『陰謀論とは何か』 権力者共同謀議のすべて
＜陰謀論の一覧 ウィキペディアから抜粋 2012.9.5現在＞
＜陰謀論の主体とされた組織＞
・陰謀論では、特定の集団を陰謀の主体として槍玉に挙げる傾向がある。
1.ユダヤ陰謀論
ユダヤ人が紀元前の時代から世界の政治、経済、軍事を支配し、強く影響を及ぼしていた事に端を発する陰謀論。
2.新世界秩序陰謀論
ビルダーバーグ会議、外交問題評議会（ＣＦＲ）、英王立国際問題研究所（ＲＩＩＡ）、日米欧三極委員会など4つの会議又は委員会の主催者はデイヴィッド・ロックフェラーである。存在は公式には確認されていないが「三百人委員会」、「33人評議会」、「13人評議会」等の組織を陰謀論者は総称して「新世界秩序」と呼ぶ。
フリーメイソン陰謀論やイルミナティ陰謀論もこれに含めて考えることがある。
ロスチャイルド、ロックフェラーなどの巨大財閥や、イギリス王室、オランダ王室などが陰謀の主体であるという考え方。
4.アポロ計画陰謀論、5.地震兵器、6.中央銀行陰謀説、7.ノーベル賞陰謀論、8.冷戦やらせ説、9.日露戦争陰謀説、10.ホロコースト捏造陰謀説、11.真珠湾攻撃についての陰謀説、12.イラク戦争陰謀説、13.ジョン・Ｆ・ケネディこん暗殺についての陰謀説、14.ダイアナ元英国皇太子妃暗殺疑惑、15.エイズウイルス陰謀説、16.新型肺炎ＳＡＲＳ、鳥インフルエンザ陰謀説
・このウィキペディアの×「陰謀論」の項目は、全部で80数項目あります。
＜宇宙人、イルミナティ、ロックフェラー話をどこまで同列に扱うか＞
――あのー。ここで編集部からのお願い（要望）です。陰謀論と言っても中身はさまざまです。宇宙人の話もあります。ＵＦＯや、爬虫類人が人類になりすまして地球を支配しているといったものまであります。それから日本でも1980年代に入ってから騒がれたユダヤ陰謀説、イルミナティ、フリーメイソン、ロスチャイルド、ロックフェラー陰謀説まであります。この本ではとりあえず、宇宙人の話（笑）は、この物語をそれぞれ独自に楽しんでいる独特の皆さんにゆだねまして、ユダヤ人やロックフェラー、ロスチャイルドなど、実在して巨大な金融や財力を持っていることがほぼはっきりしている人々の陰謀を中心に、話を進めてもらいたいのですが。
（副島）そうか……。残念ですね。私はまず、宇宙人、とりわけ爬虫類人（レプティリアン）の話から始めたかったのですが、みんな本当は胸をドキドキさせながら、こういう話を聞きたいんですよ。残念だなあ。「陰謀論なんか信じているようなヤツは、頭がおかしいんだよ。バカな奴らなんだよ」と、こういう宇宙人や霊魂の存在の話を、鼻で笑って、せせら笑う人たちがいます。
ところが、ですね。そういうマジメ人間の「おれはまともだ。正常だ。あんな頭のオカシイ連中とは違う。おれ（ワタシ）は社会常識のあるきちんとした人間なんだ」と自分のことを正常人として立派に生活していると思い込んでいる、そういう人ほど、案外、この手の陰謀論の本を隠れてコソコソ書店で手に取って、読んでいたりするんですよ。…………そう、アナタ、アナタのことですよ。胸はドキドキしてワクワクするでしょう。
・ですからこういう途轍もない、異星人による地球の支配とかの、バカ話を、それを密かに読んでいる、マジメ人間たちが案外たくさんいるんです。私には分かるんです。そういう人たちの存在が、それでもいいんですよ。地球外生命体の話の（書物の）面白さに引き込まれてゆくのも、人生の楽しい過ごし方だと思いますよ。陰謀論の本にあえてハマってみることも新しい世界の発見です。それは新しい癒しの方法です。
・今、陰謀論は、スピリチュアル（精神世界）の世界と融合しつつあるのです。こんなにキツい世の中に生きていて、頭（脳）が壊れそうな厳しい競争ばっかりさせられている。本当に私たちに必要なのは、陰謀論の世界という新しい癒しだ。それは「アレ？ヘンだな」と疑ってみることから始まります。私の書く本は、そういう生マジメ人間たちにもかなり読まれています。
