＜リスニングは“ながら族”、スピ―キングは“実況中継”――一人でもできる3つの学習法＞
＜「和文英訳」は英語じゃない＞
・日本人は中学・高校で6年、大学も入れれば10年の長きにわたって英語を学ぶ。世界で最も長い学習時間を費やしているにもかかわらず、これほど英語を苦手とするのはなぜなのか？その原因は、日本の英語教育に浸透している3つの“勘違い”に起因する。誤った学習法として銘記されたい。
１つは、英語力は「和文英訳」「英文和訳」できる能力だという勘違いだ。だが極端な話、和文英訳（された栄文）は、英語ではないと思ったほうがよい。和文を英訳してみたところで、「そんな英語表現はあり得ない」というものがゴマンとある。
＜「減点教育法」では英語は身につかない＞
・極めつきは“減点教育法”だ。英語教師はスペルやカンマ、大文字や小文字などのミスを理由に不正解とするが、この採点法が生徒から学ぶ意欲を奪うのである。
＜「1年間・500時間」が分岐点＞
・海外を相手にビジネスをする、あるいは社内で外国人と問題なく仕事を進めるためには、最低でも、ＴＯＥＩＣなら700点は欲しい。そのための学習法は、すでに600点台以上のスコアを有する場合とそうでない場合とで大きく分かれる。
まず、600点台に達していない場合、やるべきことは2つ。語彙や文法など、基本をしっかり覚えることと徹底的にリスニングをすることに尽きる。これに1年間で500時間を充てる。
＜「秋葉原でボランティア」が一番安上り＞
・では、600点以上のスコアに達した人は、次に何をすべきか？まずスコアを上げるという観点からのアドバイスは、市販のＴＯＥＩＣ攻略本で出題傾向や解答テクニックを獲得することである。
・もし社内や近所に英語を話す外国人がいれば、積極的にお茶や食事に誘って、英語を使う機会を増やすことだ。
＜「問題解決」を行う学習法を＞
・さらに、１人でもできる学習法として3つのことを勧めたい。1つ目は、とにかく英語に耳を鳴らすこと。赤ちゃんが3歳になる頃には自然と母国語を話せるようになるのは、意味がわからなくても親の話す言葉を毎日聞いているからだ。この万国共通の原則に倣い、自宅にいる時はテレビでＢＢＣやＣＮＮをつけっ放しにしておくのがよい。
＜英語の「論理」と「ニュアンス」を理解せよ――日本人が海外でビジネスで成功する条件――＞
＜欧米人は「Yes」「No」が明確――とは限らない＞
・英語はあくまでも信頼関係を築き「結果を出す」ためのコミュニケーションの道具に過ぎない。それでは本当の“世界共通の言語”は何かというと、実は「論理（ロジック）」である。ロジックとは、客観的なデータや分析に裏打ちされた、思考の道筋である。
＜「社内公用語化」の副次的効果＞
・その言語体系の違いから、英語は論理的に考える上で、日本語よりも適している。実はここに英語の「社内公用語化」の副次的効果がある。
＜英語に不可欠な「婉曲表現」＞
＜ベンチマーク（指標）を明確にせよ＞
・私のところに来ているＴＯＥＩＣで900点以上を取っている人の半数以上が、ビジネスの現場での会話に自信がない、と言っている。
＜ロジカル・シンキングの次に問われる“第３の能力”――ＩＱではなく心のこもったＥＱ的表現を目指せ――＞
＜官僚の採用試験にも「ＴＯＥＦＬ」＞
・政府もキャリア官僚の採用試験に、2015年度からＴＯＥＦＬなどの英語力試験を導入する方針を固めた、と報じられた。
・しかし日本では、英語力試験としては留学向けのＴＯＥＦＬよりも、主にビジネス向けのＴＯＥＩＣのほうが一般的だ。
＜英語学習にも“筋トレ”が必要＞
・ＴＯＥＦＬとＴＯＥＩＣは、どちらも同じアメリカの英語力試験だが、かなり大きな違いがある。ＴＯＥＦＬは英語力だけでなく、英語を使って論理思考ができるかどうかを見るための試験である。かたやＴＯＥＩＣはリスニングとリーディングで英語によるコミュニケーション能力を判定するための試験だ。つまり、そもそも目的が異なり、そこで試されるものも自ずと異なるわけで、「英語で考える力」が求められるＴＯＥＦＬは、日本人は非常に苦手にしているし、アメリカ人でも良い成績を取れる人は少ない。
