日本は津波による大きな被害をうけるだろう UFOアガルタのシャンバラ 

コンタクティやチャネラーの情報を集めています。森羅万象も!UFOは、人類の歴史が始まって以来、最も重要な現象といわれます。

他の方向に出現してもいいだろうとも思うが、私にとってUFOは東京タワーとセットなのである。(4)

 

 

『2030年 世界はこう変わる』

アメリカ情報機関が分析した「17年後の未来」

 米国国家情報会議       講談社  2013/4/19

 

 

 

本書を誤読する人と精読する人では大きな差がつくだろう(立花隆

アメリカの国家戦略を策定する者、ならびに、アメリカの国家戦略に関心を持つ者が基本的に頭に置いておくべき、近未来(15~20年後)の世界のトレンドが書かれている。

 

・米国国家情報会議は、このような中・長期予測のために作られた機関だ。前身は1947年に作られたCIAの内部部門だった(1979年に現行の組織に改組)。作成する報告は、第一義的にはアメリカ大統領のために作られる。

 

・おそらく大統領には別バージョンのディープ版報告書が渡っている。

 

・未来予測は外れることが多いから、ちがう未来展開の可能性がたくさん書いてある。

 

・最悪のシナリオと最善のシナリオではまったくちがう世界が生まれる。日本は最悪のシナリオなら滅んだも同然だが、最善のシナリオならまだいける。

 

2030年の世界  国家を滅ぼす災害の可能性

1飢饉   干ばつや穀物の伝染病などが長期間続き、不作が長期化する事態です。火山の噴火により大気に二酸化炭素が拡散すると、気温が下がり農業に悪影響を与えます。 

 

2津波   津波の影響は、海抜が低いところにある大都市で深刻です。例えば、ニューヨークやボストンなどの米東海岸の都市や、東京などがこれにあたります。こうした世界的な大都市が壊滅的な被害を受ければ、世界経済にも打撃を与えます。

 

・21世紀じゅうにプエルトルコ近海で大地震が起きる可能性は10パーセント超といわれています。

 

3土壌劣化   近代農業は土壌の質の低下を招きます。劣化のスピードは、自然回復できるスピードの10~20倍といわれています。健康な土壌を維持するための根本的な解決策なしでは、今後、農業にかかるコストは莫大なものになってしまいます。

 

4磁気嵐  送電網や衛星、あらゆる電化製品を不能にする威力を持ちます。大規模な磁気嵐が起きる可能性は100年に一度といわれています。

 

オルターナティブ・ワールド><「2030年」4つの異なる世界

2030年のシナリオ1 「欧米没落型」 アメリカ・欧州が対外的な力を失い、世界は大きな混乱期に移行

・「政治的にも経済的にも世界を牽引するエンジン役を果たしてきた米国と欧州が、その能力を完全に失ってしまう」というのがこのシナリオです。

  窮地に陥った欧米諸国は内向き姿勢を強め、グローバル化の動きは止まってしまいます。ここで紹介する4つのシナリオのなかでは最も悲観的な予測です。

 

第三次世界大戦”が始まるというような、より最悪のシナリオを想定できないわけではありませんが、確率は極めて低いと思われます。第一次・第二次世界大戦が勃発した時代とは異なり、世界各国間の相互依存関係がとても強くなっているからです。本格的な戦争に突入して益を得る国はほとんどありません。

 

・とはいうものの、「欧米没落」型のシナリオが予測する世界像は、かなり悲惨なものです。4つのシナリオのなかでももっとも楽観的な「米中協調」型と比較すると、2030年の世界が稼ぎ出す収入は27兆ドルも小さくなってしまいます。この数値は、現在の米国経済とユーロ圏経済を合わせた規模に匹敵します。

 

・このシナリオでは、米国も欧州も世界のリーダーとして振る舞う能力、もしくはその役割を果たすことへの関心を失います。

 

・2020年までに、自由貿易圏はほとんど姿を消してしまいます。

 

