『未来を透視する』
（ソフトバンク・クリエイティブ）2006/12/21
＜気象変動＞
・来るべき気象変動により、2008年からこの台風の発生回数は増えていくと私は、予想している。とくに2011年は過去に例を見ない台風ラッシュとなり、大規模な暴風雨が吹き荒れる深刻な年になるとの透視結果が出ている。この台風ラッシュは、2012年にずれこむかもしれないが、可能性は低い。嵐の増加を促す地球の温暖化は、現在も急速に進行中だからである。
・2010年から2014年にかけて、また、2026年から2035年にかけて、平均降雨量は年々560～710ミリメートルずつ増加する。現在から2010年にかけて、また、2015年から2025年にかけては、380～530ミリメートルずつ減少する。現在から2010年にかけて、また、2015年から2025年にかけて、平均降雪量は300～550ミリメートルずつ増加する。
『未来を透視する』 ジョー・マクモニーグル
ソフトバンク・クリエイティブ 2006年12月26日
＜日本の自然災害＞
＜2010年、長野で大きな地震が起きる＞
・透視結果を見てもうろたえず、注意程度にとらえてほしい。ただし、最悪の事態に備えておいて、何も起こらないことを願おう。こと天災に関しては、透視は間違っているほうがありがたい。
＜今後、日本で発生する大地震＞
2008年 伊勢崎市 震度6弱
2018年 東京都 震度6弱
・噴火や地震にともなって海底では地盤の隆起や沈降が起きる。そして、膨大な量の海水が突然動きだし、衝撃波となって陸地の海外線へと進行する。
・遠洋ではあまり目立つ動きではないが、浅瀬に入ると、衝撃波は巨大な津波となって陸地を襲い、都市部などを徹底的に破壊してしまう（波の高さはときには30メートル以上になることもある）。
・内陸へと押し寄せる力がピークに達すると、今度は海に戻り始め、残された街の残骸を一切合財引きずりこんでいく。警告もなしに、突然襲ってくれば被害はとりわけ甚大となる。
・幸い日本には、優良な早期警戒システムがあるのだが、海底地震が発生して警報が発令されてから、津波が押し寄せる時間は、残念ながらどんどん短くなっている。
＜日本を襲う津波＞
2008年夏 11メートル
2010年晩夏 13メートル
2018年秋 11メートル
2025年夏 17メートル
2038年初夏 15メートル
2067年夏 21メートル
・日本は津波による大きな被害を受けるだろう（なお、波の高さが10メートル以上に及ぶものだけに限定している）。北海道の北部沿岸の都市部は特に津波に弱い。徳島市、和歌山市、浜松市、鈴鹿市、新潟市、石巻市も同様である。このほかにも津波に無防備な小都市は数多くある。
＜土地＞
・気象変動とともに、日本の土地問題は悪化しはじめる。沿岸部での海面上昇と、暴風雨の際に発生する大波によって、低地の村落と小都市の生活が脅かされるようになる。堤防や防壁といった手段は効力を発揮しないため、2012年から2015年のあたりまでに多くの人が転居を余儀なくされるだろう。
■■■ 私が思うこと、聞いたこと、考えること ■■■
・企業、経済界は常に厳しい競争に晒されています。サバイバル戦略や戦術を間違えると収益、キャッシュに直結し、淘汰されるからです。特に大手は人材が揃っており変革に対する抵抗力は充分にあるといえます。個々の大手企業の動きは、日々メディアに取り上げられています。やはり日本は、大手企業の対応力でもっていると言えるそうです。
世界一の基準は様々にあります。ＧＤＰや経済指標だけではありません。例えば、アメリカも戦後世界一の国としてその「豊かさ」が留学生により喧伝・羨望されましたが、現在では「住みやすい国」としては低い評価になっています。中国やインドにしても経済的に延びてきていますが、「暮らしやすい国」「住みたい国」としては、ランクが落ちるといわれます。
・新型コロナウイルスの感染拡大が懸念されています。早く終息させて、東京オリンピック・パラリンピックの成功を目指したいものです。ガセネタ、フェイクニュースの多い世界のネット情報ですが。
朝日新聞デジタル（2020/3/4）によりますと、「東京五輪延期説、IOC異例の火消し 感染症は4年前も」「新型コロナウイルスの感染拡大が東京五輪に影を落とすなか、3日に始まった国際オリンピック委員会（IOC）理事会で、トーマス・バッハ会長は異例の対応で「延期」「中止」説の火消しに努めた。
