『勃発！ 第3次世界大戦 Ｗorld Ｗar Ver.3.0』
ベンジャミン・フルフォード ベストセラーズ 2011/3/26
＜闇の支配者と影の支配者＞
・闇の支配者が描いていた「悪魔のシナリオ」それがＷorld Ｗar Ver.3.0 だが、それはシナリオ通りにはいかなかった。今、世界で起きているのはＷorld Ｗar Ver.3.1である。「狂った悪魔」＝闇の支配者に、影の支配者が対立し、このままでは地球はまもなく火の海になる—―
＜「人類間引き」派と「人類管理」派の主導権争い＞
・閉鎖された特殊なネットワークは、そのトップに悪魔のごとき人物がついたら、とんでもないことになりかねない。メンバー内でも、トップの意向は知らされず、把握していないのだから、内部での浄化作用は期待できない。
私は、想像で話しているのではない。あるとき、本当にそれが起こった。光に隠れていた影から、光を飲み込む闇が生まれてしまったのだ。
ルシフェリアン、である。あるいは、イルミナティの一部といってもいい。
ともあれ、情報を独占することで、世界を裏からコントロールしてきた「支配者」たちは、知らず知らずのうちに、その方向性を食い違えていくことになった。
影の支配者たちは、基本的に人類の繁栄こそがベストとする勢力である。あらゆる産業やグローバル企業の「影の大株主」である彼らにすれば、人類がより豊かになり、より多くの人にたくさん消費をしてもらうほうが、断然、儲かる。大量虐殺などとんでもない暴挙であり、当然、阻止しようとする。その意味で、「影の支配者」たちを「悪」とするのは正確ではない。せいぜい、必要悪というべきだろう。
問題は、「闇の支配者」である。
悪魔を信じるルシフェリアンは、その根本教義を「人類は自分たちの所有物であり、家畜同然に扱って何が悪い」としている。
＜「アナザー・ワールド 2012」―もう一つの世界＞
・ロシア以上にアメリカの属国化したのが、日本だった。
1980年代、安価で高品質な「メイド・イン・ジャパン」で世界経済を席巻し、「ライジング・サン」と呼ばれた日本経済だが、アメリカに代わる輸出国だった中国経済の失速が直撃した。さらに中国政府の対外進出に不安を覚えた日本人は、対米追従路線を強調した小泉純一郎を支持し、圧倒的な世論で小泉政権を支えることになった。
小泉政権は、アメリカが要求してくる「日本改造計画」＝「次改革要望書」を無条件に政策として実行した。その結果、景気はそれなりに回復するものの、その代償は大きかった。バブル崩壊から続いていた「失われた10年」のなか、戦後50年かけて日本人が汗水垂らして稼いできた金融資産1500兆円のほとんどは、ウォール街のアメリカ金融資本へと
流れ込んでしまったのだ。
＜影の支配者と闇の支配者の戦いこそが、第3次世界大戦の実態なのだから。＞
・ここまで読んで、誰もが背筋を寒くしたことだろう。私だって、最初、この話を知ったとき、余りの恐怖に身震いが止まらなかった。
だが、ヤツらは、本気で、この計画を実行しようとしてきたし、実現したいと真剣に考え続けているのである。
とはいえ、この計画は、すでに頓挫している。破綻したシナリオなのだ。
なぜ、破綻したのか。
そこに、この章の最初に説明した「影の支配者」の存在が大きく関わってくる。彼らは決して善なる者とは言えないが、非常に合理的で、必ずしも悪ではない。だからこそ、人類全体の繁栄を望んでいるし、その繁栄から、より多くの果実を得ようとしている。
当然、こんな狂ったような計画に賛同したりしなかったのだ。
また、闇の支配者組織に知らず知らず加担してきたメンバーたちも、このシナリオに気づけば、「ちょっと待て、そんなことは聞いてないし、やりたくない」と、造反するメンバーが出てくる。さっき述べたが、計画の全貌が明らかになるにつれ、続々と反旗を翻す愛国者たちが急増しているのだ。
