日本は津波による大きな被害をうけるだろう　ＵＦＯアガルタのシャンバラ　

コンタクティやチャネラーの情報を集めています。森羅万象も！ＵＦＯは、人類の歴史が始まって以来、最も重要な現象といわれます。

火星から帰還したばかりだという元海兵隊員がおり、話題の中心になっていたそうです。この元海兵隊員は、火星に建設されているコロニーを、火星の生命体から防護するために参加していた、のだそうです。(4)

 

 

『リベラルタイム』　2015/12

特集『5年後の「日本社会」』

 

 

 

《政治　▶景気回復なら次期首相は「谷垣禎一氏」　　　平河敦》

・安倍晋三首相は内閣改造後、経済最優先を唱え、「新3本の矢」を掲げたが、3年後、安倍首相が後継に谷垣氏を指名できれば自民党は安泰。一方、石破・岸田両氏の総裁選となれば、野党の攻勢は確実。政権交代もある。

 

＜「新3本の矢」は官僚の作文＞

・「安倍首相側近の経済産業省の官僚が主導した作文に過ぎない。関係省庁の積み上げがないから具体性に乏しい」と冷ややかに見る霞が関官僚も多い。

 

・とりわけ参院選では、先の参院本会議で与党が採決を強行した安保関連法についての論議が、再び高まることも予想される。憲法学者らが、安保関連法は集団的自衛権の行使を禁じてきた憲法に違反するとして裁判を起こすだろう。その動きも参院選に影響を与えそうだ。

 

・日本経済の調子も思わしくなく、安保関連法への批判も再燃して、安倍内閣の支持率が3割程度にとどまれば、参院選での自民党の苦戦は必至。参院選前に「安倍首相では選挙が戦えない」として「安倍降ろし」の動きが出る可能性もある。仮に政権の勢いが弱いまま、参院選に突入すれば、自民党の敗北は避けられず、首相の責任論が出てくるだろう。安倍首相がこらえきれずに辞任に追い込まれれば、自民党は総裁選で新たな総裁・首相を選ぶことになる。

 

＜石破・岸田の争いなら総裁選＞

・安倍首相に余力があって、後継指名に影響力が及ぶなら谷垣禎一自民党幹事長が無投票で指名され、「ショートリリーフ」という展開もあり得る。

 

・一方、石破氏か岸田氏が後継首相に就いた場合、野党からは「国民の信を問え」との要求が高まるだろう。

 

＜問題は景気＞

・16年参院選は共産党が独自候補の擁立を控えたこともあって、野党陣営は勢いづく。参院選で自民党を過半数割れに追い込み、続く総選挙で政権交代という岡田克也民主党代表の作戦は現実味を増していく。自民党の動向次第では、民主党の政権復帰も夢ではなくなる。

 

・20年までの政治は混沌としているが、その行方を大きく左右するのが日本経済の動向である。

　中国経済は変調が続き、日本企業の輸出が落ち込んでいる。アメリカの利上げは、一時的には円安につながるが、新興国経済に打撃を与え、ひいては日本経済にもマイナス要因になりかねない。

 

・日本国内の構造改革も進んでおらず、財政再建もめどが立たない。日本経済が再び停滞回路に入るようだと、政治への不信が募り、政権批判が高まるのは必至だ。

 

・20年までに日本を取り巻く国際情勢が大きく変化することは考えにくいが、アメリカ、中国、ロシアという大国をにらみながら、知恵のある外交をどう構築していくか。日本のリーダーに課せられたミッション（使命）は重い。

 

《経済　▶デフレは完全脱却　日経平均株価「3万円台」　　岡田晃》

 

・日本経済が回復するために不可欠な「デフレ脱却」。日本銀行の政策が奏功し、東京オリンピック・パラリンピック開催へ向けたインフラ整備等の追い風もあり、経済的な見通しは良好だが、政治的失策のリスクにも要注意だ。

 

＜懸念は消費の低迷＞

・日本経済が2020年にデフレを完全に脱却している可能性は高いと見ている。それが実現するかどうかは、ここ1～2年が勝負となるだろう。

 

・しかしその後は上昇率が逆に鈍化傾向となり、最近はゼロ近辺で低迷、特に今年8月の指数は0.1％下落と、2年4ヵ月ぶりにマイナスとなった。このためデフレ脱却は遠のいたとの見方が強まっているのは事実だ。14年4月の消費税率引き上げによって消費が落ち込んだこと、原油価格の下落が物価全体を押し下げていることの2つだ。

 

・したがって一時的な調整はあっても、中長期的には構造変化を背景に景気拡大が持続する可能性が高い。その流れの中で物価は再び緩やかに上昇して、2～3年後までには2％の目標を達成、デフレ脱却が現実のものになるだろう。

 

＜訪日外国人増加の効果＞

・追い風もある。2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催である。

 

・これらの3つのオリンピック効果と関連して、訪日外国人の増加が日本経済を後押しする。

 

・訪日外国人の増加による経済効果はきわめて大きい。訪日外国人の日本国内での消費額は14年には2兆円に達しており、今年は3兆円近くまで伸びるだろう。3兆円といえば、景気対策として編成される補正予算並みである。直接的な消費額だけではない。ホテルや観光施設の新増築、交通インフラ整備、外国人を受け入れるための町づくり等の波及効果も生まれる。

 

＜政治がつまずけば失速＞

・その意味で、アベノミクスはいまが正念場である。17年4月に予定している消費税の10％への引き上げも、14年の増税と同じように景気に逆風となる恐れもある。ここ1～2年の政策展開次第で20年の日本経済の姿が決まってくるといっても過言ではない。

 

《外交　▶中国では一層「反日運動」が高まる　　越智道雄　》

・アメリカは中国に対して軍事的に敵対関係にありながら、経済的依存度は高い。日本の外交はいうまでもなく、米中関係がどうなるかによって変わってくる。

 

・1971～90年まで444％（！）という、奇跡の経済成長を遂げた日本が、91年以降、3％の成長に転落した。メガ成長期でも、日本は円を国際通貨化させず、通貨面では「割拠」を選んだ。

 

＜アメリカ側の「鎧」と「衣」＞

・5年先の米中関係を見ると、偶然、アメリカが保有する艦艇の60％を太平洋に移動し、第7艦隊麾下に配備し終えるのが2020年である。

すでにアメリカ保有の原子力潜水艦の大半が太平洋に投入され、常時2隻が発射2段階前の態勢で、中国の各サイロにミサイルを照準している。中国側は、瞬時に核兵力を粉砕されまいと、サイロを地下数百ｍまで埋め込んだ。

 

＜「チャイメリカ」のリスク＞

・中国の背中を焼く最大の業苦は14億5千万の大人口で、これを養い続けるには、世界の資源を先行確保する「資源覇権主義」が国是となる。尖閣諸島や南シナ海への進出は、それの一端である。

　その生理に追われた中国が、国内の非漢民族の離反、いや漢族の造反鎮圧で、北朝鮮型の閉鎖的独裁国家の段階を経て瓦解する可能性は、欧米側で指摘されてきた。

 

・さらにはアメリカは中国に膨大な国債を買わせている（国際通貨化ドルの御利益）。以上の同床異夢の関係を、アメリカ側は「チャイメリカ」と呼んでいる。だから、中国の瓦解は、むしろアメリカ側に痛手となる。

 

・チャイメリカは、アメリカ側から見れば「企業の空洞化」である。1970年代の石油危機以来、燃料が高騰、労働組合による賃上げに応じきれなくなった先進諸国の企業は、米日企業も含めて、一斉に自国労働者を切り捨てた。

 

＜「反日」で国内統一＞

・この米中関係を基礎に、5年後の日米＆日中関係を予測するには、中国側が石油化学優先の古い産業形態から、公害に配慮した今日的な先端産業に転換し終えているか否か、次第となる。この岐路は一般的で、「サンドイッチ・トラップ」（ＳＴ）と呼ばれる。日本や先進諸国はＳＴを無事通過してきた。

 

・中国がＳＴを終えていれば、一党独裁体制は維持され、終えていなければそれが危殆に瀕する。反日は反米よりも国内統一の魔法の杖だから、危機になれば中国は容赦なくその杖を振るう。5年後は、反米の代わりに反日が使われ、チャイメリカの面ではそれはアメリカにも好都合だろう。

 

・他方、政府に不満な中国国民は反日を反政府の代用品に使う。社会主義本来の福祉制度を切り捨てた中国は、世界最大の所得格差、特に地方は無警察状態で、外出に際しては個々に武装する。チャイメリカ、チャイパンで窮地に追い込まれた日米の労働者より、中国人は、はるかに悲惨な日々を送っているのだ。

 

・5年後、第7艦隊がアメリカ側保有の艦艇の60％を麾下に加え終わった時点で、中国の現体制が持ちこたえていた場合、習近平国家主席がいかにして人民軍の焦りを抑え、立ち腐れ状態を長持ちさせられるかが焦点となる。

 

《オリンピック　▶オリンピックを契機に進む「観光大国」へのシフト

　　原田宗彦　》

・新国立競技場建設問題やエンブレム問題で試行錯誤している2020年の

東京オリンピック・パラリンピックだが、オリンピック開催は、日本を

「観光大国」に押し上げるチャンスである。

 

＜前回大会の「果実」＞

・東京が最初にオリンピックを開催した19645年当時、日本に来る外国

人観光客は年間35万人で、出国する日本人観光客はわずか13万人程

度。東京は国際的にも知名度の低い都市であった。当時の1人当たりＧ

ＤＰ（国内総生産）はわずか30万5千円（2014年は383万円）、家計に占める食費の割合を示すエンゲル係数も35.7％（14年は24.2％）と、発展途上国レベルの数字であった。しかしながら、当時のお金で約1兆円を費やした羽田空港、首都高速道路、東海道新幹線等のインフラ拡張・整備は、その後の高度経済成長の大動脈を生む効果的な投資となり、オリンピックの“果実”を十分に収穫することができた。

 

＜外国資本の対日投資＞

・最後に、最も懸念されるのが「レガシー」である。「20年を契機に日本はどう変わるか？」という問題には多くの関心が寄せられているが、現時点では明確なビジョンは伝わってこない。大会の成功には、準備の段階から、周到に計画されたレガシー戦略が不可欠である。

 

＜外需誘導型の経済＞

・イギリスは、12年のオリンピック開催を契機に、内需依存型の経済から外需誘導型の経済へとパラダイムをシフトさせているが、日本も参考にすべき点が多い。

 

・重要なのは、「観光大国」へのシフトである。高齢化と人口減少に直面する日本において、定住人口の１人減が引き起こす消費の縮小は、7人の外国人観光客、もしくは22人の国内観光客（宿泊）で補うことができる。よって域外（国外）から観光客を呼び込むことによって、日本が直面する二重苦をある程度克服することができる。さらにオリンピック大会後の観光振興においては、海外の関心が高まるスポーツを最大限に活用した「スポーツツーリズム」の振興が可能となる。

 

・日本でも、オリンピック後の継続的なメガ・スポーツイベントの誘致を、国家的なマーケティング戦略として位置付けるべきであろう。

 

《企業　▶「相続ビジネス」「観光業」「ＩＣＴ」が成長産業に！　　千葉利宏》

・これから本番を迎える人口減少により、人の死に関わる業界や、労働力不足を補うビジネスの需要が増えてくる。5年後、企業の明暗を分けるのは「ＩｏＴ」戦略の進捗だ。

 

＜人口減少で成長する業界＞

・数多くある将来予測の中で、最も高い確率で的中するといわれているのが人口推計だ。

「日本経済低迷の原因は少子高齢化と人口減少にある」と指摘して2010年にベストセラーになった『デフレの正体』（角川書店）は、安倍晋三政権が13年から推進するアベノミクスを支持するリフレ派から徹底的に批判された。

 

・日本の人口減少はこれからが本番だ。20年の総人口は1億2千4百10万人で、今後5年で3百万人近く減る。一方で高齢化が進み、65歳以上の高齢者は、14年の3千3百万人から20年には3百万人以上増加し、3千6百万人を突破。つまり、総需要が減ると同時に、あらゆる分野で高齢者向け需要へのシフトが加速することになる。

 

・空き家は2013年で820万戸、空き家率は13.5％に達しているが、野村総合研究所の試算では23年には空き家率21％、空き家戸数は約1千4百万戸に増加する。これらの空き家を適切に管理し、有効に活用してビジネスにどう繋げるかが課題だ。

 

＜観光ビジネスに期待＞

・今後の急速な人口減少をカバーするビジネスも、成長が期待される分野だろう。国内の需要不足を補うには、経済効果が大きい訪日外国人観光客をどう増やすか。また労働力不足を補うには、ＩＣＴ（情報通信技術）による生産性向上が不可欠だ。

 

・激増する中間所得層を訪日観光客として呼び込めば、観光ビジネスはさらなる飛躍が期待できる。政府はカジノを含む統合リゾート（ＩＲ）設置の検討を進めているが、まずは既存の観光ビジネスの強化と活性化に取り組むことが先決だろう。

 

＜ＩＣＴで労働生産性を向上＞

・今後はＩＣＴを積極的に活用してワークスタイルを変革し、労働生産性をいかに向上させるかが最大のポイントだ。女性活用や介護離職対策として政府が普及に力を入れているのが、自宅や自宅近くのサテライトオフィスで場所や時間に捕われない仕事をする「テレワーク」である。いま、テレワークに適したＩＴツールが続々と登場しており、様々な業種でテレワークが可能な就労環境を整備する需要が高まるだろう。

　今年に入って、あらゆるモノがインターネットに繋がるＩoT(

Internet of Things）を活用し、産業競争力を強化する動きも活発化している。

 

・日本はＩoT戦略で欧米に大きく出遅れた。20年に向けて、どの産業が

ＩoT時代の成長戦略を描けるか。それが5年後の明暗を分けることになるだろう。

 

《雇用　▶「流通サービス業」の人材不足は一層深刻に　　海老原嗣生》

・少子高齢化等の影響を受け2020年には各企業で人員が不足すると懸念されている。かといってどの業界でも人員不足になるかといえばそうともいえない。前期高齢者の雇用促進、女性の社会参加、留学生がそれを補っていく。

 

・雇用問題は皮相的に見ると過度に不安になってしまう。そのことにまずは注意を払ってほしい。少子高齢化による雇用への影響は、現実的にはそれほど大きな問題を起こしはしない。そして十分に対応法もあり、その方法を受け入れつつある。それが結論なのだ。

 

＜人口減でも質は保てる＞

・つまり、産業・学術界は、人口の半分しかない男性だけで何とか成り立っていたのだ。もし、女性が公平に社会参加する時代になれば、人口は半減してもかつての質は保てる。そして、その方向に着実に社会は進化している。だから問題は少ない。

 

＜大打撃の「流通サービス業」＞

・では高度人材では噂されるような人材不足が起きないとすると、いったいどこで問題が起きるのか。それを次に考えてみよう。

 

　現在、人口は減ったが、大学の数は減っていない。いや、80年代よりも大学数で7割、在学生数も6割増えている。つまり、誰でも大学生、という時代が来た。おかげで高卒就業者は極端に減少している。これは、すなわち、高卒者が支えたセクターでの人材不足が深刻化することにつながる。それは、製造、建設、農林水産、自営、流通・サービス業となるだろう。

 　がしかし、こちらもいうほどの打撃にはならない。なぜなら、ここに挙げた産業のうち、製造、建設、農林水産、自営までは、衰退産業であり長期的に就業者数を減らしてきた流れがあるからだ。今後も人口減と歩調を合わせるように雇用者数は減っていくだろう。問題は、流通サービス業だ。

 

＜前期高齢者と留学生＞

・ここ（流通サービス業）に手を打つことが喫緊の課題だ。対策としては、75歳までの前期高齢者の雇用推進があげられる。たとえば、最低賃金や有期雇用期間に対して、年金受給者については企業側に有利に設定できるようにして雇用を促進する、等の施策が必要だろう。

　そしてもう一つ。流通サービス業の幹部候補者の確保策を考えねばならない。ここでは、外国人留学生30万人計画が意外に奏功しそうだ。

 

・どうだろう。冷静に社会を見ていけば、解決策は見えてくる。悲嘆にくれるだけの空騒ぎは厳に慎むべきといいたい。

 

 

 

『反デフレ不況論』　　それでも日本企業が勝つ理由

日下公人、長谷川慶太郎　　　　ＰＨＰ　2010/7/2

 

 

＜百年デフレは日本の時代＞（長谷川慶太郎）

＜インフレは戦争の産物、デフレは平和の産物＞

・日本の政治と経済における問題は、政財界のトップが、デフレとはどんな性格のものであるか、デフレがなぜ起こり、どの程度続くかと言う見通しを持っていないことである。

 

・世界の歴史を見れば、戦争の時代はことごとくインフレであり、平和な時代はことごとくデフレである。世界の安定がたもたれるならば、デフレはこれからも続く。これは争うかたなき事実である。景気の変動や資本主義や社会主義といった体制の問題ではない。

 

＜百年デフレの時代＞

・人類は歴史上、何回かインフレを経験している。人々は戦乱と物価の高騰した昔は、その対応を模索した。インフレを抑制するための最終的な手段はデノミネーションであるが、かってのソ連や東ヨーロッパ諸国、中国などの社会主義国は、ほぼ例外なく第２次世界大戦の戦後にデノミを行っている。

 

・旧ソ連は、1948年に100分の1のデノミを実施し、中国では中華人民共和国の建国間もない1950年に100分の1のデノミを行った。ハンガリーは第２次世界大戦の終戦を経て、ハイパーインフレに見舞われ、10京（京＝1兆円の1万倍）分の1を超えるという、想像を絶する規模のデノミを実施している。

 

・アメリカやイギリスはデノミを行う必要がなかったがフランスとイタリアを始めとする第２次世界大戦の参加国のほとんどがデノミを実施している。

 

・逆に人類がデフレを経験したのは今回が２度目である。

 

・正確に言えば、ヨーロッパ大国間の戦争がなかった1873年から1896年までの24年間に世界初のデフレが起きている。こうした平和な時期にイギリスで産業革命が起こり、それが世界全体に広がり、工業生産および農業生産が飛躍的に拡大したからである。

 

・「これまでの百年はインフレの時代、これからの百年はデフレの時代になる」と述べた。繰り返すが、その理由は戦争の不在である。

 

・「インフレは戦争の産物、デフレは平和の産物」である。インフレやデフレは、金融政策を緩めるか、引き締めるかによって生じるものではない。金融をどんなに引き締めてもインフレは治まらず、同様に金融をどれほど緩めてもデフレを収束させることはない。

 

・なおかつ、現代では貿易自由化の時代である。いくら金融を緩めても国際取引が自由に行われることが保障されている限り、海外から安い商品がどんどん入ってくるから物価は必然的に下落する。

 

・こうした客観情勢の力はきわめて強く、一国がどんな政策を講じても、デフレを抑制したり転換することはできないだろう。

 

・ところが、この点を政府も日銀も勘違いしており、日本がただ一国だけ単独で存在しているかのごとく考え、インフレやデフレを判断している。だが、そうした誤った判断の下に行われる政策は、失敗に終わるだろう。

 

 

『世界の軍事情勢と日本の危機』

高坂哲郎　　日本経済新聞出版社　　2015/10/8

 

 

 

＜世界では「領土は実力で奪ったもの勝ち」という露骨な力の論理が復活＞

・それに加えて、イスラム過激派などによるテロリズムとの際限のない戦いが続き、その影響は2020年に東京オリンピックを開催する日本にも及ぼうとしている。

 

・総じて「自分の身は自分で守る」という国際社会の基本を再確認することを求められているのが現在の日本なのだが、既に触れたデモに示されるように、安全保障政策をめぐる日本の国論は深く分断されている。筆者の見るところでは、この分断の背景には、厳しさを増す国際情勢などについての「認識格差」が存在する。見たくない現実は見ようとしない空気や、安保環境の悪化を国民に十分説明しない安保当局者の思惑など、認識格差を再生産する仕組みもある。

 

・安全保障というと、防衛や外交、諜報（インテリジェンス）といったことを連想しがちだが、現代においては「国内治安」や「沿岸警備（海上保安）」、バイオ・セキュリティなどの「公衆衛生」、「サイバー・セキュリティ」、機微な技術が問題のある国家の手に渡るのを防ぐ「安全保障貿易管理」など、より多角的になっている。言い換えれば、防衛や外交だけ見ていては、安全保障の全体像をつかむことができない時代になっている。

 

＜核兵器――ゲーム・チェンジャー①＞

＜再び使われる兵器に？＞

・ただ、現代史をひもとけば、実際に核兵器が使われそうになった事態は多かった。朝鮮戦争やキューバ危機の事例は有名だが、このほかにもインドシナ戦争で劣勢のフランスが米国の核を借り受けようとしたことがあった。

　第二次中東戦争（スエズ動乱）では米ソが核による威嚇の応酬をし、第四次中東戦争では追い詰められたイスラエルが核の引き金を引こうとしたりした。日本ではあまり深刻に受け止められなかったが、2000年代の初頭、インドとパキスタンの緊張状態が高まった際にも核戦争になるリスクが意識され、避難の動きまで起きていた。核兵器の使用は何度も意識されてきたのである。

 

・プーチン氏は、国際社会の非難の声に耳を貸さず、クリミア半島奪取という「力ずくでの国境線変更」という第2次世界大戦後、世界では「ご法度」となっていたことをやった人物である。彼が戦後70年封印されてきた「核兵器の実戦使用」も解禁してしまえば、「核兵器を使う敷居は一気に下がり、規模の小さい戦術核兵器であればふつうに使われるようになる可能性もある」と悲観する戦略理論の専門家もいる。

 

＜米国の「脱・核兵器」の副作用＞

・米国は2011年夏、米本土から発射して地球上のどこにでも1時間以内に到達するという超音速の無人高速飛行体「ファルコンＨＴＶ」の発射実験を2度にわたり実施した。ミサイル防衛（ＭＤ）システムが敵の核ミサイルを撃墜する非核の「盾」だとすれば、ファルコンは非核の「槍」に相当する。

 

＜中国の核兵器という暗黒＞

・中国は近年、経済力の増大を背景に軍備も増強しており、従来は200～400発と見られてきた核の総数は実際にはそれよりも多く、「核兵器用に造られた地下トンネルの長さなどから計算すると3000発以上持っている可能性がある」と見る米国の専門家もいる。

 

・中国は、日本列島を射程に収める核搭載可能な中距離弾道ミサイルなどを大量に保有するが、北朝鮮のミサイル脅威に比べ、なぜか日本ではそれほど問題視されない。

 

＜止まらない核拡散＞

・このほか、イスラエル、インド、パキスタン、北朝鮮も核兵器保有を続ける構えだ。パキスタンの核をめぐっては、「出資者」であるサウジアラビアに数発の核兵器を既に引き渡したとの観測もある。何かの拍子に中東での「核武装ドミノ」が倒れ始めれば、トルコやエジプトも核保有に関心を示すとも見られている。

 

・核兵器廃絶を願う運動は絶えないが、目下のところ、それが実現する兆しはない。むしろ、核兵器が使われる時代が再び来てもおかしくないような状況がきている。我々の備えが十分なのか、不断の見直しをしなければならない。

 

＜生物兵器――ゲーム・チェンジャー②＞

＜遺伝子改造型生物兵器の脅威拡大＞

・2011年12月、米国立衛生研究所（ＮＩＨ）の「生物安全保障のための科学諮問委員会（ＮＳＡＢＢ）は、有力科学誌「サイエンス」を発行する米科学振興協会に対し、オランダなど2つの研究グループの論文の掲載延期を求め、論文の公開がいったん延期された。2論文は、強毒性の鳥インフルエンザウィルス「Ｈ5Ｎ1」の遺伝子を改造すると人間同士でも感染するようになる仕組みを解明したものだった。

 

・遺伝子を改造して新たなウィルスを生みだす生物工学は、民生利用だけでなく軍事利用もできる「両用技術」（デュアル・ユース・テクノロジー）だ。2つの研究グループは論文の趣旨を新たな強毒性の感染症流行に備えることと説明していた。しかし、論文が公表されれば、致死性が極めて高くワクチンもない新種の生物兵器の開発・使用という「最悪の事態」に利用されるリスクもあるのは事実だった。

