日本は津波による大きな被害をうけるだろう UFOアガルタのシャンバラ 

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全ての戦争の原因は、経済にあるといわれている。いくつもの戦争が起ころうとしており、そしてついには第3次世界大戦に至るだろうが、全て経済戦争の範囲に入る。(1)

 

 

(2022/3/11)

 

 

『コールマン博士は知っていた』

さらに的中していく<世界経済>戦慄予言

ジョン・コールマン博士  太田龍   成甲書房  2008/12/13

 

 

 

 株価暴落、デリバティブ崩壊、巨大金融機関の破綻、石油・金の高騰、警告のすべてが現実となってしまった・・・・・・
なぜコールマン予測は正確なのか?
300人委員会の黒い野望を解析すれば、国際マネーの未来など、たやすく見通せるのだ!

 

 さらに的中していく“世界経済”戦慄予言

・次に起こる大暴落の破壊力は1929年の大暴落の10倍も大きく恐慌が起こって恐怖の波が世界中に広がるだろう。それはなぜか?現在のアメリカ経済規模が1929年当時より10倍も大きく平均株価が10倍高いからである。

 

アメリカ発世界恐慌の背後にあるもの

・そして今、2008年9月、10月、11月、大暴落の破壊力のほんの一端が、日本人の目に入ってきた。

 

・このアメリカ発の世界恐慌は、不可抗力でもないし、誰かの失敗や裏切りでもない。

 それは三百人委員会という秘密世界権力のアジェンダ通りに状況が作られた結果であることを、日本人は、手遅れにならないうちに、コールマン博士から学ばなければならない。

銀行業の歴史が妖術や魔術、悪魔・魔王崇拝の歴史と絡み合っていることに何の疑いもなくなる

 

・世界の金融、商品取引、マスコミ情報のセンターと自他とも認めるシティ・オブ・ロンドンは、東京・千代田区より狭い地域にあるが、ここにはルシファー(悪魔大王)を究極の神として崇拝する多数のフリーメーソン・ロッジが存在することを、日本人は今日に至るまで全く知らされていない。

 日本は、イルミナティ三百人委員会そしてその日本人のエージェント)の破壊工作によって、正真正銘の死地に追いつめられている。救いの道はただ一つ。日本人が、コールマンを真剣に研究すること

 コールマンは、現代世界最高水準の知性である。だからこそこの人は、全世界のサタニスト的世界権力によって迫害され、包囲され、封殺されてきた。

 

・しかし、日本は1994年『三百人委員会』(徳間書店・絶版)、1998年『三百人委員会』(KKベストセラーズ)、そして2000年以降は成甲書房が『新版三百人委員会』を含む14冊のコールマン著作を刊行と、奇蹟と言うしかないほどに、多数の著作が公刊されている全世界では唯一の国である。その気持ちと志のあるすべての日本人が、今すぐにでも、それらの本を手にすることが出来る。これこそ、日本にとっての最後の救いである。

 

・本書は、コールマン博士が1999年から2001年にかけて執筆し、3冊の邦訳著作集に収められた6編の世界経済、世界金融、さらには近未来の世界像に対する警告を改めて日本の読書界に問うものがある。若干のタイムラグを除くと、ここまで的確に近未来を予想した著述家は皆無であり、さらに今後の推移を見通すうえでも貴重な論述である。混沌をきわめる世界経済の行く末を見極める指針となる本書が、多くの日本人に精読されることを願う。

 

未来に不安を抱く生者のための特別レポート、それが本稿である

・本稿は、現在の「幸福」が永久に続くと信じている怠惰で満足しきったアメリカ人のために書いたものではない。本書は、近い将来について深く憂慮し、どうしたら生き延びることができるかを心配している人々のためにのみ向けたものである。

警告する。「生き延びなさい。アメリカ合衆国に対して判決が下されるのを誰も止めることはできないのだから

 

・迫り来る災厄を切りぬけたいか? Y2Kは、この国に降りかかろうとしている現実の大災害から注意をそらすための陽動作戦にすぎない。その欺瞞の先を見通すことができるほど、あなたは注意深いか? 本稿は、第三次世界大戦の勃発の条件が整ったことを明らかにする。どこで最初の一発が発射されるか、諸国がどう同盟するか、どんな武器が使用されるか、戦争(短い戦争のはずだ)が終わった後に何が起こるかを説明する。本書は、どうすればその戦争を乗り切ることができるか、最も安全な場所はどこか、どんな交換手段を持っておくべきかについて述べる

 

大恐慌の10倍の破壊力の経済破壊がアメリカ発で全世界におよぶ

すべての戦争の原因は経済にあると言われている。いくつもの戦争が起ころうとしており、そしてついには第三次世界大戦に至るだろうが、すべて経済戦争の範疇に入る。どこかの国を倒す方法として昔からあるのは、その国の通貨と商業取引を不安定にする方法であり、すでに知られているように、このような方法は自分たちの世界を存続させるための闘いになら規制も制限もなく使われるだろう通貨の混乱は、武装攻撃とともに進められる。

 

アメリカ経済は、非常に多くの経済の法則を無視してきた(そしてそれでもうまくやってきたように見える)。そういった意味で特殊なケースであり、掘り下げた研究が必要である。

 何年もの間、アメリカ経済は人為的な方法によって維持されてきた。供給が増えるにつれ消費者の負債が増大しており、私たちは、借金によって人為的な需要を作り出してきたのである。

 賃金上昇が経済の推進力になっているはずはない!なぜなら、たいていの経済学者が言うように、実質賃金が1984年からまったく上昇を示していないのである。では、賃金上昇でないとすれば、どこから有効な需要が生まれるのだろうか? そう、それはまったく単純なことで、借金その他のかたちで他人から借りた金から発生する。賃金上昇はインフレを招き、市場が好調な間はインフレは良くないとされるのである。           

