『あなたのすぐ隣にいる中国のスパイ』
鳴霞 千代田情報研究会 飛鳥新社 2013/4/6
＜「日本人がいかに易々と中国人に騙されるか」＞
・来日後の私は、大学や兵庫・大阪の中国語学校で教える傍ら、日本企業の通訳もしていたが、その折痛感したのは「日本人がいかに易々と中国人に騙されるか」である。
＜中国人学者たちの怪しい行動＞
・日本企業は「人権」「友好」「学術研究」という冠をつければ、技術も機密も公開、資金まで提供して丁寧に教えてくれると、中共政府は見くびっている。この状態こそ、日本が「スパイ天国」であると揶揄され、世界から嘲笑の的になっている理由である。
中共は「スパイの21世紀的役割は、技術的遅れを埋め合わせる機密情報の入手」と規定している。国家として科学技術力が欠けていることを認識し、先進各国の先端技術を欲しがっている。しかし、先端技術を習ったり買ったりするような状況は想定していない。
中共は、習うこと、または習うことによって入手した技術は古いもので、最先端のものではないという認識を強く持っている。
＜美女スパイの手口＞
・中国のスパイ活動といえば、すぐ「ハニートラップ」という言葉が浮かんでくる。女性を近づけて相手を油断させ、情報を取ったり、工作したりすることであるが、日本の橋本元首相や自民党の前総裁・谷垣禎一氏も、これに引っかかったのではないかという噂がある。亀井静香前国民新党代表は、自民党時代、中国を初訪問する際、後藤田官房長官に直々に呼ばれ「中国の女性通訳には気を付けろ」と注意を受けたという。実際、中国を訪れると、すこぶるつきの美人通訳が現れ、耳に吐息を吹きかけるように小声で通訳するので、非常に困惑したという。
中国における「ハニートラップ」の歴史は古い。
・また、2005年に明らかになった駐上海日本国総領事館の男性館員が自殺した事件なども、現代の「中共によるハニートラップ」として記憶に残る事件だ。
・また、あるときは男性館員が犯したささいな法律違反（例えば中国では未婚の男女がホテルの一室にいるのは違法）を他の公安職員に摘発させ、自ら館員を助ける役を買って出た。その際に用いた中国語文書も存在しており、日本政府はこの文書を根拠として、中共政府に「領事関係に関するウィーン条約」違反として抗議した。
・古来、「英雄艶を好む」ということわざがある。為政者や事業家など、「精力的に仕事をこなす人々」は「女色を好む傾向が強い」というほどの意味だが、最近では、多くの日本人が「英雄」になってしまっており、それだけスパイの対象も増えていると言えなくもない。自衛隊や領事館員ばかりではない。企業の技術者や最先端の研究を担っている大学の准教授などもその対象であろうし、インターンの大学院生や国会議員の秘書なども「英雄」になってしまうのである。
・また、ビジネスは「グリーンと銀座で動く」といわれたが、料亭での政治が姿を潜めると同時に、政治家も、夜の銀座に蝟集することが多くなった。つまり、銀座だけでなく六本木や赤坂など、夜の街は日本のビジネスマンのみならず政治関係の「英雄」も集う場所となっていったのである。そのような夜の街の異変が2011年2月15日の夕刊紙に報じられた。「中国の軍幹部令嬢らが日本で謎のクラブ勤め」という記事であるが、筆者もコメンテーターとして登場しているので、以下に要約を紹介する。
中国人民解放軍の幹部らの複数令嬢が、東京の銀座や新宿のクラブに勤めていることが、在日中国人社会でひそかに話題となっている。金銭的に余裕があるはずだけに、その目的や真意について、「日本の政財界に特別なコネクションを構築している」から「スパイ説」まで、さまざまな憶測が飛び交っている。
・米国では、2009年だけで、米司法省が捜査に着手した中国絡みのスパイ容疑事件は、なんと400件を超えたという。
・最近は銀座でも赤坂でも、中国人の経営するクラブや中国人ホステスが少なくない。中国人のホステス専門の店ではなく、かなり老舗の名前の通ったクラブにも「中国からの留学生」と称するホステスがいることがある。
・今はなくなったが、麻生太郎氏が首相になる前、昵懇の女性が経営する「シュミネ」という高級クラブがあり、そこにも、長期間北京出身のホステスが在籍していた。高名な政治家が通う店であるから、政界関係者や官僚、企業経営者などが多く集まっていた。