 

＜核兵器や化学兵器より規制の緩い生物兵器＞

・明らかに違うのは、軍事利用の拡大を食い止めるための監視機関の有無だ。核の場合、核拡散防止条約（ＮＰＴ）に基づき国際原子力機関（ＩＡＥＡ）が加盟国の原子力施設を査察。化学では、化学兵器禁止条約（ＣＷＣ）のもとで化学兵器禁止機関（ＯＰＣＷ）が各国の関係施設に立ち入って軍事転用されていないか目を光らせている。

 

・これに対し「生物兵器禁止条約（ＢＷＣ）にはそもそも査察制度がないため、外部からの刺激を受けない生物学者の間で軍事転用への警戒が希薄になっている」（大量破壊兵器問題の専門家）。

 

＜研究と規制の両立の道＞

・当面の焦点は、ワクチンの研究開発を進めながら、しかもテロなどに悪用される事態を防げる体制の構築が可能かどうかだ。

 

＜日本も参考にしたい米軍のエボラ対策＞

・2014年、西アフリカ諸国を中心に続くエボラ・ウィルス病の被害を食い止めるため、米軍が大規模な救援活動に動いた。中東では過激派「イスラム国」に苦戦し、ウクライナ情勢ではロシアに押されっぱなしの米軍だったが、今回の未曾有の感染症危機に際しては「仕事師」ぶりを発揮した。

 「エボラ危機」に対し米軍は、14年9月、機動力の高い海兵隊や陸軍空挺部隊を相次いでリベリアとセネガルに投入、当初は4000人を予定していた派遣規模は、その後感染拡大のペースが緩んだこともあって3000人減らしたが、それでもシエラレオネなどに数百人の部隊を送った英軍やフランス軍に比べると群を抜く規模だった。

 

＜サイバー戦争――ゲーム・チェンジャー④＞

＜「サイバー抑止」の模索＞

・「2012年、米国を含む各国のコンピュータ・システムは、中国からのものとみられる侵入を受け続けた」――。2013年5月に公表された米国国防総省による軍事力に関する報告書は、一部のサイバー攻撃は中国が発信元であることを明記した。通常、攻撃の発信元を具体的に名ざしすることは、自らの探知能力を暴露することになるため、各国ともしたがらなかったが、最近米政府や一部企業はこうしたタブーを破って攻撃元を名ざしするケースがでてきた。こうした動きにも、中国発のサイバー攻撃を抑止したいとの意図がにじんでいた。

 

＜気候変動――ゲーム・チェンジャー⑤＞

＜気候変動が地域紛争を増やす？＞

・近年、気候変動の影響と見られる大型台風や竜巻、大規模な干ばつ、海面上昇などが報告されている。人類の活動が地球の気温を上昇させているかどうかをめぐっては、専門家の見解は分れたままだが、米軍など一部の国の軍隊は、気候変動をもはや無視できない安全保障上の脅威だと認識し始めている。

 

・気候変動が軍隊に及ぼす影響の第1は、「出動の増加」だ。2005年にハリケーン「カトリーナ」が米国を襲った際には、大量の州兵が動員された。東南アジアを襲う大規模台風による被害に、米軍や自衛隊などが派遣されたこともある。今後は、水不足の深刻化でアフリカや東南アジアで地域紛争が起きることも予想されている。

 

＜「情報戦途上国」という決定的弱点――死角⑦＞

＜情報交換で「ギブ・アンド・テイク」できない日本＞

・その「裏のルート」で、世界最大の国防・テロ対策費を投じて世界中に情報網を張るのが米国だ。そして英国は、自国の秘密情報部（ＳＩＳ、通称ＭＩ6）の要員を米情報機関に常駐させるほど、米国と太いパイプを持っているとされる。

 

・米国の情報機関が英国のＳＩＳの要員の常駐を受け入れているのは、ＳＩＳが情報機関としては「老舗中の老舗」であり、世界中に人的情報（ヒューマン・インテリジェンス＝ヒューミント）網を張り巡らせ、米国の情報機関ではとれないような情報をとってこられるためだろう。

 

＜主要先進国では日本だけがない対外情報機関＞

・主要な先進国および中露両国の中で、国外のインテリジェンスを収集する専門機関がないのは日本だけである。このため日本は、各国の対外情報機関のコミュニティには入りにくい。わが国がそうしたハンディを抱えている状況さえ、日本国内ではあまり認識されていない。　

　日本では戦前、外務省や軍がそれぞれ「裏のルート」の対外情報も集め、外交官の杉原千畝や陸軍少将の小野寺信といった優れたインテリジェンス・オフィサーが活躍した。軍は陸軍中野学校のようにスパイ養成機関も持っていた。

 

＜国民防護へ本当に必要な投資を――対策⑤＞

＜多目的シェルターの整備＞

・中国が日本をミサイルで攻撃する場合、米軍基地や自衛隊施設といった軍事目標を狙う「カウンター・フォース（対軍隊）」型と、人口の密集した都市部を狙う「カウンター・ヴァリュー（対価値）」型の2種類が考えられる。

　前者に備えて、米軍や自衛隊は地下深くに設けた指揮所などをもっている。これに対し、本書で繰り返し述べてきたように、国民を防護するシェルターは今の日本には存在しない（既存の地下施設や、個人が所有する小型シェルターは含めない）。この状態は見ようによっては一種の「官民格差」と言えなくもない。

 

・日本がこの現状を打開するには、時間がかかっても、経費がどんなに巨額になっても、標的にされる恐れの大きい地域にシェルターを設けることが必要になる。短期間に必要数を設置することは難しいので、まずは手始めに、首都中枢や自衛隊・在日米軍基地のある地域の幼稚園・保育園、小中学校、高等学校などにシェルターを設け、最悪でも次世代を担う人材を守り抜ける体制を築きたいところだ。

 

＜シェルター不在の責任を問われるべきは………＞

・国民の生命をより確実に守るシェルターがフィンランドのように整備されていないことの責任は、実は、防衛省・自衛隊というより、首相官邸やその他の官庁に問うたほうがいいという事情もある。

　有事において自衛隊の最も重要な任務は、侵略してくる敵の排除であり、国民保護という仕事は、内閣官房や総務省消防庁が主管しているからだ。

 

・西ドイツはシェルターを普及させるための優遇税制を設けていた。そのことを考えると、財務省や国土交通省にも問題意識を持ってもらいたいところだ。

 

・必要なのは、現実に即した具体的な方法論と、そのための法的基盤の整備だ。今動き出せば、数十年後には今よりも安全な日本を次世代に残せる。心ある当事者は問題の所存を承知していると信じたい。

 

＜「日本流の非対称戦」で防御する＞

・巡航ミサイルも無人機と言えば広義の無人機であり、重点配備すべきだとの論もあるが、筆者もこれに強く賛同する。

 

＜対外情報機関を早く立ち上げる――対策⑦＞

＜まずは「器」をつくる＞

・外務省は「表のルート」の外交という本業にあたり（その中で当然、情報部局は引き続き必要になろう）、防衛省の情報本部（ＤＩＨ）も国防情報機関として存続させる。日本版対外情報機関は、インテリジェンスの「裏のルート」「けもの道」を歩くプロの機関として位置づけ、首相官邸に直属させるのがいいだろう。

 

＜警察公安部と公安調査庁の統合＞

・対外情報機関とセットで、日本国内でスパイ活動をする外国人やその配下の日本人、あるいはテロリストを取り締まる防諜専門機関も創設すべきだろう。

 

・現在、日本でこの活動を担当しているのは、警察庁と都道府県警察にネットワークを張る警察の公安部局と、法務省傘下の公安調査庁である。ただ、スパイを取り締まる根拠法の部分で弱いため、スパイを探知しても微罪でしか取り締まれないような状態が続いている。

 

＜守りやすい日本への100年計画＞

＜自分の頭で考え、生き残る、人命を守り抜くことを教える教育＞

・テロや奇襲的な武力攻撃が起こる現代においては、国民はただ自衛隊や警察、消防に守ってもらう存在であってはならない。不幸にしてテロなどに巻き込まれた国民は、まず起きた事態から自らの命を守り、警察、消防などが到着するまでの間、近くの負傷者を助けるという意思と技術を持ち合わせておくことが望ましい。

 

・どうも日本人は、危機発生時にとっさに命を守る行動をとる習性が、他の国々の人々に比べると弱いのかもしれない。

　そこで求められるのが、「自分の頭で考え、生き残る教育」「人命を守り抜く教育」の実現だ。これには、文部科学省や全国の学校と、警察官や消防関係者、自衛官らとの人事交流という方法が考えられる。

 

＜思考のタイムスパンを長くし、100年先を意識する＞

・武装工作員に標的にされる恐れのある原子力発電所は、代替エネルギーの確保を進めつつ、可能な限り少なくしていくべきだろう。あまり注目されていないが、現状では、原発は外国軍が自衛隊や警察を引き付ける「陽動作戦」に使われてしまう恐れがある。

　いずれも、実現には数十年もの期間を要するかもしれないが、それでもそうしたアイデアをタブー視せずに検討し、一度着手したらやりとおす「超長期的な視点で推進する安全保障政策」という考え方があってもいいと思う。

 

・安全保障の世界でも、着手してすぐには成果が出ないことがあっても、次世代のために今着手したほうがいいと思われることはたくさんあると思われる。

 

＜祈るだけでは平和は守れない＞

・先の敗戦から70年となった2015年夏、「戦争は二度としてはならない」との声が何度も聞かれた。本当にそうだと思う。一方で、こちらに戦う意思はないのに手を伸ばしてくる国があったり、何の罪もない人が理不尽な形で突然命を奪われるテロが起きたりしている。祈るだけでは平和は守れない。我々は「具体論」をこそ語らなければならない。

　本書は、「日本の守りを固めたい」という思いと、「結局のところ日本は変われないのかな」というかすかな絶望感のようなものの間で揺れながら、それでもなお、新聞記者として書き遺しておかなければならないと感じられたことをまとめたものである。

 

 

火星から帰還したばかりだという元海兵隊員がおり、話題の中心になっていたそうです。この元海兵隊員は、火星に建設されているコロニーを、火星の生命体から防護するために参加していた、のだそうです。(3)

 

 

『独走する日本』　　　　　精神から見た現在と未来

日下公人　　　　ＰＨＰ　　2007/11/5

 

 

＜日本は「原子爆弾を持て」という結論になる＞

・その26の階段を手っ取り早く言って、その登りきった先に何があるかと言えば、「日本は原子爆弾を持て」という結論がある。

 

＜借金を踏み倒す国には軍隊を出すのが常識＞

・まず、世界の常識と日本の常識はまるで、違っている、というのが大前提である。

 

・第1番は、借りた金はなるべく返さない。これが世界の常識である。第2番は、返したくないのは誰でも同じだが、特に国際金融がすぐに踏み倒される理由は、警察も裁判所もないからである。

 

・第3番は、日本政府は、外国政府に対して取り立て交渉をしない。

 

・第4番は、踏み倒す国に対しては、圧力をかけない。軍隊を出すことになっている。戦争をやるか、やらないかは別として、これこそ国際常識である。

 

・第5番は、軍隊が駐留することになっている。「ワシントンにいるのは、アメリカ人としては変な人たちだ」と田舎のアメリカ人は、そう言っている。

 

＜国際金融は必ず軍事交流になっていく＞

・第6番は、アメリカが軍隊の駐留を認めなければ、日本は自然にもう金を貸さなくなる。だから、国際金融をやっていると債権大国は、だんだん軍事大国になってしまうのである。

 

・第7番は、したがって、債務国は軍事基地を提供し、債権国は、軍隊を海外に派遣するようになる。

 

・第8番は、保障占領という前例がある。それは相手国の領土を担保にとるのである。

 

＜金を借りている国は、日本に宣戦布告する＞

・話を戻して第9番に、債権国と債務国の中が悪くなって戦争になった時、周辺の利害関係国はどちらの味方をしますか？・・・・と考えてみよう。これも日本と外国とでは180度常識が違う。日本人は、外国は日本の味方をしてくれると思っている。

 

・つまり第10番は、周辺国は勝ちそうで儲かりそうなほうにつく、それだけのことである。これが国際常識であり、歴史の常識である。前例なら山ほどある。

 

・つまり第11番、周辺国は自分が金を貸しているほうにつく、借りている国にはつきたくない。

 

・だから第12番、先に述べたように、自分がたくさん借りている国にはむしろ宣戦布告して、勝ったら借金をチャラにしようとする。

 

・第1３番、債権国が持っている財産は戦利品として山分けしたい。以上をバランスよく考えて、儲かりそうなほうにつくのである。正しいかどうかは関係ない。

 

＜世界一貸している、だから世界で一番立場が弱い＞

・周辺国は自分が金を借りている国にはつかないーということからわかることは、つまり日本は世界で一番立場が弱い国だということである。

　世界中に一番たくさん貸している国だということは、「早く滅べ」と思われているのと同じである。「パアになってほしい」と思われている。

 

・同じように周辺国は中国にくっついて日本に宣戦布告して、中国が勝ったら自分も戦勝国だと日本に乗り込んで、まずは借金チャラさらに日本から何か分捕ってやれ、ということになるのが国際常識である。

 

・第2次世界大戦のとき、日本はそういう目に遭っている。多くの日本人は、当時戦っていた相手はアメリカだと思っているが、終戦直前には約５０ヵ国が日本に宣戦布告している。その大部分は、なんの関係もない遠方の国々だった。勝ちそうな側についたのである。

 

・そして戦後何十年間も日本に対して、貿易でも金融でも「戦勝国特権」というのを行使したのである。何十年間もそれが続いたのは日本外務省の責任だが、怠慢か弱腰か、太っ腹か、その原因は知らない。

 

＜金を貸す国は軍事大国化するもの＞

 ・海外債権を持って立場が弱くなる。周辺にも味方がなくなる。つまりこれからの日本外交は本当に大変なのである。そのときに頼れるのは自分の武力だけである。だから、国際化する国は必ず、軍事大国になる。

 

・国際化する国、特に金を貸す国は軍事大国化する。これは「法則」である。

 

＜債権国は国連が好きになる＞

＜そもそも働かなくなる？＞

・日本人はもう海外投資を差し控えるようになる。金を貸さなくなる。すでにそれは始まっている。たとえば、中国に対してはもう劇的に減った。

 

・日本の外務省と通産省は、毎年1兆円のＯＤＡを貸したりあげたりしているが、その管理哲学を国民に説明したことがない。焦げ付いたり、踏み倒されたり、恨まれたりだが、日本国民がそれに気がつかないように隠すのが仕事になっている。

 

＜武力を持つなら安上りの原子爆弾＞

・国連強化こそが日本の生きる道であると決めて必死でやる。

 

・自分が武力を持つ。そして世界を取り仕切る。海外派兵もする。こうした方法の一番安上りで効率的なのは原子爆弾を持つことである。だからそちらの方に動いていく。

 

＜世の中は複雑怪奇、世界の人はタチが悪い＞

＜国民の気持ちを表に出すＯＤＡを＞

＜ＯＤＡ1兆円で日本発の世界秩序をつくろう＞

 

 

 

『闘え、日本人』　　　外交は「見えない戦争」である

日下公人　　　　集英社インターナショナル　　2005/10/3

 

 

＜欧米人は“事務的”に戦争する＞

・彼らの暮らす世界では、戦争のほうが日常で、むしろ平和は戦争と戦争の間のごく例外的な事態である。海に囲まれた島国と違って、大陸区では隣国と地続きでつながっている。国境の向こうから、ある日、突然敵が押し寄せてくると、ただちに戦争が始まる。

 

・戦争が日常なのだから、欧米人は日本人のように逆上せず、きわめて事務的に冷静に戦争を行う。戦争のたびに逆上しているようでは、そんな国家や民族は滅びてしまうからである。

 

・日本人のように「永久平和」を本気で願っているような純情な国民はどこにもない。食うか食われるかが国際政治で悪知恵の限りを出して生きてゆくのが当然の世界なのである。

 

＜日本の核武装は1年で完了する？＞

・もし、日本が本格的に再軍備を始めれば、中国も韓国も、もちろん北朝鮮も対抗できないくらいの軍事力を持った国家になるはずである。やろうと思えば日本はあっという間に核兵器を作り出すことができる。それが5000発分か1万発分かは大型原爆か小型原爆かにするか、ともかくその原料となるプルトニウムを日本は青森県にたくさん持っている。やる気になれば1年で原爆は開発できる。

 

＜若者増加が戦争を招く＞

・ガストン・ブートゥールは「古来、人間が戦争を起こす理由はただ一つしかない」と言って、その理由を「若者が増えすぎることにある」とした。

 

・つまり、「戦争の結果、人が死ぬ」のではなく、「若者がたくさん生まれ、人口が増えすぎると、戦争が起きて人口調整する」と答えたのである。

  

・むろんどこの国の、どの時代の指導者も政治家も、自国の国民が多いからという理由で戦争を始めるわけではない。しかしながら、現実としてみれば、たしかに戦争を起こす国は決まって国内に「余剰人員」を抱えている。特に若くて血の気の多い青年が多い国は戦争を起こしやすい。

 

・またブートゥールは「若者がたくさん戦死すれば、戦争は当初の開戦目的に関係なく自然に終わりを迎える」とも書いている。逆に言えば戦争の真の目的は余剰人口の解消なのだから、若者がたくさん死なない限り戦争は終わらないという事でもある。

 

＜世界中にあった「口減らし」の知恵＞

・ブートゥールは古代のアラブでは男の子を尊び、女の赤ん坊はしばしば殺されていたと書いている。女性の人口が減ればいきおい出産数が減る。人口調整としては最も効果的な方法である。

 

＜少子化日本は世界平和のリーダーになれる＞

・中国は一人っ子政策を採っているが、実際のところ、それがうまく行っているのは上海や北京といった大都市で、地方特に辺境地方では守られていなかったり、除外されたりしているらしい。農村部で人が余っていることは行ってみればわかる。右を見ても左を見ても若い人だらけである。続々と上海などの大都市に人間が流入したり、あるいは海外に密航してでも稼ぎに行く人間が減らないことにもそれは現れている。つまり中国は戦争や内乱の危険がなくならないということである。日本は中国に対してこれまで多額の経済援助をしているが、その資金の多くは中国の軍備増強に回されてきた。

 

＜「現状打開派」が戦争を起こす＞

・答えを先に書いてしまえば、戦争は現状打破派と現状維持派との間で起こる。そして戦争を最初に仕掛けてくるのは、かならず現状打破の側である。これは戦争の鉄則と言っていい。

 

＜中国共産党が抱える二つの悩み＞

・「日本さえいなければ」と思っている国の筆頭は何といっても中国である。彼らとしては日本は「目の上のたんこぶ」で、その現状を打破したいと思っている。

 

・経済でいえば、中国経済が抱えている大きな問題の一つはエネルギー不足である。

 

・中国の共産党政府は人民が何億人飢え死にしようとも気にしないが経済が混乱して軍が離反することを恐れている。中国史をひもとけばわかるが歴代王朝の交代はすべての軍隊に給料を払えなくなったことから始まっている。

 

・給料を払ってもらえなくなった軍隊は王朝に離反して、かならず各地方の徴税権を持った軍閥になる。そうなったら中国共産党はおしまいである。

 

・ちなみに中国の王朝が倒れるもう一つの原因は農民離反である。

 

・中国史の権威である岡田英弘氏が書いておられるが、中国では飢饉が当たり前で、むしろちゃんと食料が足りている時期のほうが珍しい。だから日本人のように故郷が恋しいとは思わない。故郷に帰るくらいなら殺されたほうがましだと思って反乱を起こすのである。

 

・さて、経済が破綻したらどうなるか。農民は内陸部に帰らないから都市部と内陸部の中間地帯に反乱がおきる。もう起こっている。

 

・これから予想される貧富の差の拡大による混乱は極貧の奥地でなく、大都市周辺の人口増と経済発展がともに盛んだった地域で起こる。大都市のバブル的発展に動員されて集まったたくさんの農民はどこに帰るのか。奥地に帰るより大都市の向かって進むと考えるほうが歴史的認識というものである。

 

 

「中国の崩壊が始まった！」

日下公人　　　石平　　ワック　　2008年6月28日

 

 

＜独裁政権の常として、中国共産党政権はいずれ対外的冒険主義の道に走ってしまうのではないか、という危惧＞

・石；しかし、中国国内で内乱が起きるとしても、その内乱を抑えるために、いっそ台湾を攻撃しようと冒険する可能性もあります。

 

・日下；私がはじめて中国に行った30数年前は、中国人はとにかく貧乏で食うものも、着るものもない、足に履くものもない、帽子もないという状態。憧れの帽子というのが人民帽だった。

 

文化大革命；1966年頃から1970年代まで続いた文化運動。共産党指導部に扇動され、事業家などの富裕層から学者、医者などの知識人まで弾圧の対象になった。さらに弾圧の対象は中国共産党員にも及んだ。多くの人材や文化財などが被害を受けた。期間中の行方不明者を含めた虐殺数は、数百万人～3千万人ともいわれる。1977年8月、中国共産党は文革の終結を宣言した。

 

＜中国人は仲間も信じない、ましてや外国人は絶対に信じない＞

＜日中友好を言葉にするのはいいが、信じるのは馬鹿＞

石；私がいつも思うのは、日本の中国に対する態度は、この何十年か、男に虐められながらも、その男を諦められずにまだずっと片思いを続ける“貢ぎ女”みたいだと。

　いくらお金を貢いでも、また虐められても中国に片思いを持ち続けるのが日本ですよ。そんな馬鹿なことはやめて下さいと（笑）。

 

石；一番悪いのはあの政党ですよ。政権が政権を守るために、平気で嘘をつくから国民も嘘をついていいじゃないかなとなっている。あるいは、天安門事件のように、政権が政権を守るために平気で人を殺すから、国民も人の命を何とも思わないでしょう。

 

＜中国の若者の拝金主義とナショナリズム＞

石；今の中国の若者たちが一番憧れているのは、おそらくアメリカ的な生活スタイルで、日本で言えばホリエモン的な、ものをつくるというのではなく、インターネットや金融などで、苦労せずに金儲けすることです。

 

＜なぜ中国は日本を悪者にするか＞

日下；「日本は悪いことをしたというけれど、イギリスがした悪いことは桁が全然違う」と中国人がいったという話だ。イギリスのほうが日本の百倍も悪いことをしたということを、日本はいってもいいと思う。

 

日下；中国には、「遠交近攻」といって遠くと仲良くして近くを攻めるというのがある。だから、日本は攻められる立場ですね。これでは、永久に親善でもない。

 

＜雇用確保と経済成長維持の解決法は台湾侵略＞

石；今の中国を端的に反映しているのは雇用問題で、毎年大学生の30～40％は卒業しても就職できない。今はまだ毎年10％以上の成長率があってですよ。それじゃ半分に下がったら、どうなるか。

 

 

 

「日本と中国は理解しあえない」

日下公人　　　石平　　　　　ＰＨＰ　　　　2008年4月7日

 

 

＜中国が台湾併合に向かわざるをえない理由＞

石；すでに中国では年間、何万件という暴動が起きています。これから建築現場で働いている億単位の出稼ぎ労働者が仕事を失えば、先ほど述べたように直ちに流民となって反乱勢力になる。あるいは今、大学生でも年間150万人ぐらい卒業生が就職できずにいるのです。そういったエリート層の不満勢力も蓄積されています。貧富の格差がひどく、社会的保障体制もきちんとしていません。中国政府が公表している数字でも、6割の国民は一切医療保険を持っていないのです。人々の不満が高まれば、再び天安門広場に集まる状況になりかねません。社会的不安が潜在的に大きく、それが増大しそうなのです。

 