 

アメリカは過去20年間、その収益をもとに裕福な暮らしを実現してきたが、正反対の反応をすべきときにも市場が力を増すのを止めなかった。アメリカは過去5年間で、その10年前に比べ海外債務と返済義務を増大させた。しかしこれがウォール街の騰貴傾向に水を差すことはなかった。これは不自然な状態である。このように大きな圧力を受けているのにもかかわらず、経済が反応していない。そして私たちは、「どうしてこんなことが起こるのだろう?」と自問しなければならない。

 

・もっぱら世界中の経済状態を監視している仕事をしている多くの情報機関から入手した情報では、株式市場は現在、世界がこれまで経験したこともないような強気市場に入ろうとしている。このような事態が進むと、2005年に事が起こるまでに多くの投資家が巻き込まれ崩壊がまったくの大惨事になるために必要かつ十分な時間が与えられる。

 

・株式市場へ打撃を与える主要因のひとつは、アメリカにぽっかり開いた穴のような貿易赤字であり、1999年9月には244億ドルに増大した。貿易赤字の“成長率”は年率3%である。しかし、株式市場は、この迫りくる怪物を無視し続けている!

 

アメリカが過去5年間で生じたほどの巨額の負債を抱えれば、少なくとも経済が深刻な不況へ追いやられることは、素人にも明らかなはずである。アメリカが毎年垂れ流している膨大な貿易赤字も不況の重大要因となることはさらに明白である。貿易赤字とは、アメリカ国民が収益をあげている以上に何千億ドルも多く使っているということを、上品に言っただけである。

 

コールマン博士は、元英国軍事諜報部第6課(MI6)将校で、英国王室と諜報機関が「300人委員会」を中核とする闇の世界権力の忠実な道具であると主張している。陰謀史観論者の範疇に入る

 

ジャパンマネーが救わなければ、アメリカ経済は1990年に死に絶えていた

アメリカの金利がどのまま上昇を続けていれば(そうなるはずだったのだが)、それは本格的な景気後退につながり、まっすぐ不況に進むのはほとんど避けられなかっただろう。ここで言いたいのは、日本人投資家が1990年にアメリカのドルを救い、そして再び1999年に救ったということである。アメリカは深刻な不況を逃れたが、少なくとも1995年までは不況が忍び寄っている気配を感じることができた。日本の資金がなかったら、アメリカ経済は1990年には確実に崩壊していただろう。

 

・記録的と言ってもいい巨大な財政赤字にもかかわらず、日本の投資家はアメリカ経済への資金投入を続けた。何が起こったかと言えば、1996年までアメリカの貿易赤字が膨らみ続けたのにもかかわらず、アメリカ経済とドルはそれ以前より強くなったのである。なぜこのような矛盾が起こり得たのか? それは、多額の外国資本がアメリカ国内の循環、主として株式・債券市場に流入したからである。

 

グリーンスパンは、1929年のウォール街の大暴落を振り返って、1999年に起こっていることと比較するようなことはしないだろう。次に起こる大暴落の破壊力は1929年の大暴落の10倍も大きく、恐慌が起こって恐怖の波が世界中に広がるだろう。それはなぜか?現在のアメリカ経済の規模が1929年当時より10倍も大きく、平均株価が10倍高いからである。

 

株価乱高下の後にとてつもない暴落が襲う

・株式市場の崩壊はどのようなもので、いつ起こるのか? すでに述べたように、崩壊は2004年11月から2005年7月の間に起こる。その間、何度もジェットコースターに乗ったような変動があり、DJIA(ダウ平均株価)が1日の取引で2000ポイントも下がったかと思えば回復し、株屋が50ドルの価値がある株を10セントで買い集めて儲けたりする。

 それでも、ついに乱高下に終止符が打たれ、市場で3~5日の間に株価(差益ではなく評価額)が90%下落する。別の言い方をすればDJIAが1100で底を打つまで、一般投資家は市場へは戻らない。怒り、悲しみ、ショックがあまりに大きく、人々の考えは革命に向かい、無政府状態が一時期、おそらく6ヵ月間は支配する。借り物の財産が長続きせず、最期には巨大恐竜のように自分の体重で潰れて絶滅するのを警告しなかったという理由で、政治家はお払い箱にされ、憎まれ軽蔑される。

 

1972年以降、生産性は賃金よりもかなり速いスピ―ドで向上したが、これまでのところ賃金の上昇が追いついていない。利益は生産性に比例して増加したが、賃金はそうはいかなかった。賃金が歩調を合わせていないのだから、株式市場における株価の継続的上昇が疑問視されるのは当然であり、労働者だけが後に取り残されたという認識が生じている。事態は1970年のときよりはるかに重大で、賃金労働者が自分たちがどれほど遅れているか気づけば、必ず実際に問題が起こるはずである。

 

国連は平和を維持するためではなく、戦争を始めるために設立された国連の構成は、小さく弱い国々で戦争が起こるようにできている安全保障理事会常任理事国どうしが戦争をすることはない。オルブライト国務長官セルビアを攻撃しても安泰かもしれないが、チェチェンで起こした紛争を理由にロシアに宣戦布告する勇気はないだろう。国連では小学校の校庭と同じような、いじめのシステムが働いている。

 

しかしバルカンにおいては、アメリカがひとつでも間違いを犯せば、ロシアが猛烈に報復することになるだろう。そのような事態は確実に終末戦争たる第三次世界大戦につながるのでありアメリカの主要都市、特にニューヨーク、ロサンゼルス、ワシントンDC、サンフランシスコ、アトランタ、サンディエゴへの核攻撃が行なわれる。局地紛争が第三次世界大戦の引き金を引くという予想があり、第三次世界大戦は、私たちが考えているよりずっと間近に迫っているのだ。

