定(NAFTA)には存在するが、WTOは採用していない。

 

▼もともとISD条項は、法整備が未熟な国へ投資する際に必要とされたルールである。従って、先進国である米国やEU諸国に適用されれば、全く意味合いが変わってくる。

 

▼カナダ政府を提訴したイーライリリー社を始め、米国の多国籍企業が投資先の政府を相手に訴訟を起こすケースが増えつつある。

 

▼ISD条項の本質は「貿易」に関する取り決めではなく、消費者保護や健康、安全、環境、プライバシー保護など様々な分野に影響を及ぼす。加えて、国内の裁判所や法律の存在意義をなくしてしまうに等しい。

 

・ISD条項では、企業の利益確保がその他の考慮要件よりも優先されるのであり、米国内でも、米国の法律よりも企業の利益が追及されることになる。ただし、日本などの企業が米国政府を訴えることはないだろう。そんなことをしたらどんな報復を受けるかわからないからだ。

 

<国内報道が伝える「聖域」幻想>

安倍氏は、TPP交渉で日本の主張が通るかのような印象をつくり出してきた。そして新聞各紙も、安倍氏の主張に添った報道が目立った。だが、東京新聞の記事を読むと、そんなことが幻想であることがわかる。

 記事で指摘されている「レター」の存在の有無は、外交交渉の最中であることを考えれば確認しようがないが、以下の情勢は容易に想像できる。

しようがないが、以下の情勢は容易に想像できる。

 

① TPP交渉への先発参加国は譲歩と妥協を重ねて議論を詰めつつある。

② 日本を含めた後発国に対して「聖域」を認めれば、過去の交渉で合意された事項とのバランスに問題が生じる。

③ 年内の交渉妥結が前提となっている以上、これから改めて議論の根本を揺るがすような交渉はできない。

 日本にとっては極めて厳しい状況であることは間違いない。そのことを記事で示唆した東京新聞は賞賛に値する。

  

<TPPに騙されるという“国民の選択”>

・従って、権力に近い政治家、官僚、財界人、ジャーナリストは皆、地位や立場が上がっていけばいくほど、騙された“ふり”をする。そうやって振る舞わなければ、手に入れたものを失う恐怖がある。

 いかなる不都合があろうと真実を求め、主張する。そんな「面倒な選択」を、われわれ日本人はまたも放棄してしまうのか――。

 

 

 

『国際銀行家たちの地球支配/管理のしくみ』  

 安部芳裕  徳間書店  2010/2/10

 

 

 

民主党の政策が日本を滅ぼす>

―日本が中国共産党に呑み込まれる日は近い?!

 民主党政権の政策は亡国への道>

 <日本は人民元ブロックの一員になってしまう!?>

 <「東アジア共同体」幻想に騙されるな>

・同じ仕事をしてくれるなら、企業は当然、安い賃金の方を選択します。そうなると、賃金は低い方で、固定化されてしまうのです。

これまでのように雇ってもらいたければ、日本人も20万円ではなく、15万円で我慢しなければならなくなるでしょう。そのうち中国や東南アジアの人々の失業率はゼロで、日本人の失業率は20%なんてことになりかねません。これは移民を受け入れている欧米では実際に起きていることです。

 

・東南アジア共同体と移民の大量受け入れは、産業界の意向を受け入れた政策ではありますが、その結果は日本人労働者を窮地に追い込みます。

 

・また、逆に日本の企業が移転する可能性も高まります。移転するだけで、人件費のコストは10分の1以下にできるのですから、経営者であれば、より安い労働力を求めての海外移転は当然の選択となるでしょう。そうしなければ、日本の製造業者は激減し、失業者は激増します。

 

・さらに、民主党は日本の自由貿易協定(FTA)の推進をマニフェストに掲げていますが、このFTAを締結した場合、日本の自給率は12%に低下すると農水省が試算しています。それに加えて東アジア共同体ができ、共同体内では関税ゼロとなった場合、安い食糧が大量に入ってきて、日本の農業は壊滅状態になるでしょう。

 