石；おそらく、中国共産党には二つの選択肢があります。第一は国内的危機を回避するために民主化、政治改革を進める。第二は国外に敵を作って人民の目をそちらに向ける。今までの伝統的な独裁政権のやり方としては、ご承知のように第二のほうです。ではどこにやるかというと、結局台湾になるわけです。

 

もし、台湾を攻撃したら、おそらく中国共産党は国内の問題を一時的に片づけることができます。経済は戦時統制をすれば大丈夫だし、国民の不満も一気に吹っ飛ばされます。というのは、共産党の何十年間の教育の成果で、国民のおそらく99.9％は台湾を中国の一部、我々の神聖なる領土で、必ず統一しなければならないと思っています。ですから場合によっていろいろなシナリオがありますが、一つの大きな可能性として現実的に5年以内に中国政府が台湾を武力で併合する、あるいは中国の言葉で言えば統一のための戦争が始まる。

 

 

『国家の正体』　　小泉改革の先を考える

日下公人　　　ＫＫべストセラーズ　　　　2005/12/5

 

 

＜丸裸の日本から益荒男（ますらお）の日本へ＞

＜日本の資本主義は丸裸、女の資本主義である＞

・論より証拠、国家の保証がないために、中国に行って日本の商社員や銀行員は、監獄にぶちこまれたり、その他ひどい目にあっている人が、大勢いるが、日本の外務省はまったく保護しないし、中国当局に文句を言おうともしない。新聞も報道しない。

 

・イギリスは、自国民の保護のためには、昔から軍隊を派遣しているし、アメリカは海兵隊が「有事の際はいつでも行くぞ」と睨みをきかせている。ところが、日本は何もしないと中国は分かったので、安心して好き放題に日本人をいたぶる。

 

＜日本は「八方広がり」の国である＞

・今回の北朝鮮との問題に関する議論を見ても、マスコミ論調の多くが、日本の行動基準をひたすらアメリカの同盟関係においている。それだけの視点しかないとすれば、日本はただアメリカと寄り添っていればよいのであって選択はもうそれで決まりだが、本当に日本の選択はそんなに限られているのか。

 

・日本は八方ふさがりに陥っているという議論に対して、むしろ私は、「八方広がり」だと言いたい。とことん追い込まれれば、日本人は一気に梁を破って跳躍できる。そういう力があるから切羽つまるまでじっとしていられるのであって、それはきわめて幸せなことである。

 

＜日本は原潜と空母と原爆を持つと言えばよい＞

・もう一つ、世界経済を動かす力はいま輸出力から輸入力に移っている。決定的にものを言う力は「どれだけ輸入できるか」である。

 

・「輸入力」で見れば、世界一はアメリカで、第２位が日本。中国の輸入力は急伸しているが、まだ小さいのだから、そのとおり日本もふるまえばいい。

 

・「日本は実力がある」と、誰も言わないことをここで言ったのは、従来発想の固定観念から離れた問題提起である。日本の国家戦略に「自立」という要素を織り込んだ場合の至極まともな提案だが、固定観念や従来発想から離れて、「日本は原子力潜水艦と原子力空母と原子爆弾を持ちます」と言ってしまえば、環境は劇的に変わる。言うだけで変わる。これ以上日本に対して、失礼を重ねるなら、そうせざるをえないというのがよい。

 

・新聞や従来発想に凝り固まった永田町の人たちからは大非難を論じようが、日本が独立国である以上はその選択をしたことでどこからも非難を受ける謂れはない。外交上の技術としてはいろいろな前提を設けて宣言すればよい。

 

＜核保有を抑止力として機能させる＞

・こうしたことを考えるにあたっては、いまや戦争の研究が必要である。戦争の始め方や戦争の終わらせ方はいろいろある。また終わらせた後の秩序についても構想がなければならない。日本にはそれが全く欠けているので、武器の保有について考える力がない。それから軍事大国のビヘイビアについて想像する力がない。

 

・日本は原爆を持つと言えばいい。そして朝鮮半島のことは日本が対処するからアメリカは道義的にバックアップしてくれればありがたいと告げる。

 

・日本がいつでも核を保有できることは誰でも知っている。そこで一歩進んで必要とあれば保有する気があることを示すだけで相手に対して効果がある。抑止力として機能させるのである。

 

・非核三原則や武器輸出禁止は日本が自分で決定したことだから、いつでも自分で取り消しができる。取り消すぞと言う外交上のカードを日本は持っている。

 

 

 

『リベラルタイム　　　2016.4』

特集『「世界恐慌」をどう凌ぐか？』

 

 

＜税収減少→財政赤字の増加→社会保障の削減＞

『低い「租税負担率」を維持する「ＧＰＩＦ」運用改善を　（金明中）』

 

＜株価の運用による利益の増加を見込み、ＧＰＩＦは運用比率を高めた。財政状況によっては高いリターンが望めるが、現在の状況では、リスクが高い。このままでは、少子高齢化社会の社会保障制度を維持していけない可能性もある＞

 

・株価の下落は、私達の生活と密接な関係にある社会保障制度に、どのような影響を与えるのだろうか。

 

＜財政赤字45兆円＞

 ・1985年に14.8兆円であった財政赤字は、約30年後の2014年には3倍強の44.8兆円まで膨らんでいる。

 

＜急増する社会保障費＞

・なぜ、このような現象が起きているのだろうか。その答えは低い租税負担率や国民負担率と、高い高齢化率から説明できる。

 

・また、社会保障の面において、株価の下落が心配なのは公的年金を運用するＧＰＩＦ（年金積立金管理運用独立行政法人）が運用益を増やそうと、株式の運用比率を高めたことである。14年10月31日にＧＰＩＦは、既存の基本ポートフォリオを変更し、国内外の株式への投資を倍増させることを柱とする新しい基本ポートフォリオを発表した。国内株式、外国株式ともに以前の12％から25％にそれぞれ倍増させることにより資産運用における株式に対する依存度は2倍以上になった。

　当然ながら、株価が上がれば問題ないが、もし株価が暴落した場合には大パニックになるリスクを抱えている。GPIFが株式の比率を増やした理由は、運用利回りを高め、少子高齢化により悪化し続ける年金財政の持続可能性を高めるためである。しかしながら、高いリターンが期待できる投資はその分リスクも高い。

 

＜年金積立金の行方＞

・では、最近の運用実績はどうなっているか。運用資産額（15年9月末時点で約135兆円）が世界最大の投資機関であるGPIFの14年度の運用状況は、国内株式の上昇や円安の効果により、全資産においてプラスとなり、収益率はプラス12.27％、収益額はプラス15.3兆円となった。また、15年度第１・四半期の収益率、収益額はそれぞれ1.92％、2.7兆円で利益を出すのに成功した。

 

・しかしながら、GPIFが15年１１月30日に公表した15年度第2・四半期の運用状況は、収益率がマイナス5.59％、収益額がマイナス7.9兆円で、これはリーマンショック直後の赤字5.7兆円を上回る過去最大の損失である。世界的な株価急落や円高等がマイナス収益率をもたらした主な理由である。

　さらに問題なのは、株価下落が止まらないことである。16年２月17日現在の日経平均株価は15836円36銭まで下がっており、マイナス収益率を出した15年度第2・四半期の日経平均株価18954円62銭（３ヶ月の単純平均）を大きく下回っている。

　第２次安倍晋三内閣の異次元の金融緩和処置の効果が出ず、このまま株価が下がり続けると公的年金の収益率はさらに悪化し、年金積立金をより早く枯渇させる恐れがある。高齢者世帯の6割弱が年金だけを所得にしていることを考えると、株価下落による年金積立金の減少は、我々の老後に対する不安感や、若者の年金に対する不信感を高め、年金の持続可能性をさらに低くする要因になり得る。

 

・政府は、より上手く外部要因に対応できる専門人材をGPIFに配置する等、国民の老後の虎の子である年金積立金をより効果的に運用するために多様な努力をする必要がある。金融緩和やGPIFを使った、意図的な株価浮揚政策だけでなく、長期的な視点で年金基金を運用し、社会保障制度の持続可能性を高めるための政策を実施すべきである。いまこそ政府の賢い判断が必要な時期だ。

 

＜「消費増税」スキップ→埋蔵金バズーカ→名目GDP3.1％成長＞

『「消費増税」延期「大型景気対策」で「3.1％」成長へ　（高橋洋一）』

 

＜政府は「2016年度の経済見通しを実質GDP（国内総生産）1.7％、名目3.1と予測。現下の経済状況では安倍晋三首相は、消費増税はできない。大型の景気対策、追加の金融緩和こそ必要だ。

 

＜株価は経済パフォーマンス＞　

・まず中国経済である。この問題が不気味なのは、何しろ信頼すべき統計がないからだ。輸入が14％を超えるマイナスにもかかわらず、GDPが約7％成長とは、中国の統計がまったく信じられない。一人当たりGDP1万ドルが中進国の罠というが、その水準は別としても、中国の成長が鈍化し、壁にぶち当たっているのはほぼ確実なのだが、その解決策がない。

 

・あくまで株価は、経済パフォーマンスの結果である。株価が将来を先取りするから、株価が原因だと錯覚するだけである。特に、中国経済悪化だけでマイナス要因は十分である。このままいけば、日本の景気が劇的に反転する可能性は残念ながら少ない。

 

＜消費増税は国民に委ねる＞

・もっとも、いまの中国経済の状態を見ていると、「リーマンショックのような危機」といってもまったく間違いだとは言い切れない状況だ。

　中国の輸入統計は相手国の対中国向け輸出統計があるので、誤魔化せない。この意味で、輸入統計は中国の統計で唯一信頼できる数値である。

 

・15年の中国の輸入額は対前年比で14.1％の減少である。これほどのマイナスは、リーマンショック以来のようだ。日本を含む世界各国の中国向け輸出は、リーマンショック並みに減少しているのであるから、この事実から、すでに「リーマンショックのような危機」が起きているといってもいいすぎではないだろう。

 

・15年と16年ともに経済成長率はマイナスではないだろうか。そうであれば、これは、日本にとって明らかに「リーマンショックのような危機」が隣国で発生しているといってもいいだろう。

 

＜アベノミクス効果を還元＞

・こうした世界情勢を考えると、とても日本国内で消費増税する環境は出てこない。このような時に、消費増税を強行すれば、日本経済にとって取り返しがつかないことになるだろう。

 

・アベノミクスの成果について、いろいろな意見があるが、円安になって、失業率が低下したのは事実である。このため、政府にはアベノミクス効果が埋蔵している。つまり、円安によって外為特会に20兆円程度、失業率の低下によって労働保険特会に7兆円程度の差益が発生したのだ。

　これらのアベノミクス効果を国民に還元して、選挙に臨むと考えるのが自然であろう。この埋蔵金バズーカは、今後の経済状況から考えても、まったく正当な経済政策である。

　それと、追加金融緩和という手もまだ残っている。それらの財政政策と金融政策をフル稼働すれば、政府のいう16年度経済は、実質1.7％、名目3.1％成長を達成するのはそれほど難しいことではない。

 　６月になると、消費増税スキップ、埋蔵金バズーカ、追加金融緩和が打ち出される、というのが筆者の予想である。

 

＜株価急落→過剰な金融政策→株価乱高下＞

『極端な各国の「金融政策」で異常に乱高下する「株価」　（朝倉慶）』

 

＜世界規模の株価急落で、世界経済がどよめいている。日本では日銀のマイナス金利導入を断行したが、果たして、これからどのような展開が待ち受けているのか＞

 

・株式市場をはじめとする資本市場も、常識的な考えでは対応できない異常事態が起こり得る、と覚悟する必要がありそうだ。

 

＜世界的な「資源暴落」＞

・いくつかの深刻な問題がある。もっとも大きな問題は中国経済の減速懸念で、これについては大規模だが一時的な崩壊まで覚悟する必要がある。リーマンショック後、世界を引っ張ってきたのは、中国からの膨大な需要だったがこれが劇的に落ちており、止まるとは思えない。これでは世界が身構えるのも当然だろう。

 

・アメリカが利上げを行うことで、資金がアメリカへ還流、産油国や新興国ではただでさえ厳しい経済状況に加えて、資金流出が止まらなくなってきている。また、日米欧等といった先進国も低迷する景気に対して、量的緩和やマイナス金利等、金融面で限度を超えた徹底した緩和策を取ってきたが、この金融政策においても限界が指摘されるようになった。これらの要因が複合的に絡み合い、いきなり今年のはじめから市場がクラッシュ状態に陥ってしまったのだ。

 

＜異常な「金融政策」＞

・まだ0.1％のマイナス金利のため実体経済に大きな影響は起こっていないが、マイナス金利の先進国であるスウェーデンやデンマークでは消費が盛り上がり、不動産価格が急騰している。マイナス金利のマイナス幅が拡大されることによって住宅ローン等、お金を借りた者が金利をもらえるような状態にまでなっている。これでは消費が盛り上がるのも当然だ。

 

・日本でもマイナス金利が始まったばかりだが、これから本番となれば黒田東彦日銀総裁のいうように「マイナス金利付き量的・質的緩和は、これまでの中央銀行の歴史の中で、おそらく最も強力な枠組み」であることは疑いない。これを更に拡大させていくつもりなら、究極的に株式市場を刺激しないわけがない。

 

＜止まらない乱高下＞

・一方で中国経済の失速は止まりそうにない。投資家ジョージ・ソロスは「中国経済はハードランディングしている。これは私がいっているのではなく現在起こっていることだ」と述べた。ソロスの指摘通り、中国は市場をコントロールする力を失いつつあるので、中国経済はクラッシュを避けられないだろう。となると、今後は各国が政策対応したにもかかわらず、中国発のクラッシュが襲ってくるという展開が考えられる。

 

・中東の問題も中国の問題もかなり大きな衝撃だが、それが日米欧等の行き詰った先進国の経済や市場にも複雑な影響を与えている。これが当分収まりそうもないのが今年の市場だ。悪材料もメガトン級、それに対応する政策対応もメガトン級という風に、極端な事象がぶつかり合っているため、一般人が想像する以上に激しく上下する相場展開が続くだろう。

 

火星から帰還したばかりだという元海兵隊員がおり、話題の中心になっていたそうです。この元海兵隊員は、火星に建設されているコロニーを、火星の生命体から防護するために参加していた、のだそうです。(2)

 

 

『国際銀行家たちの地球支配/管理のしくみ』　　

安部芳裕　　徳間書店　　2010/2/10

 

 

 

＜民主党の政策が日本を滅ぼす＞

―日本が中国共産党に呑み込まれる日は近い？！

＜民主党政権の政策は亡国への道＞

＜日本は人民元ブロックの一員になってしまう！？＞

＜「東アジア共同体」幻想に騙されるな＞

・同じ仕事をしてくれるなら、企業は当然、安い賃金の方を選択します。そうなると、賃金は低い方で、固定化されてしまうのです。

これまでのように雇ってもらいたければ、日本人も20万円ではなく、15万円で我慢しなければならなくなるでしょう。そのうち中国や東南アジアの人々の失業率はゼロで、日本人の失業率は20％なんてことになりかねません。これは移民を受け入れている欧米では実際に起きていることです。

 

・東南アジア共同体と移民の大量受け入れは、産業界の意向を受け入れた政策ではありますが、その結果は日本人労働者を窮地に追い込みます。

 

・また、逆に日本の企業が移転する可能性も高まります。移転するだけで、人件費のコストは10分の1以下にできるのですから、経営者であれば、より安い労働力を求めての海外移転は当然の選択となるでしょう。そうしなければ、日本の製造業者は激減し、失業者は激増します。

 

・さらに、民主党は日本の自由貿易協定（ＦＴＡ）の推進をマニフェストに掲げていますが、このＦＴＡを締結した場合、日本の自給率は12％に低下すると農水省が試算しています。それに加えて東アジア共同体ができ、共同体内では関税ゼロとなった場合、安い食糧が大量に入ってきて、日本の農業は壊滅状態になるでしょう。

 

・自国の食糧の不足した時に、自国民を犠牲にしてまで、日本に食糧を輸出してくれる国があるのでしょうか？日本の農業が壊滅した後に禁輸措置を取られたらどうにもならないのです。

 

 

 

『闇の世界超政府の極秘戦略』クラブ・オブ・アイルズ（島のクラブ）

日本の金融崩壊を謀る英国寡頭権力の正体

太田龍　　日本文芸社 　　1996/3

 

 

 

・「アイルズ（島の複数）」とは「ブリティッシュ・アイルズ（英国諸島）」の略であろう。クラブ・オブ・ジ・アイルズとは英国王室を核とする秘密世界政府である、といわれる。しかし、これでは正直なところ何もわからない。

 

・「英国情報部の正体は、ベネツィア寡頭権力の諜報部」

 

・Ｊ・コールマン博士によれば「3百人委員会」の沿革は

１、英国東インド会社と、その「3百人評議会」に始まり、

２、同社が解散して、インド大陸全体が大英帝国の領土に組み込まれた後、1840年代に英国の寡頭権力を中核に全世界的な秘密結社として再編成され、

３、1897年に、今日のごとき組織も実体として設立された。

 

・コールマン博士は「3百人委員会」の武力装置の中枢にＭＩ6（英国軍事諜報部第６課）があり、このＭＩ6は英国女王エリザベス1世の時代に遡る、と述べている。

 

・ベネツィアの金融寡頭権力によるヨーロッパ政治経済宗教への介入（干渉）という決定的に重大な要素が意図的にか、もしくは無意識的にか明治以降現在までの日本の西洋史の知識から隠蔽されている。

そのために、西洋史の意味が日本人に飲み込めていない。

・英国諜報部の正体は、実はベネツィア寡頭権力の諜報部であったらしいのだ。

 

・この秘密組織の実体について、これを「ベネツィア＝オランダ＝英国寡頭権力｝と定義している。（アンタッチャブルな支配階級からの究極の秘密結社「3百人委員会」）

・米国ではベネツィアの「黒い貴族」をはじめとする数多くの重要な秘密結社の名前も知られていなかった。

・300年前に英国王室に取り憑いたベネツィアの寡頭権力とは？

・ベネツィアの「黒い貴族」に乗っ取られた英国の闇の世界権力とは何か？

 

 

 

「インフルエンザをばら撒く人々」　　　　金融寡頭権力の罠

菊川征司　　徳間書店　　　2009/10/10

 

 

 

＜インフルエンザをばら撒く人々＞

・インフルエンザをばら撒く人々・・・・・そんな馬鹿なことがあるわけないよ。誰もがそう思うことでしょう。

しかし、戦前のスペイン風邪から、現代の豚インフルエンザまで、それらはウイルスに人工的な改良が加えられた生物兵器だったのです！

これは推理小説でも妄想でもありません。各国の研究者たちが、実際にそう発言しているのです。

 

＜アメリカ軍のワクチンがスペイン風邪の原因？＞

・アイルランドの3大日刊新聞の１つの記事は題名からわかるように、1918年のスペイン風邪で多くの死者を出した原因はウイルスではなくて、アメリカ軍が実施したワクチンだと主張しています。

その記事の最初の部分に「この大流行の起源に関していえば、『ドイツが彼らの戦争の取り組みの一環として劇場や人が大勢集まる場所にバイ菌を撒き散らしたのかもしれない』と当時の米国陸軍の高級将校が述べた」ことが書かれています。

そして「でもドイツは自国民の間でも菌を撒き散らして、同胞40万人を死に追いやってしまったのだろうか」とドイツ軍犯人説に疑問を投げかけてからアメリカ軍によるワクチン説を展開しています。

 

・当時の陸軍長官ヘンリー・スチムソンによる報告書には、黄熱病のワクチン接種が直接の原因で、参戦して６ヶ月間で接種中にそのまま崩れ落ちて死亡した7人を含め６３人が死亡、2万８５８５人が肝炎になった事実が書いてある。

 

・1918年から1919年にかけてのスペイン風邪は、当時の世界の人口の３分の1、数にして5億人が感染し、5000万人から疑問点もあるが1億人ともいわれる死者を出した。通常のインフル死亡率が0.1％以下なのが、この猛烈なインフルエンザは2.5％以上の死亡率を記録した。

 

・これは、新兵に実施されることになっていた14種類から25種類のワクチンのうちの、たった1つによる結果である。1911年に米国陸軍においてワクチン接種が強制になってから、腸チフスにかかるケースが急激に増加しただけでなく、ほかのワクチンに関連した病気が異常に高い率で増加したことを陸軍の記録は明らかにしている。1917年にアメリカが参戦してからは、腸チフスのワクチン接種による死亡率は米国陸軍史上最高点に達した。

 

・腸チフスの症状を抑えようとして陸軍の医者たちは、より強いワクチンを使ったので悪性のパラチフスの症状を引き起こしてしまった。しかし、彼らがそのパラチフスを抑えようとしてさらに強烈なワクチンと混合して使ったため、今度はもっと悪い病気のスペイン風邪を発生させてしまった。

戦争後、危険な病気に汚染されていた紛争地帯から帰還する兵士から、パニックに襲われた一般人を護るために使われたワクチンの１つに、この強烈なワクチンがあった。

 

・この説だと、強い腸チフスのワクチンがスペイン風邪を生み出したことになります。腸チフスも高熱が出たり、熱によるだるさといった風邪に似た症状を呈し、場合によっては肺炎を引き起こしますから、死者の大半が重症だったスペイン風邪との関連を説明できないこともありません。しかし、この説では短期間に3種類の違ったウイルスが蔓延した理由が説明できないと思います。謎は深まるばかりです。

 

 

 

「プレアデスとのコンタクト」（地球外知的生命）

（ビリー・Ｅ.Ａ.マイヤー）（徳間書店）　　2001/8

 

 

 

＜地球以外の出自を持つ人間＞

・ 地球上には、地球人、つまり地球に起源を有する人間だけでなく、地球以外にその出自を持つ人間もいる。それらの人間の故郷は限りないほど遠い宇宙にあり、彼らは、時空をことにするリラとヴェガ星からやって来た。

　昔の宇宙飛行士の末裔で、プレアデス/プレヤール人もその直径の子孫である。またこのような早期における地球への移住者の中には、シリウス星から来た人間もいる。

　今日、地球上に住むシリウス人、マローナ人、リラ人、ヴェガ人など全てのプレアデス/プレヤール系民族の末裔は太古においてヘーノクが120億年ほど前に最初の創生を行い民族を形成したときに発生したものである。

古代のリラ、ヴェガ人は常に彼らの戦闘能力を維持し、自分たちの起源についての知識を保ちまた大事にしたがシリウス人やマローナ人たちは、それを失ってしまった。

 

・地球人類の間で神のように振舞ったのは、リラ人、ヴェガ人だけではなかった。その中には、プレアデス/プレヤール人もいた。これらの多くの神々たちは、粗暴で残忍な暴力をもって地球人類を服従させ、自分の勢力下に治めようとした。その最もなるものは、プレアデス／プレヤールの年代記に良心のかけらもない卑劣で陰謀的と記されているギゼー知生体である。

 

・それと並ぶのは宇宙人のアシュタール・シェランとその一味で、彼らは、地球人類に対し、権勢欲とイデオロギー上の惑わしで最悪の役割を演じた。

その後ギゼー知生体は1980年代にプレアデス/プレヤール人によって捕らえられ、悪事を働けない世界に追放され、また球状、三角形、および円盤状の彼らの宇宙船は全部破壊されてしまったので、宇宙旅行もできなくなった。また、アシュタール・シェランとその一味は、アスケットの民族を戦争による暴力で屈服させようと、数年前にダル宇宙に侵入したため、邪教や権勢欲による地球人への危険は去った。

 

・だが、アシュタール・シュランの司令宇宙船と全ての艦隊は火を噴く戦闘のさなかに彼を乗せたまま炎上し、全滅した。そのため、彼とその一味はもう我々のデルン宇宙に戻ってくることもなくなった。もし、彼らが転生を通じて生まれ変わってくるとしたら、それはダル宇宙であり、前世についての記憶は残っていない。なぜなら、霊性が生まれ変わるたびに総体的意識ブロックの人格変化も行われるからです。

 

 

 

『宇宙連合からのファーストメッセージ』　

セレリーニー・清子　　文芸社　　　2001/181

 

 