・とはいえ、私が信頼している「影の支配者」の勢力のなかにも、この人工ハルマゲドン、人為的に最終戦争を引き起こすこと自体には、賛成し、協力してきた者たちがいることを忘れてはならない。影の支配者は、闇の支配者が企む「ＷＷ Ver．3.0」に反対をしているだけで、人工ハルマゲドンについては「あり」と思っているグループも少なくないのだ。
いま、問われているのは、そのハルマゲドンのあり方なのである。最終戦争ということで世界中を戦火にたたき込むものとなるのか、それとも、もっと別な形になるのか。私は、ハルマゲドンをソフトランディングさせるために、いま、必死で闘っている。ハルマゲドンが避けられないものならば、大量の死者が出ることのないよう、平和的な解決が望ましいのだから。
＜秘密結社のルーツと「2万5918年前」という数字＞
・良心的で高い知性をもっている「影の支配者」（正確に言うならば世界政府の穏健的なグループで、かつ主流派）が、どうして、人為的なハルマゲドンを支持しているのか。
正しい、間違っているはともかく、彼らなりの理由があるようだ。それを私が理解したのは、イルミナティの現役幹部レオ・ザガミとの対談がきっかけだった。
ザガミによれば、闇の支配者、影の支配者を含め、イルミナティやフリーメイソンなどの秘密結社のルーツは、2011年の現在からさかのぼること、2万5919年前、彼らの「神様」―「神ともかく様」でもいいし、大いなる宇宙意思」、あるいは、人類をサルから改造した「宇宙人」だというグループもあるが―ともかく、彼らの神と「契約」をして、人類の支配を認められてきた、と考えているらしい。考古学では、人類の文明は、1万年前のシュメール人からとしているから、それより倍、古い歴史をもっているというのだ。ザガミは影の支配者ではなく、正確には闇の支配者に連なる一族だが、その中間的な立場にいる。
・つまり、闇の支配者たちは、神と契約したのが、いまから2万5919年前で、歳差でちょうど1回転する2012年、もう一度、神と「再契約」しなければならないとしているのだ。
正しいか正しくないかはさておき、ザガミによれば、その再契約の日は「2012年の12月21日」という。地球と太陽、銀河の中心が一列に並ぶアラインメントで、その日までに、ハルマゲドンで、いったん、これまでのすべての文明をリセットして、「大いなる宇宙意思」と、もう一度、契約を結ぶ、そうすれば平和で豊かな「千年王国」ができると考えているらしいのだ。
・ここで理解してほしいのは、フリーメイソンやイルミナティなどの秘密結社のルーツには、こうした「ストーリー」、あるいは「脚本」と言っていいが、2万5920年の彼らなりの神話体系があり、それを信じてきたということだ。
とはいえ悪魔教徒＝ルシフェリアンたちは、そんな「神話」など、ハナから信じてはいない。問題は、そんな都合のいい脚本があれば穏健派を協力させやすいと利用してきたということだ。
＜ナチスの幹部が大量に米国、南米へ逃げのびた＞
・なによりアドルフ・ヒトラーは、闇の支配者の王族の一人なのである。決して闇の支配者の傀儡というわけではなかった。
謎に包まれているヒトラーの出生だが、ウインザー朝の開祖イギリス王ジョージ5世の御落胤という説が有力なのである。ジョージ5世の祖母は、「ヨーロッパの祖母」ヴィクトリア女王。ヒトラーは曾祖母が女王（ヴィクトリア）、父が国王（ジョージ5世）、叔父が皇帝（ロシア・ニコライ2世）というヨーロッパの支配者の血「ブルー・ブラッド(高貴なる血)」が流れていると言われているのだ。王族たちは、近親婚を繰り返すために「血」が濃く、顔つきが似やすくなる。そこでヒトラーの顔を思い出してほしい。ヒトラーにあごひげを付け加えると、叔父であるニコライ2世にそっくりなのだ。
・ヒトラーは、闇の支配者の「ブラック・ブラッド」を受け継いでいたから、ＷＷ Ver.2.0を主導する大役を任された可能性が高いのだ。
そのナチスの財務担当者は、プレスコット・ブッシュ、のちのアメリカ大統領ジョージ・H・W・ブッシュの父親なのである。プレスコットは、アメリカのナチス支援者からの資金をドイツ鉄鉱石炭王かつナチの最大のパトロンだったフリッツ・テュッセンを通じて援助し続けていた。その証拠にプレスコットは、フリッツの経営する企業における米国総支配人の立場にあったぐらいなのだ。