・自国の食糧の不足した時に、自国民を犠牲にしてまで、日本に食糧を輸出してくれる国があるのでしょうか?日本の農業が壊滅した後に禁輸措置を取られたらどうにもならないのです。

 

 

 

『闇の世界超政府の極秘戦略』クラブ・オブ・アイルズ(島のクラブ)

 日本の金融崩壊を謀る英国寡頭権力の正体

 太田龍  日本文芸社   1996/3

 

 

 

・「アイルズ(島の複数)」とは「ブリティッシュ・アイルズ(英国諸島)」の略であろう。クラブ・オブ・ジ・アイルズとは英国王室を核とする秘密世界政府である、といわれる。しかし、これでは正直なところ何もわからない。

 

・「英国情報部の正体は、ベネツィア寡頭権力の諜報部」

 

・J・コールマン博士によれば「3百人委員会」の沿革は

1、英国東インド会社と、その「3百人評議会」に始まり、

 2、同社が解散して、インド大陸全体が大英帝国の領土に組み込まれた後、1840年代に英国の寡頭権力を中核に全世界的な秘密結社として再編成され、

 3、1897年に、今日のごとき組織も実体として設立された。

 

・コールマン博士は「3百人委員会」の武力装置の中枢にMI6(英国軍事諜報部第6課)があり、このMI6は英国女王エリザベス1世の時代に遡る、と述べている。

 

ベネツィアの金融寡頭権力によるヨーロッパ政治経済宗教への介入(干渉)という決定的に重大な要素が意図的にか、もしくは無意識的にか明治以降現在までの日本の西洋史の知識から隠蔽されている。

そのために、西洋史の意味が日本人に飲み込めていない。

・英国諜報部の正体は、実はベネツィア寡頭権力の諜報部であったらしいのだ。

 

・この秘密組織の実体について、これを「ベネツィア=オランダ=英国寡頭権力}と定義している。(アンタッチャブルな支配階級からの究極の秘密結社「3百人委員会」)

・米国ではベネツィアの「黒い貴族」をはじめとする数多くの重要な秘密結社の名前も知られていなかった。

・300年前に英国王室に取り憑いたベネツィアの寡頭権力とは?

ベネツィアの「黒い貴族」に乗っ取られた英国の闇の世界権力とは何か?

 

 

 

「インフルエンザをばら撒く人々」    金融寡頭権力の罠

 菊川征司  徳間書店   2009/10/10

 

 

 

<インフルエンザをばら撒く人々>

・インフルエンザをばら撒く人々・・・・・そんな馬鹿なことがあるわけないよ。誰もがそう思うことでしょう。

しかし、戦前のスペイン風邪から、現代の豚インフルエンザまで、それらはウイルスに人工的な改良が加えられた生物兵器だったのです!

これは推理小説でも妄想でもありません。各国の研究者たちが、実際にそう発言しているのです。

 

 アメリカ軍のワクチンがスペイン風邪の原因?>

アイルランドの3大日刊新聞の1つの記事は題名からわかるように、1918年のスペイン風邪で多くの死者を出した原因はウイルスではなくて、アメリカ軍が実施したワクチンだと主張しています。

その記事の最初の部分に「この大流行の起源に関していえば、『ドイツが彼らの戦争の取り組みの一環として劇場や人が大勢集まる場所にバイ菌を撒き散らしたのかもしれない』と当時の米国陸軍の高級将校が述べた」ことが書かれています。

そして「でもドイツは自国民の間でも菌を撒き散らして、同胞40万人を死に追いやってしまったのだろうか」とドイツ軍犯人説に疑問を投げかけてからアメリカ軍によるワクチン説を展開しています。

 

・当時の陸軍長官ヘンリー・スチムソンによる報告書には、黄熱病のワクチン接種が直接の原因で、参戦して6ヶ月間で接種中にそのまま崩れ落ちて死亡した7人を含め63人が死亡、2万8585人が肝炎になった事実が書いてある。

 

・1918年から1919年にかけてのスペイン風邪は、当時の世界の人口の3分の1、数にして5億人が感染し、5000万人から疑問点もあるが1億人ともいわれる死者を出した。通常のインフル死亡率が0.1%以下なのが、この猛烈なインフルエンザは2.5%以上の死亡率を記録した。