横一列に並んだテレビカメラ約15台が一斉に向けられるなか、バッハ会長は、ときに拳を握りながら言った。「東京五輪の成功に変わらぬ自信を持っている」。IOC理事会初日の3日午後、東京大会を予定通り7月24日から実施する方針を強調した。理事会期間中に自らメディアの前に姿を見せて声明を公表する、極めて異例の事態だった」とのこと。
・東京オリンピック・パラリンピックの中止・延期説もありますが杞憂に終わることを望みたいものです。東京オリンピック・パラリンピックが正式に決定される前に、松原照子さんという人が本で「東京オリンピック・パラリンピックはない」と予言していました。しかし、その後、2020年の東京オリンピック・パラリンピックが正式に決定されたので、縁起の悪い話ですし、このブログにも取り上げていませんでした。一般に予言は当たるも八卦、当たらぬも八卦という面があるといわれます。予言が当たらなくなるのは、パラレル・ワールドとの相互作用があるからのようです。予言が発表された時から予言は当たらなくなるといわれます。しかしながら、新型コロナウイルスの感染拡大で、またまた松原照子さんの予言が注目されているようです。
信じるか信じないかはあなた次第という与太話に終わってほしいものです。普通のマスコミでは、予言という荒唐無稽なガセネタは無視されるようです。
・ウェブサイト「好奇心の扉 トカナ」2019/11/25より引用。
「2020年、東京オリンピックは開催されない」真相を予言者・松原照子が激白！愛知県で巨大地震、南海トラフ地震は間もなくか!?
松原照子氏は、2011年に日本を襲った東日本大震災の約1か月前に、自身のブログ「幸福への近道」で大地震を予言し、見事に的中させたことで世界中に名をとどろかせた。松原氏は、幼いころから視える力を持ち、「不思議な世界の方々」がいつもそばにいたという。松原氏はこれまで歴史的大災害や大事件を予言的中させており、今、最も注目される大予言者であろう。
予言研究家である白神じゅりこによる、「大予言者・松原照子インタビュー」第3回目である。今回は、松原氏の衝撃予言「東京オリンピックが開催されない」の真相や、巨大地震など日本の未来について語ってもらう。
■「2020年、東京オリンピックは開催されない」予言の真相
――松原さんがこれまで予言されたことについてお話をうかがいたいと思いますが、今、最も気になるのが「2020年、東京オリンピックは開催されない」という予言です。
松原 まだオリンピックが東京開催に決まっていない時のこと、私はあるお集まりの席にお呼ばれされたんです。その時、「東京でオリンピックは開催されますか？」と質問された時、私は間髪入れずに「ない」と答えました。
その場にたまたまオリンピックの招致委員会の方がいたものですから、びっくりされて大騒ぎして話が大きくなってしまったんです。それで今、「東京でオリンピックは開催されない」と断言していることが独り歩きしている状態なのです。
私としてはその時見えたことをお話ししているだけなのですが、あの時なぜ、そんなふうに答えてしまったのか。
――それにしても、東京オリンピックは開催前からゴタゴタしていますよね。巨額工事費用が批判された新国立競技場の建設問題、エンブレムの盗用疑惑、招致を巡る贈賄問題が発覚するなど次々とトラブルが起きて、「呪われた東京オリンピック」などと言われています。
なので、もしかするとこれから大災害か大事件が起こって、東京オリンピックが中止になるのではとも考えてしまいます。
松原 確かに今はオリンピックが中止になるのではないかと思われるようなことが目立ちますね。無事に開催されることを願ってますが。
――私は、超能力といわれている能力のなかで最も難しいのが、予言だと思っているんです。というのも、未来は無数の可能性がある世界線に分かれているじゃないですか。松原さんが見た時の世界線の流れだと、東京オリンピックは開催されない未来だった。けれど、松原さんが「ない」と発信されたことで、みんなの集合無意識が影響して未来が変わる場合もあるんじゃないかなと思います。
松原 その事についてはどうなのかわかりませんね。