＜ＥＱ（心の知能指数）を表現できる能力＞
・たとえば、Ｍ＆Ａで海外の企業を買収する交渉、あるいは現地の工場を1つ閉鎖してこなければならないといった仕事の場合、「ＴＯＥＩＣ的な英語力」と「和文英訳・英文和訳」に熟達しているだけでは不可能だ。
・そのためには、自分の気持ちの微妙なニュアンスまで正確に伝える能力、言い換えればＥＱ（心の知能指数）を英語で表現できる能力が必要だ。
＜ユーモア溢れるバフェット流の表現力に学ぶ＞
・この3番目の問題を認識して対策を講じないまま、単にＴＯＥＦＬやＴＯＥＩＣを採用試験や大学受験に導入しても、対外交渉で“撃沈”する日本人を量産するだけである。真のグローバル人材育成には、もう少しＥＱの研究をしてから提言をまとめてもらいたいと思う。
『闘う政治』 手綱を握って馬に乗れ
＜民間企業の常識と、永田町や霞が関の常識が余りにもかけ離れている＞
・35歳、生まれてはじめて献金をいただいたとき、驚き、そして感動した。政治家は信用できない職業―。政治家を目指す中で、そんな視線を感じていたからだ。
・勤勉で、真面目に税金を払っている皆様の顔を見ると、税金をドブに捨てている日本の現状に、申し訳ない気持ちで一杯になる。
・私は、大学卒業後、日本電気に入社し、大型コンピューターの営業マンとなった。そこで経験した民間企業の常識と、永田町や霞が関の常識が余りにもかけ離れている。この思いが私の政治活動の原点だ。
・その後、経済誌である『日経ビジネス』の記者に転職し、経済・政治全般を鳥瞰する機会を得た。
・評論家である大前研一氏が立ち上げた、市民団体「平成維新の会」の事務局長代理を務めた後、衆院選での一度の落選を経て、2000年に民主党衆議院議員になった。親が政治家でもなく、一からの選挙戦だった。
・日本の統治機構の問題点を痛感した。「こんなことが許されていいのか？」と怒鳴りたくなるような怒りと驚きの連続だった。この怒りと驚きが活動の原動力になっている。
・皆様の笑顔を願い、政府に対して、「徹底的な追求と提言」を繰り返すことで必ず道は開ける。
・初出馬から今も使っている私のキャッチフレーズは「もう、黙っちゃいられん！」だ。永田町の常識、霞が関の常識をひっくり返して、日本を変える。
＜手綱を握って馬に乗れ＞
・国会で総理や大臣から前向きな答弁を引き出しても、官僚は上司である局長や課長から直接指示がなければ、その答弁をほとんど無視する。局長も総理や大臣答弁すべてを実行するわけではなく、取捨選択をするのだ。
・現在の霞が関は、あくまで官僚組織のトップは事務次官・局長で、大臣、副大臣、政務官はお客様扱いだ。大臣がいくら国会で答弁しようと役所は動かない。官僚は国会での総理や大臣の答弁はお飾り程度にしか考えていない。自分の担当分野の国会答弁すら聞いていない。それを許す政権政党も情けない。暴走する官、それをコントロールできない政治。今の政権政党は、「手綱を握らず馬に乗っている」状態である。統治機構の欠陥に輪をかけるのが、問題先送り政治だ。
・日本には国の中心に、税金浪費を自動的に生み出す代表的な５つのシステムが埋めこまれている。官僚の通常業務の中で浪費が積み上がっている。先進７カ国を調査すると、これほどの浪費システムを抱える国は他にない。
日本の財政を立て直し、社会保障の財源を確保するためにも、まず、税金浪費システムに徹底的にメスを入れ、浮いた財源を社会保障に回すことを実行しなければならない。
・民衆の湧き上がる力で獲得したというよりも、明治維新や敗戦によって、上から与えられた民主主義ではなかったか。しかも、主権者たる国民が官僚をコントロールできないという疑似民主主義だ。
＜なぜ、私は闘うのか＞＜官僚との大戦争―「消えた年金」「居酒屋タクシー」の本質＞＜「不安をあおるな」と言われて＞
・権力に驕り、実体把握ができない官僚と、官僚から上がる報告を鵜呑みにする政治。日本は誰が最終責任者なのか。この言い知れぬ不安が、私を政治家へと進ませた。