 

紙幣も株券も紙クズとなり、インフレ不況が猛威をふるう悪夢

アメリカ経済はいかなる種類の戦時体制もとっていない。もし今、悪夢のような紛争がいくつか起こったら、アメリカは実質的に、麻痺してしまうだろう。それによって株式市場が破滅に追いやられれば予定が早まるかもしれないが、それはその可能性があるというだけで、今のところ私は2005年までに恐慌が起こるとは考えていない。

 その理由は? そう、ひとつには、まずアメリカ国民が武装解除されなければならないからだ憲法で保障され、議論の余地がない権利である、武器を所有し身につける国民の権利、つまる憲法修正第2条の権利に対して続けられている闘いが、2004年にはクライマックスに達する。もし国連の計画がアメリカ議会に足掛かりを得るなら、クライマックスはもっと早くやってくる。もし株式市場の崩壊が、アメリカ国民の武器を全面的に取り上げる動きと時期を同じくすれば、銃についてはどちらでもよかった人々が断固として立ち上がり、猛烈な抵抗運動が起こるだろう。

 

・銀行は抵当物件が役に立たず、不良債権が跳ね返ってきて軒並み倒れる。インフレ不況が猛威をふるい、国民は責任をとり改革をしろと騒ぎ立て、特に大金のかかる選挙制度の改革を求める。こういった未来図を予告して、変人と見られていた予言者の言うことが、今度は真剣に取り上げられるようになるだろう。彼らが説いていたのは、企業独占が年齢格差の拡大を招いたと同時に、企業人はより金持ちになり、株価はただ上がり続けたが、賃金労働者たちを利することは何もなかったということで、その頃にはそれが理解されるようになるだろう。株価の維持ができなくなって暴落すれば、国民の怒りはとどまるところを知らない。

 

構造改革という名の独裁、バブルを生んだメンバーがまたぞろ蠢いている

・人々が認めたくないのは、30年にわたるアメリカの繁栄も責められるべきひとつであるということだ、アメリカは世界の富をその手にしたが、これが現在の恐慌の火に(まだ一般には恐慌と認められていないが)に油を注いだのである。

 

資本主義を代表しているアメリカ株式会社はどうかと言えば、豊かになる一方で、貧しい者がより貧しくなるが、財務省、議会、ホワイトハウスはこの不公平を冷淡に無視する大急ぎで問題を是正できなければ、この経済不均衡は株式市場バブルの終焉につながる。一日中道楽半分でインタ―ネット株取引や不動産、そしてオタクの「コレクション」に手を出すエリートの手に金があるのでは何にもならない。

 本当は経済成長は停滞している。そしてこれは、あまりに多くの富があまりにわずかな者の手の中にあるのだから、遅かれ早かれ目に見えるようになるだろう。経済を牽引する本当のエンジンは、消費者による購買活動であって、相場師や開発業者ではない。

 

イスラム諸国、中国、そしてロシア、彼らは着々と爪を研いでいる

・ゴールド・ゲームの脇で出番を待っているのが原油である。最近の原油価格の反騰は、説明したように、金の価格を1オンス190ドルあるいは200ドルまで引き下げようとする中央銀行IMFの策略を(一時的に)くじくための、OPEC諸国の介入によるものであった。

 

戦争になればロシアが黙ってはいない。正否は別にして、アラブ諸国のほとんどが、イスラエルが中東地域でのアメリカの政策を決定させていると考えているので、イスラエルはミサイル攻撃を最初に受ける国のひとつになるだろう。OPECの力に逆らうほんのわずかな動きも致命的な撃ち合いにつながる可能性がある。イランはすでにミサイル開発を終えてこのような偶発事件に対する準備ができている。そしてアメリカの干渉にもかかわらず、ロシアと中国から多くの援助を受けてミサイルの改良を推し進めている。

 

通貨崩壊の前にまずは市民から武器を奪う、南アフリカの先例を知れ

・進行中の貿易戦争の実態は、まだ普通のアメリカ人に意識されていないが、それは確かに存在しているのであり、平価切下げという形での通貨戦争(アジア市場は今でも、中国がその通貨を引き下げようとしているという噂で騒然としている)と相まって、より激しくなるだろう。そして彼らは金をめぐる戦争は望まない。中国は貿易上の有利さを求めて、通貨の切り下げを行ないそうである。他の国々は、ドルに対して切り下げを行ないそうで、この結果をもたらされるのは、ドルをめぐる「戦争」である。すでにアメリカの鉄鋼業、農業、製造業には激しい圧力がかけられ、恐ろしいほど仕事が減っている(そう、すべての経済部門がクリントンの「炉辺の談話」で描かれたバラ色の状況にあるわけではない)。これは実際、アメリカに対する宣戦布告なき貿易戦争である。

 ブラジルとアルゼンチン、アジア諸国中国がまもなく続くかもしれないし、メキシコは通貨切り下げをしている)の間で起こっているような通貨戦争によって、貿易戦争はさらにひどくなる。これらはすべて、相互に結びついている。各国がその通貨を引き下げるのは、輸出国に対して優位に立ち、国際市場において競争力を持つためだ。これらの国々は、金をめぐる戦争に助けられている。なぜなら、それによって裏付けのないより多くの紙幣を印刷することができるからである。

 