・「失われた20年」により「日本は先進国で豊かな国」とはいえなくなったそうです。これでは「失われた30年」になるのかもしれません。社会の遅れた面、非近代性、後進性、頭の古い面が予想以上に増えてきています。内政・外交共に難題山積みですが失政続きで国民が不安を覚え、国民が恥をかくといわれます。国際交流も抜本的に見直すべきだといわれます。「甘い国際感覚と貧弱な語学力で国益を大きく損ねている」といわれます。国恥的なことを国際的に発信することはいかがなものかといわれます。そして政治家や官僚のスキャンダル・失政報道は、国民が不安を覚え、国民が恥をかくといわれます。社会の分け前の分配、再分配がうまくいっていないといわれます。社会のあらゆる事に「先進的である」ということは不可能なことでしょう。デービッド・アトキンソン氏は、イギリス生まれで、ゴールドマン・サックス社の金融調査室長として活躍したエコノミストのようです。「最低賃金が低いこと。ここにすべての問題の根源があります」と主張しています。
外国人労働者についても「「これまでの人類の歴史を検証すれば、低賃金でも働いてくれる移民を国外から大量に迎えるのは、もっとも危険な政策」と述べています。移民を認めなくても将来は1千万人程度の外国人労働者が日本に職を求めて住みつくといわれます。外国人労働者の雇用については、今後大きな社会問題になってくるのかもしれません。デービッド・アトキンソン氏は「結果として、途上国からの労働力が増えれば増えるほど、日本という国は「途上国」になっていきます。」と述べています。
・アベノミクスについても「これから高齢化によるデフレ圧力が高まり、2020年以降にピークを迎えます。2020年以降は人口減少によるデフレ圧力がますます深刻化します。デフレスパイラルが訪れる可能性が高いのです。」と懸念しているようです。
・「官庁はわが国最大のシンクタンク」ですので、活発に機能しているのでしょう。どちらにせよ、国民は、「最大のシンクタンク」に頼らざるをえないでしょう。
近年、政治や行政の劣化が指摘されています。国会も本来の機能を果たしていないそうです。国会議員は法律をつくれませんし、官僚や公務員にとっても「法律を作り、運用する」ということは、実務的に非常に難しいといわれます。法律も作れない状況で、「政治主導」は理論的にも無理だといわれます。「法治国家」としても、さまざまな劣化が現れているようです。企業の社会保険料の未納付問題もあるといわれます。国家経営や地方自治体経営の実務に精通した担当者を登用するべきだといわれます。
・デービッド・アトキンソン氏の斬新な提案は、注目を集めているようです。「言うは易く行うは難し」ですが、経済界の対応は、素早いようです。「日本には小さな企業が多すぎる」そうですが、企業統合も含めて淘汰がすすみそうです。しかしながら、「最低賃金の段階的な引き揚げ」に手を付ける政治的な動きは、まだないようです。政治は、目先の選挙結果を追っているといわれます。
・「日本の失われた25年」と言いますが、この25年は中国との通商で、安い中国製品がドッと流れ込んできて、それによって、大きく日本経済が、影響を受け、横這いを続けたような形になりました。中国人の賃金に日本人の労働者の賃金が引っ張られる形になっていったといわれます。人口14億人の中国は、人口比例発展説によれば、未来は米国のＧＤＰを抜くこともありましょうが、現在は「中所得国の罠」に陥っています。著者のデービッド・アトキンソン氏は「日本の高度成長は、ベビーブーマーの人口増加によってもたらされたものである」と指摘しています。日本人が勤勉だったとか、技術が優れていたというよりも「人口要因」が高度成長を導いたというのです。したがって、米国のように人口が移民により常に人口が増加している国において理論化された「リフレ政策」は、人口減少化の日本では適用できないというのです。経済学者も人口減少の実態が分からず理論的に混乱しているといわれます。金融緩和でアクセルをふかし、貿易自由化で安い商品を海外から輸入していることはブレーキをかけているといわれます。アクセルとブレーキを同時にかけているのですから、経済はうまく回りません。デフレが脱出できない理由も明らかなようです。「日本の生産性は先進国最低レベルです。これは、日本の経営者が奇跡的に無能であるということを意味しています」と述べています。とにかく「生産性」を向上させるしか他に手段がないというのです。
・女性を活用していないことが経営者の大きな判断ミスだったと指摘しています。「高品質・低価格」では、今後立ちいかなくなるといわれます。「無能なのは「労働者」ではなく「経営者」だ」と断言しています。
「付加価値を増やさなかったのに利益を増やした会社は、従業員の給料を削って、それを利益に変え、配当として外資系の機関投資家に渡しています。これを「悪質な経営者」と言わずに何と言いましょう」といわれます。
