『2030年世界はこう変わる』
アメリカ情報機関が分析した「17年後の未来」
米国国家情報会議 講談社 2013/4/19
＜特に、高齢化は日本とドイツの2カ国で深刻＞
＜最も不安な国・日本＞
・いままでみてきたように、西側先進国のほとんどの国が、“頻発する経済危機”に対して強い抵抗力を持っているとはいえません。
その中でも特に不安なのが日本です。急速な高齢化と人口の減少で、日本が長期的に経済成長を実現させる潜在力は極めて限定的です。例えば、2025年までに年金暮らしの高齢者１人を労働人口２人で支える社会が到来します。こうした高齢者社会を政府が財政的に支えるのは簡単ではありません。
・国際通貨基金（IMF）は、たとえ、一時的な政治的混乱を招いたとしても、日本は「財政上のバランスを長期的に保つ大規模な政策転換を実地すべき」と進言しています。短期的には経済成長を犠牲にしないと、膨らむ一方の負債を解決することは出来ないとみています。
＜失速する中国経済＞
・世界銀行の試算によると、2025年までの世界の経済成長の約3分の1を中国一国だけで担うことになります。もちろん、その貢献度はほかのどの国よりも大きなものです。
・順調にみえる中国経済ですが、中国もまた、危機を頻発する世界経済の打撃からは無縁ではいられません。中国経済が抱える弱点をみていきましょう。第一に、中国は経済先進国と同様、高齢化の問題に直面しています。現在、65歳以上の人口比率は8パーセントですが、2030年には16パーセントを超えます。
・経済が成長すると、国民は生活水準が上がることを期待します。豊かさを充分に感じられないと、国民の不満が爆発する危険が出てきます。景気が急失速し、政情不安が広がると、中国政府が内向き志向を強める可能性も高まります。経済がうまく回らない理由を国外に求めて国民を納得させようとするからです。
＜インドの躍進＞
・世界銀行は、2025年までにインドが中国と並ぶ世界経済の「成長の柱」になると予想しています。成長の柱が1本から２本に増えることで、世界経済はより安定したものになるかもしれません。
15～20年後、インドは日本やドイツを追い抜く、中国、米国に次ぐ経済大国に成長しているはずです。2025年、中国とインドの経済力を合わせると、その世界経済への貢献度は米国とユーロ経済圏を合わせた規模の約2倍にあたる見通しです。
＜再生エネルギーは不発＞
・天然ガスの生産量が増えることで、2030年までに石炭から天然ガスへの切り換えが進みます。
・国際エネルギー機関（IEA）は、2007～2050年の間にエネルギー全体に占める再生可能エネルギーの割合は4パーセントしか増加しないと見積もっています。2050年でもその状態ですから、2030年の世界では再生可能エネルギーが大きな存在になっているとは考えにくいのです。
＜2030年の世界 異常気象は増加傾向に＞
・最近、洪水や干ばつ、竜巻（トルネード）や熱波などの極端な気象異常が頻発しています。こうした異常気象は、2030年に向けて増加する見通しです。
・気象変動は“食料の安全保障”にも重大な影響を及ぼします。最新の科学調査で、気温の異常変動や干ばつが穀物の収穫量に大幅なマイナスの影響を与えることが立証されました。食糧不足が続くと、各国が主要穀物の輸出制限などに乗り出す危険があります。
・氷塊や氷河が溶け出せば、海面が上昇します。専門家の試算では、21世紀が終わるまでには今より1メートル上昇するとみられています。しかし、最近の傾向を加味すると、この試算を上回って海面が上昇する事態を想定せざるを得ません。
・現状の排出ペースが続けば、2050年までに大気中の温室効果ガスの量は2倍に増加してしまいます。これは気温が約2°C上昇することを意味します。
＜メガトレンド 権力の拡散 アメリカを始め欧米各国の力が衰え、世界は「覇権国家ゼロ」状態に＞