・一方、中国やインドのような新興国は経済成長を続け、世界経済成長の約4分の3を担うようになります。ただし、中国もインドも政治と経済システムの近代化に失敗します。政治腐敗、インフラ基盤や金融システムの弱さなどが仇となり、経済成長に急ブレーキがかかります。例えば、中国の場合、経済成長率は現状の8パーセントから2030年には3パーセントに落ち込んでしまいます。

 

・(米国の役割)内向き姿勢を強める。アメリカの世論は自国が世界のリーダー役であることに関心を失う。疫病発生後は、孤立主義も台頭する。

 

・(中国)政治、経済の構造改革に失敗。政治腐敗や民衆暴動が重荷となり経済成長は落ち込む。政府は国粋主義排他主義の色を強める。

 

・(不安定地域)中央アジアや中東で統治力が低下。疫病の拡散で東南アジア、インドやアフリカの一部、湾岸諸国などが情勢不安に陥る。

 

2030年のシナリオ2   「米中協調」型 第3国で勃発した地域紛争への介入を機に、米中の協力体制が確立する

 

・「米中協調」型は、4つのシナリオのなかでもっとも楽観的な予測です。米国と中国がさまざまな場面で協力できるようになることで、世界経済全体が押し上げられるという筋書きです。

  世界経済の収入は2030年までに約2倍の132兆ドルに拡大します。新興国が高成長を維持しながら、先進国経済も再び成長期に入ります。米国人の平均収入も10年で1万ドル増え、「アメリカンドリームの復活」が語られるようになります。

 

・(中国)ソフトパワーが強化され、民主化が進む。世界機構でもアジア地域の仕組みでも重要な役割を果たす。

 

2030年のシナリオ3   「格差支配」型  経済格差が世界中に広がり、「勝ち組」「負け組」が明確に。EUは分裂

・このシナリオは、国際情勢が世界中で広がる「経済格差」に左右されるというものです。

 国内でも国家間でも、経済格差が広がってしまいます。2030年に向けて、世界全体としては豊かになりますが、人々の「幸福度」は下がります。「持てる者」が富を独占し、「持たぬ者」はますます貧しくなるからです。こうした環境下では、政治や社会は不安定になります。

 国家間では、「勝ち組」の国と「負け組」の国が鮮明化します。米国は、勝ち組の代表格です。ほかの国々が弱体化するなかで、安価な国産シェール系燃料の恩恵で経済が回復するからです。ただ、孤立主義的な傾向を強め、「世界の警察官」としての役割には関心を示さなくなります。

 

・(中国)都市部と農村部の経済格差が拡大し、国民の不満が高まる。共産党政権は支持を失う。毛沢東主義が再台頭し、党は分裂の危機に瀕する。

 

2030年のシナリオ4   「非政府主導」型  グローバルな人材がネットワークを駆使して世界を牽引する時代に

・このシナリオでは、政府以外の機関や人々が、世界のリード役となります。例えば、非政府団体(NGO)、大学などの教育機関、富裕な個人などです。

 テクノロジーの進歩で、個人や小さな団体でも大きな成果を挙げられる環境が整います。また、課題によっては自由自在に小さな団体同士が連携しあうといったことも簡単にできるようになります。大学などでは国境を越えた人材交流が盛んとなり、グローバル規模で“同窓生”が生まれるようになります。こうした人材が、非政府の団体や個人をつなぐカギとなります。

 

・世界規模でエリート層と中間所得者層が増加することで、グローバルな世論が形成されやすくなります。環境問題、貧困、腐敗撲滅といった課題に、世界中の人々が一丸となって取り組みます。

 

・非政府主導型の社会では、課題ごとにうまくいく場合といかない場合の差が大きくなりそうです。うまくいく場合には、政府が対応するよりも迅速に問題解決に取り組めますが、その一方では大国の反対にあって何も実現できないケースも出てくるかもしれません。

ほかの4つのシナリオと比べると、経済は「米中協調」型に次ぐ成長をみせます。また、「欧米没落」型や「格差支配」型よりも協調ムードが高く、国際社会は比較的安定したものになります。

 

・(中国)一党独裁体制の考え方から抜け出せずに、国際社会で孤立。

 

 

 