国としては、「企業数の削減」「最低賃金の段階的な引き上げ」「女性の活躍」を政策を通じて実現する必要があるといわれます。人口減少を逆に活用して「労働革命」を起こしていく必要があるようです。移民を認めなくても将来は1千万人程度の外国人労働者が日本に職を求めて住みつくといわれます。「移民の問題も移民に土地を与えることができないので受け入れられない」といわれます。外国人労働者の拡充の前に男女格差の解消、障害者雇用、高齢者活用が必要だといわれます。外国人労働者も労働問題が多いと指摘されています。
財務省とか日銀とかよく言われるように経済政策に間違うことはないでしょう。優れた官僚による近代化の指導、戦後経済の再生という神話もなくなりつつあるといわれます。
・「コトバンク」から引用。「百科事典マイペディア」
（自由貿易主義）20世紀に入り各国の工業化の進展，国際競争激化の中で保護貿易主義にとって代わられた。第２次大戦後は貿易為替自由化という新しい姿で現れている。
（貿易為替自由化）貿易や外国為替取引に対する国の直接規制をやめて，国際貿易，国際金融面での各国間の交流を自由にすること。この政策は第２次大戦後IMFやGATTなどを中心に進められてきた。日本も1960年代にこの面の自由化を進め先進国なみとなった。
・アメリカのように、いつまでも「開放経済体制」でいられないといわれます。世界の潮流が大きく変化していると指摘されています。「旧態依然の自由貿易主義では国益が守れない」といわれます。米中貿易関税戦争のごとく、日本がアメリカのようになった場合が懸念されています。
・『「中国の時代」は終わった』(2014年)という本は、6年前の本ですが、内容が古いとは言えないといわれます。「ジョージソロスは「2年以内に中国は終わる」と予想した」、「クルーグマン（ノーベル経済学賞）は「中国の停滞は30年続くだろう」と予測する」、「ソロスの一番弟子だったジム・ロジャーズは「『中国の時代』が来るが、到来と同時に終わるかも知れない」と比喩した」というように世界の有識者も中国の未来をネガティブに見ているようです。経済成長も長い停滞期に入っているようです。数年で終わる規模ではないといわれます。中国の統計数字も信頼性が低いといわれます。
・トランプ大統領がアメリカ・ファーストを唱えて「内向きの政策」を強化するといわれます。同じように、中国も「チャイナ・ファースト」を唱えて、「内向きの政策」に専念せざるをえないようです。世界中の国々からネガティブな印象を持たれているといわれます。とにかく、外交よりも内政を強化していかないと、あらゆる「矛盾」が化学工場の爆発のように暴発するといわれました。ここにきて健康志向から中華料理も人気がなくなり空気汚染で「中国に住みたい」という人はいなくなったといわれます。移民や不法移民の問題も深刻になっていると指摘されています。中国の漂流が続くと指摘されています。
・『エコノミスト2017年2/21号』が「2017中国ショック」という特集を組んでいます。これからも、「中国ショック」の特集を組む雑誌や本が増えることでしょうか。根本的な原因として、共産党官僚がノーメンクラーツ（赤い貴族）と化し都市部 の民工、農村戸籍の人民などの「豊かさを制限する」と指摘されています。「上に政策あれば、下に対策あり」といわれますが、もはや限界といわれます。
「来世はブタでも良いから中国人には生まれたくない」と回答する者もいるといわれます。
・「誰よりも中国を知る男」石平氏によると、「政府は全部党の出張機関みたいな有様です」ということだそうですが、軍と中国共産党の支配統治体制による、市場経済化、開放経済も矛盾が極大化しているといわれます。
『岡目八目』といいますが、ここにきて中国が中国を見る姿と世界各国が中国を見る姿が大きく違ってきているのが分かるといわれます。私たち一般人には、各国の通貨政策のことはわかりませんが、通貨変動の予測は難しいといわれます。中国元安が続くと指摘されています。
・資本主義化した中国に対して、共産主義の原理主義者や人民解放軍の聖戦派などが複雑に入り混じり権力闘争を演じ、格差の拡大、暴動などで混沌な社会情勢となり、「不満をすり替えるには、台湾を攻める」という社会混乱状態を中国は、歴史的に繰り返していると語られています。