金を捨てれば確実に通貨の膨張が起こる。底値になるのはそんなに遠くない。終局のアメリカ・ドル切り下げは、世界を混沌に投げ入れ、新世界秩序=ワンワールド政府が計画した通りになる。通貨の崩壊が起こるのは、ほとんどの専門家が予想しているよりも早い。私が予想しているのは、通貨の崩壊は2007年までは起こりそうになく、国連はそれまでにアメリカ市民が武装解除され、憲法の修正第2条の権利が奪われることを期待しているということだ。

 国連による加盟国の一般市民の武装解除の動きはどれくらい強いのか?クリントン政権を通じて、修正第2条に違反する「銃規制」に向けての圧力がかなり大きくなった。読者自身が銃に関心を持っていようが個人の武器所有を嫌っていようが、あなたの財産権にかかわることであるから、何が起こっているのか細心の注意を払うべきである。

 

ペーパーマネーと戦争の邪悪な相関図

少数の支配者の言い草は「お前たちに自由や権利をあたえるわけにはいかない」

・人類の近代史には、相反する二つの強い流れが表われている。一方の流れを作っているのは考える人間、即ち自由と正義を強く意識する個人としての人間、自らのみを頼みとし、押しつけの権威に依存しない人間であり、他方の流れは、絶対的な権威主義を信奉する少数のグループだ。彼らは実質的にこう言っている。

「お前たちには自分で考える自由や権利をあたえるわけにはいかない。われわれこそが上に立つ、この世の権威であり、お前たちの絶対的な支配者だ。われわれがお前たちの代わりにすべて考えてやるから、お前たちはわれわれに従うのだ」と。

 まったく背反するこの二つの考え方が相争うなかで花を咲かせたのがルネサンスだった

 

1776年のアメリカ独立革命は、今言った権威主義者たちの階級、すなわちトマス・ジェファ-ソンのいう「公然たる貴族階級」にとっては大きな衝撃だった。そこで、この階級はほとんど間髪をも入れず、植民地の人々による偉大な勝利を鈍らせるべく、手を打った。歴史書や学者はほとんどが、アメリカ独立革命の、アメリカ植民地とイギリスの争いとしての面を強調するが、真の意味はそんなところにあるのではまったくない。その真の意味は、自由を愛する者のグループが、支配者である貴族階級に打ち勝ってその思想を確立することができたという事実、そしてそれが、全人類に対して大きな影響をあたえたという事実にある。あの戦争に敗れて以後に貴族階級が採用したさまざまな方策は、今日もなお継続され、現在ではさらにその締めつけが強くなっているのが分かる。

 植民地の勝利による影響を無力化する先頭に立っているのが、黒い貴族だ(その財産で形成された基礎の上に、スイスの各銀行が乗っかっている)。数々のフロント組織や金で雇われて喜んで働く連中を通じての圧力が劇的に高まりつつあるなか、私たちは新世紀を迎えようとしている。アメリカの自由に対するもっとも深刻な、ほとんど致命的とも言えるような衝撃が、意図して三つの大きな戦争にアメリカを巻き込むというかたちで加えられた。すなわち南北戦争と、第一次および第ニ次世界大戦だ。

 

・本書ではこれらの戦争と、1694年以降のあらゆる戦争におけるペーパーマネーの役割をあつかう(「マネー」と呼んだ方が定義がシンプルで混乱が避けられるだろう)。私が示そうとしているのは、ペーパーマネーがなければ、大衆の合意も支持もなしに戦争を起こすことはほとんど不可能であり、したがって宣戦布告なき戦争を起こすこともできなかったはずということだ。

 

貴族の家系が秘密組織を操り、人類すべてを裏切り続けている

・目を向けるべきは、私たちが今現在、組織的な陰謀と対峙しているという事実だ。その陰謀とは、人類を中世の暗黒時代に引き戻そうというものだ。あの時代、支配階級による支配と統制は完全なもので、人類の生活の隅々にまで届いていた(ルネサンス期の人類はそれを振り払い、あと少しで逃れられるとういうところまでいった)。そういった支配階級の家系は、ヨーロッパおよびアメリカに現在も存在している。

 

だが、この二つの例(連邦議員の議員、最高裁判事)以外にも、アメリカには貴族の家系による確固たる階級がある。名前はあとで挙げるが、彼らこそが数々のフロント組織の背後からこの国を支配してきたのであり、過去150年にわたって人類を裏切り続けてきたのである。

 彼らの支配する巨万の富はわれわれの思い描く範囲を超えている。もちろんそれを権力の基礎として、彼らは、アメリカ独立革命の思想を破壊しようと活動しているのだ。彼らには、世界中のあらゆる政府内に金で雇った手下の代理人がいて、それを陰から操り、裏金から糸を引いてては、自分たちの奏でる音楽にあわせて「操り人形」のように踊らせている。アメリカでも、私たちの政府組織はこの手の連中にまったく骨抜きにされている。

 こういう連中は、表向きには全国民のための自由と正義などと決まり文句を口にしているが、陰ではその主人の意図を実行している。

 

・この秘密組織は、手下に統治の最上層部を独占させておいて、「われわれが望むことをお前たちに伝える。われわれがお前たちに代わって考えてやる。その権利はわれわれにあるのであって、大衆にはない、このようにしてものごとは行なわれ、政策は作られる。国はわれわれによって、私的クラブのように運営される」と言っているのだ。信じてほしい、これこそがアメリカの秘密政府、「本当の」政府の姿なのだ。彼らは封建時代の貴族と同じで、国じゅうの富をその手に集中させている。どのような手段に訴えてでも、彼らは権力の座に居座ろうとする。だからこそヨーロッパでは、彼らは「黒い貴族」と呼ばれるのだ。この名は、彼らの肌の色とは無関係だ。そうではなく、彼らが過去500年にわたって犯してきた、汚れ、血塗られた、裏切り行為からつけられた名だ。大半のアメリカ人には目につかず、知られもしていないこういった家系は、自由と正義を求める人類の苦闘に何としても反撃を加えようとしている。彼らの目標は、この世界を、自分たちが支配する封建制度下の暗黒時代にもどすことだ。

