『宇宙人と地球人の超真相』
（深野一幸）（徳間書店） 1997/10
＜ 大統領に会った金星人（ヴァリアント・ソー）＞
・ヴァルは、３年間ペンタゴン（国防総省）に個室を与えられ住むことになった。ヴァルは、護衛には彼の幻影を見せておいて、ペンタゴンの外に自由に出入りできたし、さらに、近くに待機している宇宙船（UFO）の乗組員とは、テレパシーで絶えず連絡していたという。
ヴァルのほかに、ドン、ジル、タニアの３人の仲間の乗組員がいた。
・ヴァルは、１９６０年３月１９日、テレポートしてアレキサンドリアに待機していた宇宙船（UFO）に戻り飛び立った。そして、「ビクター・ワン」という母船に乗り移って、金星に帰った。
（ヴァルのプロフィル）身長は１８０センチ以上。体重は約８５キロ、茶色の巻き毛で茶色の瞳、肌は白いが若干日焼けしている。指紋がない。
＜（ヴァルの超能力）＞
「テレポーテーション」ー自分自身を任意の場所から任意の場所へ自由に瞬間移動できる。
「テレパシー」ー何十キロも離れたところにいるUFO内の仲間の金星人とテレパシーで交信できる。
「マインドコントロール」ー地球人の心を自由に繰ることができる。
「未来予知」―ロバート・ケネディの暗殺を予知して、ロバート・ケネディに大統領選にでないように警告していた。
ヴァルは、我々と同じ人間であるが、ものすごい超能力者であることが分かる。
＜●●インターネット情報から●●＞
ウェッブサイト「ココロノコエ」から引用
2010/3/19
「ガストン・ブートゥール『幼児殺しの世界』より」
日下公人氏の著書からガストン・ブートゥールに関する記述をお借りします。
（以下抜粋）
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※１
ガストン・ブートゥールというフランスの社会学者がいる。
彼の著書である「幼児殺しの世界」という本において「人が増えすぎたときに、
人はどのような行動を起こすのか」というひとつの説を紹介している。
彼は「古来、人間が戦争を起こす理由はただ1つしかない」といって、
その理由を「若者が増えすぎることにある」とした。
誰でも知っているとおり戦争では多くの人が死ぬ。
この単純で明白な事実をブートゥールはひっくり返して考える。
つまり「戦争の結果、人が死ぬ」ではなく、「若者がたくさん生まれ人口が増えすぎると戦争が起きて人口を調整する」と考えたのだ。
もちろんどの国の指導者も政治家も自国の国民が多いからといって
戦争を始めるわけではない。
しかし、現象としてみるならば、
たしかに戦争を起こす国は決まって国内に「余剰人員」を抱えている。
特に若くて血の気の多い青年が多い国は戦争を起こしやすい。
またブートゥールは「若者がたくさん戦死すれば、
戦争は当初の開戦目的に関係なく自然に終わりを迎える」とも書いている。
逆に言えば、戦争の真の目的は余剰人員の解消なのだから、
若者がたくさん死なない限り戦争は終わらないということでもある。
単に人口を減らすことが目的なら、
何も戦争で殺さなくとも他の方法があるではないかと考えることもできる。
たとえば、民話にある「姥捨て山」の話のように老人から殺していくのも一つの解決策ともいえる。
この疑問に対して、ブートゥールは「自然の摂理を見よ」といって
ネズミの実験例をだす。
多数のネズミを限られたスペースの中で飼い、だんだん餌を減らしていく。
飢饉が進んでいくと、ネズミはお互いに餌を争って殺しあって生き延びようとする。
そのとき最初に死ぬのが若いオスのネズミで、その次が年寄りネズミ、
そして次は妊娠しているメスや子供をたくさん産むメスが死に追いやられる。
これも、若者が先に殺されるわけで、経済学用語で言えば「参入制限」である。
会社では採用減らしがリストラの最初に来る。
それだけ個体数が減っても、まだ食料不足が続くとどうなるか。
最後に残るのはごく少数の強壮な中年のオスと、
若い純潔のメスだけになるとブートゥールは書く。
といってもオスがハーレムを作るわけではない。
食料不足が解決されたとき再び集団の数を増やしていくため
若いメスには手を出さずに生かしておくのである。
ブートゥールは、このネズミの例の他、
野生のサルの社会でも同じようにまず子ザルから殺されていくと書いている。
人口が多すぎる場合、元気で食糧をたくさん消費する若者が