 

・これは、新兵に実施されることになっていた14種類から25種類のワクチンのうちの、たった1つによる結果である。1911年に米国陸軍においてワクチン接種が強制になってから、腸チフスにかかるケースが急激に増加しただけでなく、ほかのワクチンに関連した病気が異常に高い率で増加したことを陸軍の記録は明らかにしている。1917年にアメリカが参戦してからは、腸チフスのワクチン接種による死亡率は米国陸軍史上最高点に達した。

 

・腸チフスの症状を抑えようとして陸軍の医者たちは、より強いワクチンを使ったので悪性のパラチフスの症状を引き起こしてしまった。しかし、彼らがそのパラチフスを抑えようとしてさらに強烈なワクチンと混合して使ったため、今度はもっと悪い病気のスペイン風邪を発生させてしまった。

 戦争後、危険な病気に汚染されていた紛争地帯から帰還する兵士から、パニックに襲われた一般人を護るために使われたワクチンの1つに、この強烈なワクチンがあった。

 

・この説だと、強い腸チフスのワクチンがスペイン風邪を生み出したことになります。腸チフスも高熱が出たり、熱によるだるさといった風邪に似た症状を呈し、場合によっては肺炎を引き起こしますから、死者の大半が重症だったスペイン風邪との関連を説明できないこともありません。しかし、この説では短期間に3種類の違ったウイルスが蔓延した理由が説明できないと思います。謎は深まるばかりです。

 

 

 

 「プレアデスとのコンタクト」(地球外知的生命)

 (ビリー・E.A.マイヤー)(徳間書店)  2001/8

 

 

 

<地球以外の出自を持つ人間>

・ 地球上には、地球人、つまり地球に起源を有する人間だけでなく、地球以外にその出自を持つ人間もいる。それらの人間の故郷は限りないほど遠い宇宙にあり、彼らは、時空をことにするリラとヴェガ星からやって来た。

  昔の宇宙飛行士の末裔で、プレアデス/プレヤール人もその直径の子孫である。またこのような早期における地球への移住者の中には、シリウス星から来た人間もいる。

  今日、地球上に住むシリウス人、マローナ人、リラ人、ヴェガ人など全てのプレアデス/プレヤール系民族の末裔は太古においてヘーノクが120億年ほど前に最初の創生を行い民族を形成したときに発生したものである。

 古代のリラ、ヴェガ人は常に彼らの戦闘能力を維持し、自分たちの起源についての知識を保ちまた大事にしたがシリウス人やマローナ人たちは、それを失ってしまった。

 

・地球人類の間で神のように振舞ったのは、リラ人、ヴェガ人だけではなかった。その中には、プレアデス/プレヤール人もいた。これらの多くの神々たちは、粗暴で残忍な暴力をもって地球人類を服従させ、自分の勢力下に治めようとした。その最もなるものは、プレアデス/プレヤールの年代記に良心のかけらもない卑劣で陰謀的と記されているギゼー知生体である。

 

・それと並ぶのは宇宙人のアシュタール・シェランとその一味で、彼らは、地球人類に対し、権勢欲とイデオロギー上の惑わしで最悪の役割を演じた。

その後ギゼー知生体は1980年代にプレアデス/プレヤール人によって捕らえられ、悪事を働けない世界に追放され、また球状、三角形、および円盤状の彼らの宇宙船は全部破壊されてしまったので、宇宙旅行もできなくなった。また、アシュタール・シェランとその一味は、アスケットの民族を戦争による暴力で屈服させようと、数年前にダル宇宙に侵入したため、邪教や権勢欲による地球人への危険は去った。

 

・だが、アシュタール・シュランの司令宇宙船と全ての艦隊は火を噴く戦闘のさなかに彼を乗せたまま炎上し、全滅した。そのため、彼とその一味はもう我々のデルン宇宙に戻ってくることもなくなった。もし、彼らが転生を通じて生まれ変わってくるとしたら、それはダル宇宙であり、前世についての記憶は残っていない。なぜなら、霊性が生まれ変わるたびに総体的意識ブロックの人格変化も行われるからです。

