＜国の借金問題など存在しない＞
・（三橋）いずれにしても「公共投資に20兆も使っているんですよ！」といわれると、国民は「天文学的数字だ！」となってしまう。国の借金も1000兆円とか。
ただし、その種の指標は数値をつなげて考えなくてはいけない。ＧＤＰが500兆の国が、公共投資20兆というのは、むしろ少なすぎるだろうと。しかもこんな自然災害大国で。そういうふうに相対化して比較しなくてはいけない。
もうひとつは、最近、私が発見して流行らせようとしているんだけど、いわゆる国の借金問題。正しくいうと政府の負債ね。あれって、日銀が昨年からずっと量的緩和で買い取っているじゃないですか。だから、政府が返済しなければいけない借金って、いまは実質的にどんどん減ってきているんですよ。まあ国債が日銀に移っているんだけど、日銀は政府の子会社だから、あんなもの返す必要がない。国の借金問題なんて、いまはもう存在しないんですよ、実は。
・（三橋）もうひとつ怪しいのがありまして、社会保障基金。あれも100兆円くらいあるんだけど、中身は国民年金、厚生年金、共済年金なんですよ。政府が政府にカネを貸しているだけ。こういうのも「国の借金！」としてカウントして、本当にいいのかと思う。とにかく入れるものは全部詰め込んで、「はい1000兆円、大変でしょう」ってやっている。
・（三橋）日本政府は金融資産が500兆円くらいありますから、一組織としての金融資産額としては世界一じゃないですか。アメリカよりでかい。そのうち100兆くらい外貨準備です。残りは先ほどの社会保障基金。共済年金や厚生年金の持っている国債だから、そういうのは、絶対に相殺して見なくちゃいけないんだけど。
・（三橋）全部「借金」に詰め込んでいるわけですよね。しかも日銀が量的緩和で国債を買い取っている以上、返済が必要な負債はなくなってきているのに、それでもそういうことは報道されない。
・（三橋）（デフレの悪影響は）過小評価されています。デフレがどれほど悲惨な影響を及ぼすか、わかっていない。マスコミは「デフレになると物価が下がりますよ」としか言わないじゃないですか。だから、何が悪いんだ、みたいな話になりますが、違いますよね。デフレ期は所得が減ることがまずい。さらに問題なのは、所得が減るとはつまりは企業の利益が減るということなので、次第にリストラクチャリングとか倒産・廃業が増えていき、国民経済の供給能力が減っていくわけですよ。供給能力とは潜在ＧＤＰですよ、竹中さんの大好きな。
・（三橋）デフレこそが、まさに潜在ＧＤＰを減らしていますよ。典型的なのが建設企業です。1999年に60万社あったのが、いまは50万社を割ってしまった。10万社以上消えた。これ、経営者が相当亡くなられています。自殺という形で。
・（藤井）建設業というのは、築土構木をするための技術と供給力を提供しているわけですが、その力がデフレによって小さくなってきている。それこそ、会社の数でいって6分の5にまで減少している。実際、会社の数だけではなく、それぞれの会社の働いている方や、能力などを考えると、その供給力たるや、さらに落ち込んで来ていることがわかる。労働者の数だって、かっては700万人近くいたのが、今では500万人を切っている。実に3割近くも建設労働者は減ってしまった。
・（藤井）つまり、公共事業を半分近くにまで大幅に削減すると同時に、デフレで民間の建設事業も少なくなって、建設産業は大不況を迎えた。その結果何が起こったかというと、わが国の建設供給能力の大幅な衰退なわけです。実は、これこそが、日本国家にとって、深刻な問題なんです。でも、一般メディアでも経済評論家たちも、この問題を大きく取り上げない。
＜築土構木の思想は投資の思想＞
・（三橋）しかもやり方は簡単なんだから。日銀が通貨発行し、政府がそれを借りて使いなさい、というだけでしょう。しかもですよ、環境的にやることが見つからないという国もあるんですよ。でもいまの日本は、もちろん東北の復興や、藤井先生が推進されている国土の強靭化とか、インフラのメンテナンスとか、やることはいっぱいあるんですよ。なら、やれよ、と。建設企業のパワーがなくなってしまったため、そちらのほうがボトルネックになっていますよね。