その貢献が大だったからこそ、オペレーション「ペーパークリップ」が発動され、ヒトラーを含めたナチ幹部たちがアメリカ、もしくは南米へと逃れたのち、次代の「総統」はプレスコットの一族から選ばれることになる。
説明はもはや不要だろう。
ジョージ・H・W・ブッシュ（パパ・ブッシュ）である。第2次世界大戦が終結した当時、ブッシュは20歳を超えたばかあり、そして太平洋戦争の終結直後、ロートリンゲン（ロレーヌ）公爵家の血脈で、第14代アメリカ大統領フランクリン・ピアースの一族令嬢と結婚する。そして1946年、「第3代総統」となるべく赤ん坊が誕生した。
第2次世界大戦でアドルフ・ヒトラーが果たした役割をＷＷ Ver.3.0で担う「悪魔の赤ん坊」。ＷＷ Ver.3.0を主導する運命を背負って生まれたのが、そう、ジョージ・W・ブッシュ。ベイビー・ブッシュなのである。
＜実在した「影の世界政府」＞
・ドルは、1913年、FRBによってアメリカ政府から奪われて以降、二度の大戦を経て、「国際資本」や「王族連合」といった「影の支配者」たちが発行する国際通貨となってきた。いうなればドルは、アメリカの通貨ではなかったのである。そのために王族たちは金（ゴールド）を供出してドルの価値を担保し、その後は闇の支配者たちが石油本位制にすることで、通貨に価値を与えてきた。
ドルは「影の支配者たち」の共有の財産、ブレトン・ウッズは、それを互いに確認するために存在していた秘密協定であったのだ。
それが決裂した。その意味するところは大きい。ドルが一部勢力、この場合、パパ・ブッシュ率いる「闇の支配者」に奪われたのである。
・ハルマゲドン「ＷＷ Ver.3.0」に対しても、それぞれの思惑があったという。悪魔教徒＝ルシフェリアンのように積極的に推進していこうとする勢力もあれば、アジアの王族たちのように反対してきた勢力もある。中立的な立場のなかにも大勢を見極めようとする日和見的な勢力、できれば起こってほしくないという消極的な勢力。さまざまあったようなのだ。
ハルマゲドンをでっち上げてでも起こそうとしているのは、繰り返し説明してきたように、「悪魔が世界を創造した」という反宇宙的2元論を信じるルシフェリアンだ。一方、ハルマゲドンは必然と考えているのが、イルミナティの幹部であるレオ・ザガミのような、キリスト教ではなく、太陽神という一神教を信じてきた「アトランティス文明の末裔」たち。それ以外の宗教を信じるアジアの王族たちが反対する立場をとっていた。
＜狂った「悪魔のシナリオ」＞
・さて、ここで問題なのは、1994年まで「影の世界政府」のトップに君臨していた「M1」は、どうやらハルマゲドン「ＷＷ Ver.3.0」にゴーサインを出していたらしいのである。結果、積極派（悪魔派）たちは勢いを増して計画を推進し、中立派も渋々ながら協力した。反対派も表だって邪魔だてできなかったという。
ところが、その「M1」がいなくなった。
まず、分裂したのが悪魔教徒たちである。パパ・ブッシュをリーダーとする勢力は石油利権と軍産複合体を軸とする「テロ派」だった。これに対抗するようにイギリスのエリザベス女王を中心とした食料や情報を軸とする勢力と、ウォール街の国際金融マフィアたちが新たに「温暖化派」を旗揚げ。「ハルマゲドン」実行の主導権争いを始めたのだ。
テロ派による50億人を抹殺する「ＷＷ Ver.3.0」を「ハルマゲドンVer.A」とすれば、温暖化派（原子力派）は、食料と情報統制で人類を家畜のように管理する「ハルマゲドンVer.B」を展開すべく行動に移した。両陣営の競争で、ハルマゲドン計画は、以前のスマートさを失い、どこか強引な、無理矢理な計画へと変質していった。
こうなれば反対派としても黙っていられなくなる。
・その混乱に乗じて台頭してきたのが、前述したMJ12なのである。