 

 

 

『宇宙連合からのファーストメッセージ』 

セレリーニー・清子  文芸社   2001/181

 

 

 

<宇宙連合の宇宙船>

・「最小のものでしたら10名程度の超小型から、最大のものでしたら10万人位のスーパージャンボ型までございます」

 

・「宇宙船の中は、貴方達が想像できない位、素晴らしい環境が用意されていますから、例えば、地球にあった草花や小川とか、小鳥や動物まで、まるで今まで通り地球上で生活しているのかしらと勘違いするくらい、そっくりな環境が用意されていますから、安心して下さい」

 

 <宇宙の戦争は?>

・宇宙においても様々な考え方の違いによるところの戦争が無い訳ではありません。しかし、その戦争は宇宙連合に加入していない星と星との間で行われているものであって、私達宇宙連合に関わっている星々との間には、戦争はございません。

 

 

 

 『宇宙連合から宇宙船への招待』

セレリーニー・清子 + タビト・トモキオ  たま出版  2002/4/15

 

 

 

<夢のようなリゾート気分の宇宙船へ>

・「はい、この宇宙船は縦が20キロメートル、横10キロメートル、高さ5キロメートルの楕円形の形をしています。そして大よそ3万人くらいの方達が乗っておりました。まだまだ小型の部類に入ると思います」

 

 <宇宙連合は地球年で何年位前に創られたか?>

 ・「宇宙連合は地球年代で申しあげますと、およそ100億年以上も前に創られました。そして、その星の数ですが、それは30の星から始まりまして、現在に至りまして100万近くの星になっております」

 

・「なお、この宇宙体験は夢の中におけるフィクションですが、中に登場されている宇宙連合のフィウリー総司令官、ケリアリー様、リメッシリー様、リオラー様、スミットナー様、シュリナース様と称される方々からのお話は、チャネラーである私を通して、実際に宇宙からのチャネリングによるものであり、ノンフィクションです。

 

 

 

 『宇宙連合からの宇宙旅行への招待』

セレリーニー・清子 + タビト・トモキオ  たま出版  2002/9/17

 

 

 

<宇宙船の全貌>

・宇宙母船には32の宇宙船があり、それぞれが1本ずつ、32本の腕が交互に高さを支えて段違いに生えたような姿に設計されています。その一つ一つの宇宙船は、みなそれぞれに独立した言わば国のようになっています。

 

・宇宙母船全体ですと直径1000キロほどありまして、母船本体だけでは直径800キロほどで、その一つ一つの宇宙船には更に小型宇宙船が大小約100機ほど用意されております。このように必要に応じていつでも利用されています。

  また、人口は、現在60万人くらいですが、最大限で100万人くらいは搭乗可能ですね。

  以前10万人乗りの大型宇宙船もあると申しましたが最初から皆様を驚かしてはいけないと思いまして、少し控え目にお伝えいたしましたが、実際にはこのようにその10倍以上の100万人乗りのものもあるんですよ。

 

スター・ウォーズの世界がそこにあった>

・「実は地球の皆様に、この宇宙母船の防衛システムをご覧いただきながら、普段どのようにしてこの宇宙船で生活している約60万人の生命をお守りしているのかを、実際にご覧いただきたいと思います」

 

・地球で起きている戦争は、この宇宙でも起こっているということです。

 

<過去にも未来にも自由自在にタイムスリップ>

・宇宙には過去・現在・未来がたたみこまれている。

 

 

 

『『啓蒙の世紀』のフリ-メイソン』 

ピエール=イヴ・ボルペール    山川出版社 2009/4

 

 

 

<カメレオン的社交組織>

・フリ-メイソン団がこのように複雑な外観を呈するようになった理由は、それが絶対的な権威をもつ教義や経典を欠いていたからである。

 