・もともと中国には「千金小姐」といって、どんな貧しい家の娘でも美人に生まれてくればカネになるという即物的な考え方があるほどなのだ。
・日本人の恥の文化に付け込むのが「ハニートラップ」の本質であり、同時に、これは日本のみならず、一夫一婦制を持つ数多くの近代法治国家の間で行われている、中共スパイの常套手段なのである。
＜嵌められても気づかない国会議員たち＞
＜世界のどこよりも簡単な日本政界工作＞
・2012年7月18日号の国際情報誌『SAPIO』に、衝撃的な記事が掲載された。ジャーナリストの山村明義氏の署名記事で、「お寒い事情、赤いスパイへの警戒感ゼロの野田民主党政権を中国への機密情報「筒抜け政権」と命名する」と題されていた。
・あまりにも無防備な事態に、日本に詳しい中国共産党のある幹部はこう嘯くのだ。「今の民主党政権は国家情報の危機管理意識が皆無に等しい。我々が日本人に近づき、日本の重要な情報を握るのはもはや難しいことではなく、裏の偽装すらする必要もない」
・現実に昨年（2011年）7月から11月にかけて、同じ東京・永田町の衆参の議員会館で、中国国内からと思われる国会議員のメールがウイルスに感染し、外国への情報が送られたとされる「サイバーテロ事件」が起きた。
・ところで、ウイグル会議開催直前、在京の中国大使名でウイグル国会議員連盟の各議員に、会議への参加を見合わせるよう強く求める要望書が届いたのだ。これだけでも明らかな内政干渉だが、それはさておき、その配布先を見てみると、議員連盟に当時参加していない議員にまで届いている。逆に参加しているのに、抗議文が届かなかった議員もいる。調べてみると、ある時期に作成された名簿を元に送付されていることが判明した。
では、なぜ中国大使は「日本ウイグル国会議員連盟」の名簿を知ることができたのか。
・国会議員には「行政調査権」というものがあって、それを行使すると国の機密資料を簡単に手に入れることができる。以下は伝聞であり、未確認のものであるが、国政に関することなのであえて公開する。まだ民主党政権になる前の話であるが、辻本清美議員の秘書から行政調査権を使ってある資料の提出が要求された。
・したがって、財務省の官僚は議員のところに資料を持って直接出向いた。ところが議員本人に面会したところ、そのような調査の依頼はしていないという。
・民主党政権下で、首相官邸に出入りできる人間が1300人に膨れ上がっていたというのだ。その中には「80人ほどの左翼的メンバーがいたり、前科一犯の人」もいた。
・まさに現在の日本の情報管理の甘さ、為政者たちの情報に対する認識の決定的な欠如を示していたとしか言いようがない。
＜熱烈歓迎（訪中）の中身＞
・彼らは手荷物をあけてみたりなど、すぐわかるようなことはしない。しかし、パスポートは、実は個人情報の宝庫だ。本籍地は当然だが、過去に中国や他の国のどこに滞在したかまで記録されている。中共はその個人の情報を得て、調査を始める。特に、事前に中国の他のどこかを訪れていた場合、たちどころにそのときの行動を調べ上げる。ちなみに、イスラエルの場合、外国人訪問者が希望すれば、入国のスタンプは押さない。イスラエルに敵対するイスラム国に行った場合、迷惑をかけないようにという配慮からだ。
・さらに、前もってホテルの部屋などに運び込まれた荷物は、歓迎会の間にすべて中身を見られていると思ったほうがよい。書類などは、コピーされていることが少なくない。
・シャワーを浴び、一夜を共にしたりすれば、彼女たちの行為はより完璧となる。当然その前の全裸で抱き合う画像も撮られているので、男性がスパイ行為に気づいて文句を言えば、それを持ち出される。中国の役人に泣きついても、基本的には無意味である。中国には「夫婦、親子以外の男女（外国人同士の場合は除く）が、夜11時以降、ホテルの同じ部屋にいてはならない」とする法律があり、法律違反で逮捕されかねないのだ。
・2004年、自民党の山崎拓元副総裁と平沢勝栄議員が、中国の大連市で拉致問題解決のために北朝鮮の高官と交渉をしたことがある。この時、ここに書かれたような状況で、日本側の交渉の内容が事前に漏れていたということを、大連の『紡垂新聞』が報じている。このほど左様に、中国では十重二十重にスパイ網が存在するのだ。中国と一度でも関係した外国人はファイルが作られ、それが年々更新され、膨大なものとなっていく。
＜「合弁会社」での「地下党組織活動」＞