実は、「影の世界政府」の構成メンバーは、基本的に血統によって選ばれる。悪魔教徒の勢力、イルミナティ（太陽神派）、アジアの王族など、いずれにせよ、血統主義を信奉し、正当な後継者が当主として君臨してきた。
まあ、家督相続争い、いわゆる「お家騒動」でよくある話だが、当主に選ばれなかった後継者たちは、当主となった兄弟の部下になることで不満をくすぶらせる。
これに加担するのが、血脈ではないが下部組織で成果を出し、叩き上げで出世するエリートたち。血を受け継いでいないというだけでトップになれず、常に風下に立たされる。頭がいい。能力は自分たちが何倍も優れている。そう信じているだけに、血統でポジションが決まるシステムに不満をもっている。
こうして後継者になれなかったプリンスたちと、叩き上げエリート能吏たちが結託して、血統主義打破に立ち上がった。それが前章で取り上げたMJ12というわけだ。
＜中国、ブラジル、インドも「闇の支配」を抜け出した＞
・中国とロシア、巨大なパワーが反「闇の支配者」勢力となったことで、中南米でもいっせいに「反米」、いや、アンチ「ルシフェリアン」の動きが加速したことになる。
・いずれにせよ、ハルマゲドンをでっち上げるという「悪魔の計画」＝「ＷＷ Ver.3.0」は、BRICｓの登場で狂いが生じた。正確に言おう。悪魔の計画は破綻していったのだ。
＜ハルマゲドンの「闇」を阻止する白龍会ネットワーク＞
・しかし、ハルマゲドン計画は、一つではなかった。複数の計画が同時に進行している。もちろん、それを阻止する動きも、すでに始まっている。それについては、私自身が深く関わっている。
アンチ・ハルマゲドンとして生まれた新勢力WDC（ホワイト・ドラゴン・ソサイエティ/白龍会）である。
ここまで述べてきたように、「影の世界政府」の混乱によって、闇の支配者、ルシフェリアンたちが計画してきた「ＷＷ Ver.3.0」の情報が洩れてくるようになった。これに真っ先に激怒したのが中国系華僑ネットワークの秘密結社だった。その源流は「青幇・紅幇」である。
＜大地震を乗り越えて＞
・この大地震に関して、複数のルートから情報が集まっている。
その大半は、闇の支配者が、最後のあがきとして、「地震兵器」を使用したというものだ。私は2010年12月、アメリカのジャーナリストであるジェリー・E・スミス氏が著した『気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル』（成甲書房）の監修を手掛けた。タイトルを見れば分かるように、アメリカが極秘に開発した「地震兵器」や「気象兵器」について述べられた本で、私は、この本を通じて、日本の読者に「地震兵器」がすでに実用段階にあることを伝えようとしてきた。確かに「地震兵器」が存在するというと、眉に唾をしたくなるが、1997年にウィリアム・コーエン国防長官(当時)が、記者会見でこう発言していることを忘れてはならない。
「電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染めたりする者たちもいる」（1997年4月28日、アトランタ大学での発言）
・そのころ、ちょうど私は新著『ステルス・ウォー』（講談社）を出していた。その本で、私は故・中川昭一氏の死の真相について、こう断言した。中川氏が大臣辞任に追い込まれた「朦朧会見」は、巷間言われてきた「ワインのゴックン」ではなく、何者かに一服盛られた結果であり、その死が限りなく暗殺に近かった、と――。その中川氏が薬を盛られたサミットは「イタリア」だった。
・ミラノ、殺されかけた夜。私は「戦争」について書こうと決意した。それが私の命が助かった理由なのかもしれない。私は、そう信じて、本書を執筆した。伝えなくてはならない、そう思ったのだ。いま、世界は危機に瀕している。いま、恐るべき陰謀が渦巻いている。いま、第３次世界大戦＝ＷＷ Ver.3.0が始まっている、と。
『2013年、米中戦争勃発す！』