・2030年までには、国際社会の権力構造も大きく変わります。権力は「独占」状態から「分散」されていくようになります。具体的には、発言権を持つ国家の数が増える一方、国家ではない非公式な団体やネットワークの発言力も増すでしょう。
・2020年代のどこかで、中国は米国を抜き世界第1位の経済大国になります。相対的に、低成長を続ける欧州や日本、ロシアの経済力は弱まります。
・ゴールドマン・サックスは、今後高成長が期待できる国家11ヵ国を「ネクスト・イレブン」と呼んでいます。含まれるのは、バングラデシュ、エジプト、インドネシア、イラン、メキシコ、ナイジェリア、パキスタン、フィリピン、韓国、トルコ、ベトナムです。我々独自の試算によると、2030年までにこの11ヵ国の国力の合計は、EU27ヵ国の合計を抜くことになります。
＜中国の覇権は短命？＞
・それまでに中国はアジアのトップとしての地位を不動のものにしているでしょう。2030年には、中国のGDPは日本のGDPを140パーセント上回るとみられています。
・ただし、「世界一の経済大国」としての中国の地位は意外にも短命となる可能性があります。
・2030年のインドは、「世界景気の牽引役」と呼ばれる現在の中国のような存在になっているでしょう。2030年の中国にとって、年率8～10パーセントの経済成長を続ける現在の中国は「遠い過去の栄光」になっているはずです。
・世界のあらゆる地域内で覇権国の交代が起きます。
・2030年までにはブラジルが「南米の巨人」としての地位を確立するでしょう。EU27ヵ国の間では、ドイツが安定的にリーダー役を務めるでしょうが、ドイツは高齢化社会とどう向き合うかという難問を抱えています。
＜抜かれる先進国＞
・旧モデルでは、2030年ごろに米国と中国の国力が並ぶとみられていましたが、新モデルでは中国はまだ米国に追いつけていません。米国が中国にトップの座を譲るのは、2040年以降になります。
また、どちらのモデルでも日本の国力がじりじりと低下していく点は見逃せません。米国や欧州など、すべての先進国のグラフが右肩下がりです。
＜前例なき「覇権国ゼロ」時代へ＞
・2030年までに、一国で国際社会をリードするような「ヘゲモニー＝覇権国」は消滅します。米国も中国もその役割を果たせません。その一方で、国家ではない団体やネットワークが国際社会での発言力を増すようになります。
・すでに、米検索サイトの「グーグル」や、「フェイスブック」といった巨大ネット企業が、政府よりも巨大でリアルタイムの情報を保有していることはご存知の通りです。人々はネットの情報から知識を得て、行動を起こすようになっています。そのため、こうしたネットの系の民間企業が、政府に負けない民意を動かす力を持つようになっています。
＜メガトレンド 個人の力の拡大 貧困層が激減し、アジアを中心に10億～20億人もの新たな中間所得者が誕生する＞
・今後15～20年間に世界が直面する多くの課題を解決するうえで、個人の力の拡大という要素はとても重要な役割を果たすでしょう。
・個人の力は強まりますが、職を得るための競争は激しくなります。そのため、個人の力は高まっているにもかかわらず、多くの人が将来や政府への不安を抱えたままの状態になる懸念もあります。
＜貧困層は5割（5億人）減る？＞
・現在、世界で約10億人が「極度の貧困」状態にあり、栄養失調であるとされています。極度の貧困とは、1日の収入が1.25ドル以下の状態と定義されています。
・極度の貧困層の現象は、東アジア、特に中国で顕著です。現在のジアの経済成長から推測すると、今後もこの減少傾向が続くことは間違いないでしょう。
＜台頭する新・中間所得層＞
・ひかえめに見積もっても、世界の中間所得者数は現在の約10億人から20億人超に増えるといわれています。2030年までに30億人を見込む試算もあります。
＜購買力が衰えていく米国と日本＞
・中間層の台頭は、政治へも影響を与えます。歴史的にみて、中間層が増えると民主主義を求める声が高まるとともに、ポピュリズム（大衆迎合型の政治）や独裁政治が生まれやすくなります。一方で、１人あたりのGDPが1万5000ドルに達すると民主主義が定着し、独裁政治に戻る可能性はなくなるといわれています。