最初に減っていくのが生物集団のルールで、
人間もまたその例外ではないという話である。
■第二次大戦の遠因を作ったのはアメリカ■
このブードゥールが調べたところ、1940年の時点で若者の比率が高く、
しかも武器を事前で作れる国が世界に3つだけあった。
それがドイツ、日本、イタリアである。
この3つの国が戦争を始めたのは、
これらの国が好戦的であったせいでもなければ、
野蛮だったせいでもない。
理由はただ一つ、
国内に若者があふれていたことなのだとブートゥールは言う。
しかし、若者が多ければ必ず戦争になるだけではない。
例えば、終戦直後の日本ではベビーブームが起こり、
彼らが青年になった1960年代には学園「紛争」が起きたけれども
戦争にはならなかった。
おりしも高度経済成長期でどこの会社も人手不足だったから、
この時代の若者は「余剰人員」にはならなかった。
ところが戦前は世界大恐慌、
昭和不況と不況の連続だったので国内に働き口がない。
また、ブートゥールも指摘していることだが、
世界中の働き場所のない若者の受け入れ先となっていたアメリカが
1920年代になって、突然移民の制限を始めた。
日本は制限どころか移民が全面禁止されたから若者の行き場が無くなった。
この事情はドイツでもイタリアでも基本的に同じである。
したがって戦争に近因があるとすれば
■なぜパレスチナ紛争は終わらないか■
ブートゥールの仮説がはたして正しいのか検証しようと、
国連統計で世界各国の若者比率を調べて見ることにした。
そうすると、たしかに若者比率が高い国は戦争をするのである。
具体的に言えば、15歳から25歳までに占める割合が15パーセントを超えた国は、
必ずといっていいほど戦争を始める。
そして、人口の10パーセントを切ると自然に戦争が終わるのも分かった。
もちろん先にも言ったようにこれにも例外もある。
戦後日本と韓国は若者比率が高かったが、
それを高度経済成長で吸収できたから戦争を起こさずにすんでいる。
それは世界が自由貿易の時代になっていたからである。
しかし、こうした例外を除けば若者比率の高い国は戦争をするのである。
それが顕著に現れているのが戦後のイスラエルである。
世界で1番若者が多い国だった。
なぜかといえば、イスラエルは戦後建国されたときには住民はほとんどいない。
それに対抗するためにたくさんの移民を受け入れた。
特にアシュケナジムと呼ばれるロシア系移民が大量に入ってきた。
アシュケナジムの多くはソ連に住んでいて共産主義を嫌っていたし、
こうして移民してくるのは若者ばかりである。
年寄りはいまさら新しい環境で再出発しようとは思わないが、
若い人は違う。どんどんイスラエルに移民してきて
そこで結婚してたくさん子供を産んだ。
だからイスラエルは若者余りの国になった。
移民奨励策はイスラエルの国策として始まったが、
これが結果として中東の緊張を長引かせた。
若者比率が高いのはパレスチナのほうも似ていて、
どちらも若者が多いいである。
これでは中東和平が進まないのは当然だといえる。
このブートゥールの説は、戦後のアメリカにも当てはまる。
若い兵士が次々と戦地から帰還し始めると、ベビーブームが起きたが、
このとき生まれた「ベビーブーマー」が成人するころに
１９６４年に起きたトンキン湾事件という些細な軍事衝突から
アメリカは戦争に介入する。
そもそもアメリカは南ベトナム政府に軍事顧問を派遣していただけで
当初はベトナム人と戦争する気などなどなかった。
それがいつに間にかズルズルとのめり込んで、
気がつくと６５年には１９万人の若者がベトナムに派兵されていた。
そして、いつまでたっても戦況は良くならないのに
ようやく終結してアメリカが撤退するのは１９７５年になってからだった。
この間１０年にも渡ってアメリカが戦争に関わり続けたのは、
要するには若者比率が高かったたらであり、
また戦争を投げ出す気になったのは戦後生まれのベビーブーマーが３０代になり、
アメリカ国内の若者比率が減少に転じたからだと思える。
■江戸２５０年の泰平の秘密は人口調整にあり■
昔から人間社会は人口の膨張に悩まされてきた。
人口が増えれば１人あたりの食料は減るし、
また失業者が増えるから社会不安も増す。そこで古来、
人口を適度に調整するためのメカニズムがそれぞれの社会で採用された。
そこで最もよく行われていたのがブートゥールが自署の表題にもしている