＜世界の財閥による「共同謀議」は確かに有る＞
・まず、金融ユダヤ人という言葉でいいと思うのですが、世界の金融・経済の一番大きなお金、資金を握っている人々が、おそらく今の世界を公職の人事面から操っている人々だと私は思います。このことを私は否定しません。むしろ肯定します。
世の中はやっぱり平等でも公平でもありません。民主政治というのは形だけで、実質は、特権的な人々によって、私たちの日本も上から動かされているのだと思います。
・米欧日の先進諸国の大銀行や大企業の運命までも、ずっとずっと上の方で決められている。当然、小さな国々の運命も制御されている。そのように世界が動いている、と私は思っています。つまりお金の力で各国の大統領や首相や閣僚（大臣）たちの人事まで動かされている、ということです。だから、やっぱり本当のお金の話が大事なんです。
・項目の3つ目の、欧州のロスチャイルド財閥とアメリカのロックフェラー財閥を筆頭とする世界的な巨大財閥の動きを中心に描いた金融・経済の本を、私はもう20冊ぐらいこれまでに書いています。それらは、かなり売れまして、日本の読者層に広く読まれています。自分で言うのも何ですが、私の考えはそれなりに流布して浸透しています。
＜「陰謀」と「権力者共同謀議」は意味が違う＞
・国家とか巨大企業や世界的な大事件などを、上の方から操って動かす人々が実在します。現在で言えば、ニューヨークの金融財閥たちで、世界を現に支配している。「彼らこそは、巨悪なのだ」と糾弾する立場がコンスピラシー・セオリーです。私はこの立場です。だからこれは「権力者共同謀議（は有る）理論」と訳すのが正しい。世界の一番上の方にいる、一番ワルい権力者たちによる共同謀議というのが有るのだ、という立場です。このことをはっきり言っておきます。
＜ケネディ暗殺以後に始まった「権力者共同謀議（は有る）理論」＞
・（副島）1963年の11月22日にジョン・Ｆ・ケネディ大統領が現職のままテキサス州のダラスで暗殺されました。アメリカ国民に大変人気のある優れた大統領でした。世界中で人気があった。私はこの時10歳で、小学4年生でした。
・ケネディが殺された直後から、アメリカ国内でいわゆるコンスピラシー・セオリストと呼ばれる人々が湧き起こったのです。アメリカの本物のデモクラシー（代議制民主政治体制）が、一部の特殊な人間たちによって破壊され奪い取られていった。そのことに激しく怒り、絶望した人々の中から大きな疑念が生まれました。自分たちは支配され、操られている……と。
・このケネディ暗殺の真の犯人たちのこともはっきり言わなきゃいけない。それは、イスラエルの情報機関モサドとアメリカの中央情報局のＣＩＡの一番悪質な一部、それにＦＢＩのフーバー長官の周辺とそれから、やはりケネディ家という勃興したアイリッシュ（アイルランド系）の新興財閥に対して、憎しみを持っていたロックフェラー家を筆頭とするニューヨークの石油・金融財閥が一番上にいて、彼らが共同で行ったものである。
・2039年には、アメリカ政府の調査資料が公開されることになっています。これから27年後です。その時には大きな真実が公然と明らかにされることになっています。
＜私、副島隆彦の立ち位置＞
・大きな真実を求めて、それらを探り当て、表に出して、皆に伝えるべきなのだ。
・私自身の内面の炎を分かってくださる人はまだまだ少ない。それでも我慢強く、もう30年近くも物書き、言論人として書き続けて、100冊以上の本を出版した。だから、それなりに理解者を日本国内に持つようになった。5万人から10万人位の読者の味方を得ていると思っています。そんなにはいないかなあ…（笑）。
＜共同謀議をする側は結社（組織）を作り、社会を操る＞