・米国や日本の中間層の購買力は、将来的にはとても小さなものになります。
・北米や欧州の中間層の購買力は今後十数年、年率0.6パーセントしか伸びません。
＜なくならない男女格差＞
・2012年に世界で男女の経済格差は60パーセント、政治参加格差は20パーセントしか改善されていません。男女格差の撲滅に成功した国はまだありませんが、女性の社会進出に一番積極的に取り組んでいるのは北欧の国々です。
・残念ながら、2030年の段階でも男女格差は残ります。
＜広がる「外部」との交流＞
・スマートフォン（スマホ）と呼ばれる高機能携帯端末のような第二世代の携帯技術の登場で、個人の力はますます強くなります。特に、こうした技術が発展途上の国々に導入されたときの影響力は図り知れません。
・2030年までにはイスラム社会に住むさらに多くの女性がソーシャル・メディアを通じた情報交換に参加することになるでしょう。そうなれば、保守的なイスラム教社会やそうした価値観を標榜する政府などが変革を求められる可能性があります。
＜人類は、より健康に＞
・2030年までに、人類の健康問題はより改善するでしょう。特に、高齢者の生活の質はますます向上するはずです。
・最新の医療が届きづらいサハラ砂漠以南アフリカでも。2030年ごろには感染症による死者数と、（心臓病のような）感染症以外の死者数が逆転するとみられています。
・幼児の死亡率も劇的に減っています。ただ、豊かな国と貧しい国の間にある寿命の格差は、2030年になってもなくなることはないでしょう。
＜「イデオロギーの衝突」が不安材料＞
・経済のグローバル化に伴い、欧米流の考え方が世界のあらゆる地域に浸透していきます。例えば、「科学的な立証」「個人主義」「政教分離」「法の順守」などが欧米を代表する価値観ですが、西欧的な豊かさを求める非・西欧国の多くがこうした理念を取り入れようと試みることでしょう。同時に、地元独自の文化や政治風土と相容れないと分かった場合に、こうした欧米化を拒否する可能性もあります。
・ナショナリズム（国家主義）の高揚にも注意が必要です。特に、未解決の領土問題が多く、急速な経済発展が進む東アジア地域の動向などが懸念されています。
『２０３０年の日本へ あらたにす『新聞案内人』の提言』
あらたにす編 日本経済新聞出版社 2012/3/22
＜外国人で活性化する2030年の日本＞（内海善雄）
＜少子・高齢化により悲惨な状況が予想される2030年＞
・20年前に誰がインターネットがこれだけ我々の生活を変え、また、日本で原発の事故を起こすと考えただろうか？本出版のテーマである「2030年の日本」などを予想することは、ほとんど不可能なことである。しかしながら、世の中には確実に予測可能な事柄もある。その一つが人口構成の予測であると言われている。
・現在、63歳以上の高齢者の総人口に占める割合は、20％程度であるが、20年後には、30％を超え、そのうち75歳以上が20％を超える。現在でも現役世代は３人に１人の老人を養っている勘定になるが、それが、1.6人で１人を養わなければならないことになる。
・働いて稼いでいる者にとっては、現在のほぼ2倍に近い負担をしなければならないのだから、なにか運命的な仕組みの変革が起きなければ、社会は成り立たない。当然、65歳以上の老人にも積極的に働いてもらわなければならないし、現役世代も現在の生活レベルの維持を放棄しなければならないだろう。
＜一気に高負担・低福祉社会になることが明白である＞
・人口減になる現役世代でさえも、就労機会が十分に確保できるかどうか怪しくなる。このような20年後の日本は、とんでもない絶望的な社会になることが予想される。
＜問題の解決は、外国人受け入れ＞