 

＜宇宙連合の宇宙船＞

・「最小のものでしたら10名程度の超小型から、最大のものでしたら10万人位のスーパージャンボ型までございます」

 

・「宇宙船の中は、貴方達が想像できない位、素晴らしい環境が用意されていますから、例えば、地球にあった草花や小川とか、小鳥や動物まで、まるで今まで通り地球上で生活しているのかしらと勘違いするくらい、そっくりな環境が用意されていますから、安心して下さい」

 

＜宇宙の戦争は？＞

・宇宙においても様々な考え方の違いによるところの戦争が無い訳ではありません。しかし、その戦争は宇宙連合に加入していない星と星との間で行われているものであって、私達宇宙連合に関わっている星々との間には、戦争はございません。

 

 

 

『宇宙連合から宇宙船への招待』

セレリーニー・清子　+　タビト・トモキオ　　たま出版　　2002/4/15

 

 

 

＜夢のようなリゾート気分の宇宙船へ＞

・「はい、この宇宙船は縦が20キロメートル、横10キロメートル、高さ5キロメートルの楕円形の形をしています。そして大よそ3万人くらいの方達が乗っておりました。まだまだ小型の部類に入ると思います」

 

＜宇宙連合は地球年で何年位前に創られたか？＞

 ・「宇宙連合は地球年代で申しあげますと、およそ100億年以上も前に創られました。そして、その星の数ですが、それは30の星から始まりまして、現在に至りまして100万近くの星になっております」

 

・「なお、この宇宙体験は夢の中におけるフィクションですが、中に登場されている宇宙連合のフィウリー総司令官、ケリアリー様、リメッシリー様、リオラー様、スミットナー様、シュリナース様と称される方々からのお話は、チャネラーである私を通して、実際に宇宙からのチャネリングによるものであり、ノンフィクションです。

 

 

 

『宇宙連合からの宇宙旅行への招待』

セレリーニー・清子　+　タビト・トモキオ　　たま出版　　2002/9/17

 

 

 

＜宇宙船の全貌＞

・宇宙母船には32の宇宙船があり、それぞれが1本ずつ、32本の腕が交互に高さを支えて段違いに生えたような姿に設計されています。その一つ一つの宇宙船は、みなそれぞれに独立した言わば国のようになっています。

 

・宇宙母船全体ですと直径1000キロほどありまして、母船本体だけでは直径800キロほどで、その一つ一つの宇宙船には更に小型宇宙船が大小約100機ほど用意されております。このように必要に応じていつでも利用されています。

　また、人口は、現在60万人くらいですが、最大限で100万人くらいは搭乗可能ですね。

　以前10万人乗りの大型宇宙船もあると申しましたが最初から皆様を驚かしてはいけないと思いまして、少し控え目にお伝えいたしましたが、実際にはこのようにその10倍以上の100万人乗りのものもあるんですよ。

 

＜スター・ウォーズの世界がそこにあった＞

・「実は地球の皆様に、この宇宙母船の防衛システムをご覧いただきながら、普段どのようにしてこの宇宙船で生活している約60万人の生命をお守りしているのかを、実際にご覧いただきたいと思います」

 

・地球で起きている戦争は、この宇宙でも起こっているということです。

 

＜過去にも未来にも自由自在にタイムスリップ＞

・宇宙には過去・現在・未来がたたみこまれている。

 

 

『『啓蒙の世紀』のフリ－メイソン』　

ピエール＝イヴ・ボルペール　　　　山川出版社　2009/4

 

 

 

＜カメレオン的社交組織＞

・フリ－メイソン団がこのように複雑な外観を呈するようになった理由は、それが絶対的な権威をもつ教義や経典を欠いていたからである。

 

・こうしてフリ－メイソン団は、はやくも「啓蒙の世紀」前半から、ヨーロッパ諸国住民の多様な社会的・文化的・思想的欲求の受け皿になった。それは、社交クラブ、相互扶助団体、学術アカデミー、文芸協会、親睦団体、球戯同好会、宴会組織などを同化吸収して拡大し、ときには幾何学の研究や抒情詩の朗読と、錬金術の実験や、 降霊術の儀式とを同居させ、保守的なカトリック聖職者も急進的な啓蒙主義者も等しく受け入れることにより、多様な柔軟性のある 社交団体として発展した。それは時代の思想潮流や社会環境や政治変動にすみやかに適応できる融通性の高い組織、ボルペール氏の表現を借りれば、カメレオン的社交組織だったがゆえに数々の戦争や迫害を乗り越えて、300年もの間、生命を保ち、いまなお700万人ないし800万人の加入者数をほこる世界最大の秘密友愛団として存続しているのである。

 

＜フランスの歴史家による限定的貢献＞

 ・結局のところ、フリ－メイソン史はフランスの大学に所属する多くの研究者にとって、地雷つきの畑地のようなものであり、そこに迷い込むのは評価を高めないだけでなく、危険なことでもあるのです。フリ－メイソンの歴史は依然としてよく知られていません。

　一部の人々は、それを制度上の年代記に還元し、それで事足れりと考えていますし、別の人々は自分がフリ－メイソンでないと、史料は見られないのではないかと想像しています。

 

 ・ただひとつ獲得された成果は、フランス革命の起源にはフリ－メイソンの陰謀があったという主張が、今日では消滅したことです。しかしとりわけドイツの場合と異なり、「フェアシュヴェールングステオリー」すなわち陰謀理論（英語ではコンスピラシ・シーオリ）は、フランスでは歴史研究の対象とされていません。

 

 

 

『こうして、2016年、「日本の時代」が本格的に始まった！』

日下公人　　WAC　　　2016/2/24

 

 

 

＜「日本の時代」の始まり＞

＜世界の国がすべて崩壊し始めた＞

・2016年に入って、世界が崩壊し、日本の時代が始まったことを象徴する出来事が次々と起こっている。中国経済の崩壊、サウジアラビアとイランの衝突、北朝鮮が「水爆」と称する核実験など、世界の崩壊が現実のものとなって表れてきた。世界各地で問題が噴出し始め、世界はますますひどい状態になっている。それを解決できる国も存在しない。

 

・アメリカもヨーロッパもロシアも、もはや力がない。つまり、これまで世界を支配してきた「白人」の指導力の衰えが明確になっているということだ。

　では、中国はどうかというと、経済指標はごまかしだらけで、国内では事故が頻繁に起こり、破綻状態である。国内の不満を逸らすため、海洋進出を図っているが、人工島建設などで世界から警戒され、嫌われている。

　言うまでもないが、世界一安定した実力を持った国が日本である。世界が沈んでいくなかで、日本の実力が突出してきた。

 

＜アメリカにもヨーロッパにも、もう力がない＞

・しかし、規模の利益しか見ていないところに彼らの失敗があった。「規模が大きくなれば大丈夫だ」と思って、安心してますます働かなくなる国が出てきた。EU域内で、国民が一所懸命に働いている国はドイツくらいである。あとの国はぶら下がり集団になってしまった。

　特に、債務危機が起こった国々は、もともとぶら下がり精神からくっついただけである。

 

＜埋蔵金があるからヨーロッパ人は働く気がない＞

・ヨーロッパが深刻な経済危機を迎えながらも辛うじて保たれているのは、各国が埋蔵金を持っているためだ。何百年もの間、植民地から搾取を続けてきた埋蔵金が眠っている。

 

＜多くの日本人がいよいよ目を覚ました＞

・「日本の実力」というと、政府の力を思い浮かべる人もいるかもしれないが、日本の実力は、政府ではなく民間にある。

　私はずっとビジネス界にいたからよく知っているが、戦後に鉄鋼、電力、石炭、海運が回復したのは、通産省が主導した奇跡の回復などではない。すべて国民が働き、復興させてきたものだ。通産省はその果実を貢がせて、勝手に自分たちの手柄としただけである。

 

・通産省や農林省の役人たちは、自分たちに都合よく『通産白書』『農林白書』を書いてきた。『建設白書』も同じである。それをマスコミが鵜呑みにしたから、役所の主導で日本が復活したかのように誤解されているだけだ。

 

＜「日本の時代」には、たかりに気をつけないといけない＞

・世界があまりにもひどい状態のため、日本の素晴らしさが際立ってきたが、それに満足して喜んでいるだけでは駄目である。

 　日本の調子がよいため、よその国からたかられ、ゆすられる可能性が大きくなった。それに対してきちんと備えをしておかなければいけない。

 

・我々日本人が知っておかなければならいことは、「世界はみんな腹黒い」ということである。欧米がつくり出した戦後史観のなかでは、「欧米諸国は先進的な素晴らしい国」ということになっているが、世界史を冷静に振り返ってみれば、彼らがいかに腹黒いかがよく分かる。

　しかし、彼らは腹黒いのが当たり前だと思っている。日本とは常識が違っている。もちろん、自分たちが腹黒いという認識はない。

　外交だけでなく、ビジネスにおいても、日本と外国では常識が違っていることが多い。日本は以心伝心が成立する国なので、自分でも自分が分からない。いかに善人かの自覚がない。言語、文書、契約などで念を押す習慣がないため、日本人は騙されて損をすることだらけである。

 

・日本が世界の中心になればなるほど、世界中の腹黒い国が嫌がらせをしてくる。「日本の時代」を迎えるにあたって、「世界は腹黒い」ということを強く認識しておかないといけない。

　腹黒い国がどんな腹黒いことをするかを、日本人はもうよく分かったと思っているようだが、まだまだ足りない。それから、どんな国が狙われるかは常識で分かる。その例をいくつか挙げてみよう。

 

① グローバリズムを真に受けてドアを開けてしまった国

② 国内相互もそうなった国

③ 生活も産業もすっかり高度化して、世界市場と世界の情報網に連結してしまった国。

④ 外国からのサイバー攻撃や細菌攻撃や情報攻撃や条約攻撃に弱い国。

⑤ 用心不足でテロや工作にも弱い国。

⑥ しかも余裕資金と善意に溢れている国。

 

と書き上げていけば、日本が一番弱い国だと分かるではないか。

 

＜日本が目覚め、アメリカ、中国が報いを受ける＞

・瀬島は喜んで教えてくれた。

 

「あの当時は、ドイツが勝つと信じていた」

 しかし11月の末に、モスクワの前面50キロのところでドイツ軍はストップした。攻撃再開は来週かもしれない。冬だから春まで待っての攻撃再開かもしれない。だが、いずれは攻撃を再開し、ドイツが勝利する。それに乗り遅れてはいけないので早く参戦しなければいけない、という雰囲気だったそうだ。

 

・その話を聞いたときに、これはウソではないだろうと思った。「勝ち馬に乗れ」ということで、開戦が決まったのだ。

大本営はドイツが勝つと信じていたから、3月の攻撃再開が駄目でも、4月か5月にはドイツが勝つだろうと見ていた。

大使館などを通じて、ドイツの攻撃はこれでストップだという電報は入っていたはずだが、それは重視しなかった。大本営の判断ミスと言っていいだろう。

 

＜どうしたら、あの戦争に勝てたのか？＞

・当時は、原爆投下で一般庶民が大量に殺されても「残虐だ」という意見は軍部ではほとんど出ていなかった。というのは、日本も原爆の研究をしていたからだ。「残虐非道だ」」という意見よりも「開発競争に負けてしまった」という声のほうが多かった。もし日本が先に開発に成功していたら、日本が先に使っていたはずである。

　その点では、日本も強く言える立場ではなかったが、もちろん当時の国際法の常識では一般市民を殺してはいけないことになっていたので、東京大空襲や原爆投下は犯罪である。

 

＜主権を奪うＴＰＰは即座に撤回してやめるべき＞

・アメリカが主導しているＴＰＰ（環太平洋戦略的経済連携協定）は、とんでもないインチキだ。安倍総理はアメリカとの正面衝突を避けたいから要領よくやっているのだと思うが、ＴＰＰはアメリカによる主権の強盗のようなものだ。

 

・関税は一括で決めるのではなく、国家の主権を大事にして一つひとつ交渉していくべきである。アメリカ人が「一括引き下げせよ」というのは、人を馬鹿にしているとしか言いようがない。彼らは他国から主権を奪い取る強盗のようなものだ。

 　ところが、日本の外務省の人や秀才たちは、いまだに全部まとめて一括でやることはいいことだと思っているのである。

 

＜「グローバリズム」を理解するにはユダヤ人の歴史を知る＞

＜ユダヤ人が金に執着するのは仕方のない面がある＞

・ユダヤ人たちは、ローマ軍に包囲されて、最後の砦と言われるマサダの丘の上に籠ったが皆殺しにされた。そのとき、マサダに籠もらなかったユダヤ人もいたが、その人たちにローマは人頭税をかけた。それが降伏を許した条件である。デナリという特別の通貨を発行して、定期間ごとに1デナリを持ってこないと死刑にするとした。人頭税は過酷なものだが、かなり効き目がある。

 

・人頭税をかけられたユダヤ人は、定期間ごとに1デナリを持っていかないと殺されてしまうから金にうるさくなった。ユダヤ人が拝金主義になったのは、ローマ人が悪いのであってユダヤ人が悪いわけではない、と私は思っている。

　こうしたユダヤ人の歴史のあらすじを知っておくと、「グローバリズム」について理解しやすくなる。ユダヤ人にとって、金は自分たちの命を守るために非常に大事なものなのである。

　その後、ユダヤ人たちは金を儲けて、国際金融資本というものをつくった。金というのは動かしたほうが儲かる。戦争であろうが何であろうが、金が動けば儲けが出る。金が自由に動けるようにするには国境なんかないほうがいい。それが、ユダヤ系の国際金融資本にとって一番有利な環境だ。そういう環境をつくるために出てきた言葉が「グローバリズム」である。

　要するに、「グローバリズム」というのは、ユダヤ的な一神教の考え方だ。金融の邪魔になる国家の壁をなくそうとするものだから、国家を大切にする「ナショナリズム」とは対立する。

 

＜グローバリズムの本当の目的が隠されてしまっている＞

・欧米の国際金融資本が推進している「グローバリズム」というのは、一言で言えば「国境」をなくして「国家」をなくそうとするもので、それが彼らの金儲けには一番都合がいい。

 

・グローバリズムと国内改革も、利害が一致している面がたくさんある。グローバリズムの本来の目的は、「国境をなくそうとすること」である。ＴＰＰの目的も、関税自主権という「国家の主権を奪うこと」である。それが隠されて、どんどん国内に入ってきてしまっている。

 

＜日米関係を楽観視しないほうがいい＞

・黒人の地位が急に向上したが、それは有色人種でもやればやれるという日本の成功に目覚めた運動だった。そして公民権法ができ、そのあとには黒人の大統領が出現した。

　日本の実績は、外国人がもっている有色人種を下に見る考えを次々に打ち破った。

 

＜なぜ、日本はこれほど素晴らしいのか＞

・戦後の日本がアメリカ化したのは占領政策もあるが、アメリカから楽しいものがたくさん入ってきたことも大きい。それを日本人はうまく取り入れて、大衆の力で戦後の日本を発展させた。

 

＜アメリカは「大衆文化」の発明で金持ち国になった＞

・アメリカがこれだけ強く大きくなって世界中から受け入れられたのは、遊ぶ楽しさを世界に伝えたからだ。ハリウッド映画、音楽、ジーンズ、オートバイ、スポーツなどたくさんある。名前を付けるとすれば「大衆文化社会」である。「大衆文化社会」はアメリカの最大の発明品だ。

 　アメリカは金持ちの国だから大衆文化社会をつくり出せたのではなく、大衆文化社会をつくったから金持ちになった。

　プロスポーツというのも、アメリカの発明品だ。スポーツのプロ化、つまりショービジネス化だ。もともとスポーツの分野には、世界中のどこにもショービジネス的なものはなかった。アメリカはショービジネスとして、みんなを楽しませるスポーツに変えた。

　アメリカはヨーロッパの貧しい人たちが移民してつくった国だから、下級労働者しかいなかった。彼らは頑張れば中流になれると信じて働いた。

 

・スポーツ選手を目指した人間も多く、野球界などに入った。アメリカ人は野球をプロ化して、「観たければお金を払って下さい」とした。こうしてお金を払ってスポーツを観る文化ができ、選手たちはお金を稼ぐことができた。アメリカが発達したのは、何でもプロ化したからだ。

　野球の場合は、都市対抗という形が創造された。アメリカには野球の球団が多い。小さな町にまで野球のチームが浸透している。彼らは都市対抗の意識で戦っているから、ものすごく盛り上がる。

　スポーツのプロ化によって、庶民がお金を払ってスポーツ観戦を楽しむようになり、それが世界中に伝わった。アメリカの大衆文化社会は、世界に冠たる発明品だった。

 

・アメリカの大衆文化社会はスポーツだけでなく、自動車にも及んだ。産業革命後の技術進歩を取り入れて、フォードが画一的大量生産を導入し、庶民が自動車を買えるようにしていった。

 

＜古代から「文化」を売る国が繁栄してきた＞

・20世紀はアメリカの大衆文化が世界に広がり、アメリカが強大な国となった。世界史を振り返ってみると、常に「文化を売る国」が繁栄してきた。

　ヨーロッパの文化はギリシャで発祥し、ギリシャはローマに文化を売りつけた。ローマは全ヨーロッパに文化を売りつけた。ヨーロッパはイギリスに売り、イギリスはアメリカに売った。アメリカは日本にずいぶん売りつけた。次は、日本が文化を世界に売る時代だ。

 

・文化の影響力がいかに大きいかは、フランスの政策を見ても分かる。

　フランスは、文化については国粋主義の方針を採っている。テレビでは日本製のアニメをそのまま放送してはいけない。あたかもフランス製に見えるようにしなければいけない。主人公の名前も日本風の名前でなく、フランス風の名前に変えられたりしている。

　フランスの子供たちは、日本のアニメとは知らずにフランスのアニメだと思い込む。そういうふうにさせている。

　フランスでは放送時間も、外国製の番組が一定時間を超えてはいけないといった規制をしている。

　これだけフランスが警戒しているのは、文化の影響が非常に大きいからだ。文化を売る国が世界の中心となる国である。

　日本の文化はヨーロッパ、アメリカだけではなく、アジア諸国でも非常に人気がある。反日の中国でも、若い人たちは日本の文化が大好きだ。コピー商品、まがい物も多いが、それだけ日本文化の需要が大きいということだ。「日本的なもの」を世界が求めている。

 

＜「育ち」のいい日本人だから高級品をつくれる＞

・これからの日本は、高級品だけをつくり続けていれば儲けは大きい。安いものを大量生産しても利益は出ないから、大量生産する必要はない。トヨタ自動車はレクサスを中心にすればいいと思う。軽自動車をインドで売るのはかまわない。軽自動車というのは、インドでは高級車だからだ。

 

＜日本人がつくると、どんなものも「文化的」になる＞

・アメリカ人は「清潔」を金儲けとして考えたが、育ちのいい日本人は「清潔」を文化として製品のなかに入れた。

「清潔」「衛生」に限らず、「いい匂い」とか「うまい」とか、そういった繊細で文化的なものは日本人にしかつくれない。それを世界の人が求めている。柄の悪い外国人たちも、文化的な日本の製品を知ると、そのよさに惹かれてしまう。これが日本の最大の強みだ。

 

＜子供たちから始まっている世界の「日本化」＞

＜「普通の国民」がみんな賢いのが日本＞

・日本国民は世界で一番賢い。近代の欧米の大学の先生をすべて合わせたくらい、日本の普通の人はみんな賢い。それは、子供の頃から日本語で育ち、そのなかに情緒や思いやりの心が含まれているからだ。普通に生活しているだけで賢くなり、創造性が高くなる。

　これからは、日本人が何も発言しなくても、向こうが日本人のことを勉強する時代になる。

 

 

 

火星から帰還したばかりだという元海兵隊員がおり、話題の中心になっていたそうです。この元海兵隊員は、火星に建設されているコロニーを、火星の生命体から防護するために参加していた、のだそうです。(1)

 

 

『宇宙戦争を告げるＵＦＯ』

知的生命体が地球人に発した警告

元航空自衛隊空将　　佐藤守　　　講談社　　　2017/5/25

 

 

 

＜すでに火星にはコロニーが＞

・私が二冊の本を上梓したあと、サリバン氏との縁で、アメリカ・アダムズ山でのツアーで知的生命体との遭遇を経験した人たちにお会いしました。八王子に住むＫさんご夫妻です。ご主人は音響関連会社の技師で、現地アダムズ山麓で知的生命体を目撃しました。そのとき次のページの写真を見せてくれたのですが、「これを見たら信じる以外にないでしょう」といいます。

　

・このギリランド氏は、カリフォルニア州出身で、1952年生まれ。10代後半に海で臨死体験をしたのち、ヒーリング能力などを手に入れたといいます。

その後、カリフォルニア州からアダムズ山麓へと移り、そこでＥＴとのコンタクトを始めました。現在はＥＣＥＴＩの代表者として活動するかたわら、コンタクティやＵＦＯ研究家としての活動を行っています。そんな彼の地道な活動は世界中の注目を浴びています。

　ギリランド氏がこの地で撮影したドキュメンタリー映画『コンタクト・ハズ・ビガン』は、日本でも公開されました。

 

・アダムズ山の現場でツアーに参加したＫさんたちツアーメンバーのなかに、火星から帰還したばかりだという元海兵隊員がおり、話題の中心になっていたそうです。にわかには信じがたい話ですが、この元海兵隊員は、火星に建設されているコロニーを、火星の生命体から防護するために参加していた、のだそうです。

 

・火星人といえば、あのクラゲのような形態を思い出します。しかし、まずコロニーは地下に建設されており、火星の生命体は地球人のように五体を持つものではなく、地中動物、感じとしては爬虫類のような生命体なのだといいます。

　彼らは火星における自分たちの生活圏を守るために、地球人が建設したコロニーを襲撃してくるのですが、私には、この元海兵隊員が地球・火星間をどのような手段で往復しているのかが気になりました。

　しかしサリバン氏は、ロッキード社の創立者から、「われわれ人類は宇宙人を地球に連れてこられるようなテクノロジーをすでに保有しており、惑星間の旅行も可能になっている」という言葉を聞いています。おそらくフリーエネルギーを活用しているのではないでしょうか。

 

＜フリーエネルギーとは何か＞

・これまでのＵＦＯや宇宙人をめぐる機密主義の一つは、フリーエネルギーです。フリーエネルギーの情報が公開されれば、石油、石炭、天然ガスなど、既存のエネルギー産業とその利権が失われます。そうした利権を守るために、ＵＦＯや宇宙人情報は捏造されてきたのです。

　エネルギー産業の利権を独占している全人類のなかの1％以下の人の利益のために、彼らにとって都合の悪い話はなかったものとされます。彼らは高次元のテクノロジーを封印することで、石油燃料に依存するパラダイムを無理やり続けているのです。

　フリーエネルギーについては、100年以上前から研究が続けられ、テスラ博士などの発見もありました。地球文明はもっと進んでいるはずなのに、一部の権力者によって、50年も100年も、わざと遅らせているのです。

　ディスクロージャーにより、地球人は宇宙で孤独な存在ではないとわかると同時に、テクノロジーもすべて明らかにされます。ＵＦＯが地球までやって来るのに、石油や石炭を使っていないことは明白なので、高次元のテクノロジー分野の話題になり、フリーエネルギーが明らかになります。

　そうしたテクノロジーが存在することをすべての地球人が知ってしまうと、現状の経済体制は一気に変わります。そんな事態になるのを怖れている権力者の存在こそが、ＵＦＯで秘密主義が保たれた大きな根本原因です」

 

＜佐野博士のテレポーテーション原理＞

・「われわれ肉体を持つ人類は、メンタル体およびエモーショナル体を持つ、振動している連続体の上に存在する多次元的存在である。4次元の低い場所には、悪魔のエネルギーや肉体を持たない霊が存在する」

　何となく『チベットの死者の書』を思い出し、宇宙と知的生命体、そして霊の世界とのつながりを連想しました。加えて、6次元や7次元という高度な世界もあるというのです。

 