・それに対して、私たちコンスピラシー・セオリスト（真実の言論派）に対して、権力者共同謀議をする側の人々というのは大きな資金を持っていますから、大きな結社を作っています。この秘密結社というのは、英語で言うとザ・ソサイエティthe societyと「ザ」theがつく。特別なものなのです。秘密結社は、ザ・シークレット・ソサエティですね。そして、そこで世界の大きな流れを自分たち、特別な最高支配者たちが予め決める動きをします。
・これらの表面に出ている表側の団体が、いわゆるダボス会議です。正式名称は、「世界経済フォーラム」World Economic Forumと言われています。これには日本の首相たちも喜んで飛んで行く。たった2時間ぐらいのレセプションに参加するためだけに、わざわざ政府専用機で飛んで行きます。出席すると何か特別な秘密のお金をもらえるらしい。本当ですよ（笑）。公式の公的な会議でもないのに。まったくの特別扱いです。
日本人は、ヨーロッパの貴族たちから嫌われて「あんなアジア人たちなんか中に入れるな」と仲間はずれにされた。それでビルダーバーグ会議の他に、もう一つ作られた。それが「日米欧三極委員会」です。これが1972年にできました。アメリカ白人の、主にロックフェラー系の財界人たちを顔つなぎに日本にまで連れてくるための箱です。
・「陰謀論」は日本では「一般的によく知られた事件や歴史の背後に別の策略があったとする、信憑性に乏しい説」とされる。だが元のconspiracy theoryを正しく訳せば「権力者共同謀議理論」。1963年のケネディ大統領暗殺をきっかけに、米国の民主政治が特殊な権力者たちに操られているのではないかという疑念と怒りから広まった理論である――。
『最高支配層だけが知っている「日本の真実」』
副島隆彦 編著 SNSI福島国家戦略研究所 2007/2/15
＜なぜ一般国民には大きな真実が知らされないのか？＞
・本書が提供するのは「日本の最高支配層の人間たちだけ」が知識と情報として占有し、隠し通し、一般国民には絶対に近づくことをさせなかった諸真実である。
・その理由は、現在の世界覇権国であるアメリカ合衆国の属国群のひとつであり、しかも属国の優等生として卑屈極まりない現状にある私たち日本国の支配層の人間たちが、帝国からもたらされる高度の情報と知識を独占することによって、それら最高情報が生み出す価値を自分たちだけで享受し、そのことから来る圧倒的な優位性によって国内権力者層として存在しているからである。
＜安倍晋三の奇怪な変節と「ザ・カルト・オブ・ヤスクニ」副島孝彦＞
＜「ザ・カルト・オブ・靖国」と名指しされた安倍新政権＞
・昨2006年9月に成立した安倍晋三政権は、もともとの性質であるタカ派から一転して、中国への奇怪な謝罪外交に転じた。今の安倍政権の裏側で起きている真相をこれから暴くことにする。
・安倍晋三首相たちはなんと、現在、アメリカの政治家たちから、「ザ・カルト・オブ・ヤスクニ」すなわち、「靖国神社を狂信するカルト集団」と、ひそひそと呼ばれているのである。ここに至る異常事態について、一連の出来事の裏側で起きていることを、9月に成立したとたんに、タカ派から一転して謝罪外交に転じたのである。
＜タカ派側近の「異様な沈黙」は何を物語るのか＞
・安倍首相は、「自分の（自民党総裁としての3年の任期を2回更新することで）任期があるこれからの6年間のうちに、憲法改正を、粛々と行いたい」などと、新聞に言うだけは言った。しかし、その声は、どもり勝ちであり、控えめなどというものではなかった。
安倍は、明らかにうろたえている。一体、日米関係の裏側で、何があったのか。
＜民族派・愛国派の構想を瓦解させた「異変」＞