・中国には日本の会社が3万社ある。独立会社・日中合弁会社・日台合弁会社・日香合弁会社などであるが、それらの現地企業の中には当然「中共地下党組織」が作られ、情報収集のみならず企業が反中共活動をしていないかどうか、チェックし共産党中央に報告することを任務としている。
・筆者は、幼年時代から大学まで、中国の教育を受けてきたが、「南京大虐殺30万人」などということは一切教えられていなかった。なので、中国の教科書に「南京大虐殺」が載っていると知った時には、非常に違和感を持ったものだ。筆者のように外国に出た者は、まだ冷静なものの見方ができるが、そうでない場合、自分の働く日本企業を敵視し、「地下党」員として活動することになんらの痛苦も感じない。こうした工作を、中共は「文化戦」と称している。
・最近では日本に帰化した中国人だけで12万人を超えており、彼らには当然選挙権が与えられている。これに永住許可者を含めると、中共のコントロール下にある者の数は膨大で、実に恐ろしい動向である。では沖縄はどうか。永住外国人に参政権を与えようなどと言っているくらいだから、中国からの帰化華人の数など真剣に考えたことがないだろう。しかし、これは間違いなく脅威である。
＜日本の経済援助が中国のスパイ活動を巨大化させた＞
＜南京大虐殺が1979年までの中国歴史教科書に一切掲載されていない不思議＞
・まさに、外国人の目から見ても、当時の日本人の記録を見ても、略奪や殺人を犯していたのは中国兵のほうであり、日本軍ではないのである。
それにしても、人口20万人の都市で30万人を虐殺するなど神様も不可能だ。
＜中共は中国人のいる場所すべてにスパイを送り込む＞
・従って、全軍のなかで、スパイより高級なポストはなく、スパイより機密なポストはない。さらに、すぐれた知恵がなければ、スパイを使いこなせないし、人徳がなければ、よく動かせず、洞察力がなければ、もたらされた情報の真偽を判断できない。
■■■ 私が思うこと、聞いたこと、考えること ■■■
・「次の金融危機が私の人生で最も大きなものになろう」とジム・ロジャーズ氏は懸念しています。
コロナショックの第3波の影響が直撃し、深刻な数字になっており、世界的に懸念されています。株式市場は特異な動きを見せましたが、実体経済をみると、予断を許さない状況だといわれます。「褌を締め直す」気持ちで、コロナウイルスに対峙しなければならないといわれます。コロナショック以前に出版された書籍は、「コロナショックを予測」していなかったものがほとんどのようです。
「コロナショックは、社会革命とまではいかないが、数年、数十年かけて起こるべき変化を早く始めさせる作用はあるだろう。通常であれば、在宅勤務しない人の在宅数が急激に増えた」といわれます。
「『強い者』が生き残るのではなく『適応性のある者』が生き残る。」、
「最適者生存の法則」といわれるダーウィンの法則が機能するといわれます。デジタルトランスフォーメーションが切り札ともいわれます。あらゆる部門で、サバイバル戦略・戦術を経営者は検討しているといわれます。
個人的にも「サバイバル計画」が必要だといわれます。
・ウォールストリートのプロの投資家であるジム・ロジャーズ氏は「投資の基本はシンプルで「安く買って、高く売ること」と述べています。そして、「＜投資で成功する法則①＞――懸命に働いて資産をつくること
＜投資で成功する法則②＞――一つの分野のプロになり知識を高めること
＜投資で成功する法則③＞――慎重に投資しその後は何もしないこと」だそうです。
『週刊東洋経済』（2020/11/21）では、『デジタル大国 中国』という特集を組んでいます。「中国は人口大国だから、なんでもありという状況」といわれます。
胡錦涛時代に政権幹部から、「中国は1割のヨーロッパと9割のアフリカだ」という話を聞いたことがあったが、まさに言い得て妙だったと指摘されています。進んだ面と遅れた面があるのは、どこの国でも共通ですが、中国の場合、格差は想像を絶する程度に大きいといわれます。チャイナスピードでデジタル化をすすめているといわれます。
近代化に力を入れている中国は、デジタル大国を目指していますが、ジム・ロジャーズ氏もポジティブな中国の未来を指摘しています。大変困難な問題も抱えていますが、近未来に中国の覇権は確立されると「未来予測」しているようです。「21世紀は人類が中国問題に直面する世紀となる」といわれます。