・さらに、サリバン氏が「宇宙人は菩薩そのものであるといってもいいほどです」といったことの意味が分かったような気がしました。

　佐野千遥博士が詳細に「テレポーテーションの原理」について解説してくれましたが、いつの日か、それが証明される日が訪れるに違いありません。そして半世紀も経たずに、漫画『ドラえもん』に出てくる「どこでもドア」のように、地球人は、実用化された「テレポーテーション機材」を使って宇宙空間を移動しているのかもしれません。

 

・佐野博士は、こうも語っています。

「みなさんフリーエネルギーというと大変な装置と思っているかもしれませんが、フリーエネルギー自体は、実際はエネルギー保存則さえ超えていければいいのですから、磁石を適切に配置して次に手を離せば、それだけで生成することができます。

　ＵＦＯに必要な物理学とは、まったくレベルが違います。ロシアで実際に轟々と回した永久磁石・永久機関モーターのほか、いくつも永久磁石・永久機関モーターのモデルを考案しました。これからのエネルギーは、1の入力エネルギーを10倍とか100倍に増幅する程度のフリーエネルギーではなく、ゼロの入力エネルギーから大きなエネルギーを発生させる永久磁石・永久機関モーターとなります」

 

＜急激に進歩したＤＮＡ研究の背景＞

・しかし、エリア51の異常な警戒ぶりは、情報防衛のための行為だとは理解できても、基地内に存在するといわれる「エイリアンの死体の謎」になると、話は違います。そこで次は、宇宙人と関係があるかどうかは不明ですが、近来急激に進歩した研究に目を向けましょう。

　アメリカでは冷戦後、政府の情報隠蔽に対して反対運動が活発化します。そして、サリバン氏が所属する「ディスクロージャー・プロジェクト」が活動を開始します。

　

 

・そんななか、「宇宙人からＵＦＯ内で生体実験を受けた」という女性らが出現し、なかには妊娠させられたという女性も現れました。これらはメディアで頻繁に取り上げられるようになりました。

　宇宙人がＵＦＯ内で何をしていたのかは疑問ですが、一部には「創造した地球人の出来具合を検査しているのだ」などというまことしやかな説も生まれ、そこで話題になったのがＤＮＡです。

　

・そういえば、イエス・キリストの母マリアも「処女懐胎」してキリストを産んだといわれています。知的生命体も生殖機能を持つがゆえに、地球人のＤＮＡを調べているのでしょうか。

　ＤＮＡは「デオキシリボ核酸という遺伝情報をコーディングする生体物質」で、単に遺伝子という意味として使われることも多い。ＤＮＡ研究者として有名なワトソンとクリックが、ＤＮＡの「二重螺旋構造モデル」の提唱者だといわれます。

 

＜地球人は科学的に創造されたのか＞

・こう考えると、私がブログ読者からいただいた一冊の本『地球人は科学的に創造された』の内容が気になってきました。この本で、著者のラエル氏は、宇宙人に教えられつつ聖書を読み解いているのですが、そのなかには興味深い一文があります。

 

・＜キリストは、聖書に記述されている真実を地上全体に広め、あらゆることが、科学によって説明される時代になったときに、すべての人間にとって、聖書の記述が証拠として役立つようにしなければなりませんでした。

　このために創造者たちは、彼らの中のひとりと、人間の女性との間に子どもを儲けることを決め、その子どもに、人間には欠けている、ある種のテレパシー能力を遺伝的に授けたのです。

「彼女は、聖霊によって身重になった」（マタイによる福音書：1章18節）

　地球人の中からマリヤが選ばれたわけですが、彼女の婚約者にとっては、この知らせは明らかに耐え難いことでした。

「主の使いが夢に現れていった」（マタイによる福音書：1章20節）

　創造者たちのひとりが彼の元へ行って、マリヤが「神」の子を宿していると説明したのです。創造者たちと連絡を取っていた「預言者たち」は「神」の子に会うために遥か遠方からやって来ました。創造者たちの1機の宇宙船が、彼らを導いたのです＞

 

・新約聖書・マタイによる福音書の、マリアは「聖霊（筆者註：つまり知的生命体）によって身重になったのだと解釈されます。

 

・著者のラエル氏自身は、1973年12月13日の朝、フランスのクレルモン・フェランという町に近いピュイ・ド・ラソラ火山の噴火口近くで、突然、霧のなかに赤い光が見え、ヘリコプターのようなものが音もなく現れて、地上から20メートルほどの高さに停止するのを目撃します。

　直径は7メートル程度、底部は平らで上部は円錐形、高さは2.5メートルほどで、底部では強烈な赤い光が点滅し、頂部ではカメラのフラッシュのような白い光が、パッパッときらめいていました。

　その後、機体は地上2メートルくらいのところで停止し、機体下部の上げ戸が開き、タラップが地上に下ろされます。そしてそこから、1.2メートル前後の身長、切れ長の目、髪は黒く長く、短くて黒いあごひげを生やした「人物」が降りてきます。

 

＜ジョージア・ガイドストーンの謎＞

・さて、そこで気になるのは、影の勢力が、ひそかに宇宙人と協力して進めているといわれる、宇宙開発計画です。

　その根拠としてよく取り上げられているのが「ジョージア・ガイドストーン」。わたしも偶然、このモニュメントの存在を知ったのですが、とりわけそこに書かれていた8つの言語による文言が気になりました。これもウィキペディアの解説がいちばん分かりやすいので、概要をまとめてみます。

 

・（ジョージア・ガイドストーンは1980年にアメリカ合衆国ジョージア州エルバート郡に建てられた高さ5.8メートル、花崗岩でできた6枚の厚い石板の合計重量は10万7840キログラムのモニュメントで、8つの言語で書かれたメッセージで知られ、その内容が陰謀論的な憶測を呼んでいる。

 

・8つの言語のなかには、日本語は含まれていませんが、英語と中国語によるガイドラインから翻訳した日本語訳は、次の通りです。（「ウィキペディア」より）。

 

  • 大自然と永遠に共存し、人類は5億人以下を維持する
  • 健康性と多様性の向上で、再産を知性のうちに導く
  • 新しい生きた言葉で人類を団結させる
  • 熱情、信仰、伝統、そして万物を、沈着なる理性で統制する
  • 公正な法律と正義の法廷で、人々と国家を保護する
  • 外部との紛争は世界法廷が解決するよう、総ての国家を内部から規定する
  • 狭量な法律や無駄な役人を廃す
  • 社会的義務で個人的権利の平衡をとる
  • 無限の調和を求める真・美・愛を讃える
  • 地球の癌にならず、自然のための余地を残す

 

 

そのまま素直に解釈すれば、実にいい言葉が並んでいるのですが、①の「人類は5億人以下を維持する」という文言が問題でしょう。だれがどんな権利で、そう決めるのでしょうか。

これを建てた「Ｒ／Ｃ・クリスチャン（仮名）」とは一体どんな人物なのか、どんな団体に所属しているのか、それが気になります。

 

・賛否両論あるなかで広く合意を得ている解釈としては、荒廃した文明を再構築するために必要な基本概念を説明したものだ、という説。また、実際に世界人口を半分に減らす計画が書かれている、などという物騒な陰謀説もあります。いずれにしろ、70億を超える地球人の大増殖に危機感を抱いている者が地球上のどこかにいる、ということは確かなようです。

 

 

 

『闇の世界金融の日本改造計画』

日本人だけが知らない国際経済を動かす「たったひとつのルール」

菊川征司　　イースト・プレス　　2015/2/7

 

 

 

＜彼らの目的は《世界経済の中央集権化と、その支配力を使っての直接の利益獲得である》＞

・金融資本主義の権力者は、別の遠大な目標を持った。それはまさしく各国の政界と世界の経済をまとめて支配することが可能な、金融を支配する民間の手による世界的な制度をつくりだすこと以外の何物でもない。この制度は、頻繁な私的会合と協議で到達した内密の了解をもとにして、示し合わせて行動する複数の中央銀行によって、寡頭支配体制でコントロールされる。

 

・日本もこの計画のなかに組み込まれていて、現在最終的な交渉が行われている（ＴＰＰ（環太平洋戦略的経済連携協定）はその一環です。これはたんなる自由貿易交渉ではなく、彼らにとって大きな一歩となる革新的な内容が含まれています。

このあとにはサービス業務（いわゆるサービス業とはだいぶ異なります）に関する初めての多国間貿易協定のＴiＳＡ（新サービス貿易協定）が控えています。

　ＴiＳＡはアメリカの主導で始まったもので、2014年6月19日にウィキリークスによってその存在が明るみに出たとき、日本、ＥＵ、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、イスラエル、香港、台湾など23におよぶ国や地域が参加していました。

　

・ＴiＳＡの目的は一般向けサービス業務の自由化です。いよいよサービス業務にもグローバリゼーションの波が押し寄せることになるようです。

　本書では世界の出来事を参考にして、日本における国際銀行家たちの足跡を探り、21世紀の現在において、彼らの目的がどれほど進展しているかを検証してみたいと思います。

 

＜「日本改造計画」の最後のピース、ＴＰＰ参加に動く安倍晋三＞

・これらのことは日本政府や日本国民に選択の余地はありませんが、われわれの決断次第でどうにでもなるものがあります。そうです。ＴＰＰです。

　日本政府とマスコミは農業問題だけを前面に出して、ＴＰＰをたんなる自由貿易交渉のひとつのように国民に思わせていますが、とんでもないごまかしで、実態はまったくちがいます。

　討議されている全26章のうち貿易関連は2章にすぎません。残りのすべては企業に多大な特権を与えて各国政府の権限を奪うもので、国内のほうも規制も行政手続きもＴＰＰに合わせなくてはいけないのです。実質は企業による世界統治です。

　

・ＴＰＰは一度参加すると抜けるのは難しいのですが、政府が話を決めても国会が批准しないと発効しません。日本政府は現在、交渉に参加しているので、これから阻止するには議会の否決しかありません。マスコミはあてになりませんから、国民一人ひとりがＴＰＰのもたらす恐ろしい結果に目覚め、底辺からＴＰＰ反対を盛り上げていく必要があります。

 

・文書の情報を検討する必要のある者または情報を知らされる必要のある者というのは国民だと私は思うのですが、彼の意味したのは関係する企業です。

　しかも、協定発効後、その交渉文書は4年間秘匿されることになっているのです。もし成立しなかった場合でも、交渉の最後の会合から4年間秘匿されます。

　交渉文書を協定発効後4年間も隠そうというのですから、そのあたりに、すでに怪しさが漂っていると思いませんか。

　われわれはＴＰＰによって日本が欧米企業に踏みにじられることを心配していますが、アメリカの市民団体の代表は「（ＴＰＰは）1％がわれわれの生存権を奪うツールだ」と反対の声を上げています。多国籍企業の600人の顧問はＴＰＰ草案にアクセスできるのに、貿易協定を監督する立場の上院貿易委員会議長がアクセスできないのですから、一般市民が心配するのも無理はありません。

 

・ニュージーランドが保管するＴＰＰ関係の書類の一部がウィキリークスによって暴露され、この首席交渉官の日本に対する意地悪な発言が表面化しました。

《ＴＰＰが将来のアジア太平洋の通商統合に向けた基盤である。もし、当初のＴＰＰ交渉8ヵ国でゴールド・スタンダード（絶対標準）に合意できれば、日本、韓国その他の国を押しつぶすことができる。それは長期的な目標だ》

 

・日本政府のＴＰＰ参加の理由のひとつに貿易量増大がありますが、これはウソです。

　日本が貿易立国だったのは昔の話です。現在の貿易黒字はモノの輸出ではなく、海外投資によるものが大きな比重を占めています。

 

・貿易立国かどうかは貿易依存度をもとに判断できます。貿易依存度とはＧＤＰに対する貿易総額（輸出額+輸入額）の比率です。2013年の世界の206の国や貿易依存度を見ると、1位は香港の419.83％です。日本は31.939％で192位ですから貿易立国とはとても言えません。また、輸出依存度がＧＤＰ比で30％を超えると輸出立国と言われますが、日本は14.5％の148位ですから輸出立国ではありません。現代の日本は貿易より内需で食べている国です。

　現在26の分野において交渉が進んでいますが、ＴＰＰがたんなる貿易交渉でないと私が言う主な理由は、非関税障壁が討議されているからです。

 

・《アメリカの企業メタルクラッド社は、メキシコで産業廃棄物を処理しようとした。環境の悪化を懸念する声が高まり、地元自治体は処理の許可を取り消した。するとメタルクラッド社は「収用だ！」としてメキシコ政府を訴えた。（中略）裁定では、メタルクラッド社の訴えが認められ、メキシコ政府は1670万ドルもの巨額の賠償金を支払わされた………》

 

＜ＴＰＰの本当の狙いは農業ではない＞

・日本には国民皆保険制度があります。会社員やその家族は社会保険に、自営業の人は国民健康保険に入っています。アメリカの保険会社が日本に進出し健康保険を売っても必要がないから誰も買いません。この会社にとって日本の国民皆保険制度は大きな障害です。したがって、ＴＰＰに加盟すると、アメリカの保険会社から国民皆保険制度廃止の要求が出るかもしれません。

　もし、それでも日本政府が国民皆保険制度を廃止しないと言い張った場合、アメリカの保険会社は日本政府を裁判で訴えることができます。その判定をするのは世界銀行のなかに事務局がある国際投資紛争解決裁判所です。

　これは世界銀行の下部組織で、世界銀行の総裁を務めるのは歴代ずっとアメリカ人ですから、アメリカ企業に都合のいい裁定を下しがちです。実際そういうことが指摘されています。

しかも、審理はいっさい公開されず、一審制なので、裁定に不服が

きません。

 

・菅直人がＴＰＰを「平成の開国」と誇らしげに言ったのには、ＴＰＰが不平等条約とわかってのことでしょうか。日米修好通商条約が不平等条約だったことを知っていて言ったとしたら、彼もまた売国奴の誹りを免れることはできません。

　非関税障壁の槍玉に挙げられることが100％確実なものがあります。遺伝子組み換えの食品表示です。

 

＜遺伝子組み換え作物の「何」が恐ろしいのか＞

＜「ＴiＳＡ」がこの世界を完全に破壊する＞

・外務省のサイトにＴiＳＡに関する説明ページが出たのは、それから9日後のことでした。おそらく慌てて立ち上げたものと思います。しかし、明らかになったのは存在と概要だけで、くわしい内容は不明なために、専門家たちはＴＰＰ以上に厳密に秘密が守られていると嘆いています。

 

 

 

『日本を疑うニュースの論点』

孫崎享　角川学芸出版　　　2013/8/24

 

 

 

＜自衛隊の「敵地攻撃能力」で守られるのは誰か＞

・全国紙のなかでも、とりわけ対米従属的な論調が読売新聞だ。5月18日付の社説「敵基地攻撃能力　日米連携前提の保有に検討を」も、そんな読売の姿勢を象徴する内容だった。

 

・とはいえ、問題は北朝鮮の反応である。日本から先制攻撃があったのだから、報復を受けるのも日本となる。つまり、敵基地攻撃論とは、米国のために日本が大きなリスクを背負う愚かな戦略なのである。

　安倍政権は、集団的自衛権の行使容認や国防軍の創設を目指している。そうした流れのなかで、敵基地攻撃論も出てきたのであろう。

　だが、日本の安全保障を考えれば、自衛隊が「敵基地攻撃能力」を持つことはあまりにも危険が大きい。日本の防衛を考えているようで、実は米国に利用されようとしているだけではないか。それを承知で、読売新聞は安倍政権に拍手を送っている。これはまるで、日本の安全を犠牲にして米国に奉仕せよと主張しているようなものだ。

 

＜選挙のたびに踏みにじられる国民の権利＞

・選挙というものには、守られるべき2つの権利があると思う。

　そのひとつは、有権者の権利である。「1票の格差」が問題となって久しいが、昨年の衆院選では、小選挙区の格差は最大2.43倍にも達した。有権者数の最も多い選挙区の1票は、最も少ない選挙区の1票の半分以下の価値しかないことになる。

　格差是正のため、自民党は選挙区の「0増5減」を主張してきたが、4月1日付の産経新聞によれば、改定後の格差が2倍以上に達する選挙区は、全国で少なくとも8つあるということだった。「0増5減」では、根本的な問題解決とはならないのだ。

 

・ＴＰＰ交渉への参加も決まった。ＩＳＤ条項によって日本の主権は侵害され、世界に誇る国民皆保険制度も実質的に崩壊していくだろう。貧富の差によって受けられる医療が違い、平均寿命までも所得水準に影響を受ける。そうした米国の社会を日本が後追いすることになってしまう。

　安倍政権は国民の高い支持を背景に、集団的自衛権の行使容認や国防軍の創設を目指している。それが実現すれば、自衛隊は米軍の下働きの部隊に成り下がる。イラク戦争のような戦場に、日本の若者が派遣される可能性はずっと高まってしまう。

 

・また、政府が個人に攻撃の矛先を向けることもある。私自身も最近、ある自民党の代議士から国会で名指しされた。第5章でも詳しく書いたが、私がＴＰＰや尖閣問題で安倍政権に批判的な論陣を張っていることが問題だとして、ＮＨＫに出演させないよう圧力をかけてきたのだ。政府の政策に反対する者の意見は、公共放送では流すべきではないというわけである。たとえ日本であっても、こうした「言論統制」が起こり得る。

 

＜ＴＰＰで「国民健康保険」が消滅する＞

・日本がＴＰＰに参加した場合、国民への広範な影響が懸念されるのが、

「国民健康保険」の維持という問題だ。日本が世界に誇る国民皆保険制度が崩れていく可能性がある。

　もちろん、ＴＰＰへの参加で、すぐに国民健康保険がなくなってしまうというわけではない。米国の要求によって、実質的に機能しなくなってしまう恐れがある。

 

・政府は、ＴＰＰ参加によって公的医療保険が揺らいでも、すべての

ば「国民皆保険」であると主張する可能性がある。

課題が守られなければ、世界に誇る「国民皆保険」とはいえないと考える。

▼公的な医療給付範囲を将来にわたって維持すること

▼混合医療（保健医療と被保健医療の併用）を全面解禁しないこと

▼営利企業（株式会社）を医療機関経営に参入させないこと

 

いずれもＴＰＰによって維持が困難になってしまう問題ばかりだ。

 

＜ＩＳＤ条項が招く「巨額訴訟」の嵐＞

・私がＴＰＰに反対する大きな理由が、「ＩＳＤ条項」の存在だ。すでに触れたように、この条項によって、企業は投資先の国の規制によって損害を被った場合、その国の政府を訴えることができる。

 

・ＩＳＤ条項は企業に国家の主権を侵害する権利まで与えてしまう。主権が侵害され、さらには国民の生活や健康まで脅かされることになりかねない。

　ＩＳＤ条項については、ＴＰＰ参加国の間でも懸念する声が根強い。ＩＳＤ条項でメリットを得られるのは、実際のところ米国だけだ。米国には、同条項を使って他国政府を「提訴」する側に回る多国籍企業が数多く存在している。

 

・4月3日付のハフィントン・ポストは、「オバマとＥＵとの貿易交渉は企業に新しい政治力を与える」との論評を掲載した。主要な論点は、以下のとおりである。

▼多国籍企業に主権国家と同様の権利を与えることに対し、消費者、環境団体などから警戒感が強い。

 

▼そのひとつの自然保護団体「シエラクラブ」（本部はカリフォルニア州

サンフランシスコ）の担当者は、ＩＳＤ条項は「企業が将来の不利益を被るいかなる政策に対しても、政府を訴えることを可能にしてしまう。コミュニティ、環境、気候に対して危険だ」と指摘する。

 

▼一方、大企業を代表するロビー団体「米国商工会議所」は、企業保護の立場でＩＳＤ条項を推進している。

 

▼世界貿易機関（ＷＴＯ）に加盟する米国やＥＵ諸国には、ＦＴＡによって新たに排除すべき関税は多くない。

 

▼ＩＳＤ条項は北米自由貿易協定（ＮＡＦＴＡ）には存在するが、ＷＴＯは採用していない。

 

▼もともとＩＳＤ条項は、法整備が未熟な国へ投資する際に必要とされたルールである。従って、先進国である米国やＥＵ諸国に適用されれば、全く意味合いが変わってくる。

 

▼カナダ政府を提訴したイーライリリー社を始め、米国の多国籍企業が投資先の政府を相手に訴訟を起こすケースが増えつつある。

 

▼ＩＳＤ条項の本質は「貿易」に関する取り決めではなく、消費者保護や健康、安全、環境、プライバシー保護など様々な分野に影響を及ぼす。加えて、国内の裁判所や法律の存在意義をなくしてしまうに等しい。

 

・ＩＳＤ条項では、企業の利益確保がその他の考慮要件よりも優先されるのであり、米国内でも、米国の法律よりも企業の利益が追及されることになる。ただし、日本などの企業が米国政府を訴えることはないだろう。そんなことをしたらどんな報復を受けるかわからないからだ。

 

＜国内報道が伝える「聖域」幻想＞

・安倍氏は、ＴＰＰ交渉で日本の主張が通るかのような印象をつくり出してきた。そして新聞各紙も、安倍氏の主張に添った報道が目立った。だが、東京新聞の記事を読むと、そんなことが幻想であることがわかる。

　記事で指摘されている「レター」の存在の有無は、外交交渉の最中であることを考えれば確認しようがないが、以下の情勢は容易に想像できる。

しようがないが、以下の情勢は容易に想像できる。

 

① ＴＰＰ交渉への先発参加国は譲歩と妥協を重ねて議論を詰めつつある。

② 日本を含めた後発国に対して「聖域」を認めれば、過去の交渉で合意された事項とのバランスに問題が生じる。

③ 年内の交渉妥結が前提となっている以上、これから改めて議論の根本を揺るがすような交渉はできない。

 日本にとっては極めて厳しい状況であることは間違いない。そのことを記事で示唆した東京新聞は賞賛に値する。

  

＜ＴＰＰに騙されるという“国民の選択”＞

・従って、権力に近い政治家、官僚、財界人、ジャーナリストは皆、地位や立場が上がっていけばいくほど、騙された“ふり”をする。そうやって振る舞わなければ、手に入れたものを失う恐怖がある。

　いかなる不都合があろうと真実を求め、主張する。そんな「面倒な選択」を、われわれ日本人はまたも放棄してしまうのか――。

 

手術や抗がん剤でがんの治療をしても、5年後の生存率は、何もしなかった場合と変わらないケースが多いことから、がんとは闘わない方が良いという説もある。(6)

 

・「少子高齢化の時代」で、当然ながら、各国政府もさまざまなシナリオを描き中期・長期政策を研究・実施しているようです。また「地方創生」ということで各国の地方自治体や企業もいろいろな手法を研究・実践しているといわれます。「近未来の高齢者、女性、若者の働き方」が斬新な発想で組み直しされる必要があるようです。女性の場合は、子育て支援とかさまざまな制度的な担保が必要のようです。「超高齢化」は世界の潮流ですので、各国政府とも対策には余念がないようです。待機児童の保育所の問題が脚光をあびました。政府の「一億総活躍社会」に期待できるでしょうか。

 

・高齢者の場合の対策は、米国の様に「定年なしの会社」も増えてくるものと思われます。若者の就職状況は、世界的には悪化しているようです。それに比較すると日本の学生は恵まれているようです。日本でも正社員以外の派遣労働者の問題が大きくなっています。日本の将来は人口減少でネガティブな見解が多くありますが、対策は考えれば豊富にあるようです。意外にも「ピンピンコロリ」の高齢者が増えるようです。少子高齢化でも創意工夫によっては、明るいシナリオが描けます。しかし、ＮＰＯ法人も補助金や寄付が頼りで、採算にのるのは困難なケースが多いといわれます。

 

・社会の遅れた面、非近代性、後進性、頭の古い面が予想以上に増えてきています。改革の速度も大変遅いようです。本当に優れた官僚や政治家が登用されなかった結果でしょうか。「失われた20年」と言われますが長い期間です。「日本は先進国だろうか」という声も街中で増えてきています。「女性の登用も先進国とはいえない」そうです。女性の眼から見ると「政治や経済の後進性」を痛切に感じることでしょうか。さまざまな世界比較の統計数字で、先進国としてのランクが大きく下がってきているといわれます。医療の面も予想以上に、問題が多いといわれます。