『2030年世界はこう変わる』

アメリカ情報機関が分析した「17年後の未来」

米国国家情報会議       講談社  2013/4/19

 

 

 

特に、高齢化は日本とドイツの2カ国で深刻

最も不安な国・日本

 ・いままでみてきたように、西側先進国のほとんどの国が、“頻発する経済危機”に対して強い抵抗力を持っているとはいえません。

 その中でも特に不安なのが日本です。急速な高齢化と人口の減少で、日本が長期的に経済成長を実現させる潜在力は極めて限定的です。例えば、2025年までに年金暮らしの高齢者1人を労働人口2人で支える社会が到来します。こうした高齢者社会を政府が財政的に支えるのは簡単ではありません。

 

国際通貨基金IMF)は、たとえ、一時的な政治的混乱を招いたとしても、日本は「財政上のバランスを長期的に保つ大規模な政策転換を実地すべき」と進言しています。短期的には経済成長を犠牲にしないと、膨らむ一方の負債を解決することは出来ないとみています。

 

失速する中国経済

世界銀行の試算によると、2025年までの世界の経済成長の約3分の1を中国一国だけで担うことになります。もちろん、その貢献度はほかのどの国よりも大きなものです。

 

・順調にみえる中国経済ですが、中国もまた、危機を頻発する世界経済の打撃からは無縁ではいられません。中国経済が抱える弱点をみていきましょう。第一に、中国は経済先進国と同様、高齢化の問題に直面しています。現在、65歳以上の人口比率は8パーセントですが、2030年には16パーセントを超えます。

 

・経済が成長すると、国民は生活水準が上がることを期待します。豊かさを充分に感じられないと、国民の不満が爆発する危険が出てきます。景気が急失速し、政情不安が広がると、中国政府が内向き志向を強める可能性も高まります。経済がうまく回らない理由を国外に求めて国民を納得させようとするからです。

 

インドの躍進

世界銀行は、2025年までにインドが中国と並ぶ世界経済の「成長の柱」になると予想しています。成長の柱が1本から2本に増えることで、世界経済はより安定したものになるかもしれません。

 15~20年後、インドは日本やドイツを追い抜く、中国、米国に次ぐ経済大国に成長しているはずです。2025年、中国とインドの経済力を合わせると、その世界経済への貢献度は米国とユーロ経済圏を合わせた規模の約2倍にあたる見通しです。

 

再生エネルギーは不発

天然ガスの生産量が増えることで、2030年までに石炭から天然ガスへの切り換えが進みます。

 

国際エネルギー機関(IEA)は、2007~2050年の間にエネルギー全体に占める再生可能エネルギーの割合は4パーセントしか増加しないと見積もっています。2050年でもその状態ですから、2030年の世界では再生可能エネルギーが大きな存在になっているとは考えにくいのです。

 

<2030年の世界  異常気象は増加傾向に

・最近、洪水や干ばつ、竜巻(トルネード)や熱波などの極端な気象異常が頻発しています。こうした異常気象は、2030年に向けて増加する見通しです。

 

・気象変動は“食料の安全保障”にも重大な影響を及ぼします。最新の科学調査で、気温の異常変動や干ばつが穀物の収穫量に大幅なマイナスの影響を与えることが立証されました。食糧不足が続くと、各国が主要穀物の輸出制限などに乗り出す危険があります。

 

氷塊や氷河が溶け出せば、海面が上昇します。専門家の試算では、21世紀が終わるまでには今より1メートル上昇するとみられています。しかし、最近の傾向を加味すると、この試算を上回って海面が上昇する事態を想定せざるを得ません。

 

・現状の排出ペースが続けば、2050年までに大気中の温室効果ガスの量は2倍に増加してしまいます。これは気温が約2°C上昇することを意味します。

 

メガトレンド  権力の拡散  アメリカを始め欧米各国の力が衰え、世界は「覇権国家ゼロ」状態に

・2030年までには、国際社会の権力構造も大きく変わります。権力は「独占」状態から「分散」されていくようになります。具体的には、発言権を持つ国家の数が増える一方、国家ではない非公式な団体やネットワークの発言力も増すでしょう。

 