 

連邦準備銀行券という名のドル紙幣、こんなものはマネーではない

・要するに、いわゆる貴族の家系は、産めよ、増やせよ、地上を支配せよ、という、創世記に書かれた神の命令を受け入れていないのだ。人類が地上を支配するためには、技術が必要だ。14世紀に現代のテクノロジーがあれば、民衆は、自身を束縛から解放するうえで多大な進歩を遂げたことだろう。石油のような大地の宝についてはどうしてよいか分からない、ということもあったかも知れない。

 

・「生まれ変わったキリスト教」、カーター大統領は任期満了直前、サイラス・ヴァンスのグローバル2000レポートを承認した。これからは、もう根絶されたと考えられている病気が再び世界中に広まることだろう。腺ペスト、麻疹、スペイン風邪、退役軍人病【1976年にフィラデルフィアでの在郷軍人会で発生した急性肺炎】などだ(実験は成功だった)。社会的疾病であるヘルペスも試行段階にすぎない。ヘルペスよりもはるか強力で致死率の高い病気の数々が、人類に向かって解き放たれる。黙示録にある人類の四大災害が世界を駆け巡り、さらにそれに続くものも現われるはずだ。

 

民衆をミスリードする御用学者に地位と権力があたえられる

・本章のためにメモを整理しているうちに浮かびあがってきた図式がある。それが明確に示しているのは、1694年以来、戦争が起こるたびに貨幣の価値が大きく下落しているということだ。これは偶然ではない。戦争とペーパーマネーとの関係からして自然なことだ。対フランス戦争(ウィリアム王戦争(1689~97)のこと。英仏による植民地戦争)から始まって――これは宣戦布告なき戦争だった。大変重要な問題なのでのちに解説する――1812年米英戦争から南北戦争、第一次ならびに第ニ次世界大戦、さらには朝鮮戦争ベトナム戦争を通じて、通貨の購買力が大幅に下落しているのだ。

 

・貨幣は神秘的なものではない。そのように見せかけられているだけだ。理由は、民衆がそのことに気づくのを、貴族も銀行家も望んでいないからだ。だからこそ、貨幣の理解について、大学でも高校などでも教えてはいない。それどころか、貨幣をあつかう教科には、不要な混乱という被いが掛けられている。貨幣の仕組みなどシンプルなもので、高校でも十分に教えられるし、高校を卒業した者なら完全に理解できる。

 闇の勢力はこれを恐れている。ちょうど暗黒時代の貴族が、聖書の真実が知られたら農民の反乱が起きると恐れたとのまったく同じで、真実を知ることによって、主人への隷従という「縛り」が打ち壊されることを恐れているのだ。中世の貴族はニセの聖職者を使って民衆を誤った方向に導いた。

 

ソビエト連邦に供与された6000億ドルの人殺し兵器

・ここで1971年8月15日へと戻り、アメリカを襲った大きな災いを追体験しなければならない。それは民衆が思っているようなものではない。地震のような反応を引き起こしたわけではないが、それにもかかわらず、その破壊力は地震に劣るものではまったくなく、その衝撃波と余波は、今でも世界中に轟いている。

 私の言う破滅的な出来事が起こったのは、アメリカが金本位制との最後の繋がりを断ち切り、それまでの借金を反故にしたときだった。

 

アメリカの取った行動は、約束を反故にするだけではなく、それ以上に、将来の戦争へと道をつけることでもあった。その最初のものがベトナム戦争だ。これからも戦争はあるだろうし、それがいくつもの戦争に繋がるかもしれない。いずれにせよ、すべて恐ろしいものとなるだろう。なぜなら、彼らは戦闘中にできるだけ多くの人間を殺してしまおうとするからであり、そんな戦争からは、なんら前向きの結果は得られないからだ。そのような戦争を、貴族階級は「挽き肉戦争」と呼んでいる。朝鮮戦争ベトナム戦争もこれに分類されるし、中央アメリカで進行中の戦争も同様だ

 国際的にみればどの国の指導者も平和を口にするが、これは信用できない。彼らのオーナーである銀行家や貴族階級が平和を望んでいないからだ。

 

最終的に5400万人の命が奪われ、数千億ドルがアメリカ国民から盗み取られ、ドイツ国家は打ち倒された。戦場でではなく、大規模でかつ継続的な空襲によってだった。それは長い戦争の歴史にも例のないほどで、フン族のアッチラやモンゴルのハンよりもはるかに野蛮なものだった。ドイツ民族に狙いを定めた空爆は、民間人の士気を打ち砕いた。アメリカはソヴィエト連邦と同盟関係を結び、6000億ドル相当の武器をあたえた。目的は、銀行家が暴利をむさぼるためであり、1919年のボルシェヴィキ革命のときとまったく同じだった。こうしてアメリカは、共産主義者の手を借りて、小国ドイツを破壊したのだ。

 

中国への突然の方針転換に銀行家連中の思惑が見え隠れする

・その後アメリカ政府は、何の予告もなく、掌を返すように、西ヨーロッパの野営地で方針を転換した。ドイツはもう敵でなくなり、ソヴィエト連邦が、結局はより大きな危険となった。今まで「同盟国」だったものが、戦前の、怒りに吠え狂うクマの身分の逆戻りし、ソヴィエトを封じ込めねばならないと言われた。

 

