＜貧困層は5割（5億人）減る？＞
・現在、世界で約10億人が「極度の貧困」状態にあり、栄養失調であるとされています。極度の貧困とは、1日の収入が1.25ドル以下の状態と定義されています。
・極度の貧困層の現象は、東アジア、特に中国で顕著です。現在のジアの経済成長から推測すると、今後もこの減少傾向が続くことは間違いないでしょう。
＜台頭する新・中間所得層＞
・ひかえめに見積もっても、世界の中間所得者数は現在の約10億人から20億人超に増えるといわれています。2030年までに30億人を見込む試算もあります。
＜購買力が衰えていく米国と日本＞
・中間層の台頭は、政治へも影響を与えます。歴史的にみて、中間層が増えると民主主義を求める声が高まるとともに、ポピュリズム（大衆迎合型の政治）や独裁政治が生まれやすくなります。一方で、１人あたりのGDPが1万5000ドルに達すると民主主義が定着し、独裁政治に戻る可能性はなくなるといわれています。
・米国や日本の中間層の購買力は、将来的にはとても小さなものになります。
・北米や欧州の中間層の購買力は今後十数年、年率0.6パーセントしか伸びません。
＜なくならない男女格差＞
・2012年に世界で男女の経済格差は60パーセント、政治参加格差は20パーセントしか改善されていません。男女格差の撲滅に成功した国はまだありませんが、女性の社会進出に一番積極的に取り組んでいるのは北欧の国々です。
・残念ながら、2030年の段階でも男女格差は残ります。
＜広がる「外部」との交流＞
・スマートフォン（スマホ）と呼ばれる高機能携帯端末のような第二世代の携帯技術の登場で、個人の力はますます強くなります。特に、こうした技術が発展途上の国々に導入されたときの影響力は図り知れません。
・2030年までにはイスラム社会に住むさらに多くの女性がソーシャル・メディアを通じた情報交換に参加することになるでしょう。そうなれば、保守的なイスラム教社会やそうした価値観を標榜する政府などが変革を求められる可能性があります。
＜人類は、より健康に＞
・2030年までに、人類の健康問題はより改善するでしょう。特に、高齢者の生活の質はますます向上するはずです。
・最新の医療が届きづらいサハラ砂漠以南アフリカでも。2030年ごろには感染症による死者数と、（心臓病のような）感染症以外の死者数が逆転するとみられています。
・幼児の死亡率も劇的に減っています。ただ、豊かな国と貧しい国の間にある寿命の格差は、2030年になってもなくなることはないでしょう。
＜「イデオロギーの衝突」が不安材料＞
・経済のグローバル化に伴い、欧米流の考え方が世界のあらゆる地域に浸透していきます。例えば、「科学的な立証」「個人主義」「政教分離」「法の順守」などが欧米を代表する価値観ですが、西欧的な豊かさを求める非・西欧国の多くがこうした理念を取り入れようと試みることでしょう。同時に、地元独自の文化や政治風土と相容れないと分かった場合に、こうした欧米化を拒否する可能性もあります。
・ナショナリズム（国家主義）の高揚にも注意が必要です。特に、未解決の領土問題が多く、急速な経済発展が進む東アジア地域の動向などが懸念されています。
『私は宇宙人と出会った』
秋山眞人 ごま書房 1997年4月30日
＜宇宙人の未来予測（世界編）＞
（中国）
・「中国はこれからの地球の変化の大きなポイントになっていく。とくに内乱が起こる可能性が強く、それが引き金となって第3次世界大戦へと進むかもしれない。香港の返還によって思想的・経済的な大きな遅れがあり、アメリカとの対立構図が更に強くなる。これは東洋文明対西洋文明の対立といってもいい。また、2015年から2030年の間に4つの国に分割される可能性もある」。
『世界を見る目が変わる50の事実』
＜50の事実＞
- 日本女性の平均寿命は84歳、ボツワナ人の平均寿命は39歳