2020年代のどこかで、中国は米国を抜き世界第1位の経済大国になります。相対的に、低成長を続ける欧州や日本、ロシアの経済力は弱まります。

 

ゴールドマン・サックスは、今後高成長が期待できる国家11ヵ国を「ネクスト・イレブン」と呼んでいます。含まれるのは、バングラデシュ、エジプト、インドネシア、イラン、メキシコ、ナイジェリア、パキスタン、フィリピン、韓国、トルコ、ベトナムです。我々独自の試算によると、2030年までにこの11ヵ国の国力の合計は、EU27ヵ国の合計を抜くことになります。

 

中国の覇権は短命?

・それまでに中国はアジアのトップとしての地位を不動のものにしているでしょう。2030年には、中国のGDPは日本のGDPを140パーセント上回るとみられています。

 

ただし、「世界一の経済大国」としての中国の地位は意外にも短命となる可能性があります。

 

・2030年のインドは、「世界景気の牽引役」と呼ばれる現在の中国のような存在になっているでしょう。2030年の中国にとって、年率8~10パーセントの経済成長を続ける現在の中国は「遠い過去の栄光」になっているはずです。

 

・世界のあらゆる地域内で覇権国の交代が起きます。

 

・2030年までにはブラジルが「南米の巨人」としての地位を確立するでしょう。EU27ヵ国の間では、ドイツが安定的にリーダー役を務めるでしょうが、ドイツは高齢化社会とどう向き合うかという難問を抱えています。

 

抜かれる先進国

・旧モデルでは、2030年ごろに米国と中国の国力が並ぶとみられていましたが、新モデルでは中国はまだ米国に追いつけていません。米国が中国にトップの座を譲るのは、2040年以降になります。

  また、どちらのモデルでも日本の国力がじりじりと低下していく点は見逃せません。米国や欧州など、すべての先進国のグラフが右肩下がりです。

 

前例なき「覇権国ゼロ」時代へ

・2030年までに、一国で国際社会をリードするような「ヘゲモニー=覇権国」は消滅します。米国も中国もその役割を果たせません。その一方で、国家ではない団体やネットワークが国際社会での発言力を増すようになります。

 

・すでに、米検索サイトの「グーグル」や、「フェイスブック」といった巨大ネット企業が、政府よりも巨大でリアルタイムの情報を保有していることはご存知の通りです。人々はネットの情報から知識を得て、行動を起こすようになっています。そのため、こうしたネットの系の民間企業が、政府に負けない民意を動かす力を持つようになっています。

 

メガトレンド 個人の力の拡大  貧困層が激減し、アジアを中心に10億~20億人もの新たな中間所得者が誕生する

・今後15~20年間に世界が直面する多くの課題を解決するうえで、個人の力の拡大という要素はとても重要な役割を果たすでしょう。

 

・個人の力は強まりますが、職を得るための競争は激しくなります。そのため、個人の力は高まっているにもかかわらず、多くの人が将来や政府への不安を抱えたままの状態になる懸念もあります。

 

貧困層は5割(5億人)減る?

・現在、世界で約10億人が「極度の貧困」状態にあり、栄養失調であるとされています。極度の貧困とは、1日の収入が1.25ドル以下の状態と定義されています。

 

・極度の貧困層の現象は、東アジア、特に中国で顕著です。現在のジアの経済成長から推測すると、今後もこの減少傾向が続くことは間違いないでしょう。

 

台頭する新・中間所得層

・ひかえめに見積もっても、世界の中間所得者数は現在の約10億人から20億人超に増えるといわれています。2030年までに30億人を見込む試算もあります。

 

購買力が衰えていく米国と日本

・中間層の台頭は、政治へも影響を与えます。歴史的にみて、中間層が増えると民主主義を求める声が高まるとともに、ポピュリズム大衆迎合型の政治)や独裁政治が生まれやすくなります。一方で、1人あたりのGDPが1万5000ドルに達すると民主主義が定着し、独裁政治に戻る可能性はなくなるといわれています。

 

・米国や日本の中間層の購買力は、将来的にはとても小さなものになります。

 