アメリカ軍はイギリス情報部の支配下にあった。結局は、アレン・ダレスを生み出してCIAの長官にしたのは彼らだったのではないか。ここで情報活動のエリート集団であるイギリスのSOEについて述べておこう。この連中は忠実でかつ職務に献身しているが、彼らが存在するのはイギリス国民の利益を守るためではない。彼らの仕事は女王やイギリス貴族の個人財産を保護することであり、万難を排して命令を実行する。

 こうしてアメリカ人は、朝鮮半島ベトナムでの封じ込め戦争を闘うために送り出された。どちらも、勝つためではない戦争だった。8年にわたってアメリカの若者は、勝つことの許されない「挽き肉戦争」で苦しんだ。同じタイプの戦争が今再び、中央アメリカで進行中だ。

 

かたちの上では、アメリカ人が朝鮮半島ベトナムでの「挽き肉戦争」に命を捧げたことで、中国を封じ込めたことになっている。だが、今、確かにそうだと言えるだろうか。もしそうだとしたら、なぜアメリカ政府はまた、掌を返したように中国への態度を変更したのか。

 

史上空前の超ペテン「無から有を生み出す」連邦準備制度

・ここでペーパーマネーとその戦争との関連という問題を考えてみよう。ペーパーマネーと戦争は「恋愛」と「結婚」のようなものだ。二つで一つであって切り離すことはできない。まず、状況を逆から見てみることになるが、ペーパーマネーの購買力が明確に低下する。それは戦争中に起こるのだが、ペーパーマネーの購買力が大きく下落するときは、必ずマネーサプライ(通貨供給量)が大幅に増大している。

 このパターンは、1915年~1917年の時期のアメリカで、完全かつ明確なかたちで確立された、当時のマネーサプライは120億ドルから240億ドルへと増大し、購買力でみたドルの価値は50%下落した。

 

南北戦争は黒人奴隷問題が発端ではなく経済上の南北対立が真因>

・ここで南北戦争に注目してもらいたい。連邦準備制度ができるのはずっと後のことだが、このときにヨーロッパおよびアメリカの貴族階級は盛んな活動をくりひろげ、すでにその基礎を築いたのである。「貿易と工業の北部」と「農業の南部」との対立は1836年をピークに達した。当時の偉大なる愛国者アンドルー・ジャクソン大統領は、憲章の期限延長を拒否することで合衆国第二銀行を閉鎖させた。憲章がなければ同銀行は活動することができず、盗みの免許はその生命を絶たれた。同銀行はイングランド銀行の引き写しで、ジャクソンはそのことを熟知していたのだ。

 

南北の対立が深刻化したのは、ワシントンの連邦政府による重税政策が原因だった。ワシントン政府は、北部の工場が必要とする輸入品に課税することを主張した。南部は綿花のすべてを供給しており、輸出による利益を輸入品の支払いに充てていたから、輸入品に課税した場合、南部の負担が大きくなる。輸入関税からの歳入分が、政府支出のほぼ全部に相当していたからだ。これを聞いた南部人は怒り、騙されたと感じた。ミシシッピ州の指導者の何人かが、中央銀行の活動に憤りを覚えた。これでは、綿花による収入から不当に多く支払わされることになる。彼らは断固として変更を要求した。

 黒人奴隷の問題は戦争の原因ではなかった。経済上の不正こそが原因だった。黒人問題は、南北双方の善意の人々が以前から採りあげていた。みな、よそ者である未開のアフリカ人をアメリカに連れてきたことが誤りだったと気づいていた。また、いずれにしても奴隷制は経済上の考え方としては先がないという、ごく当然の結論に達していた者も多かった。強制された労働は常に非生産的な労働だからだ。黒人奴隷の問題は外国の論者が後になって付け足したもので、もともと歳入に関する怒りの感情がくすぶっていて、だからこそ火花が散って爆発し、表立った戦争になったのだ。

 

・間もなく戦争が起こり、アメリカにとって恐るべき悲劇となった。このことはさらに、ペーパーマネーがなければ、外国の銀行家が両陣営を操って戦争に持ち込むなど不可能だったことも証明している。アメリカは国の精華を失い、銀行家どもが巨額の財産を収奪した。ロスチャイルドは、自分が手を貸してもたらした苦痛と腐敗から、400万ドルの利益をあげたことが分かっている。

両陣営の政府が戦争のための資金を調達できなかったとしたら(やろうとしても、国民が直接税の増加を通じての戦費支払いを拒否しただろう)、諸問題は平和的手段で解決されたはずだ。

 

1863年3月に戦債が市場に出るやいなや額面の90%で応募が殺到した。大半はイギリスの投資家によるもので、「イギリス・南部の友」というグループが戦債に多額の資金を投資した。

 

南軍の敗北を見きわめたロスチャイルドは戦債で40億ドルを手にした

スライデルとベルモントという南北コネクションを通してロスチャイルドは、アメリカでの出来事について詳細な報告を受けていた。間もなく、南部同盟の戦債が下落し始めた。一部は北部連邦の工作員の活動によるもので、たまたまその一人だったベルモントが、戦債の信用を失墜させていた。エルランガーはしばらく待ったのち、ロンドンにいた南部同盟の理事であるメイソンに、自分の戦債を買い取るよう迫った。スライデルは始めから裏で関わっていたのだが、一旦はこの考えに反対の素振りを見せ、メイソンもしりごみした。スライデルが“しぶしぶ”おれることで最終的にメイソンは説得され、7500万ドル相当の戦債を購入した。ベルモントとエルランガーとスライデルは、自分たちとロスチャイルドのために、巨額の利益を手に入れた。だが「イギリス・南部の友」は投資額のすべてを失い、南部同盟政府はわずか250万ドルの現金しか取り戻せないという惨めな結果となった。

 