「幼児殺し」、分かりやすく言えば「間引き」である。
現代人の倫理観からすれば、生まれてきた赤ん坊を殺すのは大罪だが、
江戸時代には農村では「間引き」は普通の事として行われた。
これはもちろん経済的理由によるものだが、
これが幕府や藩によって禁圧されなかったのは、
結局のところ、間引きは社会のためになるという暗黙の理解があったせいだろう。
「江戸２５０年の泰平」とよく言われるが、
その平和を維持できたのは人口が大体２５００万人前後で推移して、
それ以上に増えることが無かったからである。
これは世界でも稀な現象だと思うが、
それが可能になったのも日本の社会に「間引き」という伝統があったからである。
もし間引きが行われなかったとしたら、農村部の人口は爆発していき、
それはやがて内乱になる。中国の歴史と同じで、
平和→人口増加→戦争→人口激減→平和・・・・という自動人口調整方式になる。
したがって、人口調整の時の政権にとっては最優先課題なのである。
徳川家康は「百姓は生かさぬよう、殺さぬよう」といったと伝えられる。
これはいかにもひどいことのように思えるが、
家康の頭の中には「農村人口が増えたら大変なことになる」
という考えがあったのかもしれない。
農村の経済レベルを、間引きしなければ生活できないが、
それでいて飢餓状態にならない程度に止めるというのは、
社会全体の平和を考えれば一つの正解ともいえるのである。
ちなみに、その「間引き」の習慣が打ち壊されたのは明治維新で、
明治維新以後の日本の人口は急激に膨張していく。
昭和１１年には日本内地の全人口は６０００万人を突破したが、
つまりわずか７０年間で人口が倍になった。
人口爆発といってもいいほどの急増である。
つまり、明治政府は徳川家康とは正反対の政策を採った。
西洋列強からの侵略に対し、日本の独立を守るためには若い成年男子が
たくさん必要で、間引きなどされては困るというわけで、
その目論見どおり日本の人口はどんどん増えた。
アメリカはそれを見て脅威に感じたので、
日本人を移民の受け入れから締め出し、日本製品を貿易から締め出した。
参入制限政策である。それを日本はそれを「孤立」と感じて戦争を始めた。
・・と考えると戦後６０年間の日本の幸せの正体が見えてくる。
それから第三には戦争で強いところを見せたという遺産がある。
■世界中にある「口減らしの知恵」■
さて、こうした「人口調整の知恵」はもちろん日本だけではない。
ブートゥールは、古代アラブでは男の子を尊び、
女の赤ん坊はしばし殺されていたと書いている。
女性の人口が増えれば勢い出産数が減る。
人口調整としては最も効果的な方法である。
だから彼の教えはアラブの女性から大いに支持された。
もちろん、間引きを禁止にすれば人口は増えるわけで、
イスラム教徒が戦争好きになって、
あちこち侵略し回ったのは当然の結果だったとブートゥールは記している。
だが、子殺しだけが人減らしの方法ではない。
例えば、タイでは若い男子はかならず出家させられるが、
最も生殖能力が高いこの時期に独身を強要することで
間接ながら人口抑制の仕組みを採り入れられているとも考えられる。
そうして若い男性に禁欲させるのは、
兵士は３５歳か４０歳で退役するまでは独身を義務付けられていたという。
ここにも人口抑制の目的があったのかもしれない。
■都市は若者を食い尽くす装置である■
またさらに話を広げれば、大都市は人口抑制装置でもあった。
そもそも都市は農村の余剰人員を吸収する場所であった。
農家では跡取りは一人だけいればよく他の子供は成人しても農地をもらえない。
となると田舎では暮らしていくことが出来ないから都市で稼ぐことを考える。
都会でなら何かしら働き口はあるだろうと思うが、
そこでちゃんと生活でき家庭を持てるのはごくわずかで、
あとの者は結婚どころか満足に生活することもできず
激しい肉体労働で体を壊して早死にしてしまう。
つまり都市は余剰人口を吸収し消化してしまう所というわけだ。
このことは洋の東西を問わない。
松本重治というジャーナリストが「上海時代（中公文庫）」という
回顧録を書いているが、その中に戦前の上海の話しが出てくる。
上海の波止場には農村から出てきた若い男たちが寝泊りしている。
彼らは定職が無いから船から荷物の上げ下ろしで働いて、
いくばくかの日当をもらう。