・日本は、数限りない役所の不始末の尻拭いに、国会で取り組まざるを得ない国だ。役所が国民の信頼を得て、しっかりした仕事をしていれば、国会で問題にするまでもない。
＜年金問題の本質＞
・２回目に「不安をあおるな」という趣旨の言葉を受けたのは、「消えた年金」問題の国会審議だ。
・政治に情報を上げない官僚、それをチェックできずに放置する政治。日本は統治機構に欠陥があり、官僚をコントロールできす、責任者が不在のまま国が運営されている。
・二つの保障、社会保障と安全保障は、国家の礎だ。社会保障の代表格である年金の信頼が崩れ去ろうとしているとき、なぜ、政治主導で国家プロジェクトとして「消えた年金」問題の解決に取り組まないのか、人、モノ、カネを集中投下して短期間のうちに一定の成果を上げるのだ。
＜結果として官尊民卑が続いている＞
・例を挙げればキリがないが、先進国でこれほど官尊民卑の国はないのではないか。
＜これが霞が関だ＞
・社会保険庁に何度も調査要請をした結果、基礎年金番号に統合されていない宙に浮いた記録が、65歳以上で2300万件あることがはじめて判明した。5000万件の内数だ。
・最終的に「資料を出さないと委員会を止める」という言葉が効いた。官僚は野党議員をバカにしているが、委員会が止まって大臣や役所に迷惑がかかることは恐れる。自分の出世に影響するからだ。
・民主党の予備的調査要請によって、宙に浮いた記録は全体で5000万件という数字が公式に発表されて、政府は、特殊事例という弁解を撤回せざるを得なくなった。
・日本は異常だ。これほど行政情報が表に出ない先進国はないのではないか。野党議員に資料をどんどん提出すると、官僚は評価が下がり出世に差し支えるらしい。
・あらゆる制度に関して、公務員だけ特別の制度は止めて、官民とも同じ制度にしなければならない。
＜「官僚vs.政治家」はおかしくないか＞
・日本は統治機構に欠陥がある。官僚をコントロールできていない状態なのだ。問題は官僚の暴走を許している政治の側にある。単なる官僚批判だけで終わらせてはならない。
・大臣がたった一人で何ができるというのだ。現在、副大臣や政務官が複数いるが、「盲腸」と揶揄されるように権限が明確に規定されておらず、宙に浮いている。「官僚vs.政治家、仁義なき戦いがはじまった」「官僚と政治家、どっちが勝つか」こんな評論も多い。他の先進国から見たら噴飯ものだ。
・社長と部下連中がいつも戦っている会社があれば、即刻倒産している。この意味からも日本は企業であればすでに倒産している状態である。
＜死人が出る？＞
・長年の一党支配の中で、官僚と政治家の間に多くの貸し借り関係ができて、もたれ合いの共存関係になってしまった。
＜ミイラ取りがミイラに＞
・しかし、現状では、「行政を監視・監督せよ」と送りだされた総理や大臣は「ミイラ取りがミイラ」になってしまっている。つまり、行政をコントロールするべく送り込まれたのに、いつのまにか、行政にコントロールされ、行政を擁護する側に回ってしまうのだ。
＜「政治家が官僚をコントロールする」－これが日本政治最大の課題だ＞
＜暴走し続ける官に政治家や議会が歯止めをかけられる仕組みを取り入れるべきだ＞
・明治維新以来、旧帝国陸軍をはじめとする軍部を政治家や国民がコントロールできない、現在に似た状況だ。
＜温存される税金浪費システム＞
・日本には他の先進国では見られない、税金や保険料の浪費を自動的に発生させるシステムが国の中心に埋め込まれている。たまたま問題ある部署があって浪費した、ではなく、日々の仕事の中で浪費が積み上がる仕組みができあがっている。
浪費であるか、浪費でないかは、価値の問題だという人がいるとすれば、「増税してまでする必要のない支出」と言い換えてもいいだろう。
・この浪費システムの代表例５つのイニシャルをとると「HAT-KZ」、ハットカズ・システムとなる。
Ｈ＝ひも付き補助金システム
Ａ＝天下りあっ旋・仲介システム
Ｔ＝特別会計システム
Ｋ＝官製談合システム
Ｚ＝随意契約システム
・結論から言えば、先進７ヵ国を見ると日本ほどの浪費システムはない。