 

・「限られた予算、増えない税収、十分でない福祉予算を削る財政赤字」ということで、アベノミクスの成果が問われています。アベノミクスの結果もはっきりした数字も出てきています。「消費税の増税も将来は20％にまでいく必要がある」とのエコノミストの予測もあるようです。「定年を75歳まで延長し、消費税を20％にすれば社会保障制度の維持が可能になる」という議論もあります。今後は特に「高齢者に優しい電子政府の推進が経済活性化の鍵を握る」のかもしれません。国家経営の実務に精通したベスト＆ブライテストのテクノクラートのドリームチームの英知を結集した「国家改造計画」が求められているそうです。

 

・amazonに「ヨガ」といれると3393件、「健康」といれると42914件、「断食」だと、1060件、「食べ物」だと6060件、「美容」だと11653件の本がわかります。現代人にとって、健康・美容は大きな関心事です。それで、それに関するビジネス・マーケットも非常に大きいもののようです。それにつれ、広告宣伝費も多額になっています。毎日の様に「美食」や「食」、「グルメ」のテレビ番組が大きな時間を占めているようです。

 

・『「医者いらず」の食べ物事典』（ＰＨＰ文庫）のように、「医者が必要のない」状態にいたいものです。断食やヨガの効果もどの程度なのでしょうか。私たち一般人は、「実践者」ではないので、詳しくはわからないようです。断食でがんが治るのなら、がんで苦しんでいる人は誰でも、試してみたいものでしょうか。がんの新薬開発もベンチャービジネスでは盛んのようです。敗戦後の食糧不足の時代と違って、飽食の現代では、「美味しいもの」とか、「健康によいもの」が求められています。特に健康を害している人は、健康食や栄養になるものを探します。健康第一の思想が徹底しています。

 

・私たち一般人は、現代のヨガのことは、よくしりません。インターネット情報によると、「第一生命経済研究所の調査によると、日本のヨガ人口は2004年時点では23万人程度でしたが、2013年にヨガ人口が100万人を突破したとみられています。健康ヨガブームの影響もあり、2015年には350万人を超えるという予測もあります」とのこと。ヨガ教室も約6000個の教室が登録されているらしいようです。「美容・ダイエット」から「スピリチュアルの充実」へと、ブームのようです。知る人ぞ知る世界のようです。薬でも治らないのなら、最後の手段として「断食」に頼る人も多いのでしょうか。

 

・amazonに「船瀬俊介」といれますと221件の本が分かります。

ウィキペディアWikipedia（フリー百科事典）によると、「船瀬 俊介（ふなせ しゅんすけ、1950年 - ）は環境問題を専門とするジャーナリスト、評論家。 2009年6月6日に著書『知ってはいけない!?』が第18回日本トンデモ本大賞を受賞した」とのこと。

 

・異次元世界のアストラル界やエーテル界には都市が存在するといわれます。ヨガは、異星起源のようで、インドに伝えられたようです。ヨガとシャンバラなどの精神世界は結びついているようです。ヨガは、宇宙人の概念のようです。「瞑想」もあらゆる宗教で実践されているようです。現代では、健康法として発展してきますが、本来は、超能力や精神世界のアイデアと結びついているといわれます。

 

・現代人の健康志向は、背景に「現代人の絶対的な運動不足」があります。若い時に働いている時には、自然に体を動かしているので、生活に運動を取り入れる必要性を感じません。『脳を鍛えるには運動しかない！』ということで、運動を生活に取り入れることが、健康を保ち、「脳を鍛える」ことになり、健康で長寿命に導くようです。現代人は健康の維持のために、スポーツジムやスイミング・スクールやエアロビクスのような体を動かす運動になるダンス教室に通っています。家に帰る時に停車駅を一つ手前で降りて、家まで歩くとかの工夫をしているサラリーマンもいるようです。

 

・月一のゴルフを、何とか増やしたいゴルフ・マニアもいることでしょう。しかし、月一のゴルフでは運動とは言えないでしょう。街中や公園で、ウォーキングやジョギングに励む人が増えてきています。昼休みにジョギングをする人もいるようです。どんな学者や書斎人でも、「散歩」や「自転車に乗ること」を習慣にしている人も多いようです。健康法と言えば、数百の方法があり、商業ベースにのっているようです。

 

・「青汁」やサプリメントを飲むという習慣も老人層には増えてきているようです。女性の最大の関心事である美容やダイエットでも、根底には医学的な知識や理論がある方法を熱心に毎日のように実践しているようです。美容やダイエットは通信販売の大きなジャンルのようです。テレビでは、「食べ物」に関する番組が非常に多いそうですが、背景に健康志向やダイエットがあるのでしょう。テレビ局は「食事」と「健康」に焦点をあてているように思えるそうです。また米国でも「肥満」が大きな社会問題のようです。街中では肥満者がうようよいるようです。アメリカの「肥満者」は「自己管理ができていない」ということで、ビジネス界では嫌われるそうです。

 

・「働くこと」が「適度な運動」になるようです。アメリカ人は「死ぬまで働きたい」と言う非常に勤勉な人々が多いと語られています。働くことが通勤を含めて、健康に良く長寿に役立つことを知っているからでしょう。食べることも、運動することも「適度」ということがなかなか難しいようです。アメリカでは一般的なサラリーマンの「定年」もないそうです。

 

・とにかく「身体をうごかすこと」を日常生活に取り入れると、足腰が弱ってどうしようもないという介護の問題とは距離をおけることでしょうか。この本のように『脳を鍛えるには運動しかない！』ということで、「脳力」という能力も向上できるそうです。ところで、あなたは、どのような健康法を毎日、実践しているのでしょうか。

 

・現在、アメリカはビジネス文化では、世界の先頭を走っているといわれております。さまざまなビジネス文化、ライフスタイルがアメリカから流れ込んできています。現在、アメリカではやっていることを日本に10年遅れて導入すれば、成功するとも言われてきました。その期間もだんだん短くなってきているようです。私たち一般人は、アメリカ社会やビジネス風俗社会などは詳しく知りません。現在でもやはり、さまざまな面で日本式とアメリカ式では大きく違ってきているようです。その違いの大きさは、体験しないと分からないので驚きです。

 

・夫が死ぬまで働くということは、妻である女性にとって嬉しいことだそうです。「アメリカには定年制度はない」と聞いても、私たち一般人は、詳しくはアメリカの労働制度・慣習や労働事情を知りませんが、新鮮な驚きを感じたものでした。職業について詳しく研究している人の本を読めば、人生にとって面白いことがわかるようです。働くということは適度な運動にもなり、健康にもよく、結果的に働き続けるということは長寿になるようです。なんとか「天職で天寿をまっとうしたいものです」。しかし、ガンや脳梗塞で寿命が短い人も多く、現代は両極端になっていく傾向があります。

 

・ネットで見てみると『定年制度、アメリカには定年制度はない。公務員、会社員にかかわらず定年制度はない。したがって定年は本人が決める事であって、何の制約も受けない。定年とは永久退職であるから、退職後の連邦政府や会社から支給される恩典を考慮しなければならない。ちなみに遺族年金制度は存在しない。連邦政府からの恩典は社会保障金 (Social Security Benefit) であるが、満額受給には満 66 才が条件で、しかし申請をしなければならない。然るにアメリカでは 66 才が定年年齢 と言われている。妻（配偶者）は就業暦の如何にかかわらず、夫の受給額面の半額が恩典となる。解釈によっては、これは遺族年金に類似するが、夫の生死に関係なく、妻が 62才になるまでは受給の資格は得られない』ということだそうです。米国の年金制度についてもいろいろあるそうですが、私は詳しくは知りません。

 

・長寿時代ですが、ガンや脳梗塞などで若死にする人も増えておりますので、2極化するようです。健康管理が現代人の最大の関心事の一つかもしれません。砂糖や塩を減らす食事法や、ダイエットや禁酒・禁煙など人それぞれに工夫をしているようです。女性も男性以上に長寿を望んでいるそうですし、結果的にも女性のほうが男性よりも長寿です。健康の維持や足腰が弱くならないために「適度な運動」を取り入れている人が長生きしているようです。事務的な座った仕事では足腰が弱くなります。著者も真向法という「適度な運動」を生活に導入したので長寿なのかもしれません。

 

・現代人の多くは絶対的な運動不足だそうです。また「適度な運動」が長寿には必須のようです。スポーツクラブなどで汗を毎週定期的に流す人も増えてきていますしスイミング・クラブも盛んだそうです。三日坊主にならないように日常生活に「適度な運動」が習慣化できればいいのですが、なかなか習慣化するのが難しい人もいます。高齢者の「適度な運動」こそが肉体的な機能を維持して精神的にも愉快な人生を送れるようです。『95歳へ！』ということです。

 

・老後の生活は人様々ですが、アメリカ人のように「死ぬまで働きたい」と言う人が増えているようです。通勤という事も含めて「働く」ということは「適度な運動」になり健康に一番良いのかもしれません。

また「働く」ということは社会性、精神性の訓練・運動に非常に効果的だそうです。

何かテーマを絞って、死ぬまで働けるような状態・環境に持っていくことが、老後の課題かもしれません。仕事を辞めると急に老化するともいわれています。老後の生活スタイルも時代により大きく変わっていくようです。

寝たきりや要介護者、認知症が増えている現代において、家族の世話を受けずに「適度な運動」をしながら、老後は何か情熱を傾けることができる対象や適度な仕事、生きがいを探す必要がありそうです。「人口の多い団塊の世代の高齢化時代」ですから街中を歩いてみても見た目にも老化の激しい人も増えています。誰でも天寿を全うしたいものです。

 

・『マーフィー100の成功法則』のように潜在意識を活用して成功するという思想がアメリカでは盛んだそうです。その類の「自己啓発書」は、5億冊ほども売れているともいわれています。一大ジャンルです。アメリカ人は「ハウツー本」「自己啓発書」が大好きのようです。そしてビジネスマンたちは、オーディオブックを聴きながら通勤するそうです。カリフォルニアのニューエイジの運動の流れのようです。クリスチャン・サイエンスという考えがその根底にあるのかもしれません。「自分の過去の思いが現在の自分を造っている」というのですから不思議です。

 

・著者（渡辺昇一　氏）は1930年生まれの英語学者、評論家、その当時83歳でした。ウィキペディア（フリー百科事典）によると「蔵書家であり、現在その数は14万冊を有に超える」とのこと。長寿を目指していたようですが、残念なことに、2017年4月17日、鬼籍に入られました。満86歳没です。

 

 

 

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ ・ブログ名称： UFOアガルタのシャンバラ

（日本は津波による大きな被害をうけるだろう）

・第２のブログ名称：UFOパラレル・ワールド 「神の国か？」「人類の原郷か？」 「天上のエルサレムか？」･････････

「パラレル・ワールドに住む宇宙人、天国に出入りし転生と憑依を自由に操るシリウス星人の殖民星が、地球か？」、「ネガティブのシリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こるのだろうか？」

「金髪碧眼のノルディックが住んでいたアガルタのシャンバラ情報の集大成を目指す･･････････」「金星蛇人と火星霊人の戦争はその後どのように展開したのだろうか」 「日本民族の神話の原郷『高天原（たかまがはら）』は、『都市型の超巨大宇宙船』なのか！？」「平家がプレアデス星人の末裔で、源氏がオリオン星人の末裔なのか」 「小人族のグレイの母船に同乗する金髪碧眼のノルディックは、”悪魔の王””ルシファー”なのか？！」

「円盤は神人や異人、悪魔の乗り物なのか！？」「天使は神の秘密諜報員なのか」「神は最初のフリーメーソンなのか」

「UFOは、人類の歴史が始まって以来、最も重要な現象なのか。UFO問題とは、人間にとっての死の問題を解くことなのだろうか。UFOはフリーメーソンの創作なのか」

「全宇宙を創ったという“虹の神々”も地球に来ているのだろうか」

「イルミナティなどのフリーメーソン組織に入ると神に会えるのだろうか」「金星の神々は地球に到着するやいなや、イニシエーションのためのフリーメーソン本部を設けたのだろうか」

「国際連合の設立に動いたキリストの星、アプ星人とは」

「人は皆、記憶喪失の異星人だろうか」

「はるかに進化した天使のような宇宙人は、人間の守護霊や背後霊なのだろうか」

「セドナ上空に見えないエーテルのシティが滞空するのだろうか」

 

グーグルのブロガーにも書いています→ＵＦＯパラレル・ワールド

 

 

 

 

 

手術や抗がん剤でがんの治療をしても、5年後の生存率は、何もしなかった場合と変わらないケースが多いことから、がんとは闘わない方が良いという説もある。(5)

 

 

『マイクロトレンド』　　世の中を動かす1％の人びと

マーク・Ｊ・ペン　　with Ｅ・キニー・ザスレン　日本放送協会出版　2008/4/25

 

 

 

＜将来が予想通りになることはめったにない＞

・実は未来を左右する小さなグループがその眼にいくつも飛び込んでくるだろう。現代においては、1％の大きな力を見つけることが、ビジネスや投資、未来予測の成功を約束するのだ。ようこそ、マイクロトレンドの世界へ！

 

・著者はアメリカの政治において最も鋭い洞察力を持つ世論調査員として広く知られ「ワシントンきってのパワフルな人物」と評される。

 

＜働く定年退職者＞

・いまやほとんどの人は85歳まで健康を保ち、実際に65歳で定年退職する人はますます減っている。現在アメリカには65歳以上の労働者が1980年代全般の2倍近くにあたる500万人おり、さらに爆発的に増える見込みだ。

 

・シニアになっても働き続ける最大の理由は、アメリカ人が実は仕事が好きなためだ。寿命が延びたのなら、もっと長く働きたいのである。きっと物足りないのだろう。

 

・アメリカ人の労働時間は年平均1800時間を超えており、世界のほとんどの国よりずっと長い。西ヨーロッパ諸国と比べて年間の休暇が少ないにもかかわらず、消化されない休暇日数は倍以上になる。

 

＜アメリカ人の多くは仕事が好きなのだ＞

・事実、仕事をすることは本能的な欲求であり、第4の戒律（カトリックでは第３）とは「週に1日は安息日を守ること」とある。

 

・仕事中毒の人々の数はうなぎ上りとなっている。もっと仕事をしたいと思っているうちは死の床につかないと高齢者が話しているのを何度も耳にしたことがあるだろう。そして、多くの人はそれを実行している。

 

・仕事に対する認識が変化しているのに加えて、ベビーブーム世代が65歳に近づいていることを考えると、金の時計、安楽椅子、ゴルフコースといった従来の「定年退職」のイメージそのものが退職のときを迎えつつあるのだ。

 

・ベビーブーム世代の4人に3人以上が従来のような定年退職をするつもりはないと考えている。それどころか、彼らは、20年後も仕事を続けているつもりであり、「死ぬまで仕事を続ける」と答えている。

 

・肉体労働のほうが多かった時代には、病気や痛みを抱えた高齢者が働き続けるのは辛かった。しかし、情報時代にあっては、高齢者ほど情報が豊富な人たちはいない。

 

＜労働人口（毎年）1％増。若い世代は起業する＞

・1978年以降、70歳未満の労働者を強制的に退職させることは違法となっており、1986年以降は定年だからと言って強制的に退職させることはなくなっている。

 

＜社会保障制度の危機を救う＞

・さまざまな研究によって、健康でいられる期間を延ばすためには、身体と精神を活動させることが重要であることがわかっている。私たちの平均寿命はまだまだ延びるのではないだろうか。

 

・働く定年退職者がトレンドになると、家族と言う形態が守られることになるかもしれない。

 

・いまの大学の新入生に関する調査によると、彼らが人生でもっとも優先しているのはお金儲けと、そして家族を養うことだ。「労働年数」が突然これまでより20年長くなれば、いよいよその両方が可能になるのではないだろうか。

 

・かっては老後と呼ばれていた時期が、いまの高齢者にとっては絶好のチャンスになっている。

 

 

 

『95歳へ！』　　　幸福な晩年を築く33の技術

渡辺昇一　　　飛鳥新社　　　　2007/4/19

 

 

 

・そして今後は95歳くらいまで生き、それまでの約20年間は、現在と同じような楽しい生活、活動を続け、さしたる精神修養もせずに静かに死にたいと思っています。そのためにどうしたらよいか。ボケずに健康で95歳を迎えるにはー。この10年ほどの間、私たちは、何人もの矍鑠（かくしゃく）たる高齢者と対話し教えていただいたノウハウを自分なりに咀嚼してきました。この本にまとめたのはそのエッセンスです。

 

・今、60歳の方は、95歳まで生きると考えれば、あと35年。それは何かに取り組み楽しむのに充分な時間でしょう。この本が長い晩年を設計する一つのヒントになることを祈っています。

 

＜レス・フーリッシュな選択をしよう＞

・何をしていたら楽しいかーというのは人それぞれですが、私の場合、読書をしたり、調べ物をしたり、モノを書いたりという「書斎の生活」が楽しい。

 

・専門の英語学関係の洋書だけで約1万点。もっとも、一点、何十冊のものもあります。

 

＜95歳まで生きよう＞

・私が、15万冊収納可能の書庫を造ったことを話すと、口の悪い友人は「もう、そんなに長くないのに・・・・」なんて言います。日本人男性の平均寿命79歳まで、あと2年ですから。口の悪くない友人もそう思っているかもしれません。

 

・90代半ばで原稿を書き、ピアノを弾き、スキーに出掛ける。それで、サッとあの世に逝ってしまう。白川先生同様、そこには死への恐怖も不安もなく、肉体的な苦痛もほとんどなかったに違いありません。これは理想的な人生の終わり方と言ってもいいでしょう。個人差はあるでしょうが、80歳くらいだとまだ苦しむ人がいるようです。したがって、私は、できることなら95歳まで生き、肉体的にも精神的にも苦痛を感じることがなくなってから、あの世へ還りたいと思っています。

 

・どう過ごしたら楽しいか、自分の理想とする晩年を実現するために早めに手を打っておいたほうがいいのではないでしょうか。

 

・これからの何十年かをどのように生きるかーそれを考えるにあたって、まず自分の中に眠っている「あらまほしきイメージ」を掘り起こしてみてはいかがでしょうか。

 

＜選択はイメージに忠実に＞

・鮮明なイメージ（＝願望）を持っていると、その人の人生は自然にそちらに向かっていきます。

 

＜潜在意識を活用する方法『マーフィー100の成功法則』＞

・実現のための手段を考えたり、努力したりする必要はありません。潜在意識に任せておけばいいのです。イメージ・トレーニングです。後はいちいち意識しなくても日常生活における生き方や決め方が、知らず知らずそちらに向かっていると期待しましょう。なぜそうなるかというと、少々オカルティックな言い方ですが「ある時、天の一角からチャンスの縄梯子が降りてくる。あなたの潜在意識がそれを掴んでくれる」のです。

 

＜学問で成功するのは、頭のよしあしよりは、むしろ心的態度の問題である＞

・ではどういう心的態度であれば成功し幸福に人生を終われるのか、その解答として、私が出逢ったのがマーフィーでした。

 

・いずれにせよ、私は、「記憶力は筋力と同じで、鍛えれば強くなる」ことを体験しました。しかも60代半ばでも、です。

 

＜「毎日が日曜日」になってはいけない＞

・定年退職後の生活は軍隊生活の対極にあるようなもので、自由と時間は余裕に満ちています。しかし、ヒルティに言わせれば「器官を適当に使わないことと活動の不足」こそが病気の原因となるのです。

 

・ですから、自分なりに取り組むと決めたテーマが見つかったらそれを「職務」だと思ってしまえばいいのです。「職務」を自分に課し、それを全うするために規則正しい生活をする。それが健康を維持する秘訣かもしれません。毎日を日曜日にしてしまうのは、安楽でしょうが、健康上、きわめて危険なことです。

 

＜歩行禅―歩きながら瞑想しよう＞

・私は、旧制中学以来、運動らしい運動をしたことがありませんが、散歩だけは大好きです。ドイツ留学中、よく恩師シュナイダー教授の散歩のお供をして2時間くらい森を歩き回ったもので、これは忘れがたい想い出になっています。

 

＜「蒲柳の質」でも長生きできる＞

・4年前ほど前、73歳の時に、旧制中学校の同窓会が開かれました。幹事が作ってくれた名簿を見ると、亡くなった人が48人、行方不明、連絡のつかなかった人が約50人いました。行方不明者の中には亡くなった人もいるでしょうから、入学時約150人だった同級生のうち3分の1ぐらいの人が世を去っているわけです。

 

・人間というものは分からないものだー私は、あらためてその思いを強くしました。現在きわめて健康ですが、私は、子供の頃、「蒲柳の質」とも言うべき体質で、小学校では養護クラスにいれられていました。

 

・1学年4クラスのうち、1クラスが養護クラスで、ここには3種類の子供が集められていました。まず知能の発達が遅れている子、次に貧しくて弁当を持ってこられない子、そして偏食が激しく栄養状態のよくない子です。学校はこの養護クラスの子たちに給食を出し、鱈の肝油を飲ませていました。

 

・一つだけはっきり言えるのは、自分の身体は強くないと自覚している者のほうが、強いと思っている者よりも身体を大切にし健康に気を配るという事です。

 

＜60歳からの身体トレーニング＞

・現在、私は自分の身体で一つだけ自慢できることがあります。それは非常に身体が柔らかいことで、相撲でいう「股割」ができます。腰を下ろして脚を約180度開き、上体を前に倒すと床にペタッと臍が着きます。

　これは真向法という柔軟体操の成果ですが、今、私が、健康を維持していられるのは、この真向法のおかげが大きいと思っています。

 

・現在、真向法は社団法人真向法協会が普及に努めており多くのテキストが市販されていますが、4つの動作しかありませんので概略を示しておきましょう。

 

１、 床にお尻を付けて座り、膝を曲げて股を開く、股間で両足の裏を合わせる。そのまま上体の前屈と起き上がりを繰り返す。

２、 両足を真っ直ぐ伸ばして座り、上体の前屈と起き上がりを繰り返す。

３、 脚を左右にできるだけ開き、上体の前屈と起き上がりを繰り返す。

４、 正座して両膝の間を開き、上体を後ろに倒す。

 

基本動作はこれだけです。動作を行うときは腹式呼吸で、ゆっくりと息を吐くようにします。また、身体を曲げる時は息を吐きながら行うようにします。

 

＜自分のテーマを発見するには＞

○自分の能力が生かされることは何か

○若い頃にやり残したことは何か

○何をしている時が楽しいだろうか

○願望は紙に書いて貼っておこう

○実現の手段は考えなくていい

 

 

■■■　私が思うこと、聞いたこと、考えること　■■■

 

・高齢者とはいわず、健康に留意している人は多いようです。がんの病も国民的な関心事のようです。そして、各自、工夫して独自の健康法や食事法、運動法を開発しているようです。有名人のエッセイなどを読みますと、「肉を食べないようにしている」とか「ここ数年、肉を食べていない」とかの文章を目にすることがあります。すっかり肉食が悪物にされているようです。一方では良質なタンパク質ということで、高齢者でも、好んで肉を食べている人もいるようです。がんや血管の病気を恐れて、食べものや飲み物に注意している人が多いのも、この科学の進んだ時代に健康的に「長寿」を目指したいからでしょう。「寝たきり」にならないように、健康第一の人生設計です。血管の病気も治らないと指摘されています。

 

今日では魚と野菜中心の「和食」が再評価され、人気になってきています。昔は外国人は「生魚の刺身」を非常に嫌っていましたが、「寿司」が世界中に普及をし始めています。ヨガの健康法からは、「食べない」「少食」「断食」がすすめられています。「断食」をして「体毒」を出すというのです。手術や薬で治らないしつこいガンも「断食」で治った例もあるそうで、便利です。

 