テッド・Ｇ・カーペンター 河出書房新社 2007/1
＜米中衝突の危機＞＜きしみつづける米中関係＞
・アメリカの強硬路線派は、このように最近とみに態度を硬化させており、下院の「中華人民共和国に関するアメリカの国家安全保障・軍事・経済関係特別委員会」は1999年1月3日に提出した「トップシークレット」の報告書のなかで、中国は軍事力増強のためにスパイ活動を強化し、輸入戦略物質を利用していると非難して、テクノロジーの輸出を制限する措置を採るために保守派議員に立法化を呼びかけている。
・また2001年の国家防衛権限法にもとづいて設立された米中経済安全保障検討委員会は、両国の経済関係が安全保障に及ぼす影響について、2002年7月に議会に報告書を提出しているが、これはさらに中国の危険性を強調して、特に通商面で対策を講じるように訴えている。
この二つの委員会は超党派の国会議員で構成されているが、それでも共和・民主を問わず、批判派が相当数存在していることは注目に値する。
・ホーキンズの警告によると中国の政策は、「アジアで最強の経済大国になり、国際的にはアメリカとの力関係を優位に逆転することにある」
・少数とはいえアメリカに、中華人民共和国に対する敵意が根強くあり、一触即発の危機に直面した場合に、この敵意が起爆剤になりうるからである。
・中国内部にも、アメリカの新保守主義（ネオコン）と経済的国粋主義（ナショナリズム）に対比できる一派が存在し、断固とした対米政策を求めて政府に圧力をかけている。これらの強硬派は、中国人民解放軍の上層部に根強い。
・このような軍事的分析に加えて、『無制限の戦争』の根底にある思想は、中華人民共和国にとってアメリカは不倶戴天の敵であり、いずれはこの敵と軍事的に対決することになるという確信である。
・「中国はいかなる場合でもアメリカに敗北するとは考えておらず、さまざまの手段を駆使すれば、アメリカを屈服できるという信念をいだいている」「未来の戦争に関する人民解放軍の共通の見解では、アメリカは今後2、30年間は首位を維持できたにしても、やがては衰退していく運命にある」
・このように中国の分析の基調には、アメリカに対する敵意と軽蔑がいり混じっている。
・「中国の軍地戦略家から見れば、アメリカの楽観論は脅威論に変わってきた・・・・。台湾独立という重大な問題に関して、中国はアメリカとの軍事衝突をも辞さないのではないかという怯えの声すら聞こえるようになった」
・これらのエピソードは、中国エリート層や一般大衆の底流にある、強烈な反米意識を象徴している。米中の利害関係への思惑から、普段はこうした感情は表面化しないが、いったん危機に直面すると、心の抑制がきかなくなり爆発する。
＜ひとつの中国か、ふたつの中国か＞
・これらのどの事件をとっても、武力紛争の直接的なきっかけになるとは想像しにくいが、そのなかで唯一の例外は、台湾海峡である。全体的に壊れやすい米中関係を考慮すると、台湾こそ、きわめて険悪な対決の原因になりうる。
・今や台湾だけが、依然回復されていない大陸の一部として残っていることになる。この事実から台湾こそが、一触即発の危険をはらむ、重要な領土問題となっているのである。
人民解放軍の内部には、台湾回復のためには武力の行使も辞さないという強硬派が存在する。
・さらには共産主義が中国の統率力を失い、共産主義に代わって中国ナショナリズム（国粋主義）が国民を煽るような事態が生じた時には、台湾問題は感情的なナショナリズムの象徴として、噴き上げることになるだろう。
＜「尻尾を振る」アメリカ＞
・さらには中国が台湾を攻撃した時に、アメリカが率先して武力介入するかどうかもあいまいなままで、中国も台湾もアメリカの真意を測りかねている。
・安全保障上の後援者みずからが、異常に強引な顧客によって本格的な戦争に引きずりこまれる危険性―。「犬の尻尾振り現象」である。まさに台湾問題はその危険の典型である。
・こうした台湾の影響力行使で、アメリカ当局者も自国の利益に反するような措置をとることになりかねず、これもまた「犬の尻尾振り現象」である。