- 肥満の人の3人に1人は発展途上国に住んでいる
- 先進国で最も妊娠率が高いのは、米国と英国の10代
- 中国では4400万人の女性が行方不明
- ブラジルには軍人よりも化粧品の訪問販売員のほうがたくさんいる
- 世界の死刑執行の81％はわずか３カ国に集中している。中国、イラン、米国である
- 英国のスーパーマーケットは政府よりも多くの個人情報をもっている
- EUの牛は一頭につき１日2.5ドルの助成金を受け取る。年額にすると世界旅行が可能だ
- ７０カ国以上で同性愛は違法、９カ国で死刑になる
- 世界の5人に１人は1日1ドル未満で暮らしている
- ロシアで家庭内暴力のために殺される女性は、毎年1万2000人を超える
- 2001年、何らかの形成外科手術を受けたアメリカ人は1320万人
- 地雷によって、毎時間１人は死傷している
- インドでは4400万人の児童が働かされている
- 先進国の国民は年間に7キロの食品添加物を食べている
- タイガー・ウッズが帽子をかぶって得るスポンサー料は、１日当たり5万5000ドル。その帽子を作る工場労働者の年収分の38年分
- 米国で摂食障害を患っている女性は700万人、男性は100万人
- 英国の15歳の半数はドラッグ体験済み。4分の1は喫煙常習者
- ワシントンDCで働くロビイストは6万7000人。連邦議員１人に対し125人
- 自動車は毎分、２人を殺している
- 1977年以降、北米の中絶病院では8万件近い暴力事件や騒乱が起きている
- マグナルドの黄色いアーチがわかる人は88％。キリスト教の十字架はたった54％
- ケニアでは家計の3分の1が賄賂に使われる
- 世界の違法ドラッグの市場規模は4000億円ドル。製薬市場とほぼ同じ
- アメリカ人の3人に１人は、エイリアンがすでに地球に来たと信じている
- 拷問は150カ国以上で行われている
- 世界では7人に１人が日々飢えている
- 今日の米国に生まれる黒人新生児の３人の１人は刑務所に送られる
- 世界で3人に１人は戦時下に暮らしている
- 2040年に原油は枯渇するかもしれない
- 世界の喫煙者の82％は発展途上国の国民
- 世界の人口の70％以上は電話を使ったことがない
- 近年の武力紛争の4分の1は天然資源がらみ
- アフリカのHIV陽性患者は約3000万人
- 毎年、10の言語が消滅している
- 武力紛争による死者よりも自殺者のほうが多い
- 米国で、銃を持って登校し退学になる生徒の数は、平均して週に88人
- 世界には「良心の囚人」が少なくとも30万人いる
- 毎年、200万人の女性が性器切除される
- 世界中の紛争地帯で戦う子供兵は30万人
- 英国では総選挙の投票者数よりも、テレビ番組でアイドル選びに投票した人のほうが多い
- 米国のポルノ産業の規模は年間100億円ドル。海外援助額と同じである
- 2003年、米国の防衛費は約3960億ドル。「ならず者国家」７カ国の防衛費総計の33倍
- 世界にはいまも2700万人の奴隷がいる
- アメリカ人が捨てるプラスチック・ボトルは1時間に250万本。並べると、3週間分で月に達する
- ロンドンの住民は、監視カメラで１日300回撮影される
- 毎年、西欧向けに人身売買される女性は12万人
- 英国で売られるニュージーランド産キウイは、その重量の5倍の温室効果ガスを排出している
- 米国は国連に１０億ドル以上の未払い金がある
- 貧困家庭の子供たちは、富裕家庭の子供たちに比べて、3倍も精神病にかかりやすい
＜「50の事実」に何ができるか＞
・読み進めていくうちに、いくつかのことが明らかになるだろう。何より、世界を取り巻く問題の多くは、富める先進国と貧しい途上国との、醜い不平等に起因していることだ。
＜私は、これら50の事実が世界を変えると確信している。＞