・人口構成の高齢化が、日本より先に進んでいた欧米諸国では、何十年も前から、働き盛りの外国人を受け入れてきた。東欧やトルコなどから労働者を受け入れて繁栄しているドイツ、旧植民地からの移民であふれるフランスなど。外国人は、その国の経済活動の大きな要素として組み込まれている。
・むしろ規制的な政策を取っているスイスなどでは、外国人が労働許可を得ることは至難の業である。
・確かにヨーロッパ先進国では移民が引き起こす社会問題がある。
・筆者が11年間暮らしたジュネーブは、人口の半分以上が外国人である。
＜社会を変革させる外国人＞
・筆者は、移民で成立した米国のシカゴに留学し、また人口の半分が外国人である国際都市ジュネーブに長く暮らした。そこで肌身で感じたことは、これらの地域が異文化の交流によるダイナミズムで活気を帯びていて反映していることであった。
＜日本は横並びの先例主義が跋扈した均一同質社会＞
・外国人は旧来の陋習に囚われることなく、国際スタンダードで物事を考える。視点は、もっぱら国際比較であり、国際競争である。
＜引き起こされる問題こそが日本再生の鍵＞
・その結果、日本に起きる問題は、少子高齢化ではなく、外国人労働者によって、一時的に就労機会を失うかもしれない国民が多く出ることになる。彼らは、必然的にあらゆる分野で外国人と競争しなければならなくなるだろう。
＜取り返しがつかない先送り＞
・冒頭の人口問題研究所の予測が真実となり、働いても働いても老人を養うために高い税金を徴収される社会となるであろう。
・外国人の受け入れは、財政再建と同様、痛みを先に延ばせば伸ばすほど取り返しのつかないことになる。
■■■ 私が思うこと、聞いたこと、考えること ■■■
・2030年まで、12年間ですが、その間世界に何が起こるか明確には誰も分かりません。しかし、現在の「変動要因」「火種」を分析し、近未来を予測することは可能のようです。旧共産圏と中東、アフリカがポイントになるようです。特にロシアの不安定さが目立つといわれています。戦争や紛争の前提となる、経済の不安定化は、旧共産圏が深刻のようです。ロシアや中国は経済がうまく回っておらず、格差の拡大が、政治の不安定化を招く懸念があるといわれます。
・北朝鮮の大陸間弾道ミサイルの性能が問題になっています。かなり技術的に進んだという見解と、まだまだだという見解もあります。実際にかなり実験を繰り返さないと、実戦化できないそうです。しかし、開発も急ピッチですので、アタリ氏のような想定も可能なのかもしれません。アメリカも対抗処置をしますので、軍事専門家でないと、想定被害の正確なことがわからないようです。「経済と金融の世界的危機を引き起こす6つの火種」とか「世界大戦を勃発させる6つの起爆剤」とか懸念の材料は事欠かないようです。
・インターネット情報；「ロイター動画（2017/8/11）」を見ますと「北朝鮮と休戦状態にある韓国全土には１万９０００か所の防空壕があり、その内３２００超が首都ソウルに集中している。
その殆どが地下鉄の駅や地下駐車場だが、朝鮮半島における北朝鮮の脅威が増大しているいま、それを知っている市民は驚くほど少ない」とのこと。
朝日新聞デジタル（2017/7/29）から；「二階氏、地下シェルター整備訴え 北朝鮮ミサイル」「北朝鮮による弾道ミサイル発射を受けて、自民党の二階俊博幹事長は２９日、「地方、地域で大きな防空壕（ごう）を造ることができるかできないか、対応していかなければならない」と述べ、日本に着弾する事態を想定した地下シェルター整備の必要性を訴えた。党本部で行われた「北朝鮮核実験・ミサイル問題対策本部」の役員会後、記者団に語った」と報道されています。
・外国人の眼からみると日本の防衛政策は奇異に映るといわれます。
「敵は一番の弱点（核シェルターのないこと）を攻撃してくる」といわれます。「核の恫喝を受けないためにも核には核を」という合理的な思考が求められているそうです。「脳天気（ノー天気）な核シェルターもグローバルスタンダードを適用すべきだ」といわれます。後進国は自爆テロ型の核戦争をするそうです。「平和運動が核攻撃を招き寄せる」といわれ「日本列島を核攻撃で沈める」という恫喝も頻繁に現実に一般国民がうけています。後進国は自爆テロ型の核戦争をするともいわれます。