この辛い教訓から南部の指導者が心底学んだのは、どれほど用心しても悪魔と手を結んではいけないということであり、それが、50年後に連邦準備制度が提案されたときの強硬な抵抗へと繋がったのだった。ベルモントは一貫して戦争の進行具合を注意深く監視し、南部の敗北を確信した時点で合図を送った。そのときになって初めてロスチャイルドは巨額の戦債購入を開始し、最終的に40億ドルの純益をあげた。

 

ルシタニア号、真珠湾奇襲、巧妙な政治宣伝に騙されたアメリカ国民

・イギリス国民もまた、この問題を論議する権利を奪われていた。これが今日起こっていることであり、政治宣伝が導入されるときには特にそうだ。そういうときには政治宣伝が広がり、理性的な論議が投げ捨てられ、感情が高まる。ほぼアメリカ全土の学校や大学で、アメリカが近年になって二度の大戦に参加したのは民主主義を守るためだった、ドイツによってアメリカの自由が脅かされたからだと教えている。だが、人口わずか9500万人で人口学的な限界に達し、天然資源もほとんどない国が、どうすればそんな目標を達成できるのかということは決して説明されない。意図して質問しようという者もそれほどはいないだろう。アメリカは巧みな政治宣伝の犠牲となったのであり、それを広めたのは、王立国際問題研究所の各「シンクタンク」だった。

 

有力新聞が買収され、国民は総ヒステリー状態となり参戦へ

・当時の平和運動が失敗した理由を検討してみよう。第一に、国民がヒステリー状態になっていて、戦争の費用のことを分かっていなかった。また、保証のないペーパーマネーを媒介としてその勘定を支払うというやり方も理解してはいなかった。それが自分たちにかかってくる税金なのだということも理解していなかった。第二に、戦争を鼓舞しているまさにその同じ連中が、戦争で巨額の利益をあげる立場にいる(そうでなければ戦争などしたら割りが合わない)ということを分かっていなかった。そして第三に、新聞が、勇気をもって戦争に反対する議員をすべて中傷し、その多くを沈黙させた。

 結局アメリカは、高まるヒステリーの津波に圧倒され、1917年にヨーロッパの戦争に加わった。

 

金本位制の一時停止、こんな荒業までもが通った

アメリカ合衆国の貨幣制度が政府の手にあり、その価値が守られ、全面的な金の裏付けを基礎とした健全なものであったなら、こういったことは一切不可能だった。ここで知識のある読者なら、「だが、アメリカはその時期には金本位制を取っていた」と言うだろう。その通り。だが、なぜか陰謀家どもは、いつでも法の枠を乗り越えることができてしまう。その一例をお目にかけよう。彼らはウィルソン大統領に金本位制を一時停止させたのだ。でっちあげた口実は、戦時禁輸措置だった。忘れてはいけない。ヴァールブルクとオルドリッチはすでに憲法をないがしろにし、アメリ中央銀行を設立することに成功していたのだ。それを連中は「連邦準備制度」と呼び、貨幣規制を連邦議会の手から奪い取っていたのだ。

 

・ある意味で二度の世界大戦は、中世の戦争と同じ役目を果たしたと言える。中世の戦争は農民の敵意を外へ向けた。つまり、あらゆる惨めな境遇の根源である貴族階級から目を逸らさせ、溜まり溜まった憎悪を外敵に向けて放出したのだ。もちろん、放出された憎悪は誤った目標に向けられた。アメリカ人の憎悪がドイツという誤った目標に向けられたのとまったく同じだ。中世には、貴族同氏が戦うことで、自分たちに向かう敵意を逸らすことができた。そうでなければ、彼らは深刻な反乱なり蜂起なりと直面していたことだろう。

 

・隠れた貴族階級は、実際の富の生産者である国民を利用し、その生産物をさまざまな策略を用いてわがものとすることで生きている。国民に寄生して生きているのだ。本当に、暗黒時代の目に見える貴族階級が採用した制度とほとんど同じだ。当時は封建領主が農民を土地に縛りつけ、その労働の果実を奪えるようにし、女性をも強制的に連れ去った農民の生命など安いもの、食い物にすればよいと考えていたからだ。

 

寄生階級の貴族は労働などしない、ただ富を自分のものにすればよい

アメリカの貴族階級も、国民の生命を安いものとみている。二度の世界大戦を戦ってアメリカは、数百万人が生命を捧げたのではなかったか。

 

目に見える貴族階級は公に宣言されたものだが、隠れた貴族階級は地下で活動する。このやり方で、今日の世界の大半が支配されている。純粋な民主国家などは存在しない。世界の国民の大半は、アメリカも含めて、労働の果実を手元に置くことを許されていないのだから。労働の果実はさまざまな方法で奪い取られ、地下の、あるいは目に見える貴族階級へと移される。

 貴族であるためには多大な富が必要となる。富はどこからか取ってこなければならない。寄生階級は労働など決してしないからだ。そこで、ペーパーマネーのありがたみが分かってくる。ペーパーマネーを使えば、国民の生み出した富を安定的に自分たちの方へ移すことができるのだ。進み具合が悪ければ、戦争を起こして移行の過程をスピ―ドアップすればよい。自分たちが作り出している苦しみなど一顧だにせず、アメリカの貴族階級は、数百万のアメリカ人を両大戦に送り込み、死に至らしめた。それは自らを富ませ、権力を守るためのみならず、彼らが過剰と考える人口を消し去るためでもあった。

 