・「思いやりがあり、行動力のある人々は、たとえ少人数でも世界を変えられる――それを決して疑ってはなりません。実際、それだけがこれまで世界を変えてきたのですから」
＜中国では4400万人の女性が行方不明＞
・2002年10月、中国の新華通信社は最新の国勢調査を発表した。それによると、2000年には女児100人に対し、男児は116.8人生まれていた。そこには、かすかだがはっきりと警告の響きが感じられた。過去2回の国勢調査と比べても、この男女比は拡大している。『上海スター』 紙は、こうした傾向が続けば、約500万人の中国人男性が結婚相手を見つけられなくなると伝えた。そうなれば、家庭、経済、社会的サービスにも問題が生じるだろう。ある専門家は、自暴自棄になった男性による女性の誘拐が増えるとさえ警告している。
・この不均衡は、中国やインドをはじめ、東アジアや南アジアにおいて男の子を望む傾向が強いために生じた。女の子を望まない親たちは、性別診断で胎児が女児とわかると、中絶に走る。実際に生まれても、女児の多くは生後数日から数週間で殺されてしまう。親たちはそれを自然死に見せかけるために、手を尽くして警察や衛生当局の目を欺く。幸いにも生き延びた女児も、出生届は出されない。その結果、教育や福祉ばかりか、充分な食事さえ与えられない日陰の生涯を歩む。
・インド、中国、台湾の出生率は着実に下がりつづけて西欧並みになりつつあるが、それでも女児への偏見は根強い。
・出生登録をされない子供たちには、どんな運命が待ち受けているのか？法律的には、彼らは存在を認められていない。だから学校に行くこともできず、公的機関の診療も受けられない。彼らの生活条件は、ひどく限られている。
＜アメリカ人の3人に1人は、エイリアンがすでに地球に来たと信じている＞
・30％の人々が「これまでに報告されている未確認飛行物体の一部は、他の文明からやってきた本物の宇宙船」だと答えており、45％のアメリカ人が地球外知的生命体はすでに地球に訪れていると回答している。
・実際、軍の発表と目撃者の言い分には食い違いがあった。エイリアンの死体が、いまやすっかり有名になったロズウェル空軍基地の「エリア51」に運びこまれるのを見たという人々もいる。1994年には、「エイリアン検死」の様子であるとのふれこみの怪しげなビデオも出回った。
『世界を見る目が変わる50の事実』
＜70カ国以上で同性愛は違法、9カ国で死刑になる＞
・同性愛が死刑の対象になる国が9カ国ある。モーリタニア、スーダン、アフガニスタン、パキスタン、チェチェン共和国、イラン、サウジアラビア、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ），そしてイエメンである。
・1979年のイランにおけるイスラム革命以来、4000人以上の同性愛者が処刑されたと推計されている。
・世界で70カ国以上がレズビアン、ゲイ、同性愛者、あるいは性倒錯者を差別する法律を有している。
・社会においては同性愛は「病気」として扱われ、ゲイやレズビアンは精神医療による「治療」を強いられてきた。
・しかし、多くの国々で事態は変わりつつある。2003年6月、米最高裁判所は、同性カップルの性的行為を禁じるテキサス州法に違憲判決を下した。この判決は、テキサスだけでなく、他の13州における類似の法律を一挙に無効にすることになった。
・さらに同性愛のカップルも異性愛のカップルと同じように子供を育て、家族の絆を持ち、結婚に関する判断を下すことができるとした。これらは米国憲法に保障された権利と確認したのである。
・米国市民自由連合はこの判決を「ＬＧＢT(レズビアン、ゲイ、両性愛者、性倒錯者)にとって、これまでで最も有意義な判例」と呼んだ。
・国際人権団体も同性愛を公言する人々の保護を求める働きかけで注目を集めており、おそらくはそれがまた保護手段になっているだろう。