良識の国会の「ノーシェルター政策」は、「敵の一番の弱点を攻撃する核攻撃を招き寄せる」といわれます。その「ノーシェルター政策」では、一般国民が恥をかくといわれます。不安を覚える国民も増えているといわれます。そこでスイスの「民間防衛」を参考・目標にして100％の核シェルター、国民皆兵的な「郷土防衛隊」の創設が必要だし急務だと指摘されています。
・「世界の歴史は、秘密結社同士の戦争の歴史である」という説もあります。「人類の歴史は、平和な時代よりも戦争の時代が長かった」そうです。
「太平洋戦争において、将官や将校のほとんどが勝てるとは思わず、戦争に負けるという意味を認識していなかった」といわれます。「民を食わせられなくなると戦争を始める」というみっともない論理だそうです。
「戦争の結果、人が死ぬ」のではなく、「若者がたくさん生まれ、人口が増えすぎると、戦争が起きて人口調整する」という説もあるそうです。
「ブートゥールは古代のアラブでは男の子を尊び、女の赤ん坊はしばしば殺されていたと書いている。女性の人口が減ればいきおい出産数が減る。人口調整としては最も効果的な方法である」と述べられます。ガストン・ブートゥールは「古来、人間が戦争を起こす理由はただ一つしかない」と言って、その理由を「若者が増えすぎることにある」といわれます。
ブートゥールは「若者がたくさん戦死すれば、戦争は当初の開戦目的に関係なく自然に終わりを迎える」と語られています。
社会問題に起因する国民の不満の爆発を対外戦争で抑え込もうとする遅れた国の古典的な手法もあるそうです。
・異星人が人間を創ったときに「遺伝子に、互いに殺し合う本能（さっこう）のＤＮＡを入れた」そうです。人類は45 万年前に地球にやってきたアヌンナキという異星人が、遺伝子操作によってつくった存在だと指摘されています。シリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こるといわれます。その巧妙さは、殆どの人がシリウス星人の人類操作を認識していないことで窺われます。
・シリウスのレベルは、もうすでに非物質のレベルです。シリウス星人は「宇宙の商人」といわれ、全宇宙を舞台に通商活動をしているようなのです。一説では、グレイタイプのほうが人数が多くて、宇宙の全体の通商を支配しているともいわれます。パラレル・ワールドの進化した異星人（神々）の世界もビジネス・アイデアや発明のアイデアで溢れている商業社会のビジネス社会のパラレル・ワールドなのかもしれません。
・『地球を支配するブルーブラッド 爬虫類人ＤＮＡの系譜』
（スチュアート・Ａ・スワードロー 徳間書店）によりますと、
・背の高い細身のシリウスＡ人は、青と白の長いローブを着ている。両腕を横にまっすぐ広げると、身体全体でアンク（エジプト十字架）の形になる。これが彼らのシンボルである。宇宙の商人であり、技術と情報を売買して、排他的な取り引きルートと特別な優遇を得ている。彼ら自身に向けて使用される恐れのある技術は絶対に提供しない。彼らは、オハル星人に創作されたが、本来の目的を見失っている。
＜シリウスＢ 老子、孔子、釈迦に叡智を与えた銀河の「哲学者」＞
・ジャングルか湿地のような惑星の洞窟状空洞や地下で隠遁生活を送っていることが多い。寿命は極めて長い。大半は、家族形態とは無縁であるとのこと。
・パラレル・ワールドに住む宇宙人、天国に出入りし転生と憑依を自由に操るシリウス星人の植民星が地球だといわれます。
・「日進月歩」の科学技術が、特に先進諸国では、「長寿化」の現象を生み出しているようです。医学や栄養学がすすむと、人間の寿命は延びると予測されます。長寿化が進むと、人間の生き方や働き方が大きく変化してきます。寝たきり老人にならないようにしていれば、長くて豊かな人生が持てるようです。特に血管の老化がすすまないように悪玉コレステロールといわれるものを増やさないような食生活をしなければいけません。