『週刊 ダイヤモンド 2014/7/12』
「2083年 日本の人口が半減する年 数字は語る 小黒一正」
＜70年で人口半減の衝撃 鍵は少子化対策と未婚率の引き下げ＞
・2083年。これは日本の人口が半減する年だ。
・14年時点で約1.26億人の人口は83年に0.63億人になる。その間、毎年人口が90万人程度減少していく。千葉市の人口は現在約96万人であり、このような自治体が毎年一つずつ消滅していく勘定になる。いかに人口減少の問題が深刻であるか分かるだろう。
＜人口減少の理由は、「合計特殊出生率」が12年は1.41まで低下したため＞
・このような危機感から、最近は、少子化対策を拡充し、出生率を引き上げるべきだという提言が相次いでいる。
・しかし、このような数値目標には批判も多い。女性に出産を押し付ける印象を与えかねないからだ。
・つまり、出生率低下の主な要因は未婚率の上昇（晩婚化を含む）にあり、出生率を上げるには未婚率を下げる政策が中心となるのだ。
・ただ、10年の平均理想子供数は2.4人であり、未婚率が現状のままでも、少子化対策で夫婦の出生数を理想子供数に近づけられれば、出生率は1.6程度まで回復し、人口半減は2102年まで先延ばしできる。
・約70年後に人口が半減する国の経済に未来があるだろうか。少子化対策は未来への投資という視点を持ち、今こそ不退転の決意で“異次元の少子化対策”を実行すべきだ。
■■■ 私が思うこと、聞いたこと、考えること ■■■
（2021/1/31）
・『コロナ危機の経済学』と言う本は、「経済産業研究所（RIETI）」の研究に何らかの形で関わっている経済学者によって本書の各章は書かれたそうです。内容は多岐にわたり非常に興味深いものです。
世界的なパンデミックの影響において、職業の淘汰、事業の淘汰が進むといわれます。従来から「格差が進んでいる」と言われていましたが、新型コロナウイルス感染症のパンデミックにより、個々の経済主体の「サバイバル」が重要になってきているようです。経済が収縮過程に入っているので、アフターコロナでは別の街の風景を見ることになるといわれます。
この1年間で、社会保障制度のセーフティ・ネットを使ったり、転職したり、仕事を探したり、売り上げ激減で経営悪化になったり、事業譲渡をしたり、廃業・休業したりと街中の人々は、否が応でも大きな変容を受けているようです。自殺者も増えており社会保障制度も十分に機能していません。肝心の官庁も劣化しているといわれます。
残念ながら、有識者で今日を予測できた人は、いなかったようです。世界的な航空会社も大赤字で、大変な不況状態になってくるのではないかと、懸念されています。官僚や政治家のスキャンダル報道・失政は、国民が不安を覚え、国民が恥をかくといわれます。日本は「二流の経済、三流の政治」といわれていましたが、「三流の政治」では国民の期待に応えられないと指摘されています。犠牲となる社会的弱者は増えていると指摘されています。国恥的なことを国際的に発信することはいかがなものかといわれます。
「コロナ危機の後、接触型の産業は衰退し、非接触型の産業は大きく成長すると予想される。コロナ危機に影響された家計も企業も、急激な産業構造の変化に対応して、転職や業種転換を余儀なくされる」といわれます。
『強い者』が生き残るのではなく『適応性のある者』が生き残るという「最適者生存の法則」といわれるダーウィンの法則が機能するといわれます。
コロナ危機のような世界危機、国家危機の場合にこそ国家経営の実務に精通したベスト＆ブライテストによるテクノクラートの英知を結集した「国家改造計画」が求められているといわれます。
社会の遅れた面、非近代性、後進性、頭の古い面が予想以上に増えてきています。時代遅れの面の改革の速度も大変遅いようです。改革を急がなければ衰退が早まるだけだと指摘されています。資質の問題でしょうか。
感染症の学者たちは大活躍のようですが、国家システムとして、組織の機能が十分に検証される必要があるといわれます。遅れた医療問題もあるそうです。