・北米や欧州の中間層の購買力は今後十数年、年率0.6パーセントしか伸びません。

 

なくならない男女格差

・2012年に世界で男女の経済格差は60パーセント、政治参加格差は20パーセントしか改善されていません。男女格差の撲滅に成功した国はまだありませんが、女性の社会進出に一番積極的に取り組んでいるのは北欧の国々です。

 

・残念ながら、2030年の段階でも男女格差は残ります。

 

広がる「外部」との交流

スマートフォンスマホ)と呼ばれる高機能携帯端末のような第二世代の携帯技術の登場で、個人の力はますます強くなります。特に、こうした技術が発展途上の国々に導入されたときの影響力は図り知れません。

 

・2030年までにはイスラム社会に住むさらに多くの女性がソーシャル・メディアを通じた情報交換に参加することになるでしょう。そうなれば、保守的なイスラム教社会やそうした価値観を標榜する政府などが変革を求められる可能性があります。

 

<人類は、より健康に>

・2030年までに、人類の健康問題はより改善するでしょう。特に、高齢者の生活の質はますます向上するはずです。

 

・最新の医療が届きづらいサハラ砂漠南アフリカでも。2030年ごろには感染症による死者数と、(心臓病のような)感染症以外の死者数が逆転するとみられています。

 

・幼児の死亡率も劇的に減っています。ただ、豊かな国と貧しい国の間にある寿命の格差は、2030年になってもなくなることはないでしょう。

 

イデオロギーの衝突」が不安材料

・経済のグローバル化に伴い、欧米流の考え方が世界のあらゆる地域に浸透していきます。例えば、「科学的な立証」「個人主義」「政教分離」「法の順守」などが欧米を代表する価値観ですが、西欧的な豊かさを求める非・西欧国の多くがこうした理念を取り入れようと試みることでしょう。同時に、地元独自の文化や政治風土と相容れないと分かった場合に、こうした欧米化を拒否する可能性もあります。

 

ナショナリズム国家主義)の高揚にも注意が必要です。特に、未解決の領土問題が多く、急速な経済発展が進む東アジア地域の動向などが懸念されています。

 

   

 

『予言の日本史』

島田裕巳  NHK出版   2014/9/9

 

 

 

オウム真理教の事件へとつながった『ノストラダムスの大予言

<まさに一世を風靡した『ノストラダムスの大予言

戦後の日本社会において、もっとも大きな影響を与えた予言をあげるとすれば、それが『ノストラダムスの予言』であることは間違いない。これは、1999年7月の世界の終わりを予言したものだった。

 

ノストラダムスは、フランスのルネサンス期の医師であり、占星術師だった。本命は、ミシェル・ド・ノートルダムである。ノストラダムスは、ノートルダムラテン語にしたものである。彼は1503年12月14日(21日とも)に生まれ、1566年7月2日に62歳で没している。

 

・このノストラダムスの予言が日本で広く知られるようになるのは、作家・ルポライター五島勉の著作『ノストラダムスの大予言』(祥伝社ノン・ブック)を通してであった。この本の副題は「迫りくる1999年7の月、人類滅亡の日」となっていた。

 

ノストラダムスの大予言』は、最終的に209万部に達した。続編も9冊刊行され、それぞれがかなりの売れ行きを示した。最後の『ノストラダムスの大予言 最終回答編 1999年“恐怖の大王”の正体と最後の活路』は、人類滅亡の年とされた1999年の前年98年7月に刊行されたものだが、これもこの年の新書・ノンフィクション部門で第3位に入っていた。

 『ノストラダムスの大予言』のシリーズは、1973年から98年まで、25年間にわたって売れ続けたことになるしかも、そこに示された予言は、その間、日本社会にかなり大きな影響を与えた。

 

同じく大ヒットを記録した『日本沈没

こうした人類の終わりを予告するノストラダムスの予言を信じさせる上で、一つの大きな役割を果たしたのが、SF作家の小松左京が刊行した『日本沈没』だった。

 この小説は、『ノストラダムスの大予言』が刊行される8ヶ月前の1973年3月に出版されている。上・下2巻だったが、上巻が204万部、下巻が181万部売れ、合計385万部に達した。一大ベストセラーである。