・「誰よりも中国を知る男」石平氏は、『トランプVS.中国は歴史の必然である』、『バブル崩壊で死ぬか、インフレで死ぬかー不動産国家・中国の行方』、『中国の経済専門家たちが語るほんとうに危ない！中国経済』等156件の本を出版しています。が、「ドバイより1000倍も危険な中国不動産バブル」ですので、当然、世界中の多くのチャイナ・ウオッチャーが懸念していると語られています。この中国情勢で世界の株式市場はどのような影響を受けるのでしょうか。チャイナ・リスクの大きさをビジネス界や政界は、痛切に認識し始めましたが、欧米の対応が注目されるといわれます。
・インターネット情報によると「米紙フォーブス中国語版は（2014年）4月14日、物件価格の値下げが止まらない杭州市を取り上げ、『中国不動産市場の崩壊が始まった』と題した記事を掲載した。米不動産サービス会社大手のジョーンズ・ラング・ラサール（JLL）によると、２０１３年末の杭州市高級オフィスビルの入居率は３０％に留まっている。しかし、それよりも問題が深刻なのは同市の住宅市場だと同誌は指摘する。買い手が付かない新築物件が急増する中、不動産開発業者は相次ぎ値下げ競争に走り、杭州では３０％の値引きが常態化している」とのこと。シャドーバンキングの問題や不動産バブルの崩壊は、報道しないメディアが稀なほど、世界中のメディアの誰の眼にも明らかになりつつあるようです。「群盲像を評す」といいますが、旧態依然の政治経済システムが13億人の膨大な人口の国を蝕み続けているようです。
・中国に関して珍しくポジティブな本を出している、ある評論家によれば「私は、中国にいる日本人駐在員のためにポジティブに書いている」といっていましたが、中国経済を牽引する要素がなくなりつつあります。肝心の不動産投資が回らなくなってきているようです。
・インターネット情報によりますと「アメリカ司法省は、中国人民解放軍の将校5人がアメリカを代表する企業のコンピュータに違法に侵入して情報を盗み取ったとして、5人を産業スパイなどの罪で起訴しました。起訴されたのは上海に拠点を置く中国人民解放軍の61398部隊に所属する5人の将校である」とのこと。以前から「サイバーウォーでは、すでに米中戦争が始まっている」といわれていたそうです。「中国を敵と認識する」米国議会の議員が増えていると語られています。「中国国籍を捨てた中国人しか信用ができない」という中国の特殊性が米国人の有識者にも理解され始めたそうです。今後ともサイバー犯罪も世界中で増えそうですので、警戒・対策が必要といわれます。トランプ大統領の中国政策が懸念されています。
・本書『資源争奪戦』(2010年)は10年前の書籍ですが、その後は想定外の「原油安」という状態が、世界経済に影響をあたえました。日本でも原油安で、アベノミクスの想定インフレ率が大きく影響をうけました。それだけ、各国の「原油高騰」への懸念に対して、太陽光や風力発電、原子力発電への代替エネルギーの採用が、大きく進展したようです。米国のオイルシェールの開発がすすみ、需給関係にもインパクトをあたえました。日本では「東日本大震災の原発事故」があり「原発ゼロ」の声が高まりましたが、化石燃料には全面的に頼れませんし、風力・太陽光発電では代替ができないといわれます。柴田明夫氏の『図解 世界の資源地図』（中経出版）がありますが、最近の本は出版がないようです。柴田明夫氏は、元商社マンで「資源・食糧問題研究所」の代表です。資源や食糧問題の調査のベテランと語られています。商社は、世界中の資源や食糧を取り扱っていますので、商品市況の明確な調査リポートが必要のようです。原油問題や原油価格は、毎日のようにメディアに載る重要事項です。
・「原油は楽観的見方に立っても30年には、「液体で濃縮され、生産コストの安い」原油は埋蔵量の半分を掘り尽くされ、生産のピーク・オイルを迎える」といわれます。「原油安」から「原油高騰」へ想定外の動きがでてくるのはいつの頃でしょうか？また「200年から300年先の未来には原油が枯渇するという予測」もあり、予断を許さない状況です。それまでには「電気自動車」化が完了しているのでしょうか？
・世界中の「水問題」は、干ばつも含めて毎年、深刻な度合いが強まっているようです。「新興国の人口爆発と温暖化による異常気象で21世紀は水戦争が深刻化する」と懸念されています。そして「水争い」から戦争が勃発するという説もあり、不気味です。
日本では、台風や異常気象による豪雨による「洪水」被害が毎年あります。被害も毎年、巨大化、全国化してくるようです。南海トラフ大地震や首都直下大地震津波のための津波や地震のシェルターも必要ですので、予算がいくらあっても足らないといわれます。
南海トラフ大地震や首都直下大地震津波についても「30年以内にいつ来るのか分からないのだが、確率は非常に高い」というのでは、国民は心配です。想定被害コストも莫大です。