『日本の未来100年年表』
洋泉社ＭＯＯＫ 2017/10/19
人口減少時代を勝ち抜く鍵は先を見通す力にある！
2025年 ロボット手術で人類はがんを克服
2030年 地方から銀行が消える 2031年 年金制度が破綻
2040年 日本が先進国でなくなる
2045年 ＡＩが人間の能力を追い抜く
2065年 女性の平均寿命が90歳以上
2100年 平均気温が4°Ｃ上がる 2117年 60万人が火星に移住
＜これからニッポンで起こること＞
＜2019年 日本の労働力人口に変化が表れる！＞
・高度外国人材が永住権を取得 日本人の雇用が奪われる⁉
・育児以外にも、労働力率が下がるシーンがある。それは親の介護だ。これは性別や独身・既婚を問わず、誰もが直面する問題である。日本人の平均寿命は延びており、これに伴い高齢者の介護問題は避けては通れない。法整備が進められているものの、介護のために休職を余儀なくされることも考えられる。
＜2020年 記念すべきオリンピックイヤー＞
＜2020年 自動運転車を実用化＞
・労働力人口が6589万人に減少
・ジェネリック数量シェア80％以上に
＜2020年代後半までに＞
＜2022年 衆院選にアダムズ方式適用＞
・高校で「歴史総合」が必須科目に
・ドイツで原発全廃
・インドが人口世界一に
＜2025年 農政が変化し農業が成長産業に＞
・農業人口は減るが農業産出額は上向く ⁉ 農業とほかの産業との融合も起きている
・これまで農業は成長産業になり得なかったのは、零細兼業農家の存在にほかならない。「農政トライアングル」は彼らを必要として保護政策をしてきた。ただ、これを支えた零細な兼業農家が大量離農することで、このトライアングルは徐々に弱体化するはずだ。その結果、農政は産業政策としての色合いを増してくるだろう。
＜2025年 ロボット手術と放射線、抗がん剤治療が組み合わされる＞
・負担が少ない治療法を確立、人類はがんを克服する？
・新設住宅着工戸数は約67万戸に減少
＜2026年 地域から首都郡へと人口流出が加速 ⁉＞
・地方自治体は人口減少で不要となるのか
・確かに地方には多くのシャッター商店街が存在する
・地方の中核都市が成長し地方で起業する人が増加
＜2030年 18歳人口減少と「高大接続改革」の進展＞
・人生で3回の高等教育が当たり前になる ⁉
・今後10～20年で約半数の仕事がＡＩやロボットで代替可能だという試算が、国内外で出されていることをご存知の方も多いかもしれない。
＜2030年 地方銀行の淘汰が加速 ⁉＞
・銀行の数自体が減っていき金融機関の再編が本格化する
＜2030年 再生医療の国内市場規模が1兆円に＞
＜2030年 農家から“農業法人”へと転換が進む＞
・農業従事者数が半減し、「スマート農業」が一般化する
・農作物の品種改良においてもバイオテクノロジーのさらなる進化により成熟し、ゲノム編集が容易に行われ、現状栽培が困難なエリアで生育可能な新品種の開発が盛んになる。
・厚生年金の積立金が枯渇 ⁉ 制度自体が破綻する？
・社会保障制度は、国民生活を守るべき大切な制度である。少子高齢化が進む現代では、支出が年々増える傾向にある。この財源を確保するべく、年金の受給年齢の引き上げや、高額療養費の見直しなどの制度改正が繰り返し行われているため、未来予測をするのが難しい分野だ。
＜2033年 不動産業界の未来は決して暗くない？＞
・日本の空家率は3割強になる ⁉ 空き家率上昇は住宅供給過剰が原因 ⁉
・2033年、空家数は約2170万戸、空き家率は30.4％に上昇
・将来は大都市圏への人口集中傾向が顕在化
（惑星探査に遺伝子を改変する）地球外の惑星でも生存できるように遺伝子操作された宇宙飛行士が探査に派遣される――。こんな未来はＳＦ小説の中だけではなく、実際に可能となるかもしれない。