・こうしてフリ-メイソン団は、はやくも「啓蒙の世紀」前半から、ヨーロッパ諸国住民の多様な社会的・文化的・思想的欲求の受け皿になった。それは、社交クラブ、相互扶助団体、学術アカデミー、文芸協会、親睦団体、球戯同好会、宴会組織などを同化吸収して拡大し、ときには幾何学の研究や抒情詩の朗読と、錬金術の実験や、 降霊術の儀式とを同居させ、保守的なカトリック聖職者も急進的な啓蒙主義者も等しく受け入れることにより、多様な柔軟性のある 社交団体として発展した。それは時代の思想潮流や社会環境や政治変動にすみやかに適応できる融通性の高い組織、ボルペール氏の表現を借りれば、カメレオン的社交組織だったがゆえに数々の戦争や迫害を乗り越えて、300年もの間、生命を保ち、いまなお700万人ないし800万人の加入者数をほこる世界最大の秘密友愛団として存続しているのである。

 

 <フランスの歴史家による限定的貢献>

 ・結局のところ、フリ-メイソン史はフランスの大学に所属する多くの研究者にとって、地雷つきの畑地のようなものであり、そこに迷い込むのは評価を高めないだけでなく、危険なことでもあるのです。フリ-メイソンの歴史は依然としてよく知られていません。

  一部の人々は、それを制度上の年代記に還元し、それで事足れりと考えていますし、別の人々は自分がフリ-メイソンでないと、史料は見られないのではないかと想像しています。

 

 ・ただひとつ獲得された成果は、フランス革命の起源にはフリ-メイソンの陰謀があったという主張が、今日では消滅したことです。しかしとりわけドイツの場合と異なり、「フェアシュヴェールングステオリー」すなわち陰謀理論(英語ではコンスピラシ・シーオリ)は、フランスでは歴史研究の対象とされていません。

 

 

 

『こうして、2016年、「日本の時代」が本格的に始まった!』

日下公人  WAC   2016/2/24

 

 

 

<「日本の時代」の始まり>

<世界の国がすべて崩壊し始めた>

・2016年に入って、世界が崩壊し、日本の時代が始まったことを象徴する出来事が次々と起こっている。中国経済の崩壊、サウジアラビアとイランの衝突、北朝鮮が「水爆」と称する核実験など、世界の崩壊が現実のものとなって表れてきた。世界各地で問題が噴出し始め、世界はますますひどい状態になっている。それを解決できる国も存在しない。

 

アメリカもヨーロッパもロシアも、もはや力がない。つまり、これまで世界を支配してきた「白人」の指導力の衰えが明確になっているということだ。

 では、中国はどうかというと、経済指標はごまかしだらけで、国内では事故が頻繁に起こり、破綻状態である。国内の不満を逸らすため、海洋進出を図っているが、人工島建設などで世界から警戒され、嫌われている。

 言うまでもないが、世界一安定した実力を持った国が日本である。世界が沈んでいくなかで、日本の実力が突出してきた。

 

アメリカにもヨーロッパにも、もう力がない>

・しかし、規模の利益しか見ていないところに彼らの失敗があった。「規模が大きくなれば大丈夫だ」と思って、安心してますます働かなくなる国が出てきた。EU域内で、国民が一所懸命に働いている国はドイツくらいである。あとの国はぶら下がり集団になってしまった。

 特に、債務危機が起こった国々は、もともとぶら下がり精神からくっついただけである。

 

埋蔵金があるからヨーロッパ人は働く気がない>

・ヨーロッパが深刻な経済危機を迎えながらも辛うじて保たれているのは、各国が埋蔵金を持っているためだ。何百年もの間、植民地から搾取を続けてきた埋蔵金が眠っている。

 

<多くの日本人がいよいよ目を覚ました>

・「日本の実力」というと、政府の力を思い浮かべる人もいるかもしれないが、日本の実力は、政府ではなく民間にある。

 私はずっとビジネス界にいたからよく知っているが、戦後に鉄鋼、電力、石炭、海運が回復したのは、通産省が主導した奇跡の回復などではない。すべて国民が働き、復興させてきたものだ。通産省はその果実を貢がせて、勝手に自分たちの手柄としただけである。

 