こういう人たちを現地では「苦力（クーリー）」と呼んでいるが、
苦力たちは来航する船が途絶えたり、あるいは長雨が降るとバタバタと死んでしまう。松本重春の目的談によれば２５歳を超える男は稀であったという。
これは何も上海だけの話ではない。
世界中の港町や大都市にはいつでもあった現象である。
例えばチャールズ・ディケインズなどの小説を読むと、
１９世紀になったばかりのロンドンにはエンクロジャー（土地囲い込み）運動
で農村を追い出された若い男女がたくさんいたが、
仕事が無いから女性はたちまち売春婦になって性病に冒され
最後には死んでしまう。これも２５歳に達するのは珍しいことだと書いてある。
男性も似たようなもので低賃金の過酷な労働で若死にしていく。
マルクスが共産党宣言を書いたのは彼自身がこうしたロンドンの姿を
実地に見ていたからである。
大都市は長い歴史を見れば人間が死んでいく場所であって
人口が増加していくところではなかった。
徳川時代の江戸にも同じように農村出身者が集まったが、
当初はその８～９割は男性で圧倒的な女性不足である。
ほとんどの住民は結婚など出来るはずも無く子供ももちろん出来ない。
そこで江戸には遊郭文化が花開くことになり男性の半分は梅毒経験者になった。
男は宵越しのゼニはもたないとひたすらカッコ付けに努力して
短い人生を送ったのである。
■近代化が戦争を生み出す理由とは■
およそ発展する社会は大なり小なり、
こうした人口抑制のためのシステムを持っている。
そうでなければ人口はどんどん膨れ上がっていく。
そして、その結果、行き着くのはブートゥールのいう通り戦争である。
しかし、もちろん戦争で人口を調整するというのはリスクが高いことで、
勝てばいいが負けてしまえば勝者に征服され奴隷として売られるか、
あるいは皆殺しにされる。いずれにせよその社会は滅びるしかない。
したがって、どの社会にも人口を抑制するためのメカニズムが生まれた。
つまりそれは戦争を予防するための平和的メカニズムでもあったわけだ。
だが、近代に入り、文明が発達していくとかつてのような
抑制のための仕掛けがうまくいかなくなる。
医学が発達すれば乳幼児の死亡率は下がっていくし、
高齢者は死なないから平均寿命が延びるようになる。
基本的人権の概念が発達すると中絶は禁止になるし、
ホームレスには食料が配られる。
そうなっていけば必然的に人口は増えていくが、
それは必然的に戦争への危険性がどんどん増していくことに繋がる。
世の中には文明が発達すれば戦争は減っていくのではないかと漠然と期待する、
もしくは幻想を抱いている人が多いが、
むしろ文明が発達しヒューマニズムの精神が普及すればするほど
戦争の危険度が増えていくということもある。
それを最も端的に表しているのが現代のアフリカである。
戦後、ヨーロッパの植民地支配から解放されたアフリカ諸国で、
政治的に安定しているのはごく少数で、
あとは隣国と戦争をしているか内戦状態の連続である。
独立を与えて経済援助を行えば、
後はうまくいかないかと欧米人が考えたのは大間違いで、
それは野放図な人口爆発を生み出し戦争の種をまいただけに過ぎなかった。
あるいは、人口爆発が起きれば武器輸出や外人傭兵部隊をはじめとする
戦争ビジネスがいつまでも続けられると計算してわざとやっていると考えられる。
そう考えて本当に実行してしまう人がいるのも国際社会の現実である。
■少子化日本は世界平和のリーダーになれる■※2
ブートゥールの説から考えていけば、戦争を防ぎ、
平和を維持する最大の方策は出生率をなるべく下げることで、
もしそれが不可能なら日本のように右肩上がりの経済成長をすることで
若者に就職という捌け口を与える。
これ以外に世界平和を実現する道はないということになる。
社会が「人余り」にならなければ戦争の原因は生まれないし、
また仮に戦争をあえて起こそうとしても戦場に向かう若者が不足していれば、
どんな指導者でも開戦を躊躇する。
そう考えていけば現代日本はまさしく世界のお手本である。
何しろ、一人の女性が生涯通じて産む子供の数は平均で１．３人を切っている。
高齢化社会にとって若者は貴重品なのだから、
その貴重品をたくさん戦場に送り出して消耗するなど絶対にありえない。
ところが今の日本は少子化社会の到来を悲しんだり憂えたりする人ばかりで
「これでいよいよ日本は名実共に世界平和のリーダーになれる」と