＜新医療にも副作用克服の課題あり＞
・荒唐無稽とも思える話から始めたが、もちろんこのような「デザイナーズベビー」は倫理的にも法的にも禁止されている。ただ、再生医療や遺伝子治療はもはや日進月歩で、その躍進ぶりはとどまるところを知らない。
・iＰＳ細胞では免疫反応を起こしにくいタイプの細胞を利用することで、2015年10月に加齢横斑変異症の治療に応用、初めて移植手術を成功させた。術後1年を経て、がんなどの異常が見られず、iＰＳ細胞を使った世界初の治療となったのだ。
＜臓器再生が可能に医療の新時代が到来＞
・まず、遺伝子診断によるオーダーメイド医療、オーダーメイド創薬が将来、格段に進歩する。患者個々人の疾患により適した医薬品が遺伝子診断によって、より安全に正確に使われるようになるだろう。
・再生医療の分野では、iＰＳ細胞に限らずＥＳ細胞や間葉系幹細胞を使った治療が進んでいく。これら幹細胞からは、肝臓や膵臓、骨格筋、心筋、血液、神経、皮膚といった組織の細胞を文化させることができるから、脊髄損傷といった重傷の患者の身体機能を回復させることができるようになる。
前述した神経変性疾患であるパーキンソン病は、すでにドーパミン神経の前駆細胞をiＰＳ細胞で作り出し、それをモデル動物のサルに移植しての治療が行われている。この研究者は、サルでの成功により次はヒトでの治験に進むとしているから、近いうちにパーキンソン病も遺伝子治療で治るようになるかもしれない。
さらに技術が進歩すれば、生体外で各臓器や組織などの生存を長期間維持させ、移植に使うことができるようになる。
クローン技術が可能になれば、ブタなどのヒトに近い実験動物をつかってヒトの臓器を成長させたり、胚発生の機構を使ってヒトの肝臓を作ったりするようになる。また、血液を作り出したり、神経系の機能を再現することができるようになるかもしれない。
＜2035年 生涯未婚率が男性で約3割、女性で約2割に達する＞
＜2037年 少子高齢化、人口減少時代を迎え、鉄道には厳しい時代に＞
・リニア中央新幹線が大阪まで開通するも、その先は不透明？
＜2040年 国境を越えた地球規模でのマネー革命が始まった＞
・仮想通貨はグローバルマネーとして通貨と同等に扱われるようになる⁉
＜2040年 日本が先進国から転落する危機に！＞
・豊かさを手に入れた世界は資本主義の行き詰まりに陥る
・豊かさを手に入れた世界は資本主義の行き詰まりに陥る。人口減少時代に突入するなど経済が好転する兆しが見えない。果たして、日本経済の未来に明るい兆候が表れるのは、いつになるのだろうか。
・（低成長が続く日本は1人当たりのＧＤＰに注目）今の内閣が掲げる働き方改革は労働時間を減らし、能率のよい仕事環境を作り生産性を上げていこうというものである。しかし、コスト効率の悪いサービスまで過剰サービス状態となり、生産が上がっていない。日本の企業の利益率はアメリカのそれと比べても低いままである。
このような状態の中、先進国の中でも祝日の一番多い日本は、高度成長時代に比べて労働時間が30％も減少しているといわれている。生産性の上がらないまま働く時間が短くなり、成長も鈍化していくのであろうか。いずれ日本は先進国から転落する日がくるのではないかと心配している。
＜2045年 シンギュラリティによって完全自動運転車が実現！＞
・人々の自動車への関心がなくなっていく ⁉
・2045年、ＡＩが人間の能力を追い抜く
＜2050年 バーチャル空間がどんどん現実に近づいていく＞
・体に装置を埋め込む「裸眼ＶＲ/ＡＲ」が実現 ⁉
・世界の子ども人口（4歳以下）の約40％をアフリカ大陸が占める
・2050年、日本の人口が9707万人に減少。日本の高齢化率（65歳以上）が38.8％
＜2050年 ついにヒトを超える人工知能が登場 ⁉＞