通産省農林省の役人たちは、自分たちに都合よく『通産白書』『農林白書』を書いてきた。『建設白書』も同じである。それをマスコミが鵜呑みにしたから、役所の主導で日本が復活したかのように誤解されているだけだ。

 

<「日本の時代」には、たかりに気をつけないといけない>

・世界があまりにもひどい状態のため、日本の素晴らしさが際立ってきたが、それに満足して喜んでいるだけでは駄目である。

  日本の調子がよいため、よその国からたかられ、ゆすられる可能性が大きくなった。それに対してきちんと備えをしておかなければいけない。

 

・我々日本人が知っておかなければならいことは、「世界はみんな腹黒い」ということである。欧米がつくり出した戦後史観のなかでは、「欧米諸国は先進的な素晴らしい国」ということになっているが、世界史を冷静に振り返ってみれば、彼らがいかに腹黒いかがよく分かる。

 しかし、彼らは腹黒いのが当たり前だと思っている。日本とは常識が違っている。もちろん、自分たちが腹黒いという認識はない。

 外交だけでなく、ビジネスにおいても、日本と外国では常識が違っていることが多い。日本は以心伝心が成立する国なので、自分でも自分が分からない。いかに善人かの自覚がない。言語、文書、契約などで念を押す習慣がないため、日本人は騙されて損をすることだらけである。

 

・日本が世界の中心になればなるほど、世界中の腹黒い国が嫌がらせをしてくる。「日本の時代」を迎えるにあたって、「世界は腹黒い」ということを強く認識しておかないといけない。

 腹黒い国がどんな腹黒いことをするかを、日本人はもうよく分かったと思っているようだが、まだまだ足りない。それから、どんな国が狙われるかは常識で分かる。その例をいくつか挙げてみよう。

 

グローバリズムを真に受けてドアを開けてしまった国

② 国内相互もそうなった国

③ 生活も産業もすっかり高度化して、世界市場と世界の情報網に連結してしまった国。

④ 外国からのサイバー攻撃や細菌攻撃や情報攻撃や条約攻撃に弱い国。

⑤ 用心不足でテロや工作にも弱い国。

⑥ しかも余裕資金と善意に溢れている国。

 

と書き上げていけば、日本が一番弱い国だと分かるではないか。

 

<日本が目覚め、アメリカ、中国が報いを受ける>

・瀬島は喜んで教えてくれた。

 

「あの当時は、ドイツが勝つと信じていた」

 しかし11月の末に、モスクワの前面50キロのところでドイツ軍はストップした。攻撃再開は来週かもしれない。冬だから春まで待っての攻撃再開かもしれない。だが、いずれは攻撃を再開し、ドイツが勝利する。それに乗り遅れてはいけないので早く参戦しなければいけない、という雰囲気だったそうだ。

 

・その話を聞いたときに、これはウソではないだろうと思った。「勝ち馬に乗れ」ということで、開戦が決まったのだ。

大本営はドイツが勝つと信じていたから、3月の攻撃再開が駄目でも、4月か5月にはドイツが勝つだろうと見ていた。

大使館などを通じて、ドイツの攻撃はこれでストップだという電報は入っていたはずだが、それは重視しなかった。大本営の判断ミスと言っていいだろう。

 

<どうしたら、あの戦争に勝てたのか?>

・当時は、原爆投下で一般庶民が大量に殺されても「残虐だ」という意見は軍部ではほとんど出ていなかった。というのは、日本も原爆の研究をしていたからだ。「残虐非道だ」」という意見よりも「開発競争に負けてしまった」という声のほうが多かった。もし日本が先に開発に成功していたら、日本が先に使っていたはずである。

 その点では、日本も強く言える立場ではなかったが、もちろん当時の国際法の常識では一般市民を殺してはいけないことになっていたので、東京大空襲や原爆投下は犯罪である。

 

<主権を奪うTPPは即座に撤回してやめるべき>

アメリカが主導しているTPP(環太平洋戦略的経済連携協定)は、とんでもないインチキだ。安倍総理アメリカとの正面衝突を避けたいから要領よくやっているのだと思うが、TPPはアメリカによる主権の強盗のようなものだ。