・著者たちは、「経済・社会のデジタル化を促進する。医療提供体制を再構築する。支え手を支える新たなセーフティ・ネットを創設する。天災・災害に対して社会を強靭化する。公共と民間の垣根を解消する。選択の自由を広げる。将来世代の立場に立つ。新たなグローバル時代に役割を果たす」という政策が実行されるべきであると述べています。なた「結果として、男性より女性、大卒以上より大卒未満、リモートワークがより困難、長期雇用契約より短期雇用契約を結んでいる、といった特徴を持っている労働者が、より失業しやすかったことを明らかにした」、「世界経済フォーラムのGlobal Risks Report2020(2020年1月)において、感染症は発生確率の上位10項目に含まれておらず、発生した影響度でも下位に位置付けられていた」、「コロナ危機に影響された家計も企業も、急激な産業構造の変化に対応して、転職や業種転換を余儀なくされる」、「コロナ危機が最終的にいつ終息するかによるが、戦後の大きなショックを上回り、戦前の世界恐慌に匹敵する可能性もないとは言えない」、「感染症の解決に政策資源を集中的に投入することが、最大の経済政策である」、「世界経済フォーラムのGlobal Risks Report2020(2020年1月)において、感染症は発生確率の上位10項目に含まれておらず、発生した影響度でも下位に位置付けられていた。経済予測の専門家の中にもこの事態を想定していた人はいなかった」と主張しています。
（2020/6/21）
・松原照子氏の予言能力は、東日本大震災の時に広く注目されたそうです。最近では、新型コロナウイルスのパンデミックや東京オリンピックの中止を予言したとしてネットや雑誌『ムー』の読者に注目されたといわれます。とにかく、神智学ロッジのブラヴァツキー夫人やクートフーミ大師等のコンタクティやチャネラーであるというので日本では大変珍しい話といわれます。
不思議な世界の方々から未来のイルージョンを見せてもらえるというのですから不思議な話で興味深いものです。
近未来の、南海トラフ巨大地震津波、首都直下大地震については、東日本大震災のショックから、常識的な事柄になりつつあるようですし、実際に防災対策が全国的に打たれているようです。そして「富士山の噴火」についても懸念する学者も増えてきているようです。
全国的に「集中豪雨による堤防決壊」が懸念されています。異常気象のために毎年ひどくなり、毎年必ず集中豪雨による被害が起こるといわれます。そこで堤防の補強が必要です。学者によりますと、地球の温暖化で極地の氷が解けて、その分量分、熱帯で蒸気となり雨となって降り注ぐというのです。自然災害多発列島になりました。世界的に温暖化による異常気象が原因の災害が頻発しています。
しかしながら、当時の民主党の政策では、「税金の無駄遣い」として「スーパー堤防」や「八ッ場ダム」の建設中止を検討し実施したそうです。素人の政治家が専門的な国家政策を扱うリスク、危うさが懸念されています。
今、首都圏の洪水が懸念されています。「荒川が危ない」のかもしれません。「国家に損害を与えたなら個人資産でもって賠償・補償せよ」という厳しい基準が適用される状況だそうです。
「政務活動費の問題も氷山の一角」と指摘されています。国民の血税が、どこに流れているのでしょうか？大胆な「買収事件」も起こっているようです。
「それこそ税金の無駄遣いを止めて、国民の血税を費用対効果を考えて政策財源にあてるべきだ」そうです。政治家や官僚のスキャンダルと失政の報道は、国民が不安を覚え、国民が恥をかくといわれます。
「改革が遅れているのは本当に優れた官僚や政治家が登用されていないからだ」といわれます。その点については政治家と官僚の認識も自覚もないといわれます
困っている人も増えており、単に政治の貧困としては片づけられないそうです。
庶民の代表者である国会議員や地方議員たちは、本当に庶民のために仕事をしているだろうかといわれます。