・「2019年、東洋経済オンラインに「私が10歳の日本人だったら、海外に脱出するか、自動小銃を携帯する」という趣旨の記事を掲載したところ、大変な反響があった。「何をバカな」と批判を受けるものもあったが、多くは「その通りだと思う」という好意的な反応だった」とジム・ロジャーズ氏は述べています。
アメリカ合衆国憲法修正第2条の「規律ある民兵団は、自由な国家の安全にとって必要であるから、国民が武器を保有し携行する権利は、侵してはならない」という広大な土地の「銃社会の国」のアナリストですから、そのような発想ができるのでしょうか？銃が生活必需品化しているといわれます。警官の差別的な射殺事件等が起こると、暴動を警戒して「銃を求めて市民が銃砲店に殺到する」といわれます。「核戦争になれば生き残れるのはスイスとアメリカだろう」といわれるくらい、地下室や核シェルター装備、銃の市民における備蓄があると指摘されています。社会不安になると銃の購買が増えるそうです。
核兵器の時代、膨大な数のボランティアの「民兵」「市民兵」が有力な抑止力になるといわれます。日本でも未来にはボランティアの民兵制度の整備が必要だと指摘されています。理想的にはスイスのように100％の核シェルターと国民皆兵的な総務省管轄の郷土防衛隊で備える必要があるといわれます。
・中国も新型コロナウイルス感染症のために経済活動が打撃を受けているようです。感染拡大で世界中が驚愕・震撼しています。ネットで見ても深刻な影響の記事も増えています。想定外のことが頻繁に起こっているようです。「リーマンショックの数十倍の金融恐慌が起こる」という説もあるようです。
「不安を煽ってはいけない」といわれますが、早く収束してもらいたいものです。ガセネタ、フェイクニュースの多い世界のネット情報ですが、フェイクニュースの真贋を見抜く能力が必要といわれます。
「中国は発展途上国のひとつである」と中国共産党の幹部が語っているように、キャッシュレス化やその他の先端科学分野で進んでいる面もあれば、遅れている面も多く、近代化を急いでいるといわれます。
「教育の究極の役割は人類文明持続への貢献だ。加えて、わが国の命運もかかっている」といわれます。当然ながら、世界中の政府は「教育」に力を入れていると指摘されています。中国は資源や人材を「教育」という分野に集中投資できる強みがあるそうです。先進国に「追いつき追い越す」潜在力はあるといわれます。しかしながら、「人口大国としての矛盾が表面化している」と指摘されています。「群盲象を評す」ですが、実際に中国に住んでみないと実態は分からないといわれます。
一人っ子政策の歪み による3400万人の「男性余剰」の問題は、地政学リスクになっているといわれます。失業者数の問題もあり、常に社会には光と影があると指摘されています。世界的にも新型コロナウイルス感染症で「雇用」と経済の問題が深刻です。
ウェッブサイト「たび・こふれ」には「【中国・上海】新型コロナウイルス肺炎流行下での現状（2020年4月7日現在）」という記事があり興味深いものです。
・「未来予測は当たらないことが多い」といわれますが、人口の推移統計は比較的未来を説明できるといわれます。しかしながら、新型コロナウイルス感染症についても、専門家においては、現状を予測していた学者もいたのかもしれませんが、私たち一般人には、全くの「想定外の事件」でした。
イルミナティ・カードの解釈やエスパー（超能力者）の予言にも「ウイルスの感染症」あったようですが、雑誌『ムー』の読者や「知る人ぞ知る」話のようです。
・メディアから忘れられたというのか無視されているというのか、一時もてはやされたブラジルの夢見の預言者（予言者）、ジュセリーノ・ノーブレガ・ダルースという人がいました。「予知夢」の当たる確率が高いという前宣伝でしたが、実際は本で見るとその後の検証でも当たらないことが多かったようです。amazonでも6冊の本を出しています。当時は当ブログでも取り上げていました。「予言の世界」は「当たるも八卦、当たらぬも八卦」の世界のようです。現在の彼の状況は私は知りませんが。
ウィキペディアWikipedia（フリー百科事典）から引用。
「日本では2006年末以降、テレビ朝日、日本テレビ、テレビ東京などの特別番組で紹介された他、翌2007年4月以降、予言に関する著書が出版され、講演会も行っている。しかし、2008年末のテレビ朝日の超常現象特番を降板（後述）して以降はほとんどテレビ出演は無くなり、ブームはほぼ沈静化した。