・安倍政権が成立する以前には、安倍は明らかに“強硬なタカ派”として名実共に知られていた。国内外のほとんどの勢力から、安倍が後継首相に就任したら、小泉純一郎政権と同じ程度か、いやそれ以上に強烈に親米的で、対アジア外交で強硬な軍事政策までをも推進する政権になると警戒する人々が多かった。この私も、てっきりそうなる、と思っていた。ところがこの直後に急激に反転した。8月ぐらいから雲行きが怪しくなって、安倍たちは、どんどん追い詰められるようになった。
＜アメリカの手先「ポチ保守」連中の狡猾な立ち回り＞
・これまで何十年の間、「自分こそは、アメリカと共通の価値観を共有する自由の国の、もっとも誇り高い人間だ。中国やアジア諸国の肩を持つような、左翼やリベラル派の人間たちのような精神の曲がった人間たちを軽蔑する」と豪語してきた人々だ。自他共に、強気一点張りの親米派の代表だと思ってきた。それが、こともあろうことか、アメリカの国家情報機関から、「彼ら、日本の保守言論人たちは、密かに、アメリカからの日本の自立、離反を目指しているようだ。どうも危険な煽動家たちです。戦前と同じような日本軍国主義の勢力である」と、分析され認定されることが一番怖いのだ。
＜アメリカ大使館が仕掛けた「日本の思想警察」復活説＞
・このようにして、安倍応援団は目下、激しい意欲喪失と絶望感に見舞われていると言っても過言ではない。ポチ保守雑誌の二大筆頭であり、一時期は今にも「日本のネオコン派」を名乗ろうとまでしていた、文藝春秋の『諸君！』誌と、産経新聞社の『正論』誌の編集部の内部の、内心での周章と狼狽ぶりは、聞きしに勝るものである。今や、どうやってこの自分たち自身が蒔いた種の煽動言論で自ら招いた難局を乗り切れるか否かで、激しい混乱の極致にいる。
・日本におけるまっとうな保守派の健全なオピニオン・リーダーを自認してきた者たちとしては、自分たちが、アメリカからこともあろうに、「ザ・カルト・オブ・ヤスクニ」すなわち、「靖国神社を狂信するカルト集団」とまで言われることになろうとは、思いもしなかったことだろう。まさしく晴天の霹靂であろう。
・このヤスクニ参拝問題が、実は、日本国内にある「秘密の、自力での核兵器保有計画の実施勢力」の問題と重なって、日本国の安全保障までをも危うくしたことの責任問題が、今のところは、日本国民に見えないように上手に隠されている。だが、そのうち露見するだろう。アメリカには鋭く察知されているのだ。
＜「奴隷国家・日本」を世界に暴露した「ヤスクニ火遊び」＞
・このように、小泉がはじめた数年前からの靖国参拝の政争化の狂騒は、日本の対外的・外交関係としても、絶対にやるべきではなかった。私たちは、アジア諸国の怒りと不安を本当に掻き立てたのだ、と知らなければ済まない。
・首相の靖国参拝問題（小泉の狂騒）はまさしく、子供の火遊びであり、児戯であった。それがどれくらい今の日本を結果的に追い詰めたかを、率先して音頭を取った人々は深く反省しなければならない。自業自得の罪である。今はまだ強がりを言って、日本のアメリカの手先＝ポチ保守の保守言論人たちは、何事もなかったかのように居直っている。
・せっかく日本の力、とりわけ経済力と技術力を期待してきた、東アジアのASEAN諸国の期待も大きく裏切っている。「日本は、アメリカの言いなりになって、何も出来ない国らしい」と、ASEAN諸国の指導者たちからも、失望と幻滅を買っている。
＜「美しい二番目国家」から「衰退国家」へ転落した日本＞
・だから、前で言ったごとく、「何があっても日米同盟優先で、アメリカに振り捨てられないように、しっかりとついてゆく。美しい二番目国家」などと、くだらないことを言い続けた者たち（代表、岡崎久彦氏）の責任は、ものすごく大きいのである。彼らの深慮遠謀の無さが、結果的に日本を窮地に追いやった。自分たちでは勝手に自惚れて、自分は深い策謀の出来る人たちだと、思い違いをしてきた分だけ、それだけ日本の外交戦略を深く誤ったのである。それが、上述した、「対外関係を無視した、靖国神社への首相による強行、という子供の火遊び」と私が言う所以である。