・（三橋）建設の需要がこのまま続くかどうか、信用していないんですね。またパタッと止まったら、またもや「コンクリートから人へ」などと寝言を言う政権が誕生したら、またもやリストラですか、っていう話になってしまいますからね。
・（藤井）さらに建設省の公共投資額という統計の農業土木という分野を見ると、昔はだいたい1兆数千億円くらいあったのが、いまはもう2、3千億円程度になっている。民主党政権になる直前は6千数百億円だった。でも、民主党政権下で60％も減らされた。
＜朝日と日経が共に公共投資を批判する愚＞
・（藤井）いまのお話をお聞きしていますと、いわば「アンチ政府」とでも言うべき方々の勢力、市場主義で利益を得られる方々の勢力、「緊縮財政論者」の勢力、「財政破綻論者」の勢力、といった重なり合いながらも出自の異なる4つの勢力がある、ということですね。つまり、仮にその4つがあるとすれば、その4つが全部組み合わせて作り上げられる「四すくみの四位一体」が出来上がって、それが一体的に「公共事業パッシング」の方向にうごめいている、というイメージをおっしゃっているわけですね。
＜国の借金、日銀が買い取ればチャラになる＞
＜日本ほど可能性のある国はない＞
・（三橋）安全保障面ではアメリカべったりで、ひたすら依存していればうまくいきました。もう1つ、大きな地震がなかった。1995年の阪神・淡路大震災まで大震災がなかった。国民は平和ボケに陥りつつ、分厚い中流層を中心に、「一億総中流」のいい社会を築いたんだけど、非常事態にまったく対応できない国だったことに変わりはないわけです。
ということは、いまから日本が目指すべき道は、非常事態に備え、安全保障を強化することです。結果として、高度成長期のように中間層が分厚い社会をもう一回つくれると思いますよ。最大の理由は、デフレだから。デフレというのは、誰かがカネを使わなくてはならない。
・（藤井）外国はそれがグローバルスタンダードなんですね。ですからグローバル―スタンダードに合わせすぎると、日本もせっかくすごい超大国になれる道をどぶに捨てることになりますね。
『エコノミスト 2016.4.19』
＜識者7人が採点 黒田日銀3年の評価＞
＜70点 失業率低下が政策の正しさを証明 2％未達は消費税増税が原因 （高橋洋一）＞
・この3年の日銀を評価する基準は2つある。失業率とインフレ率だ。
まず完全失業率は3.3％（2月時点）まで下がっている。金融政策は失業率に効く。失業率が改善しているから、期待への働きかけや波及経路は機能しており、量的・質的金融緩和（ＱＱＥ）が正しかったことを示している。
・原油安によってインフレ2％を達成できなかったという日銀の説明は、短期的には確かにそうだが、3～4年で見ると影響はなくなる。消費増税の影響を見通せなかったので、結局、原油安を方便として使っている。
・日銀当座預金への0.1％のマイナス金利の導入は金融緩和として評価できる。
・金利を下げて、民間金融機関の貸し出しを後押しすれば、借りたい企業や人は出てくる。ビジネスをしたい人にとってはチャンス到来だ。
・国債などの政府債務残高は現在、約1000兆円。日本政府の資産を考えると、ネット（差し引き）で500兆円になる。そこに日銀を政府との連結で考えると、日銀が300兆円分の国債を持っているから、政府債務は連結すると200兆円ということになる。ＧＤＰ比で考えると欧米より少ない。
そして、日銀が出口戦略に入る時も国債を吐き出す（売る）ことをせずに、ＧＤＰが上がるのを待てば、日本政府の財政再建が実はもう少しで終わる。財政ファイナンスで最悪なのは、ハイパーインフレになることだが、今の日本はインフレ目標もあり、その懸念はない。国債も暴落しなくていい。何も悪いことない。
『最強国家ニッポンの設計図』 ザ・ブレイン・ジャパン建白
＜核、空母、憲法改正、そして国民皆兵制もタブー視しない真の国防論＞
＜北朝鮮を数日で制圧するだけの「攻撃力」を持て＞
・外交は時に戦いである。いや、むしろ国家と国家の利害が対立する場面ほど外交力が必要になる。そして時に「戦争」というオプションも視野に入れておかなければ、独立国家としての対等の外交は展開できない。
・本当に必要かつ十分な軍備とは何かを考えておく必要がある。
・自力で国を守るのは至極当然のことだ。大前提として戦争を抑止するには「専守防衛」などと言っていては駄目だ。
・具体的には、射程距離1000km以上のミサイル、航空母艦、航続距離の長い戦略爆撃機、多数の上陸用舟艇などを中国地方や九州地方に配備するべきだ。
＜突然豹変して威圧的になるのが、中国の常套手段＞
・ただし私は、中国との戦いは実際には起きないだろうとみている。中国が周辺国を挑発しているのは、侵略の意図があるからというより、実は国内の不満を抑えることが最大の目的だと思われるからだ。いま中国政府が最も恐れているのはチベット問題や新疆ウイグル問題、あるいは法輪功、失業者、農民等の不満による内乱がある。それを避けるためにはあえて国境の緊張を高めて国民の目を外に向けようとしているのだと思う。
＜国民皆兵で男女を問わず厳しい軍事訓練を経験させるべきだ＞
・ただし実際に「核兵器」を保有する必要はない。それは敵を増やすだけだし、維持するのも大変なので、むしろマイナス面が大きいだろう。国家存亡の脅威に直面したら90日以内に核兵器を持つという方針と能力を示し続け、ロケットや人工衛星の技術を高めるなど、ニュークリア・レディの技術者を常に磨いておくことが重要だと思う。また欧米の同盟国に日本のこうした考え方を説明し納得してもらっておく必要がある。
・ソフトウェアの第一歩とは、すなわち「憲法改正」である。現行憲法は再軍備をしないという条文しかないので、開戦と終戦の手順はもとよりそれを国会がきめるのか首相が決めるのか、といったことすら想定していない。自衛隊についてもシビリアン・コントロールについても定義は明確ではない。つまり今の日本には“戦う仕掛け”がない。
＜中国の人権問題を「ハードランディング」させると7億人の農民が世界を大混乱に陥れる＞
＜中国政府が気づかない「2つのズレ」＞
・いま中国政府が理解すべきは自分たちが考える常識と世界が考える常識がズレている、ということだ。ズレは2つある。
・一方、中国は今もチベットや新疆ウイグルなどを征服したという認識は全くない。
・もう一つのズレは、中国が宗教の自由を認めないことである。
＜台湾もチベットも独立させて中華「連邦」を目指せ＞
＜私の提案に賛同する中国指導者たちは、起て！＞
・現在の中国で国民に自治と自由を与えたら、不満を募らせている7億人の農村戸籍の人々が都市に流入して大混乱が起きる。力と恐怖による支配を放棄すれば、暴徒化した農民たちが中国人資本家や外国人資本家を襲撃して富を略奪するかもしれないし、第２の毛沢東が現れて、より強力な共産国家を作ってしまうかもしれない。
・なぜ、国民に移動の自由さえ与えていないのかを真剣に考えたことのない欧米諸国が、自分たちの基準を中国に当てはめて、人権だと民主主義だのとなじることも間違いなのだ。
＜「世界に挑戦する日本人」第４の黄金期を築け＞
＜世界に飛び出せない“偽エリート”の若者たち＞
・どうも最近の日本人はだらしない。基本的な能力が低下しているうえ、気合や根性もなくなっている。
私は、アメリカのスタンフォード大学ビジネススクールやUCLA（カリフォルニア大学ロサンゼルス校）で教えていたが、クラスにいた日本人留学生は実に情けなかった。
・英語こそ、そこそこのレベルではあったが、中国、韓国、ヨーロッパ、中南米などの他の国々から来たクラスメートの活発な議論に加わることができず、覇気がなくてクラスへの貢献もあまりできていなかった。
・私は、若い頃、アメリカのMIT（マサチューセッツ工科大学）大学院に留学した。1960年代の後半である。あの時代は、日本を離れる時に家族と水杯を交わし、博士号が取れなかったら日本に帰れないという悲壮な覚悟で太平洋を渡った。実際、博士号が取れずにボストンのチャールズ川に投身自殺したクラスメートもいた。留学中の3年間、私は（お金がないせいだが）一度も帰国しないどころか自宅に電話さえかけなかった。
ところが今の日本人留学生は日常的に携帯電話で自宅と連絡を取り、嫌になったら簡単に逃げ帰る。
＜●●インターネット情報から●●＞
＜高橋洋一＞
主張
増税する前に、まず政府の無駄な出費を減らすことを主張する、上げ潮派の論客。1998年から在籍したプリンストン大学ではベン・バーナンキの薫陶を受けた。いわゆるリフレ派であると目される。
2008年（平成20年）には、いわゆる「霞が関埋蔵金」が存在すると主張し、翌年に発生した世界金融危機に際しては、政府紙幣の大量発行によって景気回復を試みるよう提言した。
日本の財政について
財務省時代に国のバランスシートを作成（2012年現在は財務書類という名称で公表）し、国の借金は900兆、資産は500兆、差し引き400兆の負債であり、これを踏まえて財政を論議しなければならないと、増税を主張する財務省やマスコミを批判している。
日本の財政再建のためには、大胆な金融緩和によるリフレーション政策で経済を成長させ、税収の自然増を図るべきであると主張している。また2013年の時点で「日本は世界1位の政府資産大国」であり、国民1人あたり500万円の政府資産があり、売却すれば金融資産だけで300兆円になると主張している。
日本銀行批判
大蔵省在籍中から、日本銀行による金融政策への批判を繰り返してきた。構造改革論が盛んに論じられた2002年には、構造改革の模範と目されたニュージーランドがかつて、金融政策によってデフレーションに陥る危機を脱したことを指摘、インフレーション目標を採用しない日本銀行を批判した。
日本銀行はハイパーインフレーションを恐れ、紙幣の大量発行を拒否しているが、40兆円の需給ギャップがあるのでそうはならないとも主張している。その後、銀行の持つ国債を日銀がデフレ（需給、GDP）ギャップ分の30兆（2012年4月-6月は10兆（朝日新聞））円分引き取り、紙幣を供給する政策も主張している。
2012年現在の金融政策について、「日銀が100兆円ほどの量的緩和をすれば株価も5000円程上昇、そうしないと日本の景気回復（デフレ脱却）とはならない。今の日銀の5兆-10兆円での量的緩和では、海外からは見劣りし周回遅れである」と批判している。
アベノミクスの三本の矢で最も重要なのは『金融緩和である』としている。
■■■ 私が思うこと、聞いたこと、考えること ■■■
・『日月神示』は、東日本大震災が起こったために、再び注目を浴びたといわれます。Amazonに「日月神示」といれますと、122件の書籍が分かります。『日月神示』では、具体的な日時や出来事が分かりません。多くの終末思想のように、「最終戦争」を予言しているのかもしれません。「人類はウィルスで滅亡する」という奇説もあると述べられています。そのようなハリウッド映画（「アイ・アム・レジェンド」）もありました。中矢伸一さんも「日本人が全体の3分の1になる時代が来る」というのは、ウィルスが原因になる可能性を懸念しています。人類はどれだけ進化しても「神人」にはなれないようです。「はるかに遠い未来には、神人と“小人に退化した人類”の2種類になる」という大本教の出口王仁三郎の50世紀の予言もあるようです。またアメリカの透視家のマクモニーグルの未来透視に「23世紀と24世紀における2度の大戦で人類の人口が6分の1に大激減する」というのがあります。「ミロクの世」に移るまで、「最終戦争」が起こるという日月神示は不気味な予言です。日月神示を降ろしたのは、艮（うしとら）の金神のようです。艮の金神は、よくチャネリングに登場する神のようです。艮の金神の最近の詳しい予言も誰かのチャネリングに降りているのかもしれません。予言は、「外国のもの」を当たる必要はないと言われます。なぜなら日本のものだけで予言を貫徹できるからだといわれます。宇宙人はタイム・トラベラーがほとんどだともいわれます。4次元以上の時空を超えて地球にＵＦＯは飛来するといわれます。進化した異星人とのコンタクトで、地球の未来のシナリオが分かるともいわれます。21世紀前の宇宙人の飛来では、「米ソの核戦争の懸念を警告するために地球に来た」とよく語られています。人類が核兵器を入手したために第３次世界大戦の大量殺りくの懸念が常にあるといわれます。情報爆発の時代ですから森羅万象が絡み合う時代となりました。
・天国に自由に出入りし、人間への“憑依”や人間の“転生”を自由に操作するシリウス星人も、ネガティブなシリウス星人とポジティブなシリウス星人がいて、ネガティブなシリウス星人が「遺伝子操作などで、人間がぞっとするような怪物タイプの生物を創り神に嫌われた」という神話があるといわれます。
・神との中間に爬虫類人（レプティリアン）がいて、人類を混乱させているようです。爬虫類人（レプティリアン）（アヌンナキ）はシリウス星人が創造したようなのです。シリウス星人とフリーメーソン、イルミナティなどの秘密結社のつながりを認識する人々も増えてきているようです。
・17世紀の前半期、ヨーロッパに大旋風を巻き起こした秘密結社の薔薇十字団は、1648年頃、再び忽然とその姿を消してしまいました。「薔薇十字団員は天の周辺に住む神的な一団である。彼らは、分身の術を備えていて、意のままに姿を変えて現れることができる。また彼らは、自分の望む場所に移動することもできる。その他、団員は占星術によって地震を予知したり、都市の疫病の流行を遅らせたり、空中を歩いたり、どんな病気でも治すことができる」ということでした。シリウス星人でも地上に表出してきたのでしょうか!?
・宇宙人の関係については、『地球を支配するブルーブラッド爬虫類人ＤＮＡの系譜』（スチュワート・Ａ・スワードロー 徳間書店）が詳しいと指摘されています。この本によると危機感の強いイスラエルがシリウス星人と通商協定を結んだそうです。これらの点に関して日本政府の動きが非常に遅いのはいつものようです。現代は「シリウス星人と通商協定を結ぶ時代」だそうですが。
・『日本沈没最終シナリオ』という本も「とんでも本」の部類に入るでしょうか。地震兵器説や異次元世界からの謀略による陰謀論とまるでSFのファンタジー物語のようです。荒唐無稽、奇妙奇天烈、支離滅裂、眉唾物で疑念がわきます。しかしながら、この本に意味をつけるとしたら「日月神示」や「大本神論」の内容を敷衍しているということでしょうか。著者や出版社の手になっており、何らかの意図や、手法が存在しているのかもしれません。あの世のことが絡みだすと、ほとんど荒唐無稽かつ支離滅裂の内容で、私たち一般人には、理解不能なことが多いようです。が、ある程度の読者を確保しているのかもしれません。
・日月神示の終末予言は、研究者が多いといわれています。「大本神論、日月神示には世界支配層の日本乗っ取り計画が予告されていた」ということで、聖書の終末論と似ているようです。「江戸が元のすすき原になる日近づいたぞ。江戸には人民住めんような時が一度はくるのぞ。（日月神示）」という予言は刺激的です。出口王仁三郎は、非常に評価の高い大本教の教祖のようです。開祖の出口なおとともに当時の官憲の弾圧を受けました。
・宇宙人のほうが進化の速度が大変早く、タイム・トラベラーになっているともいわれています。進化した「異星人は時空を超えて存在しているので、神話の神々も実在している」といわれます。聖書の終末のように、未来の終末の時期がはっきりわかりません。マクモニーグルの未来透視に「23世紀と24世紀における2度の大戦で人類の人口が6分の1に大激減する」というのがあります。そのあたりが「この世の終末」なのかもしれません。首都直下大地震津波や南海トラフ巨大地震津波等は、東日本大震災により、リスクが非常に高く大衆にも認識され、それこそオリンピック・パラリンピックの準備よりも優先して対策を練る必要があるといわれます。「天災は忘れた頃にやってくる」といわれます。
・著者「なわ ふみひと」は、「本書は終末研究の集大成として出版した前著『2012年の黙示録』（たま出版）の内容を踏まえて、特にカルマの法則の理解を深めていただけるようにと心を砕いた」と述べられています。
・『JAPAN RESTORED（日本復興）』も今から34年先の話で、多くの人々からは「空想」で片付けられるのかもしれません。しかし、日本の政府には、当然ながら中期計画、長期計画があり、さまざまな未来シナリオを検討しているといわれます。「日本のGDP成長率4.5％」も長い時代、忘れられた数字です。やはり「技術革新」が最大の要因になるのかもしれません。翻訳機や通訳機が人工知能でとてつもなく進化して「語学」を勉強する必要がなくなる未来のシナリオを語られています。
・人口の問題も人口減少が必ずしもマイナス面ばかりでなく、それによって「労働革命」を引き起こすように誘導すべきという説もあるようです。日本の労働慣行では労働力の効率の面から問題があることが指摘されています。人口減少で古臭い職業がなくなり、近代化がすすむものとおもわれます。人手不足によって、効率化が促されることになるでしょうか。「移民」についても米国では1400万人の深刻な「不法移民問題」を抱えています。ヨーロッパも難民や移民問題が大きく社会問題化しています。
・日本が憲法を改正して「普通の国」になると、安全保障問題はどうなるのでしょうか。「普通の国」になれば、米軍と共同作戦をして「歩兵の大量出血が強要される」事態にもなりましょうか。憲法を改正して「普通の国」にする動きがあります。憲法を改正しなくても核兵器は持てますので、歩兵の大量出血を強要されるよりも原潜部隊の戦力化を急ぐべきだといわれます。抑止力のない高価な通常兵器を少数そろえるのでは、拉致事件にも抑止力がなかったそうです。「抑止力のない高価な通常兵器を少数揃える」よりも、巡航ミサイルやバージニア級の攻撃型原子力潜水艦等の「抑止力のある高価な通常兵器を少数揃える」ことが必要だといわれます。また、莫大な戦費を負担するようになると、限られた予算、限られた処遇、増えない税収、十分でない福祉予算を削る財政赤字がますますひどくなることでしょうか。
＜●●インターネット情報から●●＞
（日本経済新聞によると）（2016/3/27）
＜トランプ氏、日本の核兵器保有を容認 米紙に語る ＞
米大統領選の共和党候補指名争いで首位を走る不動産王ドナルド・トランプ氏（69）は大統領に就任した場合、日本の核兵器保有を容認する考えを示した。日本が在日米軍の駐留経費負担を増額しなければ撤退させる方針も明らかにした。日米安全保障条約の見直しにも言及した。これまで日米安保を「不公平」とは述べてきたが、米軍撤退に触れたのは初めて。
米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）が26日に掲載したインタビューで語った。トランプ氏は「米国は世界の警察官はできない。米国が国力衰退の道を進めば、日韓の核兵器の保有はあり得る」と述べ、北朝鮮や中国への抑止力として日韓の核保有を認めた」と報道されています。
・（2016/12/24）【AFP＝時事】「ドナルド・トランプ（Donald Trump）次期米大統領は23日、新たな軍備拡張競争の勃発を恐れてはおらず、他国が核兵器を増強する場合は米国もそれに対抗すると表明した。外交政策における劇的な方針転換を示唆する形となった」と報道。
・アメリカ人は常に合理的な思考をする人が多いそうです。「核の恫喝を受けないためにも核には核を」という合理的な思考が求められているといわれます。アメリカ人でも「日本は核装備をすべきだ」という知識人も少なくないそうです。近未来、駐留なき日米安全保障条約で、核兵器のリースも考慮されるというシナリオもあるようです。周辺諸国では、核兵器や生物化学兵器、核シェルターの開発を熱心に展開しているといわれます。核戦争を想定内にしているからでしょう。周辺諸国の軍事力を考えれば、「核装備」という答えが当然のように出てくるそうです。この方面に脳天気（ノー天気）ですと、日本も歴史から消えていくことになるでしょうか。
・少子化問題や教育、女性の活躍等の社会問題は、さまざまな有識者の研究会や政府の研究所、シンクタンクなどで解決シナリオが検討されていることと思われます。国家経営の実務に精通したベスト＆ブライテストのテクノクラートのドリームチームの英知を結集した「国家改造計画」が求められているそうです。もっとも政府にはベスト＆ブライテストが集結しているはずですが。「それこそ税金の無駄遣いを止めて、国民の血税を費用対効果を考えて政策財源にあてるべきだ」そうです。もともと国家予算の分配の問題になるようで、財源をひねり出すためにも、行政、立法、司法の大胆なリストラ、近代化、効率化が必要といわれます。
・女性の眼から見ると「政治や経済の後進性」を痛切に感じることでしょうか。「女性の登用も先進国とはいえない」そうです。「昔から政治が一番遅れている。票の請負業のようなもの」といわれます。政治家は選挙民の対応に追われて、勉強ができないそうです。いつまでも「政治が遅れている」ということでは複雑化する社会問題に対応できないでしょう。困っている人も増えており、単に政治の貧困としては片づけられないそうです。「日本の政治家はアメリカのロビイストのような役割を果たしている」という説もあります。「失政」が増えている時代に、私たち一般人は、政治意識を高めていく必要があるそうです。社会の遅れた面、非近代性、後進性、頭の古い面が予想以上に増えてきています。改革の速度も大変遅いようです。本当に優れた官僚や政治家が登用されてこなかった結果といわれます。官僚制度も時代の流れに適応できずに制度疲労、劣化が目立つともいわれます。
・英語の「社内公用語化」が今後、企業社会にどの程度浸透するのか興味のあるところです。やはり増加している傾向のようです。英語の勉強法や外国語学校や街の英会話スクールも広告宣伝が盛んのようです。非常に厳しい条件ですと「ネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガルでないと使いものにならない」といわれます。これはスパイや外交官の世界の話でしょうか。やはり日本語のように意識しなくて、英語を使えるようでないと、ビジネスの「奥の院」の現場では、実際に役に立たないようです。とにかく今は先端産業のビジネスパーソンはもちろん、街中のサービス業の従業員でも英語が必要になる国際化の真只中です。ちなみに近未来には人工知能の翻訳機や通訳機が精巧に進歩して、語学を勉強する必要がなくなるという説もあるようです。「英語の公用語化」という話は刺激的です。
・日本人は膨大な時間とエネルギーを英語学習に充てていますが、その評価に関しては、外国人の評判は昔から悪いといわれます。島国のため、ヨーロッパのように数ヶ国語を話せるような歴史的な社会状況ではないようです。外国語を学ぶ必要のないアメリカの学者は、その点だけでも学問に専念できて、ノーベル賞受賞者も多いそうです。それはアメリカのほとんどの学問水準が世界のトップだからだといわれます。筋肉と同じようで、使わないと英語力は衰え、単語も歳をとると忘れていきます。やっかいなものです。著者（大前研一氏）は、経営コンサルタントとして知られ、英語の達人で苦労人ですが、そのレベルに到達するのは普通のビジネスパーソンでは難しいようです。
・笑われることを気にせず、ブロークン・イングリッシュを話すことから外国人とのコミュニケーションが始まるようです。私たち一般人は、英語学習の研究家ではないので、何が問題で何を変えていくべきかは、分かりません。しかし、英語教育にも2つの派が対立しているそうです。従来の教育法で良いという派と、英語教育法を劇的に変えるべきだという派の対立のようです。が、「英語を第２の公用語にすべきだ」という過激な提案もあり、あらゆる社会の現場で英語力が問われる時代になっていくのかもしれません。それで英語のネイティブ・スピーカーが国際機関や国内の就職に有利な時代になっていくといわれます。
・「勝者の論理」がいつまでも続くのかわかりませんが、ＭＢＡの世界も競争がますます厳しくなっているそうです。米国の弁護士と同じようでＭＢＡも増えすぎて、競争が激化しているといわれます。起業に向かうＭＢＡも多いそうです。やはり勝ち続けることは難しいようです。
・著者（大前研一氏）も英語習得には苦労したようですが、英語は若いうちに習得しないと、年齢を重ねると難しくなるようです。日本人の学校の英語学習方法も改革をしていかなければならないようです。英語は使わないと錆びつくといわれますし、年齢を重ねると単語も忘れるといわれます。
・経営コンサルタントの業界は知りませんが、アメリカと日本の経営風土、ビジネス風土は大きく違うものと思われます。バブル時代は、日本の経営法がアメリカ人から評価されていたのですが、昨今は低評価のようです。
・「つまり傾いた会社が単なるリストラで甦る可能性はほとんどないのである。数百社の会社を分析してきた私の経験からいって、反転する確率は10％以下だろう」という事で、リストラをするようになったらその企業も終わりのようです。はたして話題になった企業シャープは、立ち直れるのでしょうか。
・「社員の定着率」についてもアメリカ式と教育を重視する日本方式では違いがあるようです。アメリカのビジネスマンはいわゆる「アグレッシブ・タイプ」が多いそうです。国内のブラック企業の問題もどうなったのでしょうか。長時間労働も大きな問題になっているようです。
・ヨーロッパは不況で失業率も高く英語で職を求める人も多いのでしょう。語学力と職が結びつく時代のようです。 「ネイティブ・スピーカー、コンプリート・バイリンガルでないと使い者にならない」というより非常に厳しい条件もあるといわれます。日本にも世界から職を求めて多くの外国人が来ているようです。「移民を認めなくても」将来は日本に来て職を求め、働く外国人が1000万人にもなるという説もあるようです。
・外国語を勉強する必要のないアメリカ人の学者は、ノーベル賞の受賞の点においても有利だといわれます。島国の日本人は、外国語の習得には苦労し膨大な時間をかけています。アメリカ人の優秀な学生や学者は、当然のようにノーベル賞を狙うのが学内の風潮だといわれます。
・知的コンテンツの場合は、「英語で売れれば世界で売れる」といわれるように、本のベストセラーにでもなれば、莫大な収入になるそうです。英語人口の多さから、英語の歌は、世界的なヒットになりやすいようです。映画に関してもハリウッド映画にはかなわないと指摘されています。
・教育関係者も英語教育については様々な意見があり、政府も英語の教育を強化していく方針のようです。やはり英語はネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガルの要員を増やすように、インターナショナル・スクールを拡充していく必要があるそうです。また既存の学校をインターナショナル・スクール化していく必要もあるようです。教科書も「英語化」をすすめるのでしょうか。幼児からスポーツを教え始めるように、幼児から英会話を教えるスクールも増えているといわれます。国策として「ネィティブ・スピーカー・コンプリート・バイリンガル」の要員を増やそうとしている国もあるようです。
・私たち一般人は、言語学者やその他の分野の社会学者ではないので、公用語に関する世界の歴史や実情などは知りません。しかし、日本語が将来も母国語であり続けるけれども「英語が第２公用語的に扱われる」かもしれないことは気にしております。やはり近未来は「日本語プラス派」が主流になることでしょうか。