議員の職業化、さらにあまたの二世議員が象徴する議員の家業化が、日本のすべての政治問題の根本にあるといわれます。民主主義の仮面をかぶった職業議員ともいわれます。
そのために「国会議員資格試験」や「地方議員資格試験」が必要だと主張する有識者も少なくないといわれます。残念ながら「民主主義国家においては国民はその程度に応じた政府しか持ちえない」、「国民が政治を嘲笑している間は嘲笑に価する政治しか行われない」と指摘されています。
・「雑誌『ムー』２月号（2019年１月９日発売）のテーマは、「新型インフルエンザが発生し、パンデミックが宣言される!?」です。松原照子が中国を発症とする新型ウイルスと2020年のパンデミックを予言」と記載されています。
このように、1年前に「予言」があったとしても、実際に担当者がアクションを起こす、準備を始めることは困難なことでしょう。残念ながら、今はパンデミックニュースの毎日です。松原照子さんは、雑誌『ムー』の読者には知られた人のようです。「知る人ぞ知る」話のようです。それにしても新型コロナウイルス感染症の経済や生活への破壊力は想像を絶する程度のようです。
ネットのおかげで『トンデモ大予言』を頻繁に目にするようになり、大衆の予言に対する感覚が麻痺してしまっています。予言にもさまざまな情報のプロの解釈が必要のようです。「情報のプロの世界では、第3次世界大戦はすでに始まっている」というのです。荒唐無稽な話ですので私たち一般人には、理解不能です。「天災は忘れた頃にやってくる」といわれます。「備えあれば憂いなし」ですが、災害コストは想定できなくなるほどかかる懸念があります。マスクを備蓄しておけばよかったですね。この騒ぎでアメリカでは自衛のために銃の販売が通常の10倍に増えたそうで、お国ぶりが窺われます。また米国の失業者数が急拡大したりして雇用危機のようです。
凄まじい東日本大震災によって、日本人の集団無意識に首都直下大地震津波、南海トラフ巨大地震津波の懸念が埋めこまれ、担当官庁や各自治体の危機管理局がそれなりの対策をしています。最悪の場合には、数年間で200兆円以上の被害がでるともいわれます。異常気象による想定外の豪雨による堤防の決壊も、実際に起こらないと真剣に対策を打ち出せないようです。
それにしても強力な諜報機関の必要性を痛感します。現代では情報組織の機能が世界の国家政策を動かしているといわれます。戦争ばかりでなく、災害についても「情報組織」「危機管理組織」の重要性は高まっています。情報分析の長年の蓄積が必要で、災害の研究者の集団の日常的連携や指導が必要です。政治主導といっても「法律も作れない政治家に何ができるのだろうか。かえって国民に害になるのではないか」といわれます。
公安調査庁の元部長によれば「日本は諜報機関のない世界的に珍しい国だ」そうです。現代の諜報機関はエスパー（超能力者）を活用しているといわれます。「日本最大のシンクタンクである官庁を政治家は上手に使いこなすべきである」といわれます。
・ブルーグレーのおばちゃま、スワニーおばちゃま、風呂敷おじちゃま、麗子おじちゃま、中国4千年のおじちゃま、ゴットンおじちゃま、という不思議な世界の方々が、異次元から松原照子さんにコンタクトしてくる話は、世にも奇妙な話のようです。ブラヴァツキー夫人とか、クート・フーミ大師とかの説があるといわれます。いずれも神智学では、よく知られているようです。松原照子さんには、その姿が見えるというのですから、不思議です。生きているというよりも仮死の様態のように見えるのかもしれません。不思議な異次元現象のようです。コミュニケーションがとれるといいます。ホワイトブラザーフッド（白色同胞団）が関係しているのかもしれません。