 

・関税は一括で決めるのではなく、国家の主権を大事にして一つひとつ交渉していくべきである。アメリカ人が「一括引き下げせよ」というのは、人を馬鹿にしているとしか言いようがない。彼らは他国から主権を奪い取る強盗のようなものだ。

  ところが、日本の外務省の人や秀才たちは、いまだに全部まとめて一括でやることはいいことだと思っているのである。

 

<「グローバリズム」を理解するにはユダヤ人の歴史を知る>

ユダヤ人が金に執着するのは仕方のない面がある>

ユダヤ人たちは、ローマ軍に包囲されて、最後の砦と言われるマサダの丘の上に籠ったが皆殺しにされた。そのとき、マサダに籠もらなかったユダヤ人もいたが、その人たちにローマは人頭税をかけた。それが降伏を許した条件である。デナリという特別の通貨を発行して、定期間ごとに1デナリを持ってこないと死刑にするとした。人頭税は過酷なものだが、かなり効き目がある。

 

人頭税をかけられたユダヤ人は、定期間ごとに1デナリを持っていかないと殺されてしまうから金にうるさくなった。ユダヤ人が拝金主義になったのは、ローマ人が悪いのであってユダヤ人が悪いわけではない、と私は思っている。

 こうしたユダヤ人の歴史のあらすじを知っておくと、「グローバリズム」について理解しやすくなる。ユダヤ人にとって、金は自分たちの命を守るために非常に大事なものなのである。

 その後、ユダヤ人たちは金を儲けて、国際金融資本というものをつくった。金というのは動かしたほうが儲かる。戦争であろうが何であろうが、金が動けば儲けが出る。金が自由に動けるようにするには国境なんかないほうがいい。それが、ユダヤ系の国際金融資本にとって一番有利な環境だ。そういう環境をつくるために出てきた言葉が「グローバリズム」である。

 要するに、「グローバリズム」というのは、ユダヤ的な一神教の考え方だ。金融の邪魔になる国家の壁をなくそうとするものだから、国家を大切にする「ナショナリズム」とは対立する。

 

グローバリズムの本当の目的が隠されてしまっている>

・欧米の国際金融資本が推進している「グローバリズム」というのは、一言で言えば「国境」をなくして「国家」をなくそうとするもので、それが彼らの金儲けには一番都合がいい。

 

グローバリズムと国内改革も、利害が一致している面がたくさんある。グローバリズムの本来の目的は、「国境をなくそうとすること」である。TPPの目的も、関税自主権という「国家の主権を奪うこと」である。それが隠されて、どんどん国内に入ってきてしまっている。

 

<日米関係を楽観視しないほうがいい>

・黒人の地位が急に向上したが、それは有色人種でもやればやれるという日本の成功に目覚めた運動だった。そして公民権法ができ、そのあとには黒人の大統領が出現した。

 日本の実績は、外国人がもっている有色人種を下に見る考えを次々に打ち破った。

 

<なぜ、日本はこれほど素晴らしいのか>

・戦後の日本がアメリカ化したのは占領政策もあるが、アメリカから楽しいものがたくさん入ってきたことも大きい。それを日本人はうまく取り入れて、大衆の力で戦後の日本を発展させた。

 

アメリカは「大衆文化」の発明で金持ち国になった>

アメリカがこれだけ強く大きくなって世界中から受け入れられたのは、遊ぶ楽しさを世界に伝えたからだ。ハリウッド映画、音楽、ジーンズ、オートバイ、スポーツなどたくさんある。名前を付けるとすれば「大衆文化社会」である。「大衆文化社会」はアメリカの最大の発明品だ。

  アメリカは金持ちの国だから大衆文化社会をつくり出せたのではなく、大衆文化社会をつくったから金持ちになった。

 プロスポーツというのも、アメリカの発明品だ。スポーツのプロ化、つまりショービジネス化だ。もともとスポーツの分野には、世界中のどこにもショービジネス的なものはなかった。アメリカはショービジネスとして、みんなを楽しませるスポーツに変えた。