・技術のブレイクスルーにより汎用型ＡＩが誕生する ⁉
・世界の人口は97億人、65歳以上の人口は2015年の2.6倍の16億人に
＜2056年 世界の人口が100億人に到達＞
＜2060年 原子力や水素自動車は爆増するのか？＞
・再生可能エネルギー減の成長がピークを迎える
・2060年、日本の人口が8673万人に減少
・2060年、生産年齢人口（15～64歳人口）は2010年度比45％減の4418万人に
・2060年、65歳以上の有権者の割合が46.7％に増加
・2060年、国民1.2人で高齢者1人を支える「肩車型」に
＜2065年 女性の平均寿命が90歳以上に、高齢化率が4割になる＞
・人生100年時代に突入？ 超長寿社会がやってくる。
・（いびつな人口ピラミッドが意味するものとは？）
その理由は、人口ピラミッドにいくつかの山、つまり、いくつかの人口規模が多いコーホート（世代）があるためである。これが、いわゆる団塊の世代、および団塊ジュニアであり、全世代の中で突出して人口が多い、その結果、これらの世代が老年人口に達するとき、一挙に高齢化が進むように見えるのである。
・老年人口は2115年には、1943万2000人になると見込まれている。2015年の同人口の規模が3386万8000人である。このことは、今後100年の間に老人人口でさえも、現在のおよそ3分の2にまで減少することを意味しているのだ。
・（超高齢化社会の到来。90歳超の高齢者が増える）人口推計によれば、死亡中位仮定で2065年に女性の平均余命は91.35歳、高齢化率は約4割となる。
・例えば2017年に公表された最新の生命表によると、75歳まで生きた男性は、平均してさらに12.03年、つまり、平均して87歳くらいまで生きる可能性があると見込まれている。さらに驚かされるのは、100歳に達した男性でさえ、平均的にあと2.18年程度生きると見込まれていることだ。人は我々が思うよりも長生きする可能性があるのだ。
・出生率が1.3に近づき子どもの数が人口の約1割に
・2155年、さらなる少子化によって0～14歳の年少人口は、520万人まで減少し続ける。
・2065年、日本人の8人に1人が外国に由来する人々からなる。若年層に広がる国際化の潮流。
・日本は、移民を受け入れるべきか、規制すべきか。さまざまな意見はあると思うが、日本が年間75万人の外国人を受け入れることができれば、人口は増加に転じるとの推計もある。
・（周囲に外国に由来する人が当たり前のように存在する）2015年の国勢調査では、外国籍人口は177万5446人（総人口比1.4％）だった。しかし、もともとは外国籍であったものの後に日本国籍を取得した帰化人口や、両親のうち、いずれかが外国籍である国際児人口を推計した研究によると、これらの人々を合わせた外国に由来する人口は332万5405人（総人口比2.6％）と、国勢調査の倍近くに達すると見込まれている。
・さらに同研究から、外国に由来する人口の将来的な推移を推計した結果を参照してみよう。これによれば、2040年には726万732人、2065年には1075万6724人になると見込まれている。
・2065年に日本の総人口はおよそ8800万人になるとされていたことから、両者を比較可能なものとすれば、将来的には8分の1くらいが外国に由来する人口によって占められることになる。
・今、なぜハーフのタレントやスポーツ選手が多く活躍しているかといえば、日本がすでにこうした人たちを多く抱える社会になってきているためであるということができる。
＜2065年 世界の人口は103億人、65歳以上の人口は2015年の3.2倍の19億人に＞
＜2065年 高速道路の料金徴収が満了＞
＜2100年 上昇し続ける世界の気温＞
・100年後には4.8°Ｃも上がり氷河や海氷面積が激減 ⁉