ニセの自由、ニセの資本主義を守るため、戦争へと駆りたてられた国民>

戦争ヒステリーが噴出すれば、人間はまったく理性を失ってしまう。問題を話し合う能力は愛国心の誘導による混乱に消されてしまう。問題の決定は感情に基づいて行なわれ、自由と正義という原則は、国家の利益と考えられるものと引き換えに放棄される。愛国歌、打ち振られる旗、勇ましい行進曲が、慎重な判断に取って代わる。このような集団的戦争ヒステリーが誘導されたときに国民の注意をこちらに向けることができるなら(といっても、銀行家の求めに反するものにはメディアのチャンネルは一切開かれていないから無理なのだが)、理論的には、隠された戦費を鳴り物入りで大宣伝し、ペーパーマネーの化けの皮を引き剥がすことができるはずだ。ごく一部の人間の利益のために私たちの通貨の価値を下落させるほどの権力を持っているのが、実は、戦争を声高に叫ぶまさにその連中だということを指摘することもできるだろう。戦争の目的が、絶対的な権力を持つ立場の、しっかりと守られた貴族階級を富ませることだということも分かってもらえるだろう。さらには、戦時中の不正義が国益のためではないことも、また愛国心は銀行家どもの独占物ではないことも、示すことができるかも知れない。

 

・ペーパーマネーと戦争の関係を、銀行家の手に入る膨大な利益とともに解き明かすこともできるかも知れない。富をその手に集めることで貴族階級が、実際には自由の守護者ではなく敵となっていること、さらには彼らが共産主義者に勝るとも劣らぬ悪であることも証明できるだろう。なぜなら彼らは、集めた富を利用してさらなる富を生産し、それを国の利益とするようなことは決してしないからだ。この立場から確実に証明できること、それは、国民は非キリスト教的原理、すなわち「ニセの資本主義」を守るために戦争に行くことを求められているということだアメリカの共和主義にとっての正しい原理はキリスト教的資本主義であって、そこには社会主義との共通点など金輪際ない。私たちのメッセージは、自由なき主権はあり得ないこと、そしてその自由は、金融の自由を意味するということだ。

 

私たち国民は、今はもう主権者ではない。1913年に、議会代表が主権を顔のない連中に譲り渡すのを許してしまったからだ。彼らはアメリカの共和主義と相容れず、私たちを使い捨ての農民だと見なしている。『旧約聖書』の預言者ホシアが、私たちは無知によって滅ぶと言ったのも頷ける。アメリカの国民は1913年の時点で、連邦準備制度が何を意味するのか分かっていなかった。そして今も、大半の国民はいまだに分かっていない。

 

現在も進行中の戦争計画、勝者も敗者もない挽き肉戦争が現出する

・次の戦争も、勝者も敗者もない「挽き肉戦争」になる。

 

1694年以後のあらゆる戦争において、ペーパーマネーと戦争との間には明白な関連がある。

 

貴族階級が再び私たちを彼らのための戦争に駆り出す方法はただ一つ、それは保証のない、勝手な布告による通貨の使用を通じてだ。それは、私がこれまで言葉を尽くして述べてきたように、専制の道具だ。私たちは取り組みを強化し、再び自由を勝ち取らねばならない。その自由は植民地の人々が1776年に私たちにあたえ、私たちが1913年に失ったものだ。憲法は、完全な自由と正義を万人に保障している。私たちは今、自由を享受していない。城壁に立つ歩哨のように、私たちは力を尽くして同胞を啓蒙しなければならない。そうして、一人でも多くの国民に、私たちの立場が農奴に過ぎないのだということを分からせるのだ。

 アメリカ合衆国は自由の最後の砦だ。だが、私たちの自由は、内なる敵のために急速に削り取られつつある。アメリカは救う価値のある国である。私たちは、そのために行動しなくてはならない。

 

監訳者解説

コールマン博士は、ここで、世界的な通貨の崩壊は2007年までは起こりそうにない、とあるので、それは、2008年以降であろう。2008年9、10月の金融パニックはドル崩壊の“序曲”なのである。

 しかしこの事態の行き着く先はどこなのか。日本人には全く分からない。

 

ドルその他の世界通貨システムの崩壊。それは、イルミナティ三百人委員会世界権力の周到な陰謀、以外の何物でもない。

 三百人委員会の経済専門家は、国家間の現金取引をなくしていこうと強く主張している。

 

・「世界的な緊急(経済)崩壊が起こり、現金を基準にした社会の終わりが示される………

これが、大衆には秘密にされた、三百人委員会アジェンダの一局面の終着点である。現金は使えない? それではどうやって生活できるのか?

 そこに用意されるのは、「クレジット・システム」だとある。「クレジット」とは「負債」のことであろう。

 「借金を基本にしたシステム」とは何なのか。

 より正確に言えば、「借金の限度額」である。そして、世界中の国家、さらには国家を通じて各個人に、それぞれの借金の限度額が通告されると。つまりは、その限度内で借金できるということである。

 その限度額を決めるのは世界政府=世界中央銀行だという。これは、70数年前、SF小説『すばらしき新世界』(オルダス・ハクスレー著、彼は三百人委員会のメンバー)に描かれていた社会に似ている。これが、自由市場と自由貿易にもとづく「資本主義」とは似ても似つかぬしろものであることは自明である。

 それは、旧ソ連型、中共毛沢東型の共産主義社会に、一見、類似しているようでもある。

 しかし、よく見ると、それはかつてのソ連中共の共産支配が足元にも及ばない、洗練され、高度化された全体主義住民統制システムである。それは、資本主義でも、共産主義でもない。それは、限りなく、工場型家畜大量飼育システムに近いシステムなのである。

 

・1789年のフランス大革命以降、「革命政府」は「アシニャ(金と交換できない不換)紙幣」を発行した。農産物の代金としてアシニャ紙幣を受け取ることを拒否するフランス農民はフランス「革命」軍によって、千人単位でギロチンに処せられた。「これが恐怖政治の実態だ」。

 コールマン博士によれば、これが西洋「近代」なるものの正体である。