・2006年の靖国騒動を契機に、東アジアでの外交に於いてメイン・プレーヤー（主要な交渉者、出演者）の位置から、引き摺り下された。このことが明白になりつつある。その前に、1998年10月からの「金融ビッグバン」の策動、すなわち「外国為替管理法の大改正」で、外資が自由に流れ込んでくることを許してしまった。そのために金融・経済の場面でアメリカに国内資金を流出させられ、かつ金融部門をはじめとする国内の大企業群を次々に乗っ取られた。このために、この10年で日本は国力をひどく低下させた。このことが日本が陥った苦境の最大の要因であり下地、土台だ。
・日本のこの衰退、低迷を外交・政治場面から仕上げたのが、「首相の靖国参拝という火遊び」である。だからこれをやった者たちの責任は重い。小泉は、ただ単に金融経済政策でアメリカのお先棒をかついで国民を騙したことで大失策を演じただけでなく、外交・政治の場面でも「ヤスクニ」という大失策をやらかしたのである。
＜「呼び出された」麻生外相、「アメリカに疑われた」安倍首相＞
・ライス国務長官は、この時の首脳会談の席で、日本および韓国の両国の首脳に、「日本と韓国は、独自の核兵器保有のための核開発は絶対にやりません」と堅く約束させたのである。安倍首相自身が、そのようにライスに約束したのだ。
・同じアジア人どうしが、たがいに争いあって、憎しみあって、軽蔑しあって、よいことなど何もない。アメリカにまたしても煽動されて、争いと憎しみをアジア圏にまき散らされるだけだ。それには公然と反対しなければならない。
＜「みんなで参拝する国会議員」の呆れた暢気ぶり＞
・「戦争をやめて世界中が平和になれ」と言ったからといって、現実の世界はそんなに甘くは動かない。そういうことは私もよく分かっている。人間の世界に、どうして必要以上に争いと憎しみと悲劇がこんなに持ち込まれるのか。それは、ウォー・エコノミー（戦争経済）、ウォー・ブースト・エコノミー（戦争“刺激”経済）という思想のせいである。戦争をすることで、それによる大破壊で、兵器と物資を大量に燃やし尽くすことで、それで経済を刺激する。溜まった在庫（過剰生産、サープラス）と、過剰生産設備を破壊することがどうしても必要だ。戦争という大破壊で人もたくさん死ぬ。だが同時にそれで国民経済を刺激して、それで新たな需要を生んで、それで経済を活性化させる。そうやって戦争で好景気を計画的に出現させる。そうしないと、人間世界の経済は保たないのだ。
戦争は悪だ。だが経済と景気にとっては、無くてはならないものなのだ。このことを私たちは知らなくてはならない。この理屈も現実も私は、普通の人の百倍は知っている。
『誰も知らない靖国神社』 通いつめたり5年間
奥津裕美、月刊『記録』編集部 アストラ 2006/08
＜究極の謎に挑戦 靖国に「英霊」は存在するか＞
＜万一いなかったら大変だ！＞
＜編集部による公式参拝＞＜英霊は常駐していない！？＞
・さて祭儀所を出てすぐ、英霊との遭遇について先生に尋ねてみた。
「本殿に上がる前と本殿から出てきたときに『Ａちゃん』と呼びかけられました。英霊の叔父様でした。ご遺族の方の中には、英霊が呼びかける声を聞きとれる人も多いのではないでしょうか」
う～ん、やっぱり英霊はいるというのか。
・「通常の神社では、天からシャワーのように御霊が降ってきてサッパリします。でも、ここでは地からゆかりのある御霊が上がってくる感じですね。下から暖かい気が、どんどん上がってきました。あと、本殿に巫女さんのような女性が見えましたよ。英霊をお世話する女神のような存在でしょうか。それにしても、参拝した朝から肩こりがスッキリ抜けました。すごいですね」そう話すと先生はニッコリ。
・しかし私には気になることがあった。約246万余柱の英霊を、どうして先生は見ないのだろうか？大量の英霊が神社を走り回っている図を、私は期待していたのだが・・・・