日本のテレビ番組では予言的中率90%以上と紹介されることもあるが、著書やテレビ番組等で第3者が事前に確認できる形で行った予言の的中率は非常に低く、当たったとされる予言のほとんどは、予言された事象が実際に発生してから「実は事前に当事者に警告していた」と主張する予言である」と記載されています。
・ジュセリーノ・ノーブレガ・ダルースは、夢の中に出てくる神のような者からビジョンを見せられて、その後自分でその夢の場所や時間、時刻を特定するという話でした。「予知夢」もどこの場所かいつの時期かを自分で解釈するのですから、非常に難しかったと語っていました。
「いわゆる予言は発表された段階からパラレル・ユニバース（並行宇宙）の相互作用からか、当たらなくなる」といわれます。
ジュセリーノによれば。「神のような者が夢の中でビジョンを見せるときに正確な場所と日時を伝えない」そうです。それでジュセリーノの予言（予知夢）は当たらないのかもしれません。
・ジュセリーノ・ノーブレガ・ダルースのウイルスに関する予知夢には次のような当たらない荒唐無稽なものがあったといわれます。その中には「人類はウィルスで滅亡する」という奇説もあったと述べられています。
「2043年・このまま環境破壊が進めば、天変地異やウイルスなどのさまざまな要因で世界の人口が減少し、人類の80％がいなくなる」。
「「H5N1」と呼ばれる新型インフルエンザが、その代表です。私の見た夢では、2011年にはこの新型インフルエンザが世界的にはやります」
「さらにデング熱の流行や、まったく新しい「エルス」と呼ばれるウイルスの発生も引き続いて起こります」
「2011年“鳥インフルエンザが人間に感染しだし、2013年までに7300万人の死者が出る。新たな戦争が始まる。免疫不全に陥り4時間で死亡する致命的なウイルス「エルス」が出現する」等でした。
・ウィキペディアWikipedia（フリー百科事典）から引用。
ジュセリーノ・ノーブレガ・ダ・ルース（Jucelino Nóbrega da Luz, 1960年 3月- ）はブラジルの英会話教室の教師。予知夢（予知的明晰夢）による予言ができる予言者として日本の一部マスメディアで紹介されている。パラナ州マリンガ市フロリアーノ出身。妻と4人の子供がいる。サンパウロ州アグアス・デ・リンドーヤ市在住。
事前に語ったことが確認できる予言（2010-）
2010年以降（抜粋）
（月日 予言内容 結果 ）
該当する地域での地震はなかった。
2010年5月14日 東京でM7.7の地震。犠牲者は1万人、10万人以上が住居を失う。
対象となる地域での地震は発生しなかった。
2010年6月15日 ニューヨーク株式市場が崩壊し、世界経済が危機に陥る。
対象となる事象は起こらなかった。
2010年9月15日 東京・横浜でM8.4の大地震。7万人以上の犠牲者が出る。
該当する地震は発生しなかった。
2010年 日本の消費税が35%に達する。
年間を通して消費税は5%のまま変わらなかった。
2010年 タバコが一箱1100円まで値上がりする。
10月1日にタバコ価格は値上げしたが、価格は1箱410円～440円程度であった。
2010年 日本の原子力発電所で事故が起きる可能性がある。
“インシデント”を超えるレベルの事故はなかった。
2010年 海面上昇で、世界各地の海岸に人が住めなくなる。
人が住めなくなる程の海面上昇は起きなかった。
2010年 2010 FIFAワールドカップで1位ブラジル2位ドイツ3位フランス4位イングランドになる。 予選ラウンドのグループ分けに照らすと、決勝ラウンド準々決勝までに該当するチーム同士が対戦してしまうためこの結果にはならない。実際は、一位：スペイン、二位：オランダ、三位：ドイツ、四位：ウルグアイであり、ブラジルはベスト8、イングランドはベスト16、フランスはグループリーグ敗退。
該当する地震は発生しなかったが、近い日時では6月28日21時18分にM4.2(震度4)の地震が発生した。
2011年7月26日 東アジア（日本、千葉県）でM6.8の地震。500人以上が死傷。
該当する地震は発生しなかった。
2011年10月8日 ガンの治療法が発見され、2013年に完成する。