・「エイリアン・テクノロジー・リバース・エンジニアリング（宇宙人科学技術工学）」によって、兵器や恒星間飛行技術ばかりでなく、人間の体に対する医学のテクノロジーも導入されることでしょうか。「その彼ら（グレイタイプ）は地球から68光年離れた惑星クイントニアに住む宇宙人で母星から「エリア51」まで45分で移動できる」と指摘されています。どれだけ進化しているのかがわかりません。しかし、リラ星人のエロヒムが「人間を実験室で創った」といわれます。リラ星人は人類に3万年進化しているそうです。米国が秘密協定を結んだのはラージノーズ・グレイというオリオン星人といわれています。オリオン星人は人類に5万年進化しているといわれ、「人間の魂の交換」ができるようです。とにかくすさまじく進化している「エイリアン・テクノロジー・リバース・エンジニアリング（宇宙人科学技術工学）」によって、とてつもないテクノロジーを入手できるのかもしれません。グーグルアースによるエリア51の動画を見ますと新しい基地がどんどんできているようです。「エイリアン・テクノロジー・リバース・エンジニアリング（宇宙人科学技術工学）」は米国の一人勝ちでしょうか。また「エイリアン・テクノロジー・リバース・エンジニアリング（宇宙人科学技術工学）」は、ロシアも研究しているのでしょうか。「モスクワには多くの異星人が住んでいる」というリーク話もあるそうです。
・首都直下大地震津波や南海トラフ巨大地震津波の発生確率は恐ろしく高いものです。どれだけ科学が進歩しても地震の発生をストップすることはできません。せいぜい、準備をして、耐震化工事を完璧にする施策が必要のようです。津波対策は、いろいろとありますが、避難の手配準備は再確認が必要のようです。しかし、南海トラフ巨大地震津波や首都直下大地震津波においても最悪の被害予測は、本当に恐ろしいものです。
・「未来学」というのは、日本の大学で本格的に研究されていないようですが、欧米では「戦略のシナリオ」を作成するのに研究がすすんでいるといわれます。日本の学界の動きはどうなっているのでしょうか。「ＵＦＯは、人類の歴史が始まって以来、最も重要な現象」といわれます。しかしながら、「日本はＵＦＯ後進国だ」ともいわれます。
・人口減少にともなってさまざまな社会的な変化が起こってきています。現在の「人手不足」は深刻になっていくようです。そこで企業では、さまざまな手を打っているようです。例えば、外国人労働者の研修生をいれたり、外国人を正社員として採用したりしています。移民を認めなくても将来は1千万人程度の外国人労働者が日本に職を求めて住みつくといわれます。世界の若者の失業問題は深刻です。しかしながら、「移民の問題も移民に土地を与えることができないので受け入れられない」といわれます。さまざまな議論が「移民の問題」についてあるといわれます。高齢者や主婦の就業機会も増えているようです。このように「労働革命の兆し」はいたるところで社会現象となっていくようです。長時間労働や非正規雇用の問題なども、「労働革命」にいたる摩擦の過程現象と指摘されています。労働社会の変化は、著者の言うように「年功序列の終わり」「正社員と非正規社員の格差解消」「男女逆転」「外交人労働者の登用」「業界再編・伝統企業の倒産」「スタートアップの隆盛」「第４次産業革命」「交通革命」「グローバル化」といった潮流を急速に招きよせるようです。「今後、既得権を失う「おじさん」と、時代の追い風をうける「女性」の出世争いが過熱していくはずです」という風潮が「労働革命」を進めていきそうです。女性管理職を活用してこなかった大企業の劣化はひどいものだといわれます。経営者の劣化や「東芝」の問題もメディアには想定外だったといわれます。