・近未来は「100歳長寿」が常識になるようです。「100歳長寿」には、食生活も大事ですが、「適度な運動」を日常生活に取り入れる必要があるようです。毎日、遊んだり、ボランティア活動もよいですが、社会と関わり合いを持って、毎日、働くことが、適度の運動になり体に最も良いといわれます。『ヘルシーエイジング　　東大が考える100歳までの人生設計』という本は、マニュアルとしても有用です。高齢者が直面する病気は「薬で治らない」「手術で治らない」ものが多いといわれます。生活習慣病予防には、生活習慣の見直しが必要のようです。やはり、禁酒・禁煙でしょうか。

 

・「さまざまな統計をもとに、ガンの原因の約30％が喫煙、40～50％は食品やそれに準ずるもの（添加物など）だと発表しました。つまり、およそ半数は「口から入るもの」が原因となっているわけですから、そのことだけを考えても、ガンの対策として「食事」はたいへん重要です」といわれます。ガンにかかっていない人も「肉食中心」から「野菜中心」へ、「塩分過多」から「塩分控えめ」の食事内容に変えていく必要があるようです。薬が効かないようでしたら「断食をする」「食事療法をする」等をして「体毒」を排出する必要があるといわれます。

 

・インターネット情報によると、

 

「●日本人の死亡原因のグラフ

 

厚労省から、「平成27年(2015)人口動態統計(確定数)」が発表されたので、日本人の死亡原因のグラフを作ってみました。

 

現在の日本人が、どのような原因で死亡しているかというデータは、自分の人生の行末を考える際に、一番参考となるデータです。人ごとと思わずに、自分の人生にあてはめて考えてみてください。

 

まず、男女合わせた総数で見てみましょう。

 

1位は「悪性新生物(ガン)」（28.7％）でした。2位が「心疾患(心臓)」（15.2％）、3位が「肺炎」（9.4％）、4位が「脳血管疾患」（8.7％）、5位が「老衰」（6.6％）、6位が「不慮の事故」（3.0％）、7位「腎不全」（1.9％）、8位が「自殺」（1.8％）となっています。

 

この順位は、前年と変わっていません」とのこと。

 

・ガンで死ぬ人が多いようですが、未発見の発がん性物質でもあるのでしょうか。ガンに関する記事等がよくメディアに載っています。肉食中心から野菜中心の食事に換えていく必要があると語られています。ビールをがぶがぶ飲むよりも、野菜ジュースをがぶがぶ飲む方が健康によいようです。戦後、冷蔵庫が普及しましたので塩蔵品を食べることが少なくなり、それだけガンが減ったともいわれます。欧米ではガンの対策が進んでおり、この面でも日本は遅れているといわれます。官民一体の努力が望まれているようです。

 

・はたして「「あたため睡眠」が日本を救う」のでしょうか。「血管の欠陥」で早死にしないように、「あたため睡眠」でピンピンコロリを狙いたいものです。

 

・やはり血管の健康と言うか、血管が詰まらないようにすることが重要です。血管の強化と言えば、蕎麦のルチンが思い出されます。インターネット情報によると、「そば粉には、「ルチン（別名ビタミンP）」という成分が含まれています。ルチンは、抗酸化作用のあるポリフェノールと似た働きを持っており、脳卒中や高血圧症などの生活習慣病の予防効果が期待され、アメリカやヨーロッパでは薬としても用いられているそうです。毛細血管の弾力を強くし、血液の流れを改善することから、肩こりや冷え性の方にオススメです。また、シミやシワ、そばかすを予防し、肌を生き生きとさせるコラーゲンの生成に関与するビタミンCの働きを助けるため、そばを食べた後にビタミンCを含んだみかんやいちごなどを食べるのもよいでしょう。また、体に悪影響を及ぼし、老化の原因になる活性酸素を取り除く働きもあるので、エイジングケアの観点からも注目を集めています」とのこと。「昼は蕎麦に決めている」というビジネスパーソンも多いようです。讃岐うどんを常食にしている香川県民もいますがどうなのでしょうか。

 

・また「積極的に蕎麦を食べましょう」ということでは、「実は、ルチンはみかんやアスパラガス、トマトなどにも多く含まれていますが、そば類なら、断然「韃靼(だったん)そば」がオススメです！その量、なんと普通のそばの約100倍以上も含まれているというのですから驚きです！また、ルチンは水溶性で、水に溶けだす性質があるため、茹でた後の茹で汁は「そば湯」として飲むことをオススメします。ちなみに、ルチンの効果には即効性はあるものの、持続性に欠ける部分があるため、一度に大量のそばを食べてもあまり意味がありません。できれば継続的にそばを食べるのがよいでしょう。

※そばはアレルゲンとなりやすい食品ですので、特にお子様が初めて食べる時は慎重に進めることをオススメします」といわれます。「ルチン」の効果を考えて、うどんよりもそばを好んで食べるようにしている人も多いようです。

 

・また「ポリフェノール」という言葉をよく見聞きします。インターネット情報によると、「ポリフェノール摂取から、様々な効果を得られます、期待できます。

 

【抗菌作用】

殺菌作用には、睡眠不足やストレスからくるニキビ・肌荒れも抑える効果があります。

 

【抗酸化作用】

抗酸化作用には、活性酸素の働きを抑え細胞の老化防止効果。そしてシミ・シワ・たるみからお肌を守ります。細胞が元気に活動する事で、皮脂のバランスも良くなり乾燥肌の防止効果も持ちます。

 

【がん予防（消化器系）の効果】

カカオには、リグニンというポリフェノールの一種、食物繊維が含まれています。大腸がんの発がん原因の一つ「便秘」。食物繊維が含まれているということは、便秘予防、解消にも繋がります。このことは、消化機能が低下した患者さんの消化器官にチョコレートを入れることで回復が早まったという実証があるのです。もちろんがん発症の原因と言われる「ピロリ菌」。カカオの持つ抗菌作用がピロリ菌の働きを抑制してくれます。

 

【血中のコレステロールを抑制する効果（高血圧の予防）】

血糖値を下げる効果を持つ、「カテキン」。お茶などに多く含まれるカテキンもポリフェノールの一種です。カテキンには唾液や、すい液に含まれる消化酵素のアミラーゼの働きを抑える効果があります。ブドウ糖が血液に取り込まれるのに時間がかかることにより、食後の血糖値が急激に上昇するのを防ぐ効果を期待できるのです。紅茶を飲むことで、血圧上昇が抑える可能性に期待できるというわけです。

 

【抗酸化作用（細胞の老化を防ぐ）】

活性酸素の働きを抑え細胞の老化防止効果。そしてシミ・シワ・たるみからお肌を守ります。細胞が元気に活動する事で、皮脂のバランスも良くなり乾燥肌の防止効果も持ちます」とのこと。

 

・熊本地震では「エコノミー症候群」が相次いでいると報道されました。やはり、車の中で、一夜を過ごすことは、ストレスにもなり、血液の血栓を作るようです。とにかく体を動かす、歩くことが必要だと言われます。「健康法」にもさまざまな見解があり、奇説と思われるものもあるようです。高齢者になると「ラジオ体操」でも体に悪いという医者もおり、説が分かれているそうです。

 

・現代人は絶対的な運動不足だそうです。若いうちは「運動不足」でも、なんとかスムーズに日常生活ができますが、高齢になると「適度な運動」が必須になります。働くという事は、通勤を含めて、「適度な運動」になります。高齢者は意識して、日常生活に「適度な運動」を取り入れる必要があるようです。杖をついても歩けなくなる事態は避けたいものです。

ボランティア活動に熱心な高齢者も増えており、何かに打ちこむことが「適度な運動」になるようです。やりがい生きがいを見つけ、体を動かすことが大事だといわれます。

 

・断食の本もよく読まれているようです。Amazonに「断食」といれますと1060件の本がわかります。たとえば、『週1断食で万病が治る（週1回、２食抜くだけ！）』、『奇跡が起こる半日断食―朝食抜きで、高血圧、糖尿病、肝炎、腎炎、アトピー、リウマチがぞくぞく治っている！』、『３日食べなきゃ、７割治る！』、『「断食」が健康のための最高の方法だ！』、『食べなきゃ治る！糖尿病』、『断食でがんは治る』等、刺激的な題名が続きます。女性のダイエットということも非常に大きな話題・関心事になっています。「断食がこれほど効果があるのなら、実践してみたい」と思うものばかりのようです。

 

・アメリカ人の自己啓発書を読んでいますと「白いもの、砂糖と塩を控えめに」と書いてありました。肥満や心臓病に大敵だからでしょう。喫茶店にも人工甘味料が置いてあるところが増えたようです。アメリカ人はコーヒーやコーラを良く飲みますし、食事も塩味が基本だからです。砂糖を入れないでコーヒーを飲む人も増えているようです。砂糖と食塩の「白いもの」はタブーのようです。色とりどりの野菜サラダが良いようです。アメリカ人の肥満も日本人のサイズを超えているものが多いようです。

 

・ドイツ人がビールで、フランス人がワインという具合に歴史的にも日常の食生活に結びついているようです。酒屋や煙草屋には悪いですが、ここは「禁酒・禁煙」でしょう。ノンアルコール・ビールを飲む人も増えているようです。特に年齢を重ねますと酒が体に悪いことが実感されます。また、アメリカのビジネスパーソンは、「タバコを飲んでいると仕事ができない」といって、マイナス評価をするそうです。しかし、若い頃から「禁酒・禁煙」を実行することは難しいことでしょう。日本の場合はビジネスマンと煙草が結びついているイメージです。病に倒れて入院したりする契機があれば、「禁酒・禁煙」の道にすすむようです。

 

・「禁酒・禁煙」で塩分と砂糖は控えめ、野菜のバランスの食生活、日常生活に組み込まれた適度な運動、「死ぬまでできる仕事やボランティアや生きがい」、「実行が容易な生活習慣」、「介護フリーの人生」が現代人の理想だそうです。確かに働かなくなると、軽い引きこもりになり足腰が弱まるといわれます。とにかく、ありとあらゆる病気が蔓延しているような現代です。医学の発達と病気の数が比例しているかのようです。大人にも子どもにも難病や奇病も増えており、困った人々も増えています。

 

・「健康」と「運動」はコインの表裏で、「適度な運動」を日常生活に組み込むことが必須のようです。アメリカ人は「死ぬまで仕事をしたい」というモーレツ人間が多いそうですが、「仕事を続けることが適度な運動になる」ようで健康に良いようです。健康ばかりでなく社会性という観点からも「死ぬまで仕事をする」ことが、これからは重要になってくるようです。趣味に生きるのも良いですが、「死ぬまでできる何かを探す。適度な運動になる生きがいを探す」ことが重要になるようです。それでこそ、「ピンピンコロリ」で介護なしの大往生を遂げられることでしょう。「ひきこもり」やうつ病のような精神の健康についても「適度な運動」が効果的でしょうか。

 

・フランス料理の基本は「塩味」だそうです、ヨーロッパ人は、塩味になじみがあり、昔は、日本の味噌、醤油、生魚、納豆には欧米人はぞっとしたようです。今でも、ぞっとする外国人が多いそうです。しかし、寿司は、世界的なフードになりました。近年の世界中の和食ブームで、寿司なども外国人が好んで食べるようになりました。欧米人も健康志向で、長寿の日本人の原因が、和食、魚を中心とする食事ということからのようです。

 

・インターネットの世界でも「数百もある健康法や美容法」は大きなビジネス・ジャンルのようです。「料理法」のネット企業もあります。健康法や美容法は商業ベースにのりやすく、「食」が大きなテーマのようです。「世界中の大人は誰でも何かの健康法や美容法を実践している」そうです。健康や運動は毎日のことです。あなたは、いかがでしょうか。

 

・昔の中国の皇帝は「不老不死」を求めたようです。昔から宇宙人と会っていたからかもしれません。中国は昔から「異人」大国でもあるといわれます。死後の世界が不老不死の世界で、幽界では人生のベストな若い時の姿になるようです。「不死の惑星」というエロヒムのリラ星人の惑星もあるようです。遺伝子操作で「不死」を達成している宇宙人がリラ星人のようです。フランスのコンタクティ、クロード・ボリロン・ラエルによると「3万年進化しているサタン（悪魔）と呼ばれるリラ星人が、実験室で人間を創った」そうです。リラ星人エロヒムのコンタクティであるフランスのクロード・ボリロン・ラエルによると遺伝子操作による「不死の惑星」に行ってきたと語られています。「現代的な解釈ですと堕天使ルシファーとかリラ星人のサタン（悪魔）という言葉は、遺伝子科学者の研究集団の名前だ」そうです。ちなみに「ヨガ」も異星人の起源のものであるそうです。

 

・米国政府が秘密協定を結んだといわれているオリオン星人は人類に5万年進化しており「人間の魂の交換」ができるそうです。「不思議なゲイ（LGBT等）の現象は、宇宙人の人格転換である」ともいわれます。「オリオンの邪体霊」ともいわれ、アブダクション（誘拐）や生体実験をしたりして「宇宙の悪玉」のようです。また「平家がプレアデス星人の末裔で、源氏がオリオン星人の末裔」といわれ、「日本の異人や天狗」もオリオン星人系列のようです。宇宙人情報を公開すると主権が危うくなるともいわれます。「トールホワイト」とよばれる2メートルから3メートルの白人種のオリオン星人も報告されているようです。トールホワイトと米政府とは繋がりがあるといわれます。

 

・パラレル・ワールドに住む宇宙人、天国に出入りし転生と憑依を自由に操るシリウス星人の植民星が地球ともいわれ、人間は死後、幽界で天使のような宇宙人、シリウス星人と出会うそうです。しかし、ネガティブ・グループのシリウス星人もおり、「シリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こる」ともいわれます。

 

・著者（松枝迪夫）の「私の健康長寿法十則」には「禁酒・禁煙」については書かれてありませんが、著者は適度に嗜む方なのでしょうか。昔の学生は酒をよく飲んだようです。しかし、酒も過度に飲めば体に悪いようです。何か大病を患い、病院に入院するなどして、そこで「決心」して「禁酒・禁煙」に向かう人も少なくないようです。私たち一般人は、「禁酒・禁煙で健康リスクをかなり減らせる」そうです。

 

・近年の世界的な「健康志向」で人々の関心も「自分自身や家族の健康の維持」に向けられているようです。現代人は絶対的な運動不足ですので、自分でジョギングやウォーキングをしたり、マラソンなどの練習をしたりする人が増えているようです。家庭でできる運動器具の販売宣伝も非常に多いようです。室内でやる運動器具にはすぐに飽きてしまう人々が多いそうです。またスポーツ・ジムやスイミング・クラブに通う人々も多く「適度な運動」を日常生活に取り入れて健康を維持して楽しい生活をしよう、人生を送ろうということのようです。

 

・街中では散歩をしている老人も増えており、「家に引きこもり」だと足腰が急に弱くなるようです。日常生活に「体を動かすこと」「歩くこと」を取り入れる必要があるそうです。そしてダイエットは女性の日常的な関心のようです。「肥満は万病の元」ともいわれます。メディアにはガン等で死亡した有名人のニュースが頻繁に出てきますが、ガンで死亡する有名人が意外に多いという印象です。また「塩や砂糖」も控えめにとるのがいいのですが、どの程度がいいのか分からなくなるようです。活動中に砂糖や塩も必要な時があるようです。「人は誰でも自己流の健康法・美容法を実践している」といわれます。健康法を毎日実践して、介護リスクや痴呆リスクなど、誰でも嫌なことを本能的に避けようとしているのでしょう。

 

・近年、子供や大人の奇病や難病も増えているようで、治療法も分からない病気が増えているようです。医者でも病気の原因が分からないのですから厄介です。また自殺者も依然多いそうで、「心の健康リスク」の悪化が懸念されています。高齢化、少子化の時代に自分自身の肉体や精神の「健康リスク」にどう向き合っていくのかが日常の課題のようです。自殺者数も相変わらず多いそうで、「末法の世」なのかもしれません。

 

・現代人は「絶対的な運動不足」といわれています。またガンや心臓病などの病気で亡くなる人も増えております。現代人の最大の関心事は「健康」ということでしょうか。そのために適度な運動を無理なく日常生活に取り入れている人が増えています。スポーツクラブやスイミングクラブに通う人も多いでしょう。その他の体を動かすサークルに参加したり、ジョギングやウォーキングが入りやすいようです。自転車で体を動かすことも必要です。長寿のためには「適度な運動」が必須だそうです。部屋に閉じこもって仕事をしていると、能率も落ちてきます。

 

・働かなくなると老け込むといわれます。働くことが通勤も含めて適度な運動になり、体に良いようです。人間は毎日、体を動かすようにできているようです。散歩よりも早歩きのウォーキングを習慣にしたいものです。また老齢化と共にボランティア活動や仕事などで、「社会との関わり合い」が必要なようです。

 

・「食べる健康」では、この書のように「七色サラダ」を中心にタンパク質を取り入れるようにすることも必要です。また砂糖は体に悪いともいわれております。「砂糖や塩は控えめに」ということです。ノンアルコールビールに変えたりして「禁酒・禁煙」が最も体にいいようです。歳をとると「断酒」する人も増えてくるようです。お酒の会社には悪いですが、高齢者にとっては「酒は体に悪い」そうです。サプリメントも必要になりましょう。寿命が延びていますので、100歳を超える人々の数はますます、伸びるものと思われます。やはり、あの世に行くのにはPPK(ピンピンコロリ)がいいのでしょうか。あの世には天使のような異星人があなたを待ち受けているそうです。

 

・インターネット情報（2014/9/12）によると、「全国の100歳以上の高齢者が過去最多の5万8820人に上る」、「100歳以上の高齢者の内訳は女性が5万1234人、男性が7586人。今年度中に100歳になった人と、なる予定の人々では女性が2万5千人、男性が4357人」、「国内最高齢は、女性が116歳、男性は111歳」、「日本人の平均寿命（13年）は男性80.21歳、女性86.61歳」、「100歳以上の人数は調査がはじまった1963年が153人だったが、98年に1万人を超え、2012年に5万人を突破した。近年は1年に3千～4千人台のペースで増えており、今後も増加が見込まれる」とのこと。近未来は、高齢者が増え長寿化しますので、100歳以上の人々は大きく増えるように思われます。

 

・日野原さんの長寿の原因は詳しくは分かりませんが「現役の医者として活動している」からのようです。「働くこと」が「適度の運動」になり、社会との関係もでき、健康に最も良いようなのです。現代人は絶対的な運動不足ですから、定年退職して家に引きこもりますと、足腰がすぐに弱くなるようです。「通勤」や「働くこと」が「体を適度に動かすこと」になり肉体や精神に刺激を与え、長生きができるようです。

 

・とにかく体を毎日、動かす必要があるようです。病気で早死にするのも困りますし、病気で寝たきり老人でも家族が困ります。やはり、外に働きに出ることが自然な適度な運動になり、スポーツジムや室内での運動器具を使うことよりも効果的のようです。「働くこと」は、適度な運動になり、ウォーキングやジョギングよりも効果的のようです。

 

・アメリカ人は「死ぬまで働きたい」という人々が多いそうです。「働くこと」が健康によいことを知っているからでしょう。遊んだり、趣味に生きるのもいいですが、社会でボランティア活動をしたり、死ぬまでできる何か、働くことを見つけて、「生涯現役」ということで、長寿を全うしたいものです。しかし、普通の医者でも70歳以上になると引退する人が多いのでしょうか。血管の病気で倒れないために、食事にも注意をしなければならないようです。「肥満は万病の元」のようです。やはり「ピンピンコロリ」が理想的な死に方のようです。しかし、ピンピンコロリで実際、死ぬ人は少ないようです。

 

・さまざまな病気のリスクを掛け合わせると高い確率になり、発症リスクを避ける努力が個人に課せられています。「食べ物」のテレビ番組が多いようですが、日常の食と認知症は密接に関係しています。食の西欧化でこれまできましたが、認知症などを考えると「洋食」「中華」よりも「和食」に軍配があがるそうです。一般的に普通でも砂糖と塩分の摂りすぎになるようです。意識的に減塩・減糖をしなければ突然倒れる可能性が高まります。

 

・「認知症予防には一切飲まないにかぎる」ということですが、「お酒のリスク」は、まだ一般化していないようです。「タバコのリスク」は、昔から広く研究されて報道されていますので、若い人でも「禁煙」をする人も増えているようです。喫煙には規制も多くあります。タバコを喫煙するひとへの風当たりも強くなっています。「お酒のリスク」は病気で倒れないとなかなか一般的に認識されていないようです。

 

・飲酒の習慣が社会に一般化しており、全く飲めないことは、マイナスのイメージになるようです。毎日の飲酒の習慣を持つ人々も多いようです。サラリーマン社会では「居酒屋文化」がありますが、飲酒習慣のない人が増えると夜の商売の人々が困ります。飲酒習慣のついた人にとっては、「断酒」は難しいようです。

 

・「言うは易く行うは難し」で、病院に長期入院でもしないと「禁酒禁煙」の決心や実践もできないようです。「食生活の改善」とともに「適度の運動」も必須だそうです。とにかく毎日、体を適度に動かすように工夫することが必要です。「散歩」やウォーキングも日常の習慣として実践しなければならないようです。「介護」のお世話にならないように、しっかりと「適度な運動」をしなければなりません。

 

・「介護の問題」は、知識人でも自分の家族が倒れたことを契機に、真剣に考えだすようです。遠隔地の親が倒れて困ったという人々も多いようです。介護が原因でサラリーマンを辞めた人もいます。高齢化・少子化の時代ですから誰でも「認知症」や「介護」の問題に直面する時代のようです。

 

手術や抗がん剤でがんの治療をしても、5年後の生存率は、何もしなかった場合と変わらないケースが多いことから、がんとは闘わない方が良いという説もある。(4)

 

 

『超高齢社会の未来　IT立国　日本の挑戦』

小尾敏夫・岩崎尚子　　　毎日新聞社　　　2014/12/27

 

 

 

＜人類が経験したことのない少子・超高齢・人口減少社会＞

・少子・超高齢・人口減少社会である日本は、いまだかつて世界が経験したことのない未知の世界が広がっている。日本では65歳以上の高齢者人口は過去最高の25％を超え、4人に１人が高齢者になった。増え続ける高齢者の質は大きく変わっている。8割は元気な高齢者と言われるアクティブ・シニアだ。

 

・2030年には約8割の高齢者が介護不要で自律的に暮らせるようだ。

 

・高齢社会が進む一方、今後日本の総人口は長期にわたって減少し、2060年には約8600万人にまで減少すると推測される。

 

・未曽有の人口構造の変化は、2025年がターニングポイントとなる。戦後の象徴とされる1947年～49年生まれの“団塊の世代”が75歳以上になる年だ。

 

・世界に目を転じれば、高齢化率は世界規模で上昇しつつある。2060年意は世界人口の約5人に１人が高齢者になる。

 

＜日本は２００７年に国連で定められた世界初の“超高齢社会”に突入＞

＜国家財政破綻危機の2025年問題＞

・高齢者の約8割は就業意欲があるのに、そのうちの2割しか仕事に就けない厳しい現状である。

 

・介護の面を考えると、厚生労働省の試算で、2025年に50万人の看護師、4～6万人の医師、100万人の介護職員が必要といわれている。

 

＜高齢化と情報化が同時進行する新複合社会時代の幕開け＞

・１９８０年代のICT革命以降、ICTは人々の生活に密接に浸透してきた。近年ICTは、財政悪化や労働人口の減少、地方の疲弊、企業統治などの成長の制約条件の社会課題を解決するためのツールとしてその地位を確立している。

 

・世界で唯一の超高齢社会に突入した日本の情報社会の将来は、ユーザー（消費者）がいかにICTを駆使し、供給側はいかにICTでネットワーク化された社会を構築し、ユーザーに優しいより豊かな情報社会を形成することができるかが課題となる。

 

・65歳以上のインターネット利用状況は、平成20年末から23年末で約1.6倍と年々増加傾向にある。

 