「いや、簡単に説明すれば、靖国神社は『玄関』なんですよ。幽界にいる英霊が、参拝の声に応えて神社まで降りてきてくれるんです。もちろん自ら降りて来てくださる英霊もいらっしゃるとは思いますが」
・なんと英霊は靖国神社に24時間常駐しているわけではないらしい。つまり呼ばなければ、東條英機や板垣征四郎などのＡ級戦犯も出てこないというか出られないというか、だ。
＜「千鳥ヶ淵戦没者墓苑」との意外な関係＞
・つづいて靖国神社を出て千鳥ヶ淵戦没者墓苑へと向かった。第2次世界大戦で亡くなり、遺骨が収集されたものの、氏名の特定ができなかったり引き取り手がいない無名戦士の遺骨を納めている場所だ。
・門をくぐった途端に先生が深呼吸をした。やや顔をしかめ、目をつぶる。靖国に入ったときとは違う緊張感が漂う。納骨施設が視界に入ってくると、先生がポツンと一言。
「ヘタにさわれない」
普段は何かを感じることが少ない私でも、入った瞬間体がだるくなり下半身が重くなった。だからといって足腰が疲れているわけでもない。
4人で献花して門に向かって歩き出すと、今度は先生が首を振り始めた。
「重い・・・。個別に霊がいるような状況じゃありません。エネルギーの集合がドーンとある感じです。近づけませんでした」
首を左右に振りながら先生は言った。
「ここは4時閉門で正解だわ。夜は来ない方がいいですよ。どうなっても知りませんから」
＜さよう靖国神社とはミステリースポットでもあった＞
・「足元から下に吸われるような感じがしませんでした？あくまでも私個人の意見ですが、千鳥ヶ淵は霊的にもう少しちゃんとした方がいいかもしれません。あらゆる宗教者が慰霊のために訪れるようになれば霊も喜ぶと思います。ただ靖国も千鳥ヶ淵も両方必要な施設なんです。千鳥ヶ淵は荒ぶる御霊であふれ、靖国はそれを鎮める『招魂社』。その二つのバランスが大切ですから」
・先生の肩の痛みを払うためにも靖国神社を再度お参りすることになった。道々、先生から霊媒師から見た靖国神社像について教えてもらう。
「政府や上の人の論理は、国威のために戦死者を利用し『祀るから安心して天に昇ってくれ』という考え方。遺族や現場の倫理は、『死んだのだからせめて神に祀ってくれ』というものでした。どちらが正しいではなく、そういう考え方、想いがあるということでしょう。ただ、靖国神社は荒ぶる霊を鎮めています。Ａ級戦犯などが処刑された池袋周辺で幽霊として目撃されるのは、死者に怒りがあるからでしょう。もし靖国神社がなければ誰が荒ぶる霊を諌めるのでしょうか」
靖国問題の根幹を解決すべく組まれたこの取材は、左右両陣営に加えて「英霊自身の主張」という新たな座標軸を発見することとなった。ところで英霊の主張って？うーん……
・靖国のおみくじを他社と比較してもみた。すると一番の効能はどうやら病気快癒であるらしい。さよう靖国神社とはミステリースポットでもあった。
『陰謀論の正体！』
田中聡 幻冬舎 2014/5/30
＜陰謀論者というラベル＞
・2012年9月30日の朝日新聞の書評欄で、元外務省国際情報局長、孫崎亨の著『戦後史の正体』（創元社）が、評者の佐々木俊尚から「ロッキード事件から郵政民営化、ＴＰＰまで、すべては米国の陰謀だったという本。米が気に入らなかった指導者はすべて検察によって摘発され、失脚してきたのだという」と概括され、「本書は典型的な謀略史観でしかない」と断じられた。「謀略史観」は「陰謀史観」の同義語である。
このことに孫崎は激怒し、ツイッターでも本の内容の要約からして間違っていると逐条的に誤りを指摘して、「目を疑う低位レベルの書評だ」と抗議し、謝罪記事の掲載を要求した。結果、朝日新聞はその書評の一部に事実誤認があったことを認め、書評の冒頭十行を削除すると訂正記事を掲載した。