・「女性の登用も先進国とはいえない」そうです。女性の眼から見ると「政治や経済の後進性」を痛切に感じることでしょうか。ヒューマンリソースの活用では、女性が最も活用されていないと指摘されています。日本の１人あたりの生産性は、先進国としては驚くほど低いのですが、改善をするためには女性の活用にかかっているといわれます。高齢者と女性の活用で、かなりの問題を解決できると指摘されています。「女性管理職の活用」が「労働革命」「能力主義の貫徹」のエンジンになるのかもしれません。世界的に遅れているといわれる１人当たりの「生産性」の向上は、女性の活用によって達成されるでしょう。しかし、法律的なバックアップが十分ではないといわれます。絶えざる改革が政権維持を可能にすると指摘されています。「労働革命」が進むにつれて、「働き方改革」や職業の内容も大きく変化するといわれます。また近未来では、終身雇用的な体制が弱まるといわれます。雇用形態や雇用時間が変わり、採算の取れない古臭い職業は、消えていくことでしょう。産業の空洞化ということも、海外進出の見直しがすすむといわれます。機械化、ロボット化が一層進み、第４次産業革命が本格化することでしょう。
・2020年の東京オリンピック・パラリンピックまでは、何とか経済がまわるかもしれません。また万博も計画されているといわれますが、アベノミクス以後の大胆な経済政策がうてるのかどうかも懸念されています。2020年の東京オリンピック・パラリンピックの準備は非常に大事です。しかし、首都直下大地震津波、南海トラフ巨大地震津波の発生リスクに対する準備も必要です。東日本大震災のショックで、遅れていた関係者の認識も非常に厳しいものになっています。「想定外の天災」ではありませんので、被害を最小にしたいものです。「2020年は団塊世代の卒業式」ですが、高齢者は、「100歳寿命」で一層活躍ができる社会になっていきそうです。「政界再編」としては「2021年までは安倍政権が続いたとしても、その後を担うリーダーたる人材がいません」と述べられます。私たち一般人には、「政界のシナリオ」については理解不能なことが多いようです。「対抗軸となるべき民進党もまず復活の芽はないでしょう。（2020年まで存続しているかどうかすら怪しい）」ということも、はたしてどうなるのでしょうか。
・「天国でも経営コンサルタントが必要である」といわれるくらい経営コンサルタントの活躍のすそ野は広いそうです。私たち一般人は、経営コンサルティングの世界には詳しくはないのですが、企業の存続、サバイバルが難しくなっている状況は、人口減少で、ますますひどくなるのではないのでしょうか。経営コンサルタントを必要としない大企業は別として、動きが激しい現代では中小企業においては、誰かに経営アドバイスを受けたくなるようです。
・会社経営と国家経営は似ているようで違うようです。前者は、会社収益を柱とし、後者は公益、国益を柱とします。ミクロの会社とマクロの社会ということで、会社経営の方が、難しいようです。これからの日本は人口が減少し、2083年には半減のレベルまで到達することが予測されています。将来、国内市場は半減することになりますので、企業経営や国家経営には懸念材料となることでしょう。
・会社社会でもパートなどの労働形態が変わり、サラリーマンの雇用・転職など時代とともに大きな変化が起きているようです。「私のコンサルティング経験の約60％は、本質的には事業承継にまつわる課題であった」ということで、事業承継にも新しい時代の流れが押し寄せているようです。日本における職業の数は約2万8千種類だそうですが、人口減少の時代にむけてどのように変わっていくのでしょうか。採算の取れない古臭い職業や商売は、なくなっていくことでしょう。
・人口減少は大きな政治社会問題ですので、少子高齢化については10年程前からよく議論されてきたようです。が、私たち一般人は、政府の対応策については詳しくありません。当然ながら、各省庁では日本全体の長期計画を作成していることでしょう。人口を増やす施策も実現をすることは難しいようです。外国の例ではフランスの対策に学べという説もあるそうですが、すでに人口の減少はストップできないようです。当然ながら、全国の自治体やシンクタンク等の研究機関でもシミュレーションや対策を研究しているようです。