・また高齢者にとってオンライン・ショッピングも当たり前のものになり、行政手続きも役所に行っていたものが一部、自宅でオンライン申請ができるようになった。電子政府サービスの普及である。今後は、ICTサービスや商品が無用の長物とならないよう、高齢者はICTリテラシー（習得度）を身に付けなければならないということだろう。

 

・さらに医療や年金などの社会保障の負担が、現役世代に重くのしかかり、個人格差が広がり地域社会やコミュニティ意識が希薄化するおそれもある。こうした社会背景において、ICTはパラダイムシフトをもたらす原動力の一つとして期待されている。時間や距離といった制約を越えて積極的な利活用を促すことにより、将来的に高齢者の生活を変革し、活力を引き出すエンジンになるとも期待されている。いよいよ、情報化と高齢化が融合する人類史上初めての新複合時代の幕開けである。

 

＜解消するか、デジタル・デバイド（情報利活用格差）＞

・既に60歳代の団塊の世代は8割がインターネットを使える調査結果もあり、シニア世代の本格的デジタル経済が間もなく始まる。

 

＜政府が超高齢社会対策に乗り出す＞

・今後、特に2025年問題の解決策として、下記の諸点を重点分野にした対応が急がれる、と報告された。

 

1、 在宅医療・介護を徹底して追及する

2、 住まいの新たな展開を図る

3、 地域づくりの観点から介護予防を推進する

 

＜高齢者雇用が地方創生の鍵＞

・2020年には約8割の高齢者が介護不要で自立できるといわれている。つまり元気なアクティブ・シニア層が増えるということだ。このアクティブ・シニア対策が喫緊の課題となっている。少子高齢社会の中でますます生産労働人口が縮小する。経済成長の制約となっていた生産労働人口の減少を解消するのはどうしたらよいのか。

 

・最近多くの企業が導入し始めている取り組みは、

高齢者の退職年齢を上げる、

フレキシブルな働き方を提供し、働きやすい環境を作る、

クラウドソーシングなどを利用して、インターネットを使い、適材適所の仕事を依頼する、

テレワーク（在宅勤務）を推進する、などがある。

 

・高齢化に加え、少子化も深刻な日本では、今後の労働力が懸念される。地域の過疎化や就労機会が減少すれば、少子高齢化が進む地方では地域経済そのものが疲弊する。こうした問題を解決するのが、“テレワーク”だ。在宅勤務で日本を変えるというスローガンのもとで、さまざまな取り組みがスタートしている。

 

・テレワークのメリットは、満員電車に揺られて通勤する必要のない、働く時間や場所の制約がない点にある。もちろん会社に勤める他の社員や職員と同様の成果を挙げなければならないし、同等の拘束時間や仕事のクオリティも追及されるだろう。しかし、時間や場所に縛られないテレワークの働き方は、働く意欲があっても、体力的な理由から通勤が困難な高齢者や、出産、育児、介護に時間が必要な就業者が仕事をすることができることから、今後成長が期待される分野である。

 

・また、多くの人材を確保することが難しい中堅・中小企業にとっては、全国各地から人を募集できるので、有能で多様な人材を幅広い範囲で確保することができ、さらには生産性向上につながるともいわれている。この他、テレワークによって、家族と過ごす時間や自己啓発や趣味の時間が増える等、生活にゆとりが生まれ、ワークライフバランスの向上にも効果があるだろう。

 

・実際にはまだ大企業を中心に１割の導入に留まっているテレワーク制度であるが、高齢者の社会参加や社会貢献に加え、ワークライフバランスの観点から有効な施策となる。資本金50憶円以上の企業では25％の普及である。働き方だけではなく、新しい高齢社会モデルを構築するための地域振興や規則改革を同時に進めることも検討しなければならない。

 

・また高齢者の起業も盛んだが、数少ない成功事例の一つが福島県上勝町で行われている“いろどり“事業だ。高齢者の自立支援策、日本料理を飾り付ける草花を、地域の植物をよく知る高齢者が収穫し、全国の料亭に、タブレット端末を利用して販売する”葉っぱビジネス“が注目を集めている。

 

＜総務省「ICT超高齢社会構想会議」＞

・高齢者が自ら会社を興し、地域に還元し経済を潤す。高齢者は生きがいを見つけ社会貢献ができる。こうしたモデルが日本全国で展開できれば、地方創生は現実のものとなる。筆者の小尾が委員長を務めた総務省の研究会で視察した東京都三鷹市では自治体が高齢者の起業を応援しているケースだ。NPO「シニアSOHO普及サロン・三鷹」が中心となって活動している。この他、地域支援マッチングのアブセックや孫育て工房で地域ケアのＢＡＢＡラボをはじめとする高齢者の自立支援地域プロジェクト事例は急増中である。

 

　問題は日本全国で展開される数多くのプロジェクトが政府の支援や特区モデルを離れた時、プロジェクトが自立し、独り立ちできるかが勝負である。

 

＜人類は“シルバー・ツナミ（津波）”で滅亡するリスクがある＞

・“シルバー・ツナミ”とはピーク時に24億人に膨れ上がる高齢者集団が津波のように押し寄せてくる、との比喩的な表現である。スピーチの続きだが、「世界で最初に“シルバー・ツナミ”に襲われるのは日本であり、我が国の対応次第で世界の歴史が変わるかもしれない」と述べた。

 

・全てを書き終え、次の四つの分野にわたる優先的課題解決の必要性を理解することができる。

 

第1に、雇用問題である。深刻な労働力不足が将来起きるが、高齢者、そして女性の活躍こそ日本再生の王道である。特に、アベノミクスが目指す“女性が輝く社会”の推進は超高齢社会において必要不可欠であり、一歩でも前進することを望みたい。残念なことに、日本の女性の社会進出は、先進国中、韓国に次いでランクが低いのが実情である。

 

・第2に、シルバービジネス3000兆円市場（2050年）への企業努力である。

 

・第3に、日本の経験や教訓を後に続く世界各国に紹介していく国際貢献の責務を忘れてはならない。

 

・最後に、電子政府など行政の役割である。今後の研究課題だが、高齢者に優しい電子政府の推進が経済活性化の鍵を握ることを証明する必要がある。

 

・電子政府がフルに活動すれば、日本政府は経費の3割をカット可能との試算がある。

 

 

 

『治すヨガ！』　　沖正弘がのこしてくれた

船瀬俊介　　　　三五館　　　2015/9/22

 

 

 

＜丈夫になるのに重要なことは、いかに少なく食べるかの工夫である。＞

＜あらゆる健康法はみなヨガの中にある。あらゆる自然療法がある。＞

＜運命のつくり主は自分です。自分を励ますものは自分以外にありません。＞

＜呼吸こそ、心身コントロールのカギである。呼吸法はヨガ行法の中心である。＞

＜ヨガでは「生命が神である」と考える。すべての中に神が存在する。＞

＜食べないほど幸せである。食べる工夫ではなく、食べない工夫をしろ。＞

＜腹が減るほど調子が出るのが本当の健康体＞

・沖先生の第一声は、忘れがたい。若い私にとって、まさに目からウロコでした。

 

　だれでも、人並みに食べたい。そうすれば幸せ。そう信じて、額に汗して働いているのですから。それを、ヨガでは「食べるな！」というのです。天と地がひっくり返るとはこのことです。

　しかし――。今、私は確信します。人は、食べないほど、幸せなのです。

「空腹を楽しめ！」

この沖先生の言葉も、ヨガの神髄を表しています。

 

「腹が減るほど調子が出るのが本当の健康体だ！」

私は断食や一日一食を実践して、まさにそのとおりと確信します。

 

ファスティング（断食・少食・一日一食）は、万病を治す妙法であるーー。

これは、ヨガの奥義です。5000年以上の歴史を誇る実践科学、それがヨガです。その到達した結論が、ファスティングなのです。

 

人生の幸福も治病も“食べない”ことで、達成されるのです。

現代医学も、現代栄養学も、声を揃えてこう叫びます。

「餓死しますヨッ！」

医師たちは誤った西洋医学を学び、栄養士たちは誤った栄養学を学んできたのです。

 

＜命が喜ぶ“至上の幸福”＞

・ヨガの究極の目的は「生命が喜ぶ」ことです。ヨガが「食べない工夫」を説くのは、それが「生命が喜ぶ」ことに通じるからです。

 

　具体的に「食べない智慧」の恩恵をあげてみます。

 

（1） 万病が治る：これは、万病の原因が“体毒”だからです。それは代謝能力を超えるほど食べたことで、身体に留まります。断食すれば、“体毒”はすみやかに排泄され、身体はクリーンに自己浄化されます。病気の原因の毒素が排出されれば、病気が治るのは当たり前です。

 

（2） 生命力が高まる：“体毒”が排泄され、自己浄化されれば、身体は宇宙からいただいた理想状態に戻ります。すると、自然治癒力、免疫力、身体能力、精神力、直感力、生殖力……あらゆる生命力が最高レベルに高まるのも当然です。

 

（3） 精神が安定する：断食や一日一食の人たちに共通するのは、“怒らなくなった”“落ち込まなくなった”“許せるようになった”という心の変化です。

 

（4） 仕事がはかどる：「たべなきゃ仕事にならんだろう」と思うかもしれません。しかし、逆なのです。心身能力が高まり、身体も頭も冴えて驚くほど仕事が進むのです。

 

（5） 睡眠時間が短くなる：一日三食なら9時間、二食なら6時間、一食なら3時間の睡眠ですむようになります。食事、睡眠は3分の1、仕事、人生は3倍楽しめるのです。

 

（6） 食費がかからない：これは、いうまでもないことです。

 

（7） 子宝に恵まれる：ファスティングは男女ともSEX能力を高めます。

 

（8） 若返る：長寿遺伝子（サーチュイン）の発見で証明されました。「食べないから若い」、「食べるから老ける」のです。

 

（9） 感性が豊かに：直感力、創造力が高まるため、学問、芸術、創作活動などの能力が花開きます。

 

（10） 社会が平和に：「食べない」と心が平和になります。

 

＜身体が教えてくれる食べ間違い＞

＜丈夫になるのに重要なことは、いかに少なく食べるかの工夫である＞

＜症状からわかる適した食べ方、栄養素＞

▼異常な食欲：やたら食べたい、甘いものが欲しいなどは、運動不足や心の乱れの現れ。

 

・栄養素は、多すぎても少なすぎても体調に影響します。

　沖先生はこれらの対処法として断食を勧めています。身体がクリ－ンアップし、真に必要な食物が直感的にわかるようになります。

 

＜ファスティング（少食・断食・一日一食）は、万病を治す妙法である――。　＞

・沖正弘導師――沖ヨガの開祖であり、ヨガの指導者として、国際的に有名です。沖先生との出会いが、私のその後の人生を決定づけました。

 

・ヨガは約5000年以上前にインド地方で生まれたと伝えられます。

それは、心身の調和を理想とする哲学であり科学です。その目的は「自分で自分の肉体や精神をコントロールする」ことです。言い換えれば「どんな過酷な環境に置かれたときでも、それに耐えられる肉体と精神をつくる」ことです。つまり「人間という生物の持つ能力を最大限に発揮する方法」なのです。

 

・ヨガという言葉は、古代サンスクリット語で「つなぐ」という意味です。いったい何と何をつなぐのでしょう？

　それは、「宇宙」と「人間」をつなぐのです。自分が大宇宙の一部であると体得する。そこから感謝と愛が沸き起こってきます。

　ヨガの基本の教えは2つあります。

「いつでも感謝し、いつでも笑える心を持ちなさい」

この教えを体得できれば、あなたの命もいききとよみがえってくるでしょう。

 

＜慢性病の治し方＞

＜慢性病とは、人格病、生活病なり。生活を変えれば、体質も気質も変わり治ってしまう。＞

・ところが、習慣だとか、癖だとか、一つの条件が固定すると、同一状態を続けます。同じ状態が続くから『慢性』という言葉を使うのです。異常が固定したということは、体質が異常な性質になっているということです。このように、慢性病は病気というより、異様な体質と気質が固定化している状態であると考えるべきです。

 

・「慢性病から救われる第一の方法は、停止している状態を変化させることです。同じ生活、同じような身体の養い方や使い方をしているから、慢性病になるのです。

　だから、救われるには、生活を変えることが、そのカギです。生活を変えれば、体質も変わり、気質も変わります。これにより、慢性病は治ってしまうのです」

 

＜クスリで治らぬなら、「医・食・住」を変えよ＞

・「慢性病という言葉の『病』というイメージから、『薬』を連想させますから、治らないのです。薬を飲んで、習慣性が変わるはずがありません。いくら注射をしても、鍼を打っても、癖が治るはずはなく、考え方も変わるはずがありません」

 

＜生活を変えるには、心を変える＞

・「今まで、好きなものばかり食べていた人は、嫌いで食べたこともないものも食べてみます。今まで、こういうことばかりしていて、他のことをしなかったという人は、その『しなかった』ことをやってみるのです。生活を変えること、慢性病はなくなってしまうのです。生活を変えるには、心を変えることがそのカギです」

 

＜ガンはこうすれば治る＞

＜私自身、ガンをわずらい、13年かけて治した。私の指導で筋腫やガンの治った人々が無数いる＞

＜ガンは血液浄化と延命装置である＞

・森下博士は「ガンは血液浄化装置」と言います。ガンも他の病気と同じく、“体毒”から発病します。そして、その毒素が最大限に身体を侵した状態になったとき、発病するのです。そのとき、血液も“毒”で汚れています。放置しておくと敗血症を起こします。敗血症とは血液が腐敗する病気で、発症すると多くの場合1週間以内に死亡します。

 

・身体は、その最悪の事態を回避するために、自身の弱った部分で、その“毒”を引き受けるのです。早くいえば“ゴミ捨て場”を作るようなものです。すると血液中の“毒”は、そこに留まっていき、血液は浄化されるのです。そして敗血症で急死という最悪のケースを避けられます。「だから、ガンは延命装置でもあるのです」（森下博士）

　つまり、ガンが命を救ってくれ、命を長らえさせてくれている。ガンにも存在する理由があるのです。

 

・私が敬愛するもう一人の医師、新潟大学名誉教授の安保徹博士の理論も明快です。

「ガンは低血流、低体温、低酸素の場所にできる」。だから、まずはこれらを改善することがガンを快方に向かわせる秘訣なのです。

 

＜断食でガンは真っ先に消える＞

・森下博士は、ガンを治すベストの方法はファスティングと断言します。

「身体を飢餓状態にすると、体細胞は血球細胞に戻ります。これを異化作用といいます。身体は、害を受けた組織を血球細胞に戻す働きがあります。だから、断食をすると、真っ先にガン細胞が血球細胞に戻り、排泄されていくのです」（森下博士）　

　私も実際に、わずか４カ月の断食療法によって直系10センチのガンが消滅した事例を知っています。

 

・断食が病気を治す根本原理は、その排毒作用です。ガンという毒素は、最優先で排毒されていくのです。ただし、ガンが育った背景には、誤った生活習慣があります。それも並行して正すことは、いうまでもありません。沖先生も同じ主張をしています。

 

・「ガンは細胞の弱い所にできるものである。弱っている細胞は萎縮して、血行が悪く、栄養も酸素も不足している。断ち、捨て、離れることで、日常生活の習慣を一度、ブチこわして、違った角度から生活を見直すことが効果的である」

　生活改善とは、当然、心の改善もともないます。

「ガンになりようのない血液と細胞と心を持てば、心配することはないのである」

 

・われわれは「ガンは治らない」と“洗脳”されています。だから、告知の瞬間から恐怖で落ち込む。すると、ガンと戦うナチュラルキラー（ＮＫ）細胞が急減します。

自らガンを完治させた沖先生は言い放ちます。

「私は病人面して寝ることをしなかった。かえって、意識的に、人も驚く超人的な生活を続けることを心がけた。これが治るコツである」

　さて最後に沖先生が勧めるガンを治す食事をご紹介しておきましょう。

 

「酵素、カルシウム、ビタミンおよび植物酸を多くし、偏食のない少食にする。脂肪を少なく、玄米、海藻、生野菜をとる。手軽で一番良い方法は、生食、自然食、断食をくり返すことである」

 

＜病はチャンスだ＞

・ヨガは病や悩みを、自己改造進化の教師と考える。

 

・「このガンが、本格的にヨガの修行をやってみる決心をつくってくださった」（沖先生）

 

＜胃弱な人の治療法＞

・胃弱の人は、胃に無理をかける。姿勢が悪い。神経が苛立つ。この3つに対応する治し方をすればよい。

 

＜万病を治す第一歩はファスティング＞

・「胃に無理をかける」とは、早くいえば“食べ過ぎ”です。

　だから、まず「食べなければいい」のです。つまり「胃を休ませる」。このファスティング（断食）で、ほとんどの胃病は治ります。なんとあっけないことでしょう。

　その他、腸炎、下痢などの消化器疾患も「食べなきゃ、治る」のです。

 

・万病を治す第一歩は、ファスティングなのです。それなくして、いかなる病気も治りません。

まずは、朝食を抜く半断食をお勧めします。これでも、相当胃は楽になるはずです。半断食ができるようになったら、一日一食にしてみます。それをクリアしたら、三日断食に挑戦しましょう。

 

・ちなみに「食欲が出ない」「疲れやすい」「だるい」のは、ビタミンB₁、B₃などの不足です。これらは、玄米や小麦胚芽などに多く含まれます。つまり、精白した米や小麦粉、白パンなどを食べているために起こる一種のカッケ症状です。

　日ごろから未精白の穀物、雑穀、胚芽パン、さらにゴマ、木の実などを食べる習慣があれば、このような症状とは無縁に過ごすことができます。

 

＜血圧はコントロールできる＞

・断食をし、深呼吸を繰り返す。この2つが、血圧調整の決め手である。

 

＜菜食は血圧を下げ、脳卒中などを防ぐ＞

・高血圧の人は、まず食生活に問題があります。例外なく過食、美食、肉食の人が多い。食べることが無二の楽しみなのですね。しかし、楽あれば苦あり。今度は、そのツケの高血圧で苦しむことになります。そういう人は同時に糖尿病、心臓病の気もあります。結論からいえば、まず食生活を改めなければ、高血圧は治りません。

 

・まず過食、美食、肉食を少食、粗食、菜食に変えることです。

とくに、日本人は戦後、欧米型の食生活に憧れ、さらにアメリカの占領政策で、“餌付け”されたため、肉食過多に陥っています。肉食、動物食は、まさに万病の元です。

 

・菜食が高血圧を劇的に改善する。これは科学的実験からも証明された事実なのです。菜食主義者と一般人を比較すると、肉食などを行なう人は、年齢とともに血圧が上がっていきます。それは、動脈硬化が進み、血管が硬くなっているからです。逆に、ベジタリアンは年齢とともに血圧は低くなっています。それは、血管壁が柔軟であることの証明です。柔らかい血管の持ち主は、脳卒中や心臓病とも無縁の人生を送ることができます。

 

・「腹八分に医者いらず」「腹六分で老いを忘れる」「腹四分で仏に近づく」……。

これはファスティングの重要性を明快に説いたものです。

　さらに「食べる工夫でなく、食べない工夫をしろ」「空腹を楽しめ」「腹が減るほど調子が出るのが、本当の健康体だ」……。

　まさに、目からウロコ。これらの言葉は、その後の私の人生を大きく変えることになりました。

 

 

 

『脳を鍛えるには運動しかない！』

最新科学でわかった脳細胞の増やし方

ジョンJ.レイディ　with エリック・ヘイガーマン

　NHK出版　　　2009/3

 

 

 

＜結びつける＞

・運動すると気分がすっきりすることはだれでも知っている。けれども、なぜそうなるのかわかっている人はほとんどいない。ストレスが解消されるから、筋肉の緊張がやわらぐから、あるいは、脳内物質のエンドルフィンが増えるから――たいていの人はそんなふうに考えている。でも本当は、運動で爽快な気分になるのは、心臓から血液がさかんに送りだされ、脳がベストの状態になるからなのだ。わたしに言わせれば、運動が脳にももたらすような効果は、体への効果よりはるかに重要で、魅力的だ。筋力や心肺機能を高めることは、むしろ運動の副次的効果にすぎない。わたしはよく患者に、運動をするのは、脳を育ててよい状態に保つためだと話している。

 

・人類の脳の回路には、食物と体の活動と学習とのつながりがもともと組み込まれているのだ。

 

・しかし、わたしたちはもはや狩りも採集もしていない。そこに問題がある。動くことの少ない現代の生活は人間本来の性質を壊し、人類という種の存続を根底から脅かしている。証拠はあちこちに見られる。アメリカのおとなの65パーセントが太りすぎで、国民の１０パーセントがⅡ型糖尿病を患っている。運動不足と栄養の偏りが原因の破滅的な疾病だが、生活習慣によって十分予防できるはずだ。かつては中高年の病気と言われていたこの疾病が、今では若い人たちに広まりつつある。わたしたちは自分で自分の首を絞めているようなもので、しかもそれは生活のすべてが特大サイズのアメリカに限った話ではなく、先進国全体の問題となっている。もっと気がかりで、しかも、ほとんどだれも気づいていないのは、動かない生活は脳も殺してしまうということだ。実際に脳は縮んでいくのである。

 

・私が、願うのは、運動が脳の働きをどれほど向上させるかを多くの人が知り、それをモチベーションとして積極的に運動を生活に取り入れるようになることだ。もっとも、それを義務だとは思ってほしくない。運動はもちろんするべきなのだが、無理強いするつもりはない（おそらく、そんなことをしても無駄だ。ラットの実験により、強制された運動では自発的な運動ほどの効果が出ないことがわかっている）。運動をしたいと心から思えるようになれば、そのとき、あなたは違う未来へ向かう道を歩み始めている。それは生き残るための道ではなく、成長するための道なのだ。

 

・わたしが強調したかったこと――運動は脳の機能を最善にする唯一にして最強の手段だということ――は、何百と言う研究論文に基づいており、その論文の大半はこの10年以内に発表されたものだ。脳のはたらきについての理解は、その比較的短い期間にすっかりくつがえされた。この10年は、人間の特性に興味をもつ人すべてにとって、心沸きたつような時代だった。わたし自身、本書のための調査を通じて、運動の効果にますます驚かされ、直観的な洞察は科学に裏打ちされた真実へと変わっていった。

 

・「だれもが最大の効果を得られる最小の量を知りたがっている」とは、デューク大学の運動生理学者ブライアン・ドゥシャの弁だ。彼は、週にわずか3時間ウォーキングをしただけで心血管系にプラスになることを示す研究を発表したとたん、マスコミからひっぱりだこになった。

 

＜ウォーキング＞

・1日1時間、最大心拍数の55から65パーセントでウォーキングを始めれば、その時間で歩ける距離は自然と延び、次第に健康になっていくだろう。このレベル（低強度）では、脂肪が燃料として燃やされ、代謝が盛んになる。体の脂肪が多すぎると、筋肉はインスリン抵抗性をもつようになり、そのせいで脂肪がますます蓄積し、インスリン様成長因子（IGF-1）の生産は減る。

 

・2007年にミシガン大学で行われた研究によると、1セットの有酸素運動で、翌日にはインスリン抵抗性が改善されていた。筋肉の組織を運動の前後で比較したところ、運動後の筋線維には脂肪の合成に欠かせないタンパク質が生じていた。その効果がどれほど長くつづくのかはわからないが、その発見はほんの少しの運動でもプラスのドミノ効果が起きることを証明した。

 

＜ジョギング＞

・脳細胞の内側では、中強度の運動が引き金となって代謝系の掃除屋とも言うべきたんぱく質や酵素が放出され、フリーラジカルやDNAの破片、そのまま放置すると細胞の破壊をもたらす炎症因子を始末する。研究が進むに従って、抗酸化剤を薬の形で服用しても効果はないこと――むしろ有害であるかもしれない――が示唆されているが、有酸素運動によって細胞内に自家製の抗酸化剤を作り出せることはあまり知られていない。しかも、抗酸化剤は話の一部にすぎない。十分な修復期間があれば、運動が導く修復反応によって、ニューロンはより強くなるのだ。