 『日本沈没』の物語は、日本列島太平洋岸におけるマントル対流が急激な変化を起こすことによって、その上に乗っているプレートが大きく動き、日本列島に破滅的な影響が及んで、その大部分が海底に沈んでいこうとしているという設定から出発する。

 

オウム世代がノストラダムスの予言から受けた影響

オウム真理教の教祖である麻原彰晃は、『ノストラダムス秘密の大予言――1999年の謎』という本を1991(平成3)年に刊行していた。この本のなかには、麻原と信者の一行がノストラダムスの生地であるフランスに赴き、原本にあたって、その新たな翻訳を試みた話が出てくる。

 その調査の結果、問題の部分は「1999年の7月/恐怖の大王が天からやってくる/神の御使いモーセが甦る/未来の前に軍神がボン教の予言にしたがって統治する」と訳せるというのである。これは、フランス語で幸福を意味するbon-heurの、bonをボン教チベット民族宗教)に当てはめたかなり強引な翻訳である。

 その試みの評価はともかく、麻原がわざわざフランスまで出掛けていき、ノストラダムスの予言の新解釈を試みたのは、それだけ、オウム真理教に集まってくる人間たちがノストラダムスの予言に強い関心をもっていたからである。

 オウム真理教の前身である「オウムの会」が発足したのは1984(昭和59)年のことである。ちょうどそれは、日本がバブル経済に突入していく時代にあたっていた。87年には「オウム神仙の会」を経て、宗教教団としてのオウム真理教が誕生している。84年は、五島勉の『ノストラダムスの大予言』が刊行されてから11年目にあたっており、幼少期にこの本の影響を強く受けた世代は、この時点で20歳前後になっていた。オウム真理教に入信してきた信者の多くは、まさにこの世代である。

 

陰惨なテロリズムの原点

・ただ、この救済という考え方は、オウム真理教の信者たちが犯罪行為に手を染めていく上で、その行為を正当化する役割を果たした。

 

オウム真理教は、民間の一宗教団体であるにもかかわらず、化学兵器サリンを製造し、それを使用し、数多くの被害者を生んだ。ほかにも、VXガスなどを製造し、こちらも実際に教団に敵対する人物を殺害するために使用された。オウム真理教の引き起こした事件はどれも陰惨で、その行為はまさに宗教的なテロリズムと言えるものだった。

 

最後に取り上げたノストラダムスの予言は、一時期、若い年齢層の人間に対してかなり大きな影響を与え、それはオウム真理教の事件を生む一つの要因ともなった。1999年に世界が終わるという予言を信じた人間たちがいなかったとしたら、あの陰惨な事件は起こることはなかったかもしれない。 

 だが、ノストラダムスの予言は、オウム真理教の事件が起こり、さらには世の終わりが訪れるとされた1999年が何ごともなく過ぎ去ってしまったことで、その力を失った。世の終わりと言えるだけの壊滅的な事態には至らなかったのだから、ノストラダムスの予言は外れたのだ。あるいはそれは、ノストラダムスが予言を外したというよりも、ノストラダムスの残した象徴的な詩をもとに、1999年7月に世界は終わると喧伝した人々の予言が外れたということかもしれない。

 

天理教を巨大教団に押し上げた「陽気ぐらし」の予言

天理教の衝撃が松下幸之助の経営哲学を生んだ

・幸之助は、拡大工事が進められていた神殿の広大さや、掃除が行き届いていて塵一つ落ちていないことにも驚かされるが、建物の大半が信者の奉仕によって出来上がっていることに、とくに強い衝撃を受ける。無償奉仕の精神が幸之助を感動させ、それがものを安価に、無料に近い価格で生産する水道哲学の提唱に結びついたのである。

 