・無理に人口を増やすことはできないようです。そこで、人口減少の現象には、それなりに企業は「自助努力」をする必要があるようです。たとえば、大学の学生数も減りますので、経営がうまくいかない大学も増えてきているようです。留学生を受け入れるのも限界があるようです。労働力も減りますが、大量の「移民」をいれようという議論は少数説のようです。やはり日本的な一体性を保ちたいということと、ヨーロッパ諸国が移民で社会的な問題を抱えていることも現実の難問としてあるそうです。日本のような土地問題が深刻な所では、「移民の問題も移民に土地を与えることができないので受け入れられない」といわれます。日本では土地にまつわるトラブルも多いといわれます。外国人の研修生も形を変えた移民の形態ですが、失踪者も多く出ているそうです。トラブルも増えおり、「人手不足」を外国人労働者で安易に補おうとすると社会問題化するようです。移民大国のアメリカでも1400万人の不法移民が大きな社会問題となっており「格差社会」も深刻のようです。また日本でも移民を認めなくても、世界中から「職」を求めて、将来は1000万人くらいの外国人労働者が日本に移り住むという説もあるようです。実際に観光客ばかりでなく外国人労働者も田舎の街中にも増えてきているようです。
・日本国の借金に関して「子供たちに借金を残すな」という議論が政界で多くありましたが、人口減少問題については、将来の子供たちのためにも官民一体の「知恵と工夫」が必要のようです。また、amazonに「人口減少」といれますと3284件がわかりますが、「地方消滅」も懸念される深刻な問題になりそうです。今の時代、国民の血税のタックス・イーターが増殖しているのかもしれません。
・『日本最悪のシナリオ 9つの死角』では、＜最悪のシナリオ＞として、尖閣衝突、国債暴落、首都直下地震、サイバーテロ、パンデミック、エネルギー危機、北朝鮮崩壊、核テロ、人口衰弱が挙げられています。人口衰弱は、確率的に統計的に予想されています。また首都直下大地震津波、南海トラフ巨大地震津波は、東日本大震災により、発生確率が非常に高いと関係機関から警告されています。政府も当然のことながら、様々なシナリオを検討して対策に余念がないと思われます。「想定外」の事態が起こらないように検討していきたいものです。危機に対応する政策は政府やシンクタンク等が準備していると思いますが「日本的な対応の弱点・死角」もあるといわれます。
・人口減少もマイナス面ばかりでなくチャンスに変えて「労働革命」の契機にする必要があるといわれます。外国人労働者の規制を強化して、大胆な構造改革、旧い職業の淘汰を起こすこともできるといわれます。「日本は先進国だろうか」という声も街中では増えてきているようです。「女性の登用も先進国とはいえない」そうです。女性の眼から見ると「政治や経済の後進性」を痛切に感じることでしょうか。女性の登用も「労働革命」のひとつですが、その途上には、長時間労働等、さまざまな軋轢。摩擦を生じていきそうです。
・『人類が絶滅する6つのシナリオ』では、可能性としてスーパーウィルス、気候変動、大量絶滅、食糧危機、生物兵器（バイオテロリズム）、コンピュータの暴走（ハッキング）が、リスクが非常に大きいとみています。生物化学兵器は「貧者の核兵器」といわれています。スーパーウィルスの懸念も専門家では問題とされているようです。「人類は細菌で滅びる」という奇説・怪説もあるようです。核戦争も、核兵器の拡散がどの程度までになるのか、予断を許さないようです。気候変動も近年明らかな異常気象に見舞われております。世界的な規模で起こっており、農業への影響も甚大です。ウィルスも新種が出来ているようで、難病、奇病が増えているようです。ガンで死亡している人も多いですが、未発見の発がん物質でもあるのでしょうか。