（気候変動と地球温暖化問題のこれから）世界がこれから追加的に温室効果ガスの削減に努力しなかった場合、2100年の世界平均気温は3.7～4.8°Ｃと大幅に上昇するとの予測や、今世紀末には穀物生産量が50％以上減少するという予測が約2割を占めるなど、2100年が心配になる研究結果も多く示されている。
（温暖化が日本に与える影響とは）日本にはどのような影響が出ると予想されているのだろうか。先ほど紹介した報告書をもとに作られた「2050年の天気予報」では、穏やかな四季を持つ国、日本とは思えない未来を描き出している。
・東京の真夏日連続50日、熱帯夜60日
・熱中症など暑さの影響で亡くなる方約6500名
・京都の紅葉の見ごろはクリスマスごろ/沖縄のサンゴの白化が深刻化
・上陸時の風速が65メートル、沿岸部に5～10メートルの高潮をもたらすスーパー台風の襲来
（気候変動への対処は世界的に大きな課題）このように、気候変動問題は人類が直面する大きな課題のひとつだ。そのため、国際的な取り組みも議論されている。「国連気候変動枠組み条約」には、世界190か国以上が参加し、毎年締約国の会合を行っている。
・パリ協定が成立したのには理由がある。実はパリ協定のもとでは、自国の目標は自国で決めるうえ、達成できなかったとしてもとりたて罰則はない。
・しかしすでにアメリカのトランプ政権は、パリ協定からの離脱を表明した。国際的な温暖化対策はまだまだ前途多難な状況にある。
とはいえ、明るい兆しも見えてきた。再生可能エネルギーが世界では大きく価格が下落しつつあることだ。太陽光や風力発電など温室効果ガスを出さないやり方でエネルギーを手にすることができるようになれば、社会の発展と温暖化対策を両立することができるようになるだろう。
とはいえ、明るい兆しも見えてきた。再生可能エネルギーが世界では大きく価格が下落しつつあることだ。
・2100年、世界の人口は112億人、65歳以上の人口は2015年の4.2倍の25億人に
・2100年、イスラム教が世界人口に占める割合で世界最大の宗教に
・2100年、日本の人口が約8300万人で世界30位に（2015年11位）
＜2115年 日本の人口は約5000万人に！＞
・将来の日本人の総数は、ある程度の確度で100年後まで数値を導きだすことができる。
・日本の将来の推計人口で最も引用されるのが、「2065年に日本の総人口が8808万人に減少する」という数字、現在の人口の7割近くになるわけです。
・次に、外国人の国際人口移動については、例えば今後、中長期的に年間75万人を受け入れたと仮定しましょう。すると2115年には総人口が1億5753万人と、今よりも約3000万人ほど増えると見込まれています。しかし、これが年間50万人の場合には、総人口は減少すると見込まれています。現時点では年間15万人くらいですから、5倍以上を受け入れないと日本の総人口は増えないことを意味しています。
・毎年100万人を受け入れているというアメリカでは、経済成長率の3分の1くらいは移民による経済効果といわれています。75万人というと、今のドイツくらいです。このように大きな変化があれば日本の人口は増えますが、このハードルはかなり高いと言わざるを得ません。
・結論としては、日本の人口は、ほぼ確実に減ると見てよいでしょう。出生率の改善だけでは追いつかず、移民をドイツ並みに受け入れるといった、かなり大きな変化が起きない限り確実に減少します。これは、現状を踏まえて推計した、かなり確度の高い未来の日本人の姿といえるでしょう。
・（老年人口（65歳以上））2015年の3387万人からさらに増え続け、2042年の3935万人でピークを迎え、2065年時点では3381万人となる。それでも日本人の4割近くが高齢者になる。
・100年後の日本の人口は現在の半分以下まで減少する。