・太古の時代に、善神である至高の光明神と悪神であるデミウルゴスが戦いを 交えた。デミウルゴスとは、エホヴァもしくはヤハウェであり、ヒュペルボレア人の干渉を絶対に許さず、開闢以来、彼らに対して無慈悲な戦いを挑んだといわれます。フリーメーソンでは、神は「大宇宙の建築者デミウルゴス」などと呼ばれていると語られています。フリーメーソンと金星人の繋がりが窺われますが、フリーメーソンの主神は堕天使ルシファーといわれます。シャンバラの支配者（世界の王）のサナト・クマーラ がルシファーであるといわれます。神様の中の王様であるゼウスは魔神の系列だといわれます。ベル(Bel)、クロム(Chrom)、「バアル神(Baal)」も「ゼウス」や「アポロ」も、すべてが「ニムロド」＝「アンチ・キリスト」といわれます。ニムロドとは、666という数字の主である悪魔王サタンのことです。ニムロドは有名な「バベルの塔」を建設して、神に反逆したといわれます。「ニムロドは、その後、次々と現れた太陽神のコピーの原型なのです」と語られています。ニムロドはノアのひ孫に当たります。バベルのこの詐欺システムは、世界の誤った宗教の源になっています。
・「現代的な解釈ですと堕天使ルシファーとかリラ星人のサタン（悪魔）という言葉は、遺伝子科学者の研究集団の名前だ」そうです。堕天使ルシファーが天使団の3分の1を率いて神に反乱したという「天の戦争」が続いているそうです。悪神、魔神のデミウルゴスが支配しているため、地球上は悲惨なことばかりが起こっているともいわれます。シリウス星人が遺伝子操作等でモンスター・タイプの生物を創り神に嫌われたといわれます。シリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こると語られています。
「第2次世界大戦は堕天使ルシファーと大天使ミカエルの代理戦争だった」という奇説もあったといわれます。
・かつてイエスであった存在は現在「サナンダ」と名乗っており、アシュタールとともに彼の宇宙船に住んでいるといわれます。アヌンナキとかサナンダといわれる金星のマスター（長老）が活動の中心とも述べられています。シャンバラの支配者（世界の王）のサナト・クマーラがルシファーであることや、サナンダは神智学ではサナト・クマーラより上位の存在として「沈黙の監視者」と呼ばれています。人類は45 万年前に地球にやってきたアヌンナキという異星人が、遺伝子操作によってつくった存在 だといわれます。「シリウスのテクノロジーは、アヌンナキによって地球にもたらされた」そうです。「彼はイルミナティの祖先をアヌナキだとする。アヌナキは古代シュメールの神々の種族であり、実は宇宙からやってきたエイリアンであった」と語られています。アヌンナキという別宇宙の生命体が、この宇宙へ入ってきて、こと座（リラ）の星や、 オリオン座リゲルに定着し、そこからさらに発展したといわれます。「人間は、エロヒムによって創造された」と。エロヒムとは、後にヘブライ語となった神を示す言葉ですが、これはシュメール語の「アヌンナキ」といわれます。
・ウィキペディアWikipedia（フリー百科事典）によると、
（反宇宙的二元論）グノーシス主義には様々なバリエーションがあるものの、一般的に認められるのは、「反宇宙的二元論」と呼ばれる世界観である。反宇宙的二元論の「反宇宙的」とは、否定的な秩序が存在するこの世界を受け入れない、認めないという思想あるいは実存の立場である。言い換えれば、現在われわれが生きているこの世界を悪の宇宙、あるいは狂った世界と見て、原初には真の至高神が創造した善の宇宙があったと捉える。
グノーシスの神話では、原初の世界は、至高神の創造した充溢（プレーローマ）の世界である。しかし至高神の神性（アイオーン）のひとつであるソフィア（知恵）は、その持てる力を発揮しようとして、ヤルダバオートあるいはデミウルゴスと呼ばれる狂った神を作る。ヤルダバオトは自らの出自を忘却しており、自らのほかに神はないという認識を有している。グノーシスの神話ではこのヤルダバオトの作り出した世界こそが、我々の生きているこの世界であると捉えられる。
（反宇宙論）「グノーシス主義は、地上の生の悲惨さは、この宇宙が「悪の宇宙」であるが故と考えた。現象的に率直に、真摯に、迷妄や希望的観測を排して世界を眺めるとき、この宇宙はまさに「善の宇宙」などではなく「悪の宇宙」に他ならないと考えた。これがグノーシス主義の「反宇宙」論である」と記載されています。