喜ぶ人がいないのは不思議である。
おそらくは人口統計からくる年金制度などの社会保障制度の実質的な破綻や、
その社会保障制度の存在を阻む、特別会計などの政府官僚機構の税金の馬鹿食いからくる潜在的な不安があるのだろうと思う。
これらを思い切って整理してしまわないと、
かつての社会主義国と同じ運命をたどる羽目にもなりかねないだろう。
また、左翼や中国や韓国などに「日本に軍国主義回帰の動きあり」と言われたら、堂々と出生率を挙げて「これでどうやって戦争が出来るのか」と反論すればよい。
そして返す刀で「あなたの国もわが国を見習って。ぜひとも出生率を下げて世界平和に協力しなさい」といえばこれに勝る反論はない。
中国は一人っ子政策を採っているが、実際のところそれがうまく行っているのは
上海や北京といった大都市だけで、地方、特に辺境地方では守られていなかったり、除外されたりしているらしい。
農村部で人が余っていることは、行ってみれば分かる。
右を見ても左を見ても若い人だらけである。
次々と上海などの大都市に人が流入したり、
あるいは海外に密航してでも出稼ぎに行く人間が後を立たないことからも
それは現れている。つまり中国は戦争や内乱の危険がなくならないということである。
日本は中国に対してこれまでODAを始めとする多額の経済援助をしているが、
その資金の多くは中国の軍備増強に回されてきた。
そこで資金援助を打ち切るとしたが、
もし中国が今後も日本からの経済援助を求めるのであれば
一人っ子政策推進のための援助に限定すればよい。
それは中国のためにもなるし（内乱の危険が減る、
人権を楯にその逆をすれば内乱を誘発し政権打倒にも使える）、
それらはもちろん日本の長期安全保障のためにもなるのである。
これは何も中国に限った話ではなく、
少子化世界の推進を日本は世界公約にすればよい。
現在世界の人口は６０億であり、
現在の技術力では５０年後における１００億の人口を支えきれない食糧事情、
世界の人々が日本と同じような豊かな生活したいと思うなら地球３～４個は必要な地下資源、予測不可能な環境温暖化問題。
アメリカは「民主主義が世界に定着すれば世界平和になる」と言っているが、
日本は「世界中を少子化社会にするほうが具体的でよい。
実現化可能性は大である。そうなれば戦争はなくなるし、
環境問題もなくなる」と主張するのである。
そして「日本はそのような世界を作るなら援助を惜しまない」とする。
こうすれば日本は一躍世界のリーダーになれる。
日本からの援助がほしくてたまらない国は世界中にある。
今までのように「ご自由にお使いください」とばら撒いているだけだから
誰も尊敬してくれないが、「少子化社会に実現に役立つ援助しかしない」と
いう立場を鮮明にし、しかも、その援助が一向に実を結んでいない国には
援助をストップすればどの国も日本を軽視できなくなる。
また国連や諸外国に対しても、
今のような食糧援助や人道支援の方法は考え直すべきと強く主張する。
たしかに目の前に飢えている人がいれば、
食料を援助してあげたいと考えるのは自然な情だが、
それをやれば結局は人口爆発を助長し戦争の犠牲者を生み出すだけだ。
どうしても人道支援をしたいというのであれば、
産児制限も同時に徹底させない限りはやるべきではない。
安易な食糧援助は戦争を助長しているようなものである。
そのことはすでにアフリカでも証明されている。
計画戦争をやりたがる輩がいるのも国際社会の現実なのだ。
どんな崇高な理念も、自分自身が実践していることでなければ、
それを声高に主張しても誰も聞いてくれないが、
その点少子化社会の実現なら日本は実行中である。
「少子化は世界平和のための近道である」と日本がとくことは世界のためになるし、
もちろん日本のためになる。
それから面白いことにプーチンになってからのロシアでは
急速に出産数が減少しており出生率が１．１人になったという説がある。
現在若者向け娯楽が増えたので少年･少女結婚がなくなったに違いない。
今、ロシアは日本ブームである。日本式大衆文化社会、
または若者文化社会は少子化になることがよくわかる。
逆に少子化だからこその日本ブームかもしれないが。
日本のオタク文化は世界を救うかもしれない。世界はそれを求めている。
（抜粋終了）
1※以上、ガストン・ブートゥール「幼児殺しの世界」より