 アメリカはヨーロッパの貧しい人たちが移民してつくった国だから、下級労働者しかいなかった。彼らは頑張れば中流になれると信じて働いた。

 

・スポーツ選手を目指した人間も多く、野球界などに入った。アメリカ人は野球をプロ化して、「観たければお金を払って下さい」とした。こうしてお金を払ってスポーツを観る文化ができ、選手たちはお金を稼ぐことができた。アメリカが発達したのは、何でもプロ化したからだ。

 野球の場合は、都市対抗という形が創造された。アメリカには野球の球団が多い。小さな町にまで野球のチームが浸透している。彼らは都市対抗の意識で戦っているから、ものすごく盛り上がる。

 スポーツのプロ化によって、庶民がお金を払ってスポーツ観戦を楽しむようになり、それが世界中に伝わった。アメリカの大衆文化社会は、世界に冠たる発明品だった。

 

アメリカの大衆文化社会はスポーツだけでなく、自動車にも及んだ。産業革命後の技術進歩を取り入れて、フォードが画一的大量生産を導入し、庶民が自動車を買えるようにしていった。

 

<古代から「文化」を売る国が繁栄してきた>

・20世紀はアメリカの大衆文化が世界に広がり、アメリカが強大な国となった。世界史を振り返ってみると、常に「文化を売る国」が繁栄してきた。

 ヨーロッパの文化はギリシャで発祥し、ギリシャはローマに文化を売りつけた。ローマは全ヨーロッパに文化を売りつけた。ヨーロッパはイギリスに売り、イギリスはアメリカに売った。アメリカは日本にずいぶん売りつけた。次は、日本が文化を世界に売る時代だ。

 

・文化の影響力がいかに大きいかは、フランスの政策を見ても分かる。

 フランスは、文化については国粋主義の方針を採っている。テレビでは日本製のアニメをそのまま放送してはいけない。あたかもフランス製に見えるようにしなければいけない。主人公の名前も日本風の名前でなく、フランス風の名前に変えられたりしている。

 フランスの子供たちは、日本のアニメとは知らずにフランスのアニメだと思い込む。そういうふうにさせている。

 フランスでは放送時間も、外国製の番組が一定時間を超えてはいけないといった規制をしている。

 これだけフランスが警戒しているのは、文化の影響が非常に大きいからだ。文化を売る国が世界の中心となる国である。

 日本の文化はヨーロッパ、アメリカだけではなく、アジア諸国でも非常に人気がある。反日の中国でも、若い人たちは日本の文化が大好きだ。コピー商品、まがい物も多いが、それだけ日本文化の需要が大きいということだ。「日本的なもの」を世界が求めている。

 

<「育ち」のいい日本人だから高級品をつくれる>

・これからの日本は、高級品だけをつくり続けていれば儲けは大きい。安いものを大量生産しても利益は出ないから、大量生産する必要はない。トヨタ自動車はレクサスを中心にすればいいと思う。軽自動車をインドで売るのはかまわない。軽自動車というのは、インドでは高級車だからだ。

 

<日本人がつくると、どんなものも「文化的」になる>

アメリカ人は「清潔」を金儲けとして考えたが、育ちのいい日本人は「清潔」を文化として製品のなかに入れた。

「清潔」「衛生」に限らず、「いい匂い」とか「うまい」とか、そういった繊細で文化的なものは日本人にしかつくれない。それを世界の人が求めている。柄の悪い外国人たちも、文化的な日本の製品を知ると、そのよさに惹かれてしまう。これが日本の最大の強みだ。

 

<子供たちから始まっている世界の「日本化」>

<「普通の国民」がみんな賢いのが日本>

・日本国民は世界で一番賢い。近代の欧米の大学の先生をすべて合わせたくらい、日本の普通の人はみんな賢い。それは、子供の頃から日本語で育ち、そのなかに情緒や思いやりの心が含まれているからだ。普通に生活しているだけで賢くなり、創造性が高くなる。

 これからは、日本人が何も発言しなくても、向こうが日本人のことを勉強する時代になる。