この日に治療法は発見されたという報道はなかった。
2011年 新型のインフルエンザ（H5N1型）の問題が深刻化し2013年までに7300万人が死ぬ。
2009年から10年にかけて新型のインフルエンザは発生したが、この件に結びつくかは定かではない。
2011年 「エルス」と呼ばれる、肺感染後4時間で死に至る新ウイルスが出現。
対象となる事象は起こらなかった。
2011年 世界的な「飲用水不足」の問題が表面化する。
対象となる事象は起こらなかった。
2011年 日本で新しい宗教団体が複数現れ、論争を引き起こす。
対象となる事象は起こらなかった。
2012年2月6日～ 気温（気候変動）や疫病が増大し人類の滅亡が始まる
不明。2013年夏より北極海航路が開設される。
2014年11月24日 ブラジル・サンパウロ市のパウリスタ大通りに飛行機が墜落する（ブラジルのテレビ番組での予言）。
対象となる事象は起こらなかった。
月日の指定無し （2015年までに）富士山が噴火
対象となる事象は起こらなかった
2015年 ヨーロッパで大干ばつが起こる。
対象となる事象は起こらなかった。
2016年 東京でオリンピックが開催される。
リオデジャネイロ（ブラジル）が開催地となる。
2017年 地球規模の大干ばつが起こる。
対象となる事象は起こらなかった。
2018年6月 日本、東海地方で巨大地震が発生する。
該当する地震は発生しなかった。
2027年 米、イエローストーン国立公園の火山噴火。
2028年 イタリアのヴェネツィアが水没。
・どこの国でも常に社会問題を抱えているといわれます。また「どこの国でも完璧な社会はない」といわれます。中国が「旧ソ連崩壊」のようになるのか、どうか私たち一般人は、分かりません。当時の「ソ連崩壊の時代」と、IT全盛の今では「時代環境が大きく違う」のかもしれません。
専門家やチャイナ・ウオッチャーでも「中国の未来」を予測することはできないといわれます。ただし、人口統計を未来に延ばすことで、未来社会をある程度予測できるそうです。中国やインドの場合は、人口大国ですから、未来的には世界に与える影響が無視できなくなると語られています。10年の長期計画も、人口予測が基本のようです。1年の予算の結果も不確かだそうです。森羅万象の情報が爆発している現代は、私たち一般人には、全貌を把握することはできず理解不能なことが多いようです。森羅万象には常にプラスとマイナスの面があるといわれます。
現代では情報操作や隠蔽をしても メディア機器の極端な発達・普及によって、世界中に飛び散ります。フェイク（偽）・情報、フェイク（偽）・ニュースも膨大な量になっており、真偽のほどは分かりませんが、個人の記憶に刻み込まれます。
「群盲象を評す」と言われますが、人口大国で広大な中国は、私たち一般人には、理解不能です。チャイナ・ウオッチャーもチャイナ・リスクを盛んに書き立てますが、実態は、多種多様だそうです。「象」のイメージの一部でありますが、その量が圧倒的な量になりますと、全体の「象」の実像が見えてくるのかもしれません。マイナスもプラスも極端に大きい、世界の60億人の人口ですが、一般の国民に対しても世界の人々に対しても、その実態がガラス張りになっていくということです。見るか見ないかの違いだといわれます。
・街中を歩いて見てみると、さまざまな社会問題が頭に浮かびます。確かに街中は、10年前の街中と大変違ってきているそうです。外国人観光客の姿もいたるところで見られるようになっています。しかしながら、街中の人々の生活状態は、大きく格差が開いているようです。特に商店街が後継者不足で、閉店している所が増えていること。中小企業の人手不足や後継者不足で、廃業や合併の問題が多くなってきていること。人口減少で、そもそも、「需要」が激減すること。飲食業界も大きく打撃を受けています。さまざまなビジネス社会の淘汰が起こっていることです。人口減少で「労働革命」「職業革命」「賃金革命」も極端に起こってくるといわれます。採算のとれない古臭い職業や、顧客志向でない時代遅れの商売は、消えていくことでしょう。「優勝劣敗はこの世の常」でしょうか。「需要供給の法則で淘汰が始まる」と指摘されています。