アメリカは台湾政策で危険な立場におかれている。「今後十年間は、圧力釜に蓋をしておかねばならない」とアメリカの政府高官は話していた。
・台湾と中国大陸の情勢から判断して、今後十年間に軍事衝突が起きる可能性は高まっており、その場合はアメリカが巻き込まれる危険性がある。事実、台北か北京か、あるいはワシントンで、重大な政策の変化が起きない限り、衝突へと突き進むのは間違いない。
『極端な未来 政治・社会編』
ジョームズ・キャントンｐｈ.Ｄ．
（未来予測学者/経営コンサルタント）
主婦の友社 2008/4/30
＜グローバリゼーションと文化の衝突＞
＜グローバリゼーション関連の10のトレンド＞
１、 グローバリゼーションの最終段階では、世界各国の国家経済が統合され、活気と繁栄に満ち溢れた世界規模のネットワークが形成される。
２、 先進世界と発展途上世界がともに発展し続ける「持続可能なグローバリゼーション」が極めて重要な役割を果たす可能性がある。
３、 グローバリゼーションは、世界貿易の拡大と生活の質の向上と個人の成功を約束する。
４、 グローバリゼーションは、生活水準を引き上げ、貧困を削減し、テロリスト養成組織の活動を封じ込める強い抑止力となる。
５、 グローバリゼーションは、民主主義と自由貿易の拡大を通じて、個人に力を与え、それが普遍的な人権の確立につながる。
６、 インターネット、バイオテクノロジー、ナノテクノロジー、ワイヤレス通信など、イノベーションを基盤とする技術が、世界貿易と開かれた市場と自由企業体制の存続を可能にする。
７、 グローバリゼーションが進展していく過程で、文化の衝突と未来をかけたイデオロギー戦争が起きる。
８、 グローバリゼーションの影響により、中国とインドの経済が好ましい方向に進み、発展途上世界にとってのモデルとなる。
９、 グローバリゼーションを擁護し推進することは、アメリカの国益にかなう。今後も技術革新と世界の民主主義と自由貿易への支援を継続しなければならない。
１０、 グローバリゼーションの進行に伴って、自由貿易協定が拡大するため、最終的には国家間の障壁が取り除かれ、異文化理解が深まる。
＜グローバリゼーションとは何か＞
・私なりの解釈を示しておこう。グローバリゼーションとは、世界各国の国家経済だけでなく、思想、貿易、国際協力、情報、通信ネットワークをも統合しようとする新たな潮流であり、それが自由貿易と民主主義の拡大を通じて個人に自由とチャンスをもたらし、未来の世界を繁栄へと導く。
＜グローバリゼーションを敵視する人々＞
・グローバリゼーションが引き起こすさまざまな変化に抵抗する動きがあることだ。グローバリゼーションに抵抗する勢力は、欧米諸国が貧しい国々に恩恵をもたらすことなく、先進国のみを利するルールに基づいて自由貿易と市場経済を全世界に広めようとすることを恐れている。
・グローバリゼーションを恐れている国もある。こうした国々はグローバリゼーションがもたらす経済発展や繁栄と言ったメリットは目が向かず、弱肉強食的な市場原理の犠牲になることを懸念している。グローバリゼーションが進展していく過程では、新世代の持てる者と持たざる者が誕生し、両者の間で緊張が高まる。
『米中新冷戦、どうする日本』
藤井厳喜 ＰＨＰ 2013/2/15
・米中新冷戦がすでに開始されている。アメリカと中国は、激しい対決時代に突入した。筆者が米中新冷戦の到来を直感したのは、2010年1月にオバマ政権が対中国外交を対決姿勢へと大胆に転換させたときだ。
・2013年の冒頭に立って、今後の21世紀の世界を展望しようとするとき、どうしても考えに入れておかなければならない、いくつかのファクター（要因）が存在する。第一は、米中新冷戦である。第二はエネルギー革命（天然ガス革命）である。第三はビッグデータである。第四は、南北関係（先進国と発展途上国の関係）の根本的転換ないし逆転である。いかなる未来予測を行うにしろ、これら四つの要素の一つでも抜けていれば、その未来予測は全く非現実的なものになってしまうであろう。