・削除となった十行の後、佐々木はその書評を次にように続けている。「日本の戦後史が、米国との関係で培われてきたのは事実だろう。しかしそれは陰謀ではなく、米国の一挙一投足に日本の政官界が縛られ、その顔色をつねにうかがいながら政策遂行してきたからに他ならない。そもそもどの国であれ、自国の国益を第一として動くのが当たり前だ」
＜エリートの陰謀論＞
・ウォーカーによれば、ＦＢＩ（連邦捜査局）の創設や成長も、陰謀論に源を持っていた。20世紀初めのアメリカで、巨大シンジケートが、毎年、何千人もの白人女性を集めては性奴隷にしているという噂が拡がっていたという。シカゴ検察局の創設者が、その組織のことを、「見えない政府」と言えるほどの力を持っていて、町々はもちろん、政府をも背後から見えない力でコントロールしている、と著書に書いた。
もちろん実際には、そんなに大規模で強力な組織など存在しなかった。しかし、この本の影響は議会にも及び、1910年のマン法の成立をうながす。州境をこえての売春を連邦犯罪とする法律で、正式名を「白色奴隷取引法」といった。
その2年前にはＦＢＩの前身となる捜査機関が誕生していたが、この法律ができたことで、一気に予算と権限とが拡大する。
・そこで1908年に、セオドア・ルーズベルト大統領が司法省専属の警察部隊の結成を決め、翌年には、ＦＢＩとして正式に発足した。といっても当初は、とくに大きな仕事があったわけではなかった。それが、マン法の施行を境として、予算も規模も年々増加していくようになったのである。同時に、今に続く人種的偏見の強い組織へと変容してしまったともいう。
幻の売春シンジケートをめぐる陰謀論が、ＦＢＩを大きくし、変質させたのである。ＦＢＩが次に大発展の機会を得たのは、ポン引きの陰謀から共産主義者の陰謀に対する捜査へと職域を拡げたときだった。
＜アメリカ陰謀論が見えなくしているもの＞
・アメリカ陰謀論は、たとえばアメリカ政府からの年次改革要望書のままに日本の制度改革が進んできたことを、アメリカの意をくんで動く政府内の人々の工作であるかのように表現して進んできたことを、アメリカの意をくんで動く政府内の人々の工作であるかのように表現してしまう。しかし、その要望のほとんどがアメリカ企業が日本に参入しやすくするための制度改革や規制緩和であることを見れば、その要求を出させているのがグローバル企業であることは明らかである。アメリカでは政治家がグローバル企業の一員とみなしうる場合も多い。
・そして日本のグローバル企業の多くも、グラットフェルダーらの研究にあるように、中心をなす一部の巨大資本の支配下にある。多国籍企業はほぼすべてつながっている。経団連がＴＰＰ参加などの「より開かれる」ための政策を強く要望するのも、原発の推進を要望するのも当然と言えば当然で、そこに「国益」への配慮などはありえない。むろん日米安保の問題も無関係だ。それでも我々は、うっかりアメリカの陰謀という図式でとらえることで、逆説的に日米安保の維持か廃棄かというような問題意識にグローバル化の可否を重ねてしまいやすい。それで周辺諸国との緊張の高まりによって、本当は無関係なグローバル化の門戸を広げる要求に応じてしまうような空気を作り出されてしまう。
・じつはそのために東アジアの緊張を高めようとする「意志」が働いているのだと言えば、陰謀論だと罵られるだろう。だが、そのような陰謀論的な指摘こそ、この不自然な連環をもっともあらわにするものである。「意志」があろうとなかろうと、グローバル化が進むほどに不確定性の不安も大きくなり、それがまたローカルな摩擦への危機意識に置き換えられていくのである。
いまアメリカ陰謀論を語るときに隠蔽されているのは、グローバル化によってすでに主権国民国家も、国民経済も、実体を失っているという事態ではないだろうか。そう考えると個々の陰謀論が、体系的な陰謀論、メガ陰謀論に接続されるのは必然的なことなのかもしれない。