・現在「労働」に関しては多くの問題があります。長時間労働、過労死、正規雇用、非正規雇用、格差、外国人労働者の問題等、時代が大きく変わっていく前兆が見られています。医者も将来は、過剰になると指摘されています。介護や社会福祉、年金等の社会保障の問題も、増大する防衛費等で削られてきています。分け前の問題、利益や税金の分配、再分配の問題になり、赤字財政のもと財源をひねり出すためにも大胆なリストラが必要だといわれます。あまり知られていないことだが、日本の社会保障というのは、先進国とは言えないくらいお粗末なモノなのであるという説もあります。生産性を上げて、時間給や給与も上昇すべきでしょう。「働きかた」が大きな関心事となっています。ヒューマンリソースの活用では、女性が最も活用されていないと指摘されています。国恥的なことを国際的に発信することはいかがなものかといわれます。そして人手不足で高齢者も活用すべきと語られています。変革には痛みを伴うといわれます。
・「日本財政の破綻」や「経済破綻」を大げさに語るエコノミストもいるといわれています。国恥的なことを国際的に発信することはいかがなものかといわれます。増大する社会問題に政治や行政は、適切な対応ができていないといわれます。社会の遅れた面、非近代性、後進性、頭の古い面が予想以上に増えてきています。限られた予算、限られた財源、限られた処遇、増えない税収、十分でない福祉予算を削る財政赤字も深刻だといわれます。「失政」が増えている時代に、私たち一般人は、政治意識を高めていく必要があるそうです。「政治に関心のないひとはいるが、政治に関係のないひとはいない」と語られています。政治の費用対効果の向上、行政サービスの効率等、問題は山積みといわれます。「政務活動費の問題も氷山の一角」と指摘されていましたが、政治の貧困が窺えると語られています。政府にはベスト＆ブライテストが集結しているはずですが?!そして、ベスト＆ブライテストしか政府を構成できないはずですが?!
・国の単位の地政学も第2次世界大戦後は大きくかわってきているようです。国の外交の基本戦略も、常に流動的のようです。私たち一般人は、分かりませんが、「外交には常に地政学的な思考が働いている」といわれます。「しかし、日本はユーラシア大陸の地政学がどれほど恐ろしいものであるかに無知だったし、いまもそれは変わらないように見える」と指摘されています。第2次世界大戦も日本の戦争戦略の地政学的な敗北だったと語られています。
・日本でも政府の機関が「未来予測」を「白書」のように出版するようになれば、便利になると思います。しかし、肝心の情報機関がないと語られています。「日本には政府の政治研究所がない」といわれます。経済研究所が多いのですが、政治研究所はなぜないのでしょうか。政府の政治研究所でだす結論が影響力を持つと困るからでしょうか。「未来学」の現状はどうなのでしょうか。私たち一般人には、各々の学界の動きには理解不能なことが多いようです。「日本未来学会」というものもあるそうですが、活動状況は分かりません。詳しくは知りませんが、本格的な学会はまだできていないようです。『未来学』は経済研究所やシンクタンクの活動分野でもあると思います。ところで「官庁はわが国最大のシンクタンク」ですので、活発に機能しているのでしょう。
・イギリスのＥＵ離脱の国民投票で、ヨーロッパの経済は大激変を受けるともいわれました。「ポンド安」「円高」の影響が、英国経済に大打撃を与える懸念もいわれましたが、現在ではポジティブに受けとめるエコノミストが増えているそうです。米国の様に「最高情報機関」が予測を公表することは、先進的なことでしょう。ヨーロッパ情勢、アジア情勢、イスラム国のテロ情勢と戦争等、世界では急激なトレンド・シフトが起きているようです。米国の学者も「2016年に中国は昏睡状態に陥る」と予測していたようです。また米中間のサイバー戦争が懸念されています。サイバー戦争はどのようになっているのでしょうか。サイバー犯罪も不安です。近未来には、サイバー犯罪が激増するといわれます。「サイバー戦争をみても第3次世界大戦はもう始まっている」という説もあります。いわゆる情報のプロの間では、そのような認識だといわれます。米中間の外交の駆け引きは私たち一般人には、分からないことがほとんどのようです。社会問題に起因する国民の不満の爆発を対外戦争で抑え込もうとする遅れた国の古典的な手法が懸念されているそうです。中国の経済減速がどのようになるのか世界から注目されています。