＜ビンラディン殺害でエスカレートした米中サイバー戦争＞
・すでに指摘したように、2010年1月に、クリントン米国務長官は、中国からグーグルへのサイバー攻撃に対して、鋭い批判の言葉を放っていた。ある意味で、米中サイバー戦争は、すでに開始されていたのであるが、ビンラディン殺害によって、米中関係が険悪化したために、そのレベルがエスカレーションして、本格的な宣戦布告となったのである。
・2011年5月30日、ワシントンポストは、ロッキード・マーチン社へのハッカー攻撃の犯人の特定はできないものの「中国が最も疑わしい」と報道した。
・2011年5月31日、米主要メディアの報道によれば、米国防省は「外国政府からのサイバー攻撃を通常の戦争行為と見なし、アメリカ軍による武力行使も辞さない」という新方針を明らかにした。
・中国共産党からすれば、インターネット上の自由が拡散してしまえば、もはや一党独裁体制を維持することは不可能になる。この意味で、グーグルは、米防衛産業と並んで、彼らの最も敵視する存在なのである。
・そしてサイバー空間もまた、現代における戦場である。現代の戦争は、人間のあらゆる活動領域に広がっている。こういった戦略思想を中国側は「超限戦」、アメリカ側は「無制限戦争」と呼んでいる。そういう時代であればこそ、電脳空間におけるサイバーウォーは、兵器を使った戦闘と同等の重要性を持つのである。
＜アメリカ戦略の大転換＜対テロ戦争から対中国戦争へ＞＞
・すなわち、アメリカは自国の覇権を脅かす第一の敵がイスラム原理主義・国際テロリスト集団ではなく、中国の帝国主義・軍国主義・侵略主義であることにようやく本格的に覚醒したのである。
・アメリカは、イラクとアフガニスタンの泥沼から脱出することにより、ようやく自国の真の敵、中国と対決することができるようになったのである。
・ガスとオイルのシェール革命は、中国と対決するアメリカに著しい優位性を与えるものである。
＜超限戦という新しい戦争の時代＞＜中国の新しい戦略思想『超限戦』＞
・「超限戦とは、あらゆる手段を備え、あらゆる情報をめぐらせ、あらゆる場所が戦場となる。そして、あらゆる兵器と技術が随意に重なり合い、戦争と非戦争、軍事と非軍事の二つの世界に横たわるすべての境界がことごとく打ち砕かれる、そういう戦争を意味している」
＜無制限戦争の特徴＞
① 国家以外も戦争の主体となる。
② 「戦争の場」が通常の戦場だけでなく、人間活動のあらゆる領域へと広がってくる。サイバー戦争や金融と貿易を含むあらゆる経済分野に広がる。
③ その当然の結果、戦争遂行の手段もまた多様化する。
④ 複数の戦争分野と戦争手段を組み合わせて戦うことになる。
⑤ これらの結果、「戦争であって戦争でない、戦争でないが戦争のような状況」が生じる。
⑥ 無制限戦争においては、戦術レベル（小規模）の軍事行動で戦略レベルの巨大な心理的ショックを与えることができる。日本もまた、中国によって、無制限戦争の対象とされていることはいうまでもない。
＜戦争は進化する＞
・戦争も時代と共に進化していく。第二次世界大戦の後に戦われた米ソ冷戦を筆者は「第三次世界大戦」であったととらえている。そして、9・11以降の世界は、「第四次世界大戦」に突入したと考えている。
＜米中冷戦の戦場としての日本＞
・日本は、不幸なことに、米中冷戦の戦場と化している。中国は、尖閣列島を侵略のターゲットとしている。
・時間は日米、そして自由主義海洋国家群の味方である。近い将来において、共産党独裁国家ソ連が崩壊したように、必ず共産党独裁国家中国も崩壊する。独裁国家、帝国主義国家は必ず崩壊する。これは歴史の法則である。
・日本が憲法九条を改正して、ごく普通の国として、国防を行うと宣言すれば、これに反対するのはアジアでは中国、南北朝鮮と、各国の華僑くらいのものであろう。今こそ、日本人は自信と勇気を持って、敗戦コンプレックスを払拭すべきである。