お産の神さまとして知られた中山みき

なぜ天理教では「神」が「親」としてとらえられるのか

・こうしたおびや許しやさづけだけなら、みきが行っていたのは、ほかの民間宗教家と変わらないレベルでの呪術的な行為に過ぎなかった。

 事実、みきの周囲に形成された宗教集団においては、最初、「天龍王命」という神が祀られていた。天龍王命という名称からして、民間信仰のなかの龍神の類かと思われる。

 ただし天理教では、天龍王命は、やがて天倫王命や天輪王命と呼ばれるようになり、最終的には天理王命へと行き届く。その過程で、龍神としての性格は失われていったようにも見えるが、後に述べる天理教独自の神話には蛇が登場するので、新たな形で龍神は生き残ったとも言える。

 注目されるのは、松下電器産業でも、本社や分社、あるいは工場ごとに龍神を祀っていることで、中心となるのは、白龍、黄龍、青龍、赤龍、黒龍の5つの龍神である。ただ、これは天理教の影響ではなく、幸之助の宗教方面の顧問として影響を与えた真言宗醍醐寺派の僧侶、加藤大観のアイディアによるものだという。

 天理王命は、「親神」とも呼ばれ、みきはその親神そのもの(親さま)と考えられていく。そもそも神が親としてとらえられるのは、天理王命が人類を生み出した創造神だからである。

 

極めて素朴な「陽気ぐらし」の予言

天理教の教えは非常に素朴なもので、人間には誰でも、をしい、ほしい、にくい、かわい、うらみ、はらだち、よく、こうまんの8つのほこりがついてしまうので、それを、ておどりなどをくり返すことではらう必要があると説かれる。こうした実践は、陽気ぐらしを実現するための手立てとして考えられている。

 そもそも未来に実現される理想の社会を陽気ぐらしという平易なことばで表現したところに、天理教が庶民の信仰であったことが示されている。これは幸之助の水道哲学にも通じる。日々の暮らしにおいて、さまざまな苦難や苦労に直面し、生きていくこともままならなった庶民にとって、親神への信仰をもつことで陽気ぐらしが実現されるというみきの予言は、極めて魅力的なものに映ったに違いない。

 

戦後日本の宗教にまで影響を与えた大本「立替之説」

<予言から出発した教団・大本>

分派を多く生んだ新宗教として名高いのが、大本である。大本の流れを組むものとして、よく知られているのが成長の家、白光真宏会世界救世教などである。この系列の教団では予言ということが重要な意味をもっており、分派についても、予言がその契機になっていたりする。

 大本の開祖となったのは出口なおである。女性教祖という点では、天理教と共通し、教祖の神憑りからはじまったところでも両者は似ている。

 

・なおが53歳のとき、夫が亡くなり、生活は困窮した。それがなおの神憑りに結びつくが、最初に神憑りしたのは、なおではなく、他家へ嫁いでいた三女で、長女がそれに続いた。これは、「集団ヒステリー」とも言えるもので、なお自身が神憑りしたのは彼女が57歳のときだった。腹のなかに強い力を発するものがあって、それが突然大きな声になって表に出たのである。

 当時、綾部周辺では金光教が勢力を拡大しており、なおは最初、自らに宿った神を、金光教の金神としてとらえ、「艮(うしとら)の金神」と呼んでいた。艮は、祟り神の潜む鬼門の方角である。祟り神が実は善神であり、それを表に出さなければならないと、なおは考えたのである。

 

金光教の方は、赤沢文治(後には金光大神)が開いた新宗教で、彼は42歳のときに大病し、金神に対する無礼がその原因となっていると考えた。そこから、神の意志にかなうような生活を実践することを宗教活動の中心におき、日常倫理の確立をめざした。その点で、予言という側面は見られない。 

 そうしたこともあり、なおは、自分の信仰と金光教の信仰の違いをしだいに意識するようになり、1897(明治30)年には、金光教から独立している。

 

弥勒信仰と大本の奇妙なつながり

・なおは王仁三郎の霊魂が、みろくの神の霊であるという神示を受けていた。みろくとは、弥勒菩薩のことである。56億7000万年後に下生するとされた弥勒菩薩が、それ以前に地上にあらわれ、人々を救済するという下生信仰が存在した。食行身禄が実践したように、江戸時代には即身仏になることで、弥勒(身禄)の世を実現しようとする信仰運動も起こった。大本の信仰は、その延長線上にあるものだった。