また水道や下水道の老朽化がひどく、改修にはかなりのコストがかかりますので、規制緩和の「民営化」にすすんでいるようです。「日本人は水と安全はタダだと考えている」と揶揄されていましたが、今後は、そのようにはいかないようです。
・食糧不足や水不足から紛争や戦争の懸念もあるといわれます。「100億人」に到達するのは、アフリカの人口増加が大きいといわれます。「100億人」になる前でも「人口増加」による、人々の生活への悪影響は、ひどくなるといわれます。人口増加は、誰も止めることが出来ませんし、それぞれの国でそれから生起する諸問題を解決せざるをえないようです。国連や国際社会の援助も限界があると指摘されています。二酸化炭素濃度が濃くなり、地球温暖化の影響で異常気象も頻繁に起こることが懸念されます。
アメリカでも、昔と比較しても干ばつや洪水など「異常気象」現象が顕著になってきているようです。「異常気象」現象は、アメリカに限らず、世界中の現象のようですし、ますます激化することが予測されています。人口増加による「食料、水、エネルギー、病気、気温」のネガティブな予測は、人類の未来を暗くしていくのかもしれません。さまざまな未来予測があり、ヒューストンの大洪水のように現実的に、悲惨な状況に人類が直面していかざるをえないようです。いまさら「大量消費をやめよ」という情勢でもありません。
・著者（スティ－ブン・エモット）は「わたしは化石燃料が尽きてしまうことは心配していません」と述べていますが、「石油は200年で枯渇する」という説もあると指摘されています。世界の自動車業界も「電気自動車」に方向を変えているそうです。「エネルギー政策を間違えると日本経済の破たんに結び付く」といわれます。原発の問題も事故処理が長期化して、識者の意見も分かれているようです。頻繁に起こる豪雨等の異常気象の被害は、ますます深刻化していくことでしょう。「天災は忘れた頃にやってくる」といわれます。大地震や津波の対策も必須と指摘されています。
・核戦争を想定すると「原発ゼロが正解」と指摘されています。原発が核ミサイルの標的にされるからです。米朝交渉がうまくいかないと、北朝鮮は10年以内に、かなりの核戦力を持てるといわれます。良識の国会の「ノーシェルター政策」は、「敵の一番の弱点を攻撃する核攻撃を招き寄せる」といわれます。「東洋のスイスたれ」というマッカーサー元帥の言葉に由来するスローガンがあったそうです。スイス型の民間防衛政策で、超長期計画で100％の核シェルターと国民皆兵的な“郷土防衛隊”構想も実現すべきだと語られています。核兵器の時代、膨大な数のボランティアの「民兵」「市民兵」が有力な抑止力になるといわれます。米国は「銃社会」で危険だといわれますが「核戦争の準備」が市民レベルでできていると指摘されています。
また一方、「石油資源が200年で枯渇する」と予測すると、新型の原発研究開発やフリーエネルギーの装置開発など、革新的なエネルギー発電装置に国家資源と人材を投入すべきだともいわれます。私たち一般人は、当然、エネルギー政策に詳しくはありませんが、どちらにしても「悩ましい問題」と指摘されています。日本最大のシンクタンクである「官庁」には、しっかりと対策をとってもらいたいと語られています。
・米国ヒューストンの洪水は「1000年に一度」の規模だったそうです。インタ―ネット情報（2017/9/2）によると、「ヒューストン近郊では5日間で1,318ミリの雨が降りました。これはアメリカ本土に上陸したハリケーンの雨量としては観測史上最大です。同市の年間降水量は1,380ミリですから、1年間で降る量の雨が数日で降ってしまったことになります。
また水の量は27兆ガロン（1,000億立方メートル）とも言われます。想像もつかない量ですが、これはなんと「琵琶湖4個分」の水量に匹敵するのです」と報道されています。
「こうした歴史的大雨に加え、テキサスの地形も被害を拡大させた要因でしょう。というのは、ヒューストン一帯は「バイユー」と呼ばれる小川が数多く流れる沼地上の低地で、元から洪水が起こりやすい地形なのです。
さらに近年の急激な人口増加で、地盤の弱い場所にも住宅が建てられており、災害に対して、より脆弱になっているようです。実際ヒューストンでは、今年に限らず、2015年と2016年にも500年に一度と呼ばれるような大洪水が発生しています」とのこと。異常気象が恒久化していますので、ハリケーンも巨大化、大型化していると指摘